昨今、皆さんもご存じの通り、テレワークの一般化や働き方改革の推進に伴い、総務や法務をはじめとするバックオフィスのDX化が盛んになっています。テレビやインターネットでは管理部門に関係するシステムの広告を見ない日はないですよね。 実際、コンプライアンス意識の高まりから、管理部門全体をレベルアップさせたいという声はお取引企業様からも多く聞きます。 では管理部門のレベルアップには何が必要でしょうか？３つの方法が考えられます。 1. ITの有効活用 2. 外部からの人員採用 3. 人材の定着率アップ 今回弊社からは「人材の定着率を上げる方法」と「外部からの人材採用」についてお話をさせていただきます。 管理部門特化エージェントだからこそ知る、総務・法務部門の「本音」の転職理由を紐解き、どのようにして離職は起こるのか、また人材を定着させるにはどうしたら良いのかをお伝えしたいと思います。
2025年問題を目前に、企業として従業員が直面する「介護」というセンシティブな相談を受ける体制は整っていますか？ 適切なサポートができるでしょうか？ 本講演では、介護離職を防ぐべく、相談しやすい職場環境づくりの一環として、仕事と介護の両立相談窓口を設置する際の心構えや対応ポイントを、法改正（育児介護休業法／介護保険法）踏まえ、データを交えながら分かりやすくお伝えします。
仕事は苦行という根強い観念が、若手社員のモチベーションを下げているのではないでしょうか。その結果、離職率の増加に課題を感じる企業も増えています。そこで本講演では、仕事を自ら創造し意欲を高める「ジョブクラフティング」がどのようにモチベーションに作用し、自律的な行動に繋がるかデータをもとにお伝えします。また、ジョブクラフティングの6つの指標を活用した、自律型人材育成の具体的な取り組み方も紹介します。
仕事は苦行という根強い観念が、若手社員のモチベーションを下げているのではないでしょうか。その結果、離職率の増加に課題を感じる企業も増えています。そこで本講演では、仕事を自ら創造し意欲を高める「ジョブクラフティング」がどのようにモチベーションに作用し、自律的な行動に繋がるかデータをもとにお伝えします。また、ジョブクラフティングの6つの指標を活用した、自律型人材育成の具体的な取り組み方も紹介します。
採用、定着が困難とされる建設業界において、当社は7年間で社員数が2倍近くの規模となり、中でも新卒社員の離職率は2020年採用以降0％を継続維持しています。この成果を得るに至った経営理念に沿った一貫性のある取り組み、特に、経営陣・社員を巻き込んで今後あるべき企業像や社員像についてディスカッションしながら進めてきたプロジェクト「教育寮（ひとづくり寮）」についてお伝えいたします。
従業員の働き方や価値観が多様化するなか人的資本の情報開示の潮流から、従業員エンゲージメント向上が経営課題として注目を集めています。従業員エンゲージメントは人的資本経営における重要指標の一つであり、投資家にとっても関心の強いテーマといわれています。 本講演では、実務に活きる最新トレンドと業界最大手企業のEX改善の事例を交えながら、人的資本経営・組織改善に向けた人材戦略の取り組みをご紹介いたします。
新卒採用の難易度が上がり、中途採用で若手を採用する手法に切り替える企業が増えています。しかし中途採用者の2年以内での離職率は30％を超えると言われており、定着に課題がある企業が多く見受けられます。本講演では、世代別の離職の要因分析結果をご紹介するとともに、定着率を向上させるためのオンボーディング施策についてお伝えいたします。
「介護離職者」の数が、2022年には10万人を超えました。この状況を改善すべく「育児・介護休業法」の改正が2025年4月に予定しており、すべての企業に対し、40歳となった従業員全員に介護休業などの支援制度を周知することが義務化されます。本講演では、法改正に向けて、制度を始め、企業としてどのような準備が必要なのか、押さえておくべきポイントや具体的な対策方法をロールプレイを交えながら、解説します。
「介護離職者」の数が、2022年には10万人を超えました。この状況を改善すべく「育児・介護休業法」の改正が2025年4月に予定しており、すべての企業に対し、40歳となった従業員全員に介護休業などの支援制度を周知することが義務化されます。本講演では、法改正に向けて、制度を始め、企業としてどのような準備が必要なのか、押さえておくべきポイントや具体的な対策方法をロールプレイを交えながら、解説します。
離職率の低減やエンゲージメント向上のための施策に取り組んでいるが、各施策を行ってもなぜか個人と組織の活性化に繋がらない、という違和感はないでしょうか？ 本講演では、個人の本音を引き出し、組織課題を自分事化できる社員を増やすポイントを解説いたします。その過程で得た個人の課題を、いかに組織課題に組み込み経営成果に繋げるのか。組織開発とキャリア開発の効果的な融合方法を一緒に考えていきます。
