山口周氏

リーダーシップ、マネジメントの“常識”が一変しつつある今、働き方や組織の変化についてゼロから考え直すことが求められている。 KEY NOTEでは、コロナ禍がもたらす「9つの働き方の変化」、新時代の人材マネジメントと求められる組織変革について、ニューノーマルではなく「No Normal」な時代が始まると語る山口周氏が論じます。

当たり前とされてきた社会の前提を失いつつある今、本当の豊かさとは何かを再定義する時がきている。シェアが広がった世界の文化・思想、生き方を紐解いていく。

2020年、COVID-19の影響により、世界的なパンデミックに陥りました。この未曾有の事態は、企業と個人に様々な変化をもたらしました。日々変わる状況の中で、企業は生存戦略を考え、個人は新しい「働き方」を考えるきっかけになったのも事実です。本セッションでは数々のベストセラー書籍の著者である山口周氏と、クー・マーケティング・カンパニーの音部大輔氏をゲストに迎え、これからの時代に生き残る企業と個人の在り方を語ります。

講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。

1970年東京都生まれ。独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。電通、BCGなどで戦略策定、文化政策、組織開発等に従事。著書に『ニュータイプの時代』『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』『武器になる哲学』など。慶應義塾大学文学部哲学科、同大学院文学研究科修士課程修了。株式会社中川政七商店社外取締役、株式会社モバイルファクトリー社外取締役。

アフターコロナ・脱炭素など予測不能な現代社会。日本企業が立ち向かうこれからの50年の変化・進化とはどのようなものか？ソニー再建の事例をベースに企業トップのビジョン・実行力など数々の難局を乗り超えるために必要となるリーダーシップを探る。また大組織のDX改革を大胆に進められるリーダーの育成はどのように成し遂げるかについて考察を深めたい。

新型コロナ感染拡大の影響から、企業は働き方、生き方に変化が求められました。今後、感染症だけでなく先行きが不透明、将来の予測が困難な状態が続くといわれています。これから、日本企業はどのような事業展開をし、私達はどう働き方を変化していくべきなのでしょうか。独立研究者 山口周氏と、コクヨ株式会社代表取締役 黒田英邦が“働くのミライ”を語るセッションです。

1960年代には6％あった先進7カ国の経済成長率は2010年代には1％まで低下している。なぜテクノロジーが進化しているのに経済成長率は低下の一途を辿っているのか？理由は「問題の消失」。現在の日本では8割以上の人が物質的な不足を感じずに生きる「高原社会」となっている。本講演では、このような社会において、ビジネスはどのような社会的役割を担えるのか？果たして成長は可能なのか？という問題についてお話しする。

真のDXを実現するためには、DXの事例ではなく、アーティストの思考が求められます。一方でアーティストの思考を追求しDXに取り組むと、ビジネスとの壁にぶつかります。本セッションでは、DXの本義を問い直し、経済的合理性に基づく「テクノロジーイノベーション」としてのDXから、社会的課題を解決する「ソーシャルイノベーション」としてのDXへ転換する必要性と実現性についてディスカッションします。

社会課題の解決や文化的な価値創造に、 企業としてどう向き合うべきか？ 新型コロナウイルスの蔓延は、社会のありようを一変させ、世界経済に大きな影響をもたらしました。 コロナ禍の中で、事業を継続し、成長させるために企業は働き方や業務オペレーション、ビジネスモデルの変革を推進しています。 一方で、持続可能な開発目標（SDGs）をはじめとして、社会課題の解決に向けた活動が、企業経営において重視されるようになり、地球環境・社会・経済活動の3つの観点すべてにおいて「持続可能な状態」を実現するサステナビリティ経営の必要性が叫ばれています。 2020年1月のダボス会議でも、企業は株主だけでなく従業員やサプライヤーなどあらゆるステークホルダーの利益に配慮すべきだという考え方である「ステークホルダー資本主義」が主題となりました。 コロナ禍にあり事業継続が難しくなる中においても、事業成長だけを追求する企業経営の時代は、終わろうとしています。 こうした時代において、企業が企業競争力を保ち、サステナブル経営を実現するためには企業はどうあるべきなのでしょうか？ 本セミナーでは、独立研究者／著作家／パブリックスピーカーである山口周氏をお招きし、Withコロナ時代のサステナビリティ経営、ビジネスの未来についてお話いただきます。 企業経営を取り巻く環境の変化の不確実性が一段と高まる中で、ビジネスの在り方について考え、これからの企業経営を考える機会として是非ご参加下さい。

コロナによって社会の環境が大きく変わりつつある中、かつて大きな成果を生み出した「正解を出す」「論理的に考える」「綿密に計画する」「専門家に頼る」といった「昭和型の優秀人材＝オールドタイプ」の価値が急速に毀損しています。本講演では、これまで忌避されていた「問題を提案する」「直感で動く」「行き当たりばったり」「シロウトを活かす」といった思考・行動様式を持つニュータイプの組織マネジメントについてお話しします。

「正解を出す力」に、もはや価値はない。問題が複雑に絡み合う時代においては、これまで私たちが優秀、必要と考えてきた人物像は一変、異なるのではないでしょうか。サスティナブルな社会システムと共存し、企業が成長していくためには、これまでの経営の在り方や人材要件も見直す必要があります。企業活動の源泉である人と向き合う企業経営者や人事パーソンが、今、正面から考えなければいけないことは何かをお話いただきます。

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働き方やキャリアに対する価値観が多様化している昨今、従来の権力のあり方も変化を迫られ、トップダウン型ではなく風通しのいいフラットな組織を目指す傾向が社会全体で強くなっています。この1年で、権力の偏在が原因で生じた不祥事に関するニュースも相次ぎました。 トップダウン型のシステムには、権力をもたない層の意見が重視されにくいためメンバーのモチベーションが上がりにくく、組織全体の任務遂行能力を高める「フォロワーシップ」が醸成されづらいという難点があります。 また、現代は変化が激しく先の見通しが極めてつきにくい「VUCA」の時代です。強大な権力を前提とする旧来のトップダウン型の組織では、多様な意見が取り込まれないために意思決定の質が低下し、不確実な状況に対して脆弱な体質になってしまいます。 だからこそいま、オープンでフラットなコミュニケーションと民主的な意思決定を重視する新しいタイプの組織への関心が非常に高まっています。ビジネス界で話題を集めている「ティール組織」は、新時代の組織形態の最たる例でしょう。 しかし、どのような形の組織においても、「決断する」というマネジメントは必要不可欠です。さもないと、チームをまとめて大きなミッションを成し遂げることは困難だからです。それゆえ、フラット型システムのリーダーであっても必要に応じて自らが持つパワーを発揮し、組織を1つに統合しなければなりません。 そこで、リーダーによるパワーの使い方を考えるうえで重要になるのが、世界中のビジネスパーソンから熱い注目を浴びているEI〈Emotional Intelligence〉（エモーショナル・インテリジェンス／感情的知性）です。実際に、ビジネスの現場でのリーダーシップも、EIを重視したものに変化しつつあります。

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「このテーマを深掘りしていっていいのか、確信が持てない。」 「『自社のマテリアリティのひとつである〇〇領域で新規事業に取り組んで』と言われたけど、どこから手を付けていいのかイメージが持てない。」 「テーマがニッチになりすぎていないか、不安。」 　この悩みは、今まで企業・省庁・自治体などの方々と協働し、社会課題解決に向けた新たな事業を生み出す事業を推進してきたリディラバが、企業の担当者の方々とお話しするなかで、数多く聞いたものの一部です。 　SDGsがグローバルイシューとして掲げられて以降、「社会でまだ解決していない問題を企業が事業としてどう取り組むか」が求められ、その機運は一層高まっているなか、多くの企業が「社会課題×新規事業」に取り組んでいると思います。 　そのなかで、「自社が取り組むべき課題とは何か」といういわば事業開発の最初の一歩が、とても大事であるにも関わらず、なかなか掴み切れない現状があるのではないでしょうか。 そこで今回は、フードロスという社会課題解決の最前線を担う日本フードエコロジーセンター代表取締役社長／高橋巧一氏の現場を、当社代表安部が、独立研究者・パブリックスピーカーで知られる山口周氏とともに深堀りし、今「企業が解くべき課題の見つけ方」を議論してまいります。

1970年東京都生まれ。独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。電通、BCGなどで戦略策定、文化政策、組織開発等に従事。著書に『ニュータイプの時代』『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』『武器になる哲学』など。慶應義塾大学文学部哲学科、同大学院文学研究科修士課程修了。株式会社中川政七商店社外取締役、株式会社モバイルファクトリー社外取締役。

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多くのテクノロジーやソリューションが用意されているにもかかわらず、それらを用いて有効なDXを実現できた企業は多くない。何が問題なのだろうか?本講演では、日本企業がDXにつまずく典型的な三つの課題「1:DXという手段を目的化する」、「2:既存業務の延長線上に未来を描く」、「3:既存業務の専門家とベテランに依存する」、についてお話しした上で、これらの課題を乗り越える上でのアイデアを提案したい。