人財力を起点とした志本経営の実践
パーパスが時代のキーワードとなっている。ただし、パーパスを掲げるだけでなく、それを自分ごと化した社員が、いかに行動変容するかがカギとなる。本セミナーでは、志を基軸にケタ違い（10X）の企業成長を実現する次世代経営モデルを提案する。
東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業。三菱商事を経て、マッキンゼーで約20年間勤務。デンソー、ファーストリテイリング、味の素、 SOMPO ホールディングスなどの社外取締役、朝日新聞社の社外監査役、ボストン・コンサルティング・グループ、インタープランド、アクセンチュアなどのシニアアドバイザーを歴任。 主な著書に『CSV 経営戦略』 （東洋経済新報社、2015年）、『企業変革の教科書』 （東洋経済新報社、2018年）、『経営改革大全』 （日本経済新聞出版、2020年）、『パーパス経営』（東洋経済新報社、2021年）、『稲盛と永守』（日本経済新聞出版、2021 年）、『シュンペーター』（日経 BP 社、2022年）、『10X経営』（ディスカヴァー・トゥエンティワン、2023年）、『超進化経営』（日本経済新聞出版、2024年）がある。
2030年に向けて。戦略総務として、いま取り組むべきこと
AIの進化、地政学的リスク、日本の人口減少。大きな変化を迎える2030年。その中において、企業成長を遂げるために、我々総務は、何に取り組むべきなのか。その実現のため、総務部と総務パーソンはどう変化しなければならないのか。戦略総務の未来予想図とは？
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、（一社）FOSCの代表理事、（一社）IT顧問化協会の専務理事、（一社）ワークDX推進機構の理事、（一社）日本オムニチャネル協会のフェローとして、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。
【前半】税務行政のDX ～国税庁が目指すべき姿とその方向性～
国税庁では、昨年6月に「税務行政のデジタル・トランスフォーメーション－税務行政の将来像2023－」を公表した。この中では「納税者の利便性の向上」、「課税・徴収事務の効率化・高度化」、「事業者のデジタル化促進」の3つの柱を掲げ、各種施策を推進していくこととしている。今回は、「税務行政の将来像2023」の全体像とその実現に向けた取組の方向性のポイントを解説する。
平成23年に国税庁に入庁。国税庁、税務署、経済産業省、財務省主税局での勤務を経て令和5年7月から現職。前職では、様々な業界・業種に向けて300回を超えるインボイス制度の説明会の講師を担当し、1万5千人以上が受講。現職では、税務行政のDX推進の司令塔としての役割を担うデジタル化・業務改革室の総括を担当。
【後半】デジタルインボイスの推進とリアルな現場の声
「さまざまな視点から見たデジタルインボイス導入」をテーマに、税理士と、デジタルインボイス導入を進める経理部門の担当者がパネルディスカッションを行う。ファシリテーターはデジタルインボイス推進協議会（EIPA）が務める。
2004年に慶應義塾大学経済学部を卒業後、野村證券株式会社に入社。株式会社野村資本市場研究所にて、家計行動、年金制度、金融機関ビジネスモデル等の研究業務に従事。スタンフォード大学MBA、野村ホールディングス株式会社の企画部門を経て、2012年より株式会社マネーフォワードの設立に参画。内閣官房 デジタル行財政改革会議有識者構成員、内閣府 規制改革推進会議専門委員（スタートアップ・投資ワーキング・グループ）、一般社団法人電子決済等代行事業者協会 代表理事、一般社団法人Fintech協会 アドバイザー、経済産業省 認知症イノベーションアライアンスWG 等メンバー。
【後半】デジタルインボイスの推進とリアルな現場の声
「さまざまな視点から見たデジタルインボイス導入」をテーマに、税理士と、デジタルインボイス導入を進める経理部門の担当者がパネルディスカッションを行う。ファシリテーターはデジタルインボイス推進協議会（EIPA）が務める。
1992年東洋信託銀行（現三菱UFJ信託銀行）に入社し、主に経理業務を担当し、固有勘定と信託勘定（一般合同、貸付信託等）の決算業務を担当。2002年住友信託銀行（現三井住友信託銀行）に移り、主に税務業務を担当。税効果会計等の決算・申告業務から、消費税の適正化、タックスプランニングそしてBEPS（国際税務）対応のほか、グループ全体の税務ガバナンス等を担当。 2019年東京都目黒区にて金子真一税理士事務所を開業し、現在TKC全国会中堅・大企業支援研究会会員、東京税理士会目黒支部租税教育委員長。企業実務家目線で消費税インボイス制度や電子帳簿保存法への取り組みを支援し、セミナーや執筆多数あり。
【後半】デジタルインボイスの推進とリアルな現場の声
「さまざまな視点から見たデジタルインボイス導入」をテーマに、税理士と、デジタルインボイス導入を進める経理部門の担当者がパネルディスカッションを行う。ファシリテーターはデジタルインボイス推進協議会（EIPA）が務める。
2004年TKCに入社し、中堅・大企業に対する連結納税システム（eConsoliTax）や連結会計システム（eCA-DRIVER）のコンサルティング業務に従事。 公認会計士試験に合格後、大手監査法人で会計監査、IPO支援などに従事し、2014年TKCに復帰。復帰後は企画部門で中堅・大企業や会計事務所向けシステムの新規提供企画に携わる。 2021年から現職。出納管理、決算開示、IR、請求書電子化プロジェクト等に携わっている。
「組織のネコ」という働き方──VUCA時代「人材4タイプ」の個を活かす組織をつくるには
組織における働き方には4つの動物タイプ「イヌ・ネコ・トラ・ライオン」がある。VUCAな環境で新規事業やイノベーションを起こせる組織をつくるヒントは「ネコ・トラ人材」の活用法にある。チームビルディングの専門家が考える多様性時代のマネジメントとは。
創業期（社員20 名）の楽天に入社。楽天市場出店者の学び合いの場「楽天大学」を設立、人にフォーカスした商売・組織育成のフレームワークを伝えつつ、出店者コミュニティの醸成を手がける。楽天で唯一のフェロー風正社員（兼業自由・勤怠自由）となり、仲山考材を設立、考える材料（考材）をファシリテーションつきで提供。数万社の中小・ベンチャー企業を見続け支援しながら、自律自走型の組織文化・チームづくり、人が育ちやすい環境づくり、仕事を遊ぶような働き方を探究している。「子どもが憧れる、夢中で仕事する大人」を増やすことがミッション。「仕事を遊ぼう」がモットー。
AI・テクノロジーは法務業務をどう変えるのか？
AI・テクノロジーの普及によってリーガルテックは今後どのように発展するのか？法務業務の変革と、その未来についてAI・契約テクノロジー協会から最新の動向をお伝えします。
桃尾・松尾・難波法律事務所パートナー弁護⼠、AI・契約レビュー。 テクノロジー協会代表理事、慶應義塾⼤学特任准教授。 主な著作として、『ChatGPTと法律実務』（2023年、弘文堂）、『法学部生のためのキャリアエデュケーション』（2024年、有斐閣）、『リーガルテックを適法化した「法務省ガイドライン」が法律実務に及ぼす影響――「AI等を用いた契約書等関連業務支援サービスの提供と弁護士法第72条との関係について」の公表を受けて』NBL1249号ほか。
AI・テクノロジーは法務業務をどう変えるのか？
AI・テクノロジーの普及によってリーガルテックは今後どのように発展するのか？法務業務の変革と、その未来についてAI・契約テクノロジー協会から最新の動向をお伝えします。
2010年京都大学法学部卒業、同年、旧司法試験合格、2012年弁護士登録（第二東京弁護士会所属）。2013年森・濱田松本法律事務所入所、M&Aや企業間紛争解決に従事。2017年、法律事務所の同僚である小笠原匡隆（現・LegalOn Technologies代表取締役共同創業者）と共に独立し、株式会社LegalOn Technologiesと法律事務所ZeLo・外国法共同事業を創業。LegalOn Technologiesの代表を務める（現任、ZeLo副代表弁護士も兼任）。
AI・テクノロジーは法務業務をどう変えるのか？
AI・テクノロジーの普及によってリーガルテックは今後どのように発展するのか？法務業務の変革と、その未来についてAI・契約テクノロジー協会から最新の動向をお伝えします。
1991年4月 明治安田生命保険相互会社入社。2003年5月 アジア航測株式会社、2004年7月 YKK 株式会社、2016年9月 太陽誘電株式会社、2021年7月 株式会社LegalForce、2022年7月SGホールディングス株式会社を経て、2023年11月NISSHA株式会社入社。 企業法務を始め、コンプライアンス、ガバナンス、内部統制、リスクマネジメント、国際法務といった多種多様な法務業務を担当。太陽誘電では法務部長として、部門のマネジメントとリーガルテック活用などによる法務部門の改革に取り組む。 主な著書として『電子契約導入ガイドブック[海外契約編]（久保 光太郎氏共著 商事法務出版）』、『リーガルオペレーション革命──リーガルテック導入ガイドライン（商事法務出版）』などがある。
「自分らしく仕事し、豊かな人生を送れる働き方」とは？ 制度・運用・風土醸成etc 企業はどう変わるべきか 徹底討論
社員が生き生きと働ける会社となるには、どのような制度設計が必要か？また、実際に制度を活用して、社員が自分らしい働き方を実現していくためには企業の上層部や人事から、当事者である社員に至るまでの風土醸成・変革も欠かせません。 ウェルビーイング経営・健康経営の取組を率いてきた企業内での経験およびそうした企業の取組をサポート実績で得られた知見など、講師陣の多様な見解や考え方を交えて、今後の企業はどうあるべきかを議論します。
1984年 富士通（株） 入社 （人事・給与・福利厚生・健康管理等担当） 2004年 〃 人事勤労部 担当部長（システムエンジニア人事担当） 2009年 〃 健康推進本部 健康事業推進統括部長 2012年 東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野及び（公財）日本生産性本部 協同設立「健康いきいきづくりフォーラム」設立準備会メンバー 2016年 （株）富士通ゼネラル 人材開発部 主席部長（制度改革プロジェクト） 兼 富士通（株） 健康推進本部員（健康経営担当） 2017年 （株）富士通ゼネラル 健康経営推進部長 兼 人事統括部 主席部長 【社外委員】 2019年～ （一社）社会的健康戦略研究所 理事 2019年～2020年 経済産業省、「健康投資見える化検討委員会」委員 2020年～ 経済産業省、日本規格協会、「高齢化社会対応標準化 国内委員会」委員 2021年～ 川崎市高津区 健康づくり推進連絡会 委員 2022年～ （公財）日本生産性本部 健康いきいき職場づくりフォーラム ステアリング・コミッティ委員
「自分らしく仕事し、豊かな人生を送れる働き方」とは？ 制度・運用・風土醸成etc 企業はどう変わるべきか 徹底討論
社員が生き生きと働ける会社となるには、どのような制度設計が必要か？また、実際に制度を活用して、社員が自分らしい働き方を実現していくためには企業の上層部や人事から、当事者である社員に至るまでの風土醸成・変革も欠かせません。 ウェルビーイング経営・健康経営の取組を率いてきた企業内での経験およびそうした企業の取組をサポート実績で得られた知見など、講師陣の多様な見解や考え方を交えて、今後の企業はどうあるべきかを議論します。
大学在学中にDeNAでインターンをし、その後ゴルフ事業で起業。2011年にDeNA入社。2015年から従業員のワークパフォーマンスを高めるための健康サポートを始める。DeNAでの取組みが経済産業省から評価され、2019、2020健康経営銘柄を獲得。現在は、DeNA在職中（2018年）に起業した（株）イブキにて、人的資本経営推進サービス（1M1A）の展開や、ゴルフ上達エクササイズの普及はじめ、健康経営コンサルティングやヘルスケア事業開発サポート、健康街づくりなどのプロデュースを行う。 著書：『仕事で成果を出し続ける人が最高のコンディションを毎日維持するためにしていること』 東洋経済新報社：2021/1刊行
「自分らしく仕事し、豊かな人生を送れる働き方」とは？ 制度・運用・風土醸成etc 企業はどう変わるべきか 徹底討論
社員が生き生きと働ける会社となるには、どのような制度設計が必要か？また、実際に制度を活用して、社員が自分らしい働き方を実現していくためには企業の上層部や人事から、当事者である社員に至るまでの風土醸成・変革も欠かせません。 ウェルビーイング経営・健康経営の取組を率いてきた企業内での経験およびそうした企業の取組をサポート実績で得られた知見など、講師陣の多様な見解や考え方を交えて、今後の企業はどうあるべきかを議論します。
1994年慶應義塾大学卒業（SFC1期生）。1997年の楽天創業から参画し、ショッピングモール事業責任者として営業本部、大阪支社、マーケティング部門、国際事業等の立ち上げを行う。6人の日本人組織が、100カ国・地域を超える多国籍の人材を有する30,000人以上の組織に変化し、世界30カ国・地域へと拠点を拡大して事業展開する中で、組織規模や国内外のマネジメントの手法の違いを体験。2014年米国へ赴任し米州本社社長、2014年シンガポールを拠点とするアジア本社の社長を歴任。グローバルマネジメントを体験した後、2017年末にアジア代表を離れ、現在は人々を幸せにする役割を担うCWO：チーフウェルビーイングオフィサーとしてコーポレートカルチャー部門を立ち上げDEIBやサステナビリティ領域をリード。2001年慶應義塾大学に「正忠奨学金」を創設するなど若者の育成に力を入れている。2011年世界経済フォーラムYoung Global Leadersにも選出。5児（娘3人息子2人）の父。
「自分らしく仕事し、豊かな人生を送れる働き方」とは？ 制度・運用・風土醸成etc 企業はどう変わるべきか 徹底討論
社員が生き生きと働ける会社となるには、どのような制度設計が必要か？また、実際に制度を活用して、社員が自分らしい働き方を実現していくためには企業の上層部や人事から、当事者である社員に至るまでの風土醸成・変革も欠かせません。 ウェルビーイング経営・健康経営の取組を率いてきた企業内での経験およびそうした企業の取組をサポート実績で得られた知見など、講師陣の多様な見解や考え方を交えて、今後の企業はどうあるべきかを議論します。
広告代理店の営業活動でマーケティング分析及び販売戦略提案を担当。1997年リゾートホテル勤務を機に観光業に転身、2002年より同ホテル企画室長。2006年に小松カントリークラブ営業企画部長就任後、観光業における集客は地域の交流人口拡大が必須として、DMOである一般社団法人こまつ観光物産ネットワークに参加。2014年同ネットワーク理事に就任。2017年より新しい観光資源の開発として「ヘルスツーリズム」に取り組み、2020年国内初となるゴルフプログラム型ヘルスツーリズム認証取得を実現。2021年に地元温泉旅館とタイアップしてウォーキング型ヘルスツーリズム認証プログラムを開発し、同時に健康経営を推進する企業へ「社員の健康への気づきと行動変容」をテーマに、ヘルスツーリズム認証プログラムの活用を提案。建設機械メーカーコマツの地元工場や地元銀行など数社で、認証プログラムをベースとしたオリジナルプログラムの導入に携わる。現在問合せは海外企業や国内外の旅行会社からも多く、海外自治体との健康志向を含めた「シン・スポーツ交流」なども推進している。
プロと見直す企業防災 ～ BCP・避難訓練・意識づくりまで ～
BCP策定の書籍を執筆され、企業へのBCPコンサルティングの実績を持つ防災アドバイザー高荷智也氏と、「世界一受けたい授業」にご出演され、実際の災害現場での活動実績を重ねられた防災家の野村功次郎氏が企業のための災害対策について語ります。 お二人の視点・ご経験から、改めてBCP対策のポイントを振り返り、総務・防災担当者が行うべき初期対応、災害時に想定される被害を意識した避難訓練を社員に当事者意識を持って取り組んでもらうための働きかけ方を学びましょう。
「備え・防災は日本のライフスタイル」をテーマに、「自分と家族が死なないための防災対策」と「企業の実践的なBCP策定」のポイントを理論で解説するフリーの専門家。堅い防災を分かりやすく伝える活動に定評があり、講演・執筆・メディア出演も多く、防災YouTuberとしても活動している。著書に『今日から始める家庭の防災計画（徳間書店）』『中小企業のためのBCP策定パーフェクトガイド（NANAブックス）』など。1982年、静岡県生まれ。
プロと見直す企業防災 ～ BCP・避難訓練・意識づくりまで ～
BCP策定の書籍を執筆され、企業へのBCPコンサルティングの実績を持つ防災アドバイザー高荷智也氏と、「世界一受けたい授業」にご出演され、実際の災害現場での活動実績を重ねられた防災家の野村功次郎氏が企業のための災害対策について語ります。 お二人の視点・ご経験から、改めてBCP対策のポイントを振り返り、総務・防災担当者が行うべき初期対応、災害時に想定される被害を意識した避難訓練を社員に当事者意識を持って取り組んでもらうための働きかけ方を学びましょう。
防災家・防災スペシャリスト 広島国際大学非常勤講師 生年月日1970/4/18 出身地 広島県呉市 日本テレビ「世界一受けたい授業」の防災スペシャリストの先生、「THE・突破ファイル」再現ドラマのスーパーバイザーでも有名な講師。NHK防災番組レギュラー出演、他。 元消防士から日本で一人だけの「防災家」となり、災害救助率先者でもある。消防士経験で得た、災害、防災等の技術、知識、エピソード、災害史、危機管理のノウハウを、個人様、企業様に広く分かりやすくアドバイス、プロデュースを展開。また、大学講師や防災研修センター講師を勤めながら、スポーツイベント、行事等の救護や安全管理の依頼もこなし活動中である。
カルチャー変革のAs is, To be ～人的資本経営におけるキーファクターとは～
OneHR共同代表 西村氏のファシリテーションで、人的資本経営のキーファクターである、カルチャー変革の観点で、いかにカルチャーを築き、どう変革をしようとしているのか、現場の最前線までどう浸透させているのか、その難しさや壁の乗り越え方まで、各社人的資本経営推進の生の声で対談いただく90分の講演。
2005年3月東京理科大学卒業後、約70ヶ国／地域に事業を展開をするYKKへ入社。2009年～2014年までアジアCHRO（アジアリージョン統括人事総務部長）として、シンガポールに駐在し、5年にわたり新興国市場の人材マネジメントを推進。帰国後、グローバル人事としてグローバル役割評価やタレントマネジメントの仕組みを構築。その後、本社渉外責任者を経て、上海に赴任し、中国CAO（リスクマネジメント、パブリックリレーションズ、ブランド戦略などを強化）を歴任。パラレルワークとして1300名以上の様々な会社のHRに従事しているメンバーが参画するOneHR共同代表として、様々なステークホルダー（産学官）とHR版SDGsを策定し、次世代人事部モデルとしてメディアにも取り上げられる。 その他、定年退職後のライフスタイル構築を応援する(一社)シニアism.の立ち上げ、HR分野のデータ活用、人的資本経営を推進をする(一社)HRテクノロジーコンソーシアム理事、インタープレナー研究会代表（社団化予定）など人事業界の社会課題解決をリード。これらの経験も活かし、現在、株式会社ネオキャリアの人事戦略、人的資本経営を推進している。その他、(一社)日本バングラデシュ協会理事、東京ビエンナーレのエリアディレクターなども務めてきた。 著書に『トップ企業の人材育成力』(さくら舎・共著)、『弁護士・社労士・人事担当者による 労働条件不利益変更の判断と実務ー新しい働き方への対応ー』(新日本法規・共著)がある他、サステナブル関連のトップメディアであるサステナブルブランドジャパンにて次世代人事コラム掲載中。数多くの登壇、執筆実績がある。
カルチャー変革のAs is, To be ～人的資本経営におけるキーファクターとは～
OneHR共同代表 西村氏のファシリテーションで、人的資本経営のキーファクターである、カルチャー変革の観点で、いかにカルチャーを築き、どう変革をしようとしているのか、現場の最前線までどう浸透させているのか、その難しさや壁の乗り越え方まで、各社人的資本経営推進の生の声で対談いただく90分の講演。
〈みずほ〉のCCuOとして、グループ全体の、カルチャー改革、コミュニケーション活性化、ブランド価値の向上等を担う。 〈みずほ〉入社前は、米国IT企業のアドビの日本法人副社長として、⽇本のマーケティングおよび広報を統括すると共に、DEIの推進、自由闊達な組織風土の醸成に取り組む。それ以前は約20年に渡って金融業界に身を置き、マスターカードの日本地区副社長、シティバンク銀行デジタルソリューション部長などを歴任。 東京⼤学 大学院総合文化研究科・教養学部 諮問委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー 、やまなし大使、山梨県観光推進会議委員、他。
カルチャー変革のAs is, To be ～人的資本経営におけるキーファクターとは～
OneHR共同代表 西村氏のファシリテーションで、人的資本経営のキーファクターである、カルチャー変革の観点で、いかにカルチャーを築き、どう変革をしようとしているのか、現場の最前線までどう浸透させているのか、その難しさや壁の乗り越え方まで、各社人的資本経営推進の生の声で対談いただく90分の講演。
1993年3月、大阪大学卒業。松下電器産業㈱に入社。 家電・電池・車載事業のHRBPとして、人財リソース戦略の構築、組織・文化改革に取り組む。 また、タイ国およびパナソニックグループ本社にて人事ガバナンス改革を担当。 2022年4月、パナソニックグループの事業会社化に伴い、現職に就任。
企業事例から学ぶ！経営戦略としての健康経営・ウェルビーイング経営
健康経営は普及期を迎え、上場企業の3割超、中小企業の1万7千社が取り組む一般的な戦略となりました。そこで全国の企業や自治体を訪問している研究者の立場から、事例をもちいて健康経営をウエルビーイング経営へ発展させるための経営戦略をご紹介します。
Ph.D.、MBA。山野美容芸術短期大学 特任教授。日本ヘルスケア協会 健康経営推進副部会長。社会的健康戦略研究所 特別研究員。経済産業省委員、人事院有識者等歴任。著書『経営戦略としての健康経営』、『最強戦略としての健康経営』等、他、健康経営論文多数。
「楽しみながら健康に」を実現！在宅・出社のハイブリッドな働き方を進めるDeNAの健康経営とは
コロナ禍以降も在宅勤務率約8割を継続しているDeNA。出社と在宅を織り交ぜたハイブリッドな働き方を推進する中で、社員のパフォーマンスアップや心身の健康維持のために行う、健康経営の在り方や具体策をお話しします。
（株）ディー・エヌ・エー Chief Medical Officer（CMO）・Chief Health Officer（CHO） 国立大学法人 東京医科歯科大学客員教授 1970年生まれ。1995年に慶應義塾大学医学部を卒業後、厚生省（現 厚生労働省）に入省。医師免許をもつ医系技官として20年以上に渡り勤務。メタボリックシンドロームなどの生活習慣病、新型インフルエンザなどの感染症の個別疾患の対策立案に従事。また、医療情報の適切な提供から医薬品・医療機器の開発支援に至るまで各種施策に携わる。消防庁、在比日本大使館、石川県健康福祉部にも出向。 インターネットやAIを活用し、人々が楽しく継続的に健康でいられる仕組みを民間の現場から提供したいという思いから2019年4月DeNA入社、Chief Medical Officer（CMO）に就任。2020年2月より新型コロナウイルス対策本部長、同4月よりDeSCヘルスケア株式会社 代表取締役医師。2020年8月には厚生労働省 新型コロナウイルスに関連した感染症対策に関する厚生労働省対策推進本部事務局参与に就任。2021年4月よりDeNAのChief Health Officer（CHO）を併任。2022年10月より東京医科歯科大学客員教授を務める。
決算申告スケジュールと実務対応
上場企業の決算スケジュールを概観し、上場企業特有の会計処理を本質から理解するための入門講座。簿記や会計を苦手にしている方でも、上場企業決算のエッセンスを学ぶことができる。
大学で簿記の単位を落として留年するもなんとか卒業し、４年間プログラマとして会計ソフトの制作に従事。ここでようやく簿記のすばらしさに気付き、会計士を目指して退職する。 会計士試験合格後、大手監査法人に勤務し、様々な規模、業種の監査とアドバイス業務を経験。独立後は元プログラマの会計士としての強みを生かし、実務に直結したエクセル研修や会計・ファイナンス入門講座の講師を務める。
定額減税の対応
1人当たり4万円の定額減税の実施が決まり、2024年6月以降の給与計算に大きく影響することとなった。 本講演では、定額減税の概要と対象者となる条件、減税額の計算方法、給与担当者がおさえておきたいポイントや実務スケジュールについて解説する。
2002年に国士舘大学大学院政治学研究科を卒業後、税理士試験合格。2003年に公認会計士事務所に入社し、製造業・建設業のほか遊技業・音楽マネージメント業など業種も多岐にわたる、数多くの中小企業に対して税理士業務に従事し、法人個人合わせてのべ６００件の税務申告を担当。また、不動産譲渡・相続税などの資産税案件も数多く担当し、資産家の方々から厚い信頼を得る。2013年東京都世田谷区にて山中朋文税理士事務所を開業。2022年税理士法人bestax設立。現在TKC東京都心会ニューメンバーズサービス委員長、東京税理士会玉川支部副支部長兼総務部長。中小企業の黒字化支援と資産家の相続対策を中心に業務を行っており、年間40回以上のセミナー講師を全国規模で担当している。
新リース会計基準の論点解説 ～ 不動産賃貸契約はどうなるのか？ ～
間もなく適用予定の新しい「リース会計基準」等について、2023年4月に公表された「リース会計基準（案）」等をもとに、 ①現行のリース会計基準と比較して何が変わるのか？ ②会計基準の変更による影響は？ ③具体的な会計処理はどうなるのか？など、わかりやすく解説する。
大手監査法人および連結会計システム開発企業の勤務を経て、独立。これまで、連結財務諸表作成ソフト、キャッシュ・フロー計算書作成ソフト、税効果会計ソフト等の設計・開発に従事するとともに、数多くの中堅・大企業の会計制度の導入や、会計システムのコンサルティングに従事。 各種実務セミナー講師としても活躍中で、難解な内容を解きほぐし、ポイントを得た実践解説に高い評価を得ている。
他の会社の経理はどうやっているの？誰にも聞けなかった悩みを経理同士で共有・解決しよう！
経理担当者、または経理に準ずる業務範囲のご担当者限定で、同じ悩みを抱える経理との交流を目的とした会です。 ※ご注意 異なる職種の方はお申込いただいてもご参加をお断りする可能性もございます。 オープニングスピーチのみの参加はできかねます。 ＜座談会の内容＞ ①流創 前田氏によるオープニングスピーチ（15分） ②複数グループに分かれての座談会（60分） ③名刺交換・交流タイム（15分）
エイベックスなど数社で管理業務全般に従事し、サニーサイドアップでは経理部長として株式上場を達成。その後、中国・深センでの駐在の後、独立。著書に『社長になる人のための経理とお金のキホン』(日本経済新聞出版)他多数。
「意思決定の極意」リーダーたちに知って欲しい意思決定に対する考え方とは
多数の経営者様から絶賛のお声を頂いた識学代表「安藤広大」が新テーマで講演！ リーダーの仮面・数値化の鬼・とにかく仕組み化という同人著の三部作に続けて、組織のリーダーにお伝えすべきこととして「意思決定」をテーマに取り上げています。組織運営を間違えない・成長を加速させるエッセンスなど多数お伝え致します。
1979年、大阪府生まれ。 2002年、早稲田大学卒業。 同年、株式会社NTTドコモ入社後、2006年ジェイコムホールディングス株式会社（現ライク株式会社）入社。主要子会社のジェイコム株式会社（現ライクスタッフィング株式会社）で取締役営業副本部長等を歴任。 2013年「識学」を知り独立。 識学コンサルタントとして数々の企業の業績向上に貢献する。 2015年、識学をより早く社会に広めるために、株式会社識学を設立。 2019年、株式会社識学がマザーズ上場。
従業員の離職防止・モチベーション向上を実現する、最適な人事制度設計の方法
人事制度設計の中でも【従業員の離職防止/若手のエンゲージメント向上】に繋がる、 実際に運用可能な一般的な人事制度（等級制度・評価制度・報酬制度）を、 スピーディ（3ヶ月程度）に完成させる方法を解説させていただきます。
慶應義塾大学法学部を卒業後、PwCコンサルティング合同会社に入社。人事コンサルティング領域に従事し、製造・小売・通信・金融等の大手企業に対して、人材マネジメント戦略策定および人事制度構築、役員報酬設計、残業削減・退職率低下、などのプロジェクト実績を有する。現在はハイマネージャー株式会社を創業し、組織の心理的安全性やエンゲージメント向上を支援する、パフォーマンス・マネジメントプラットフォーム「HiManager」の提供およびマネジメント・人事評価に関するコンサルティングを行っている。一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会 研究員。
ここから始める安全・簡単生成AI 〜企業導入と活用事例〜
今や業務効率化に生成AIの利活用は必要不可欠となりつつあります。 本セッションでは今更聞けない「生成AIって何？」という所からスタートし、 企業において安全・簡単に生成AIを利活用する事例や利活用デモを実施させて頂きます。
デバイス開発、車載機器開発、流通システム、AI画像処理など、大規模システムを中心に幅広い開発業務に携わる。2022年にソフトクリエイト社に加わり、製品開発部を立ち上げ、開発業務全般を指揮。"AIを企業インフラへ"をスローガンに掲げ、Safe AI Gatewayの開発責任者として活動中。
ウォーキングイベントからはじまる新しい健康経営 ～健康行動が爆発的に増える秘訣～
健康施策の第一歩「ウォーキングイベント」実は従業員の皆さんは同じパターンに飽き飽きしていませんか？ サントリープラスの「歩こうフェス」は参加者の満足度が高く、再参加意向は驚異の83.8％！ さらに、イベント後もアプリで健康行動促進をフルサポート！ウォーキングイベントから始める健康経営、ぜひご紹介します！
新卒にてサントリー食品インターナショナル(株)に入社。法人営業担当としてさまざまな法人でサントリー商品の総合提案を実施。 その後、新規事業である健康経営サービス「SUNTORY＋」の立ち上げ及びサービス戦略策定を主導。 現在はカスタマーサクセス責任者として、カスタマー、プロダクト、セールスの幅広い領域を担当している。
経理・財務／総務・人事労務担当の方必見！ AIが働き方に与える影響と生成AIを活用した次世代製品の役割
本セミナーでは、税務・労務領域におけるAIが働き方に与える影響と生成AIを活用した次世代製品の役割について、具体的な事例を交えながら解説します。参加者は、AI時代の到来による働き方の変化や生成AIを活用した次世代製品の可能性について理解を深めることができる講演です。
株式会社豆蔵K2TOPホールディングス創立者であり、税理士法人プログレスの創業者。DX革新期の中心的牽引者として、税務、人材育成、IoT分野で活躍。2019年に株式会社ROBONを設立。一般社団法人ソフトウェア協会(SAJ)の会長を長年務め、2022年に名誉会長に就任。情報サービスと産業機械事業を含む連結子会社9社で構成される企業グループを率いる。ROBONは全業務にロボットを実装し、「IT技術で全てのお客様の生産性を飛躍的に向上させる」ことを推進している。
94％の無関心な従業員を変える！ 業績向上に繋がる健康経営
参加率のあがらない運動講座、視聴されない動画、いつも同じ参加者のみで行うウォーキングイベント…数十万～数百万を払っても使われない健康経営を、いつまで実施しますか？ 良い健康経営は、従業員を変え、会社を変え、業績を向上させます。 成果を出す健康経営の取り組み方を、事例を交えて紹介します。
2015年に入社後、スポーツ用品・フィットネス商品の企画・営業を担当。2016年には企業向け健康増進支援サービス「NicePeople Project」を立ち上げ、健康経営アドバイザー（初級）認定を取得。2018年から働き世代向けフィットネスブランドにおける運動メニュー開発や、国際協力機構（JICA）のODA事業メンバーとしてタイ国への自立体力プログラムの展開に携わりながら、Wellsmileプランナーとして、企業の健康経営取り組み支援に尽力。2020年に健康経営エキスパートアドバイザー認定を取得し、現在に至るまで、全国の企業の健康経営をサポート中。
社員のチャレンジを促す！組織風土の作り方
変化の激しい時代に突入した中で、社員一人一人の生産性を高めるだけでなく、会社として新しいイノベーションやチャレンジが求められるようになりました。本セミナーでは、主体性が高い組織を作るためのポイントを、従業員と会社・組織との相思相愛度合いを示す「従業員エンゲージメント」の切り口から解説していきます。
2009年入社。 大手企業向け組織人事コンサルティングを経験した後、ブランド・マーケティングコンサルティング担当として企業の商品サービスのリブランディングに従事。 また、グループ全体の経営企画に携わり、M&Aや経営統合後の子会社の経営管理の体制構築を経験。 その後、国内最大級のデータベースを持つ組織改善クラウドサービス「モチベーションクラウド」のマーケティング責任者として、立ち上げ当初からの拡大を牽引。現在は、上記の経験を活かし、新サービスの事業企画、経営企画を担当。
介入の科学－エンゲージメントを測っても組織を変えられない理由
エンゲージメントを測定するだけでは組織は変えられない？本セミナーでは人事が組織に対して効果的な施策を展開し、人的資本経営を実現していくために求められる『介入の科学』という視点について具体例を踏まえて解説します。
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタートアップ、株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。
ドキュメントと対話すれば仕事が捗る！誰でも生成AIを業務活用できるRAGのススメ
RAGは生成AI〜LLMの信頼性と実用性を高める技術として大きな注目を集めています。Azure OpenAI Searviceに加え、LLMをエンタープライズITたらしめるAzure AI Searchを始めとした多くの技術が日々進化している今、企業の管理部門はそれらをどのように活用すべきか。そのベストプラクティスを事例を踏まえてお届けします。
通信キャリアとの協業によるクラウドアプリサービスの立上げを始め、ヘルスケア、Fintech、ビジネスコミュニケーションツールなど、様々な領域のサービス企画、事業創出に携わる。現在は、チャットボットプラットフォーム「OfficeBot」のプロジェクトオーナーとして多くの企業の社内DXを推進中。
向き合うべきは「管理職育成」と「採用」～永続企業をつくるために今できること～
昨今あらゆる企業が悩む「人材獲得」と「人材育成」。今これらに向き合うことが将来の大きな差を生み出し、企業の永続を可能にします。本講演では、自社に共感した人材を集める「理念採用」の手法と、組織の方向性を揃える上で要となる「管理職のマインドセット」の醸成手法について徹底解説いたします。
15歳で単身アメリカに留学。その後イギリスに渡り、イタリアで演出の仕事に携わる。その後、ビジネスの領域に転換し投資部門に出向、アジア統括マネージャーなどを歴任。これらの経験を通して経営における人財や組織の重要性を痛感し26歳の時、NYで起業。当時は人事コンサルとして、世界では一般的な理念浸透・育成の手法を日本の文化にアジャストし、日本企業の海外進出をサポート。2006年に日本で(株)イマジナを設立。社員の誇りを醸成する組織戦略に、舞台演出で培った「魅せ方」の手法を結びつけ、社員自らが企業の魅力を生み出していく基盤構築から伴走支援までを一貫して行うことで、2,800社以上を成長へと導いている。
元Google人事が語る「新卒採用の勝ち筋」〜Z世代1,000名データと成功事例をもとに解説
採用の売り手市場が続く昨今、多くの企業様が新卒採用で苦戦を強いられています。 本セミナーでは、Z世代の志向性を踏まえたターゲット設計や訴求内容の作り方、母集団形成チャネルの選び方など、「新卒採用の勝ち筋」をお伝えします。 事例も含めお伝えしますので、新卒採用の強化にご興味がある方はぜひお越しください。
2011年 IBM Japan へ新卒入社。新卒採用と部門担当人事を経験後「組織を作る」時点に関わるべく2014年に Google 採用チームへ転職。国内新卒採用プログラムのリード、MBA 採用プログラムのアジア太平洋地域リードを兼任する傍ら、Google の人事制度について社内研究チームを組織し、より多くの企業・社会へ知見を共有すべく、人事制度のコンサルテーションや講演を実施。2020年春より現職。
指示待ちメンバーが、動き出す。－自律型人材・組織開発のための3つのポイント－
「うちの会社こうしたらいいんだよと言うが、自分ではやらない」「非難はするけど代案は出さない」「指示を待ち言われたことしかしない」。自律的に問題を解決する組織開発の前に、自律的に仕事に取り組む社員の育成にお悩みではないでしょうか？本セミナーでは、自律型人材育成・組織開発のポイントをお伝えいたします。
大手流通小売会社に新卒入社。 商品企画開発・仕入れ・海外貿易・新規事業のコンサルティング営業と複数キャリアを積んだ後、同社人事部にて採用から育成を一貫して統括。階層別育成体系の構築、組織開発に従事。人の可能性を最大化すべくエナジードにジョイン後、企業向けの人材育成、組織開発の支援に従事。
エンゲージメントサーベイを続けても離職が止まらない理由 〜店舗サービス業の場合〜
店舗サービス業において一番大事な職場が後回しにされていませんか？顧客接点を担うシフトワーカー（アルバイト・パート）にサーベイを取ることが本当の意味での「組織状態の可視化」であり店舗サービス業の「人的資本経営」です。
1989年生まれ、千葉県出身。学生時代は原子核工学を専攻し、加速器物理の研究室に所属するなど、いわゆる“理系院卒”。 「モチベーションを科学する」という概念にひかれ、株式会社リンクアンドモチベーションに新卒で入社。新卒採用の戦略策定から実行支援を行う部署に従事。その後IT事業会社の人材開発グループにおいて、業務標準化の企画実行・制度設計・運用、広報機能の企画運用までを担う。 2020年1月、HataLuck and Personに入社。持ち前の研究・分析力を生かし、新規サービスの開発・「はたLuck」アプリのデータ分析業務を担当するなど、「エンゲージメントプログラム」の“生みの親”でもある。
全社が同期し、競争力を高める人的資本経営
今日、企業の各組織は、事業部門もバックオフィスもますます部分最適・サイロ化し、組織の連携が希薄化している。なぜそうした現象が顕著になっているのか。では、その要因をどのように乗り越えることができるのか。「人的資本」が声高に叫ばれるようになったが、現代組織の宿弊を克服することに繋がらなければ、一過性のムーブメントになってしまう。では、人と組織が同期化する人的資本経営とは？
2014年に座長として「伊藤レポート」（経済産業省）をまとめ、国内外から大きな反響を呼んだ。その後、経済産業省「持続的成長のための長期投資（ESG・無形資産投資）研究会」（「伊藤レポート2.0」）座長、同「SX研究会」（「伊藤レポート3.0」）座長、同「企業価値の向上と人的資本の研究会」（「人材版伊藤レポート」）および（「人材版伊藤レポート2.0」）座長、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」選定委員長、経済産業省「GXファイナンス研究会」座長、内閣府「非財務情報可視化研究会」座長、「TCFD（気候変動財務情報開示タスクフォース）コンソーシアム」会長、「人的資本経営コンソーシアム」会長、経済産業省・東京証券取引所「SX銘柄」評価委員会委員長などを務める。
大地震襲来時、組織の防災担当者は何をすべきか ～災害事例に学ぶ、防災、減災、危機管理～
現場を歩み続ける防災システム研究所の山村武彦氏が、現地調査研究に裏打ちされた対策を提案。組織の防災・減災・危機管理を、実例と生写真を多用し、最新の知見を交え、熱く鋭く解説する。
防災システム研究所 所長。東京都杉並区出身。実践的防災・危機管理の第一人者。1964年、新潟地震でのボランティア活動を契機に「防災システム研究所」を設立。以来50年以上、世界中で発生する災害の現地調査を実施。報道番組での解説や講演、執筆活動などを通して防災意識の啓発に取り組む。企業や自治体の社外顧問やアドバイザーを歴任。防災・危機管理マニュアルの策定や監修など、災害に強い企業、社会、街づくりに携わる。座右の銘は「真実と教訓は、現場にあり」。現代ビジネス（講談社）での新連載「南海トラフ巨大地震」が好評無料配信中。著書は「台風防災の新常識」、「災害に強いまちづくりは互近助の力」、「南三陸町 屋上の円陣」など多数。
会社にコミットする経理部門の作り方
100社あれば100通りの経営があります。つまり「会社にコミットする理想の経理部門」も100通りあり、それは自分達の手でしか構築できません。その体制作りのためのヒントや参考となる方法や考え方をお伝えします。
1998年ソニー株式会社入社。各種会計業務に従事し、決算早期化、基幹システム、新会計基準対応PJ等に携わる。在職中に、中小企業診断士、税理士及び公認会計士試験（2020年登録）に合格。英国において約5年間にわたる海外勤務経験をもつ。2019年4月より当社参画。
会社にコミットする経理部門の作り方
100社あれば100通りの経営があります。つまり「会社にコミットする理想の経理部門」も100通りあり、それは自分達の手でしか構築できません。その体制作りのためのヒントや参考となる方法や考え方をお伝えします。
富山県出身。神戸大学法学部を卒業後、2002年4月にサンゲツに入社。営業をへて経理部へと異動。決算短信、有報作成などを担当して、経理としての基礎を学ぶ。 2007年から2017年までは、ヤフーに在籍。連結決算、管理会計、グループ会社の経理部門の立ち上げに携わる。その後、キッズライン、WealthParkでの組織立ち上げ、体制構築を推進。 2023年6月にChatworkにジョイン。
働きたくなる会社に進化するヒントが満載 ～「働きがい」 についてランキング1位の企業と考える～
2024年2月発表の「働きがいのある会社ランキング」最新版は、規模別に3カテゴリーである。本講演では、大規模・中規模・小規模にランクインした企業にお集まりいただき、自社の働きがいについて語っていただく。持続的な企業成長と働きがいの関係、働きがいを高めるポイントなどを深堀りする。
2003年HRR（株）（現（株）リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業職として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年から管理職として営業組織をマネジメントしつつ、2015年には同社の組織行動研究所を兼務し、女性活躍推進テーマの研究を行う。2020年より現職。著書に『働きたくなる職場のつくり方』（かんき出版）。
働きたくなる会社に進化するヒントが満載 ～「働きがい」 についてランキング1位の企業と考える～
2024年2月発表の「働きがいのある会社ランキング」最新版は、規模別に3カテゴリーである。本講演では、大規模・中規模・小規模にランクインした企業にお集まりいただき、自社の働きがいについて語っていただく。持続的な企業成長と働きがいの関係、働きがいを高めるポイントなどを深堀りする。
2024年1月シスコシステムズ合同会社の代表執行役員社長に就任。 2016年に執行役員 最高技術責任者としてシスコに入社し、さまざまなリーダー職を歴任。直近では、アジアパシフィック ジャパン チャイナ地域のセキュリティセールスを統括するマネージングディレクターを務め、同氏のリーダーシップのもと、チームは急速に増大する脅威のなかでお客様のビジネスのセキュリティ確保を支援することに注力し、安定した業績を達成。 それ以前には、専務執行役員 情報通信産業事業統括として、日本の主要な通信事業者、モバイル事業者、放送事業者、クラウドおよびメディア事業者のビジネス成長とイノベーションを推進する責任を有し、5G時代におけるお客様のアーキテクチャ構築とビジネス変革の支援において重要な役割を果たす。1997年、日本大学理工学部卒。
働きたくなる会社に進化するヒントが満載 ～「働きがい」 についてランキング1位の企業と考える～
2024年2月発表の「働きがいのある会社ランキング」最新版は、規模別に3カテゴリーである。本講演では、大規模・中規模・小規模にランクインした企業にお集まりいただき、自社の働きがいについて語っていただく。持続的な企業成長と働きがいの関係、働きがいを高めるポイントなどを深堀りする。
1993年、慶應義塾大学法学部卒業。同年、日本法人の創業メンバーとしてSAPジャパン（株）に入社。以後13年間に渡り、ビジネス・インテリジェンス事業本部長、社長室長、CRM事業本部長、製品マーケティング本部長、戦略製品事業バイスプレジデント等を歴任。 2006年、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社し、金融、通信、ハイテク企業等の戦略プロジェクトに従事し、IT 戦略・IT ビジョンの策定、ソフトウェア事業のBPR等を担当。2009 年、ベタープレイス・ジャパン（株） シニア・バイスプレジデント。2011年10月から現職。
働きたくなる会社に進化するヒントが満載 ～「働きがい」 についてランキング1位の企業と考える～
2024年2月発表の「働きがいのある会社ランキング」最新版は、規模別に3カテゴリーである。本講演では、大規模・中規模・小規模にランクインした企業にお集まりいただき、自社の働きがいについて語っていただく。持続的な企業成長と働きがいの関係、働きがいを高めるポイントなどを深堀りする。
1979年7月24日生まれ（現在44歳）。福岡県久留米市出身。 2005年、高校卒業後フリーターを経て、25歳のとき福岡市のマンションの一室で創業。 2010年、30歳で創業した会社の代表を辞任、株式会社あつまるを設立。旧盛和塾福岡入塾。 2016年には、故 稲盛和夫氏が主宰されていた経営者団体「盛和塾」にて、1万5000人の経営者の皆様の代表として選出いただき、世界大会に最年少で出場。 2024年2月、日本における「働きがいのある会社」ランキングにて、3年連続で小規模部門1位に選出。 旧盛和塾での経営体験発表回数は国内外で46回。 EO Kyushu 第3期会長。 東京大学 訪問勉強会顧問。 福岡大学 経済学部非常勤講師。
個人の成長と組織の高パフォーマンスの好循環に向けて
成長する個人が組織のパフォーマンス向上の原動力になる。わかってはいることですが、実施はとても難しそうに見えます。そのとっかかりは評価面談の質の向上にあります。評価者、被評価者、双方が身につけるべきスキルを解説します。
日本IBM、アドビシステムズでシステムエンジニア、マーケティングを担当、2011年日本マイクロソフト入社。2013年執行役員。2017年より常務カスタマーサクセス事業本部長。2019年よりChief Learning Officerとしてデジタル人材育成を顧客向け、社内向けに展開。 2022年4月より認証官である人事官に任命される。国家公務員の採用、給与、育成、勤務環境などの国家公務員制度を担当。 国際利き酒師、WSET Level 3 in Sake。
総務には、なぜ 、“マーケティング” が必要なのか？ ～マーケのプロと総務のプロが本音で語る、成果を出す、売れる総務とは～
総務の顧客は従業員。だとしたら、その顧客の要望にしっかりと応える必要がある。そのための社内のマーケティング、皆さんは実践しているだろうか？本講演では、マーケティングのプロと総務のプロが、総務で行うべきマーケティング活動を、総務の現場に落とし込んで話をする。会社を変える総務になるためには、欠くことのできない総務が行う社内マーケティングを皆さんと考えてみたい。
1988年生まれ。2011年にブランディングテクノロジー株式会社に入社。業種、企業規模、地域を問わず、マーケティング戦略の構築や組織立ち上げの支援を行う。個人としては「日本全体のマーケティングリテラシーの底上げ」をミッションに掲げ、マーケター向けの学習コミュニティ「#マーケティングトレース」を主宰している。2020年2月には、書籍『マーケティング思考力トレーニング』を出版。
総務には、なぜ 、“マーケティング” が必要なのか？ ～マーケのプロと総務のプロが本音で語る、成果を出す、売れる総務とは～
総務の顧客は従業員。だとしたら、その顧客の要望にしっかりと応える必要がある。そのための社内のマーケティング、皆さんは実践しているだろうか？本講演では、マーケティングのプロと総務のプロが、総務で行うべきマーケティング活動を、総務の現場に落とし込んで話をする。会社を変える総務になるためには、欠くことのできない総務が行う社内マーケティングを皆さんと考えてみたい。
新卒で株式会社オンワード樫山に入社。本社人事部配属となり、制度企画や労務を中心に担当。2008年に社内異動、本社総務部にて庶務だけでなくBPRやBPOを担当。2016年、株式会社トライステージに移籍し、総務のみならず人事や法務も担当。2019年、合同会社DMM.comに移籍し総務部門を管掌。2023年から合同会社EXNOAの総務部門も兼務管掌し、現在に至る。
【テクノロジーで描く未来の人事】HRプロセスオートメーションのススメ
人事のデジタル変革が企業力を高める！人材不足の日本においても強い組織であり続けるために、人事のあらゆる業務をデジタルの力で大きく発展させ、生成される人事データから経営推進の新たな視点・付加価値を生み出していくためのヒントをお伝えします。
学生時代は、ベンチャー企業のインターンを経験し、卒業と同時に社員として入社。 インターン時代から社長室に所属し、新規事業の企画から立ち上げ、テレアポ、営業訪問、研修事業の事業企画と、幅広い分野に従事。 2015年9月にjinjerに転職。現在は、プロダクトデザイン本部の本部長として、クラウド型人事労務システム「ジンジャー」の企画開発から運営まで手掛けている。
【テクノロジーで描く未来の人事】HRプロセスオートメーションのススメ
人事のデジタル変革が企業力を高める！人材不足の日本においても強い組織であり続けるために、人事のあらゆる業務をデジタルの力で大きく発展させ、生成される人事データから経営推進の新たな視点・付加価値を生み出していくためのヒントをお伝えします。
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。 日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。 2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。 （一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、 （一社）デジタル田園都市国家構想応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。
経営者・人事責任者必見！ 経営幹部育成の転換期 2030年代の経営人材に必要となるもの
SDGsの先、2030年以降の成長に向けた指標North Star Metric(ノーススターメトリック：北極星指標)を掲げている企業も少なくありません。そのビジョンを実現していくためには、インタープレナー・越境人材は必要不可欠です。どのように社会・組織でそのような人材を育てていくか、その鍵に迫ります。
慶応義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後、2008年米ピッツバーグ大学経営大学院よりPh.D.（博士号）取得。同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。2019年より教授。専門は経営学。国際的な主要経営学術誌に論文を多数発表。メディアでも活発な情報発信を行っている。
経営者・人事責任者必見！ 経営幹部育成の転換期 2030年代の経営人材に必要となるもの
SDGsの先、2030年以降の成長に向けた指標North Star Metric(ノーススターメトリック：北極星指標)を掲げている企業も少なくありません。そのビジョンを実現していくためには、インタープレナー・越境人材は必要不可欠です。どのように社会・組織でそのような人材を育てていくか、その鍵に迫ります。
1982年京都生まれ。2006年パナソニックに入社。海外営業、人事、（パナソニック初となる）ベンチャー企業出向、新規事業を担当。本業の傍ら、2012年、個人・組織の活性化と共創をねらいとした有志の会「One Panasonic」を立ち上げる。2016年、同じ課題意識を持つ者たちと共に、「ONE JAPAN」を設立、代表に就任。「挑戦の文化づくり」「大企業の変革」をミッションに活動中。2018年パナソニックを退職し夫婦で世界一周の旅へ。現在は、ONE JAPANの活動に加えて、SUNDRED社にてインタープレナーの発掘と拡大に取り組む他、企業の風土変革の伴走や人材育成支援を行う。日経ビジネス「2017年 次代をつくる100人」に選出。夫。一児の父。
オフィス戦略が成長のカギ！世界TOPのオフィス戦略とは？
人的資本経営の流れの中、企業が｢人」への投資を加速する中、「人」を活かす手段としてオフィスに対しても世界TOP企業は戦略的に積極投資をしている。人を「役者」とすると、オフィスは役者が上手な演技をすための「舞台」である。優秀人材を獲得し活かすためのオフィス（舞台）も競争の時代に突入している。本日お招きする3社はグローバル企業であり、それぞれの「らしい」オフィス戦略を学び合い、議論しあう場としたい。
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。 モルガンスタンレーや日産自動車など日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。働き方変革、不動産戦略、オフィス変革、ファシリティコスト削減、DX推進、社員サービス革命など 、総務予算つくりから経営稟議、社内展開など合わせ技を実践。 2019年に（株）Hite&Co.を設立し、戦略総務コンサルティング（伴走型）、プロジェクト企画計画支援、総務組織改革、総務教育プログラムなどを中心に30社以上の顧客実績も持つ。 「総務の山田くん。」「公式ガイド ファシリティマネジメント」「戦略総務ハンドブック」などの著者としても知られる。JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）、FOSC（総務コミュニティ）などでのリーダーシップ、全国の企業総務部を集めた企画イベントなども実践する。MCR、認定ファシリティマネジャー、一級建築士。
オフィス戦略が成長のカギ！世界TOPのオフィス戦略とは？
人的資本経営の流れの中、企業が｢人」への投資を加速する中、「人」を活かす手段としてオフィスに対しても世界TOP企業は戦略的に積極投資をしている。人を「役者」とすると、オフィスは役者が上手な演技をすための「舞台」である。優秀人材を獲得し活かすためのオフィス（舞台）も競争の時代に突入している。本日お招きする3社はグローバル企業であり、それぞれの「らしい」オフィス戦略を学び合い、議論しあう場としたい。
2017年に子会社である資生堂ジャパンで初めて総務に携わり、2019年に本社にファシリティマネジメント部の新設と同時に部門長としてオフィス移転・構築プロジェクトや不動産売買などを担当しています。日本発企業のFMグローバル体制確立や働き方改革の推進などに取組んでいます。認定ファシリティマネジャー。
オフィス戦略が成長のカギ！世界TOPのオフィス戦略とは？
人的資本経営の流れの中、企業が｢人」への投資を加速する中、「人」を活かす手段としてオフィスに対しても世界TOP企業は戦略的に積極投資をしている。人を「役者」とすると、オフィスは役者が上手な演技をすための「舞台」である。優秀人材を獲得し活かすためのオフィス（舞台）も競争の時代に突入している。本日お招きする3社はグローバル企業であり、それぞれの「らしい」オフィス戦略を学び合い、議論しあう場としたい。
インハウス、アウトソーサー両方の立場で20年以上ワークプレイス戦略、オペレーションに携わる。特に外資IT業界での経験が豊富、スピード感の速い業界で先進的ワークプレイス構築、オペレーション改革の経験を積み現在に至る。
オフィス戦略が成長のカギ！世界TOPのオフィス戦略とは？
人的資本経営の流れの中、企業が｢人」への投資を加速する中、「人」を活かす手段としてオフィスに対しても世界TOP企業は戦略的に積極投資をしている。人を「役者」とすると、オフィスは役者が上手な演技をすための「舞台」である。優秀人材を獲得し活かすためのオフィス（舞台）も競争の時代に突入している。本日お招きする3社はグローバル企業であり、それぞれの「らしい」オフィス戦略を学び合い、議論しあう場としたい。
慶応大学商学部卒。98年（株）インテリジェンス（現パーソルキャリア）入社。情報システム、ファシリティマネジメント、プロキュアメント、ガバナンス、総務部長の経験をつみ、19年楽天グループ（株）に入社。総務部長として、コミュニケーションとファシリティマネジメント領域を担当。24年4月より、楽天トータルソリューションズ（株）にてコーポレートシェアード、総務サービスの外部提供、総務のAI化検討などに従事。 総務・庶務・FM・購買・ガバナンス・コミュニケーションを経験する総務キャリア20数年のゼネラリスト。中小企業診断士。
今求められる、”働きがい”を高めるオフィスコミュニケーション
昨今労働力人口の減少に伴い、持続的な成長の為”働きがい”を重視した人的資本経営に注目が集まっています。キーワードとなる”働きがい”。”働きがい”を高める為に、コクヨをはじめ企業が実践する”働きがい”を高める、オフィスコミュニケーションに注目し、コミュニケーションの課題、課題解決方法をご紹介します。
2001年 コクヨ入社。働き方改革ソリューションの立ち上げ、事業化に参画。 残業削減、ダイバーシティ、イノベーション、健康経営 といったテーマで、調査分析や制度・仕組みづくり、研修、アウトソーシングの推進まで幅広くサポート。 2021年には、国家公務員の働き方改革推進チームに参画するとともに、政府への働き方改革に関する提言書作成にも貢献。
HRデータをつなぎ、人事部を支援するデータ活用 ～離職動向を多変量解析で掴め！～
製造業を親会社に持つ情報システム子会社ではじまったHR領域でのデータ活用として、実際に人事の現場で起きているお困りごとである「離職の危険のあるメンバーの洗出しについて、多変量解析から傾向を掴み効率化を図った事例」について、行き詰っている皆様のデータ活用につながるヒントをご紹介させて頂きます。
大学卒業後、2006年に三井E&Sシステム技研（株）に入社。 総務人事部で採用や雇用保険、研修、個人情報保護などを担当。その後、経営企画部（全社数値管理や大型案件管理、内部統制）、勤怠管理システムの営業（おもに製造・小売・サービス業への新規提案、戦略コンサルとの連携、マーケティング）を経て、2023年より現部署である営業企画部に異動。これまでの多様な経験で培った洞察力を活かし全社の営業企画、各営業部署のマーケティング支援に従事。
人材育成の手応えを可視化する！学習データを活用したPDCAを回すための仕組みとは
研修をはじめとした人材育成は、非常に重要な役割を担っているものの、効果が見えず手応えを感じられていない人事の方も多いのではないでしょうか。本セミナーでは、より効果的な人材育成を実現するために、学習データを取得してPDCAを回すための仕組みをお伝えします。ぜひご参加ください。
現株式会社リクルートにて法人営業に携わった後、グロービスに参画。グロービス入社後は、法人企業の人材育成・組織開発の企画・コンサルティングに従事し、 数百社の育成体系の設計・改善を担当。その後、新規事業として人材育成SaaS「GLOPLA LMS」の立ち上げを担い、現在はGLOPLA LMSの事業責任者を務める。またグロービス経営大学院の創造系ファカルティ（ベンチャー、新規事業）に所属し、コンテンツ開発および投資先の経営支援も兼務。社外では複数社のスタートアップの経営支援を行う。
テクノロジーを活用した業務用動画の最新動向 〜業務効率化のソリューション〜
弊社は今まで動画制作と配信をメイン事業とし、お客様の課題解決へ尽力していました。 これらの実績ノウハウを踏まえた新サービス、「ONEモール」に関してご紹介します。 AI技術も取り入れた、より効率的なソリューションをご提案いたします。
高校を卒業し20歳を過ぎたころ、友人達と自身を比べ人としての成長の度合いに差が出てきたことを感じる。追いつくために普通と違うことをやろうと決心。貯蓄をし英国に留学。語学学校、ファウンデーション、大学へと進む。大学在籍時にはクロスカルチャーと経営学を学びながら、学生向けにカリキュラムを作成するアカデミックアドバイザーとして従事。帰国後、場所は与えるから、自分で開拓して欲しいと代表の一言でヒューマンセントリックスへ入社。動画案件だけではなく、「こんなことできますか？」と困ったことを解決できる人脈やリソースを構築することで、様々なソリューションの提供へと努めている。
テクノロジーを活用した業務用動画の最新動向 〜業務効率化のソリューション〜
弊社は今まで動画制作と配信をメイン事業とし、お客様の課題解決へ尽力していました。 これらの実績ノウハウを踏まえた新サービス、「ONEモール」に関してご紹介します。 AI技術も取り入れた、より効率的なソリューションをご提案いたします。
2016年ヒューマンセントリックスに入社。 営業担当として、パートナービジネスを中心に、500社・3000本以上の業務用動画制作/配信支援に携わる。2024年4月からは営業とマーケティングの責任者を兼任。自身が営業現場に立つ強みを活かして効果的なセールス導線を模索中。また、AIをはじめとした最新テクノロジーの活用、関係会社との協業ビジネスを進めている。
医師が考える企業における理想的な救護体制～AED の設置提言～
職場で社員が倒れたら、あなたはどうしますか。企業の安全管理で求められるのは社員の安全・命を守ることですが、その体制はどうあるべきなのでしょうか。この点についてAED（自動体外式除細動器）の基礎知識から具体的な使用方法・オフィスへの設置の必要性まで、医師の視点からお話しさせていただきます。
心臓血管外科医師として、複数の高度急性期病院において、診療・研究・教育に従事すると共に、医療情報面や臨床運用面における改善活動を通じ、医療の安全・質の向上、臨床業務の効率化、病院の収益率向上に寄与。 そのような中、臨床現場における数々の非効率性や医療制度上の問題等への課題感が増大し、それらに対処すべく、① Philips で医療機器・ヘルステックにより直接的に、② Policy makers lab で政策立案・発信により制度面から、③ CALS Japan Working Group 代表として心臓血管外科術後患者に特化した心肺蘇生プロトコル（CALS）の日本への導入・普及により、日本の医療の安全・質・効率・持続可能性の更なる向上に取り組んでいる。
大地震・風水害の通信障害を克服、BCP遂行のための各種通信対策
多くの企業や自治体の導入実績がある「災害時通信手段ハザードトーク」、基本料も必要ない「災害に強いモバイルルータ『N3アクセス』」、NTT光回線等の通信障害対策装置「光セーバー」など、より最適な通信機器を使う場所などに応じて選択することが、万全な災害対策に繋がることをご説明したいと考えます。
緊急地震速報利用者協議会の理事として、緊急地震速報の普及に尽力。緊急地震速報のインターネット配信を活用した「館内放送アナウンスの自動化」や「エレベータ/自動ドア制御の揺れ前の自動開放」など、大地震時の死傷率軽減と円滑避難の自動化ソリューションを全国の企業・公共機関など約3,000か所にサービス提供。災害用無線機「ハザードトーク」内に、通信インフラ負荷をかけないGPS連動の緊急災害速報の個別自動配信システムを実用化させた。
東京大学大学院共同研究でわかった！生産性を高める働き場×働き方改革の新常識 伸びる会社は見えている！「３つのID」を整えるこれからの働き方
多様化する働き方では「i-deals(個人の裁量)」「identificacion(一体化)」「ideation(創造性)」がキーファクターとなり「私らしさ・私たちらしさ」が発揮されることで生産性向上が図られると考えられています。 私たちのプロジェクトマネジメントやコンサルティングの根底にある「働き場×働き方理論」をご紹介します。
長年営業職として中小～大手企業までを幅広く担当し、 顧客企業が抱える課題解決に向けたプロジェクトをリード。 ソリューション営業・コンサルティング経験を活かし 生産性向上に向けたお客様の全社働き方改革プロジェクトに参画し事業成長を支援。 DX戦略立案及び新たなサービス事業拡大にも携わる。 これまで約15年間約800社3,000名以上のお客様の現状把握、分析からの課題解決に向けた 具体的な解決策を創出していくコラボレーションの場をセッティング。 上記の経験を活かし、企業の抱える課題解決の糸口を見つけるイベント、セミナー講師として活動中。
事例公開！ジェイアール東日本企画が挑んだ、ボトムアップのパーパス策定の舞台裏
事業成長のための指針として、パーパスを新たに策定する企業が増えています。今回はボトムアップでパーパス策定プロジェクトを起案し、経営から現場まで広く社内を巻き込みながらパーパス・ミッション・ビジョン・バリューを策定した(株)ジェイアール東日本企画のご担当者をゲストに交え、その取り組みを紹介いたします。
株式会社リクルートコミュニケーションズ、広告代理店・制作会社等にて、クライアント企業のインターナルブランディング支援、 採用戦略立案、学校法人のブランディング支援や広報戦略立案に従事。 インターナルブランディング領域においては、クライアント企業におけるミッション・ビジョン・バリューの策定や浸透施策設計、 組織活性化やビジョン浸透を目的としたワークショップの企画運営、コーポレートサイトやブランディングツール等のクリエイティブディレクションに携わる。 2020年6月、当社入社。インターナルブランディングの知見を生かし、企業文化・組織風土変革を支援。
なぜ「働きがい」は高まらないのか～「働きやすさ」に依存した組織に潜む危険～
従業員エンゲージメントの低さは多くの企業で課題視され、働き方改革も進みました。果たして、日本のエンゲージメントが高まった実感は皆さんお持ちでしょうか。本セミナーでは、事業成果を高め、社員がイキイキ働くための「働きがい」向上のためのポイントを1万社以上のエンゲージメントデータをもとにお伝えします。
2004年入社。 大手企業向け組織人事コンサルティング領域にて、 理念浸透、マネジメント変革、人材育成モデル変革、採用変革、D&I推進など、多岐に渡るプロジェクトをリード。 2018年、東日本地域の大手企業向け組織人事コンサルティング部門長に就任。業界を代表する様々な企業の組織変革プロジェクトを統括。 2020年、グループ会社である㈱リンクグローバルソリューション執行役に就任。10ヵ国籍の多様なメンバーとともに、コロナ禍での事業・組織変革を推進。 2023年より現職。グループ横断の大型複合PJT、特命PJT等を統括。
健康経営に役立つ！従業員のQOLを上げる職場向け腰痛対策サービスとそのメソッド
従業員のQOLを著しく低下させる慢性的な腰痛。重量物の取扱いに関わらず悩む従業員は多く、時に職場からの離脱や休職に繋がることも。あまり知られていませんが、慢性的な腰痛も解決が可能です。本講演では、従業員が腰痛対策を身につけるノウハウや、職場にご提供可能なサービスとその方法を整形外科専門医が解説します。
1988年筑波大学を卒業。日本整形外科学会認定専門医。日本脊椎脊髄病学会認定指導医。日本体育協会認定スポーツドクター。日本水泳連盟医事委員。筑波大学整形外科講師（脊椎）を務めた後、2007年から早稲田大学でスポーツ医学の教育・研究に携わる。シドニー、アテネ、北京五輪の水泳チームドクターを務め、ロンドン五輪にはJOC本部ドクターとして帯同。アスリートの障害予防および腰痛運動療法の研究・普及に従事し、体幹深部筋研究の第一人者。 「羽鳥慎一モーニングショー」（テレビ朝日）「きょうの健康」「チョイス@病気になったとき」「あしたも晴れ!人生レシピ」（Eテレ）「健康カプセル!ゲンキの時間」（TBS系列）等メディア出演多数。
Starlink Businessを活用した災害対策 ～能登半島震災対応での取り組みと今後の展望～
KDDIは能登半島地震に際し、Starlinkを震災対策に活用しました。このセミナーでは、今回の震災対応の取り組みを紹介すると共に、StarlinkのBCP以外のユースケース、他の衛星サービスとの使い分け、更に今後の展望について詳しく解説します。
KDDI入社後、一貫して法人サービス企画に従事。 国内スタートアップとのIoTサービス企画を担当したのち、2022年より、Starlink Businessの立ち上げに参画。
Starlink Businessを活用した災害対策 ～能登半島震災対応での取り組みと今後の展望～
KDDIは能登半島地震に際し、Starlinkを震災対策に活用しました。このセミナーでは、今回の震災対応の取り組みを紹介すると共に、StarlinkのBCP以外のユースケース、他の衛星サービスとの使い分け、更に今後の展望について詳しく解説します。
入社後、中国語や英語などを活かし海外キャリア交渉業務に従事。 2023年よりStarlink Businessのサービス企画チームの一員となる。
【速報】24卒新人の育て方！超売り手社会でも、若手社員が定着する企業の人材育成とは
今年4月に研修を提供した延べ約20,000人の受講生データを基に、2024年卒新入社員の特徴や傾向をどこよりも早くお届けします。また、その結果を踏まえ明らかとなった新人・若手社員の定着を促すための効果的なコミュニケーション方法や育成施策についてお伝えします。人材育成に関わる皆様必見です！！
BPO会社にて働き方改革による人材育成および人材活用に携わり、コンサルティング業務全般に従事。その後、メッセンジャーアプリの開発会社で新規サービスを複数企画。2023年より株式会社チェンジの研修事業部においてマーケティング部署の立ち上げに参画。プライベートではキャンプが趣味。ブースでも「アウトドア研修」を紹介していますのでぜひお立ち寄りください。
「人的資本経営」結局どうする？～戦略人事のための基本フレームワーク～
人的資本経営時代に突入した一方で、具体的な取り組み方がわからず悩む経営者や人事・総務担当がたくさんいます。人材戦略の推進プロセスやリテンションマネジメントについてお伝えすると共に、戦略人事・戦略総務に求められる役割について、多くの企業の経営者・人事・総務の支援をしている経験を踏まえてお話しします。
2012年に「働く人のライフスタイルを豊かにする」をミッションとする株式会社OKANを設立。 その仕事を続けたいのに健康や家庭との両立などハイジーンファクター（衛生要因）を理由に発生してしまう「望まない離職」をなくすため、離職につながる組織課題がわかる診断サービス「ハタラクカルテ」や食事で働く人を支援する置き型社食「オフィスおかん」などの法人向けリテンションマネジメント（人材定着）支援サービスを多くの企業へ提供。 健康経営やリテンションマネジメントに関する講演、企業内研修、自治体での検討委員等、専門家としても多数の実績を持つ。
ITエンジニアが成長し離職率を下げる組織開発とは ～エンジニア評価・育成のポイント～
エンジニアの獲得が難しい現在、エンジニアを適切に評価・育成する仕組みづくりが非常に重要です。本セミナーでは、エンジニア育成のためのスキル可視化と評価方法から、生成AI活用による開発部門の業務改善と育成のポイントを解説。計画的な育成と評価を実現するスキルマネジメントシステム「アルゴ式」をご紹介します。
株式会社NTTドコモ入社後、製品企画・事業創出に携わり、12のAIプロジェクトを事業化。現在はNTTDigitalにてweb3の事業創出に取り組む傍ら、複数のスタートアップを支援。2023年8月、株式会社AI Boosterを設立し、AIを活用した事業創出、コンサルティング事業を展開。世界で最も権威あるIFデザインアワード最高賞をはじめ、国内外で18件の賞を受賞。経済産業省「始動Next Innovator2021」採択。一般社団法人生成AI活用協議会協議員。
ITエンジニアが成長し離職率を下げる組織開発とは ～エンジニア評価・育成のポイント～
エンジニアの獲得が難しい現在、エンジニアを適切に評価・育成する仕組みづくりが非常に重要です。本セミナーでは、エンジニア育成のためのスキル可視化と評価方法から、生成AI活用による開発部門の業務改善と育成のポイントを解説。計画的な育成と評価を実現するスキルマネジメントシステム「アルゴ式」をご紹介します。
東京大学工学部システム創成学科を卒業後、株式会社GA Technologies AI Strategy Center にて現場の最前線でPropTechの研究開発事業に2年間携わる。2022年に株式会社アルゴ式を創業。学生時代はソニー・グローバルエデュケーションにて小学生向けプログラミング教材開発と運用を通じ2年間の下積みを行う。著書「５分で論理的思考力ドリル」はシリーズ累計20万部のベストセラー。日本ジュニア数学オリンピック最年少受賞
従業員が主役の新たな健康経営-すべての従業員が健康行動したくなる革新的な仕掛け-
健康施策を実施しても参加してくれない、健康行動を続けてくれないという課題はありませんか。 従業員目線で開発した健康経営サービス「サントリープラス」は、 ポピュレーションアプローチで従業員の行動変容を促し圧倒的な成果がでています。 約1000社に導入されている超手軽で０円で始められる健康経営をご紹介します。
任天堂に新卒入社。企画制作本部にてゲーム/サービスのプランナー、ディレクターとして従事。 スーパーマリオシリーズ、スプラトゥーン、ゼルダの伝説シリーズ、ニンテンドーeショップなどの企画開発を担当。 その後、サントリー食品インターナショナルに入社。飲料のブランドマネージャーを担当後、SUNTORY+(サントリープラス）やComadoなどの新規事業立ち上げを行う。SUNTORY＋のプロジェクト責任者として、サービスの拡大に従事している。 第20回英国アカデミー賞、第20回日本ゲーム大賞グランプリ、IF Design Award、SpikesAsia2023 Innovation部門Gold、グッドデザイン賞など受賞多数。
実践に役立つ健康経営のポイント ～花王の取り組みのご紹介～
弊社は2000年頃から社員の健康施策に積極的に関り、2008年にはトップメッセージとして「健康宣言」を発行しました。大切なのは「見える化」による気づきと「暮らし」の中で取り組む健康づくりのサイクルです。この中で培ったノウハウや健康づくりのツールをご紹介しながら、実践に役立つ健康経営のポイントを解説します。
弊社は2000年頃から社員の健康施策に積極的に関り、2008年にはトップメッセージとして「健康宣言」を発行しました。大切なのは「見える化」による気づきと「暮らし」の中で取り組む健康づくりのサイクルです。この中で培ったノウハウや健康づくりのツールをご紹介しながら、実践に役立つ健康経営のポイントを解説します。
法制度対応だけで終わらない、請求書電子化による「業務効率化」の進め方
昨今のインボイス制度や電帳法への対応で、多くの企業では請求書の電子化が進んでおります。ただし、請求書電子化を実現したものの、煩雑な業務については引き続き課題が残っている企業も多いのも実態です。本セミナーでは、請求書に関わる業務変革を今後どのように実現すべきかについてご説明させていただきます。
NTTドコモ、NTTアメリカ、NTTPCなどグループ各社での経験を経て、スポーツ業界におけるDXコンサル・サービス企画や店舗集客型デジタルマーケティングサービスの事業企画など、アプリケーションレイヤーでのビジネス開発に広く携わる。 現在では企業間取引における課題を解決すべく、業務改革・DX化を推進するソリューション BConnectionデジタルトレードを担当。
【公認会計士が語る】改正リース会計基準動向セミナー 押さえておくべき要点を解説！
新たに適用される見込みのリース会計基準における重要なポイントを、中田先生をお招きして解説いただきます。 表面的なルールだけでなく、会計基準の意味や本質を理解するセミナーとなっております。
青山監査法人入所後、大手家電メーカーの会計監査に従事。プライスウォーターハウスコンサルタント株式会社に転籍。大手企業のの連結経営システムの構築・導入に従事。連結経営システム、DivaSystem（ディーバ・システム）を開発・販売する株式会社ディーバを設立。ディーバ社設立8年後、経営を譲り独立。
【公認会計士が語る】改正リース会計基準動向セミナー 押さえておくべき要点を解説！
新たに適用される見込みのリース会計基準における重要なポイントを、中田先生をお招きして解説いただきます。 表面的なルールだけでなく、会計基準の意味や本質を理解するセミナーとなっております。
1996年東芝エンジニアリング（株）で発足した会計システムビジネスに発足当初より参画。SuperStreamを軸に経理部門のIT化に取組み活動中。ワークフローシステム・電帳法対応ソリューション・データ連携ソリューションなど様々なソリューションを組合せた「経理DX」を推進している。
