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小惑星探査機はやぶさ２における大規模チームのマネジメント
日本の小惑星探査機「はやぶさ２」は、6年間、52億キロメートルの宇宙飛行の末、昨年12月に無事地球帰還を果たしました。帰還カプセルの中には、小惑星リュウグウのかけらが5.4gも入っていました。はやぶさ２には600人を超える国際的なメンバーが参画しました。講演では、険しく難しいリュウグウの探査を成功させた技術とマネジメント上の挑戦を紹介します。
宇宙工学、太陽系探査が専門。超小型衛星やソーラーセイル宇宙船などの世界初の宇宙探査プロジェクトに主導的な立場で参画。小惑星探査機「はやぶさ２」のプロジェクトマネージャとして、小惑星への着陸、サンプル採取や地球帰還を成功させた。著書に「はやぶさ２ 最強ミッションの真実」（NHK出版）等。
なぜ今、企業の DX の中心に、Slack を置くべきなのか？
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あなたのPDFは大丈夫？正しく理解しておきたい、文書のデジタル化とは。
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リレーセッション
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営業は「科学」の時代へ スターに頼らず売上を伸ばすには
営業活動を勘やセンスに頼るのではなく、誰がやっても成果がでるような仕組みを作ったり、属人性を撤廃していくといった動向はよく耳にするようになりました。「科学」というワードとは相反するような「営業」ですが、そもそも営業は科学できるのか？これからの営業の在り方とは？こういったテーマに、今の購買環境に基づいた最新の営業スタイルをお伝えいたします。
セールスエバンジェリストとして、セールスモデルの研究、開発、講演を行う。23年間におよぶ営業支援で蓄えた「売れるノウハウ」をもとに、法人営業のバイブルとなる“顧客開拓メソッド™”を執筆、制作。2021年8月には本書の一般販売向けとなる書籍「Sales is 科学的に成果をコントロールする営業術」を扶桑社より出版。
SFA/CRMカテゴリで圧倒的なレビュー数！高評価の【理由】と、低評価にある【誤解】に答える！
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企業の『稼ぐ力』を継続的に生み出すXactlyとは？
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そのマーケティング偏差値では戦えない。BtoB企業が顧客を守り、市場を創造するには
「マーケティングを強化したい」「マーケティングをDXしたい」「モノ売りからコト売りに転換したい」多くの経営者が中期経営計画に書いていますが、ほとんどは実現できていません。それどころかこれらの言葉の意味や定義すら曖昧な企業も多く、これでは顧客を守る事も、新しい市場を創造することも出来ません。その理由と、どうするべきなのかを豊富な経験から語ります。
1990年にシンフォニーマーケティングを設立、代表取締役就任。製造業、IT、卸売業など300社を超えるBtoB企業のマーケティングプロジェクトを手がけ、その経験から国内・海外向けのマーケティングコンサル、運用支援と研修サービスを提供している。中央大学大学院ビジネススクール客員教授。著書に「BtoBマーケティング偏差値UP」「究極のBtoBマーケティングABM」ほか多数。
ジョブ理論で読み解くSNS起点のマーケティングリサーチ
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デジタル事業の成長を急加速させる“シン・アナリティクス”
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いまDXに足りない視点「カスタマーセントリック」な企業になるための条件
コロナ禍を機に機運がより高まったDX。今必要なのは、いかに「デジタルツールを活用するか」ではなく、その先にある「変革」にある。そのためには、従来の顧客接点を見直し、よりカスタマーセントリックな視点に立つことが求められているといえる。本講演では「なぜ今カスタマーサクセスが重要なのか」といった点や、カスタマーサクセスとDXをどのように実現していくべきかを解説する。
経営コンサルタント。『カスタマーサクセスとは何か』（2019年、英治出版）著者。一橋大学経営大学院修士課程修了。大学3年次に日本公認会計士二次試験合格。ボストンコンサルティンググループほか経営コンサルティング会社を経てサクセスラボ設立。カスタマーサクセスに取り組む日本企業を支援している。
事業成長が一気に加速！カスタマーサクセスの本質とは
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言われる前に動く！顧客の要望を先読みする新時代の絶勝カスタマーサクセス
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電子契約・電子署名の現状と今後、企業対応・グローバル戦略
・経営・法務が知りたい日本の電子契約・脱ハンコの現在地 ・把握しておきたい電子契約の基本形態〜電子サインと電子署名の違い、クラウド型v本人型・コロナで加速した電子契約の促進〜日本政府・企業の対応状況は？ ・グローバル展開を見据えて知っておきたい世界の電子契約法制・社内インフラの一部としての「電子契約」今後の方向性〜内部統制の強化 ・「情報共有」「セールス」「マーケティング」「HR」「リーガル」「財務経理」の他部門とのデータ連携・分析〜人工知能の活用・電子契約の課題〜セキュリティや個人情報への対応
早稲田大学、琉球大学法科大学院、関西学院大学商学部・法学部、同志社大学商学部の各兼任講師。最先端法務研究会座長 。早大法卒、ジョージタウン大法学修士、GM Institute 優等修了、ハーバードロースクール交渉戦略プログラム修了。いすゞ自動車法務部課長、アップルコンピュータ法務部長、クレディスイス生命保険法務部長、内閣司法制度改革推進本部法曹養成検討会委員、国士舘大学法学部教授、大宮法科大学院大学教授、一橋大学法科大学院講師等を歴任。
リーガルテックで高評価口コミ集める注目プロダクトLegalForce社に迫る！
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電子契約時代の新しい課題と、求められる契約DX3つのポイント
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HRテック全盛の今こそ押さえておきたい！人材マネジメント5つの“ツボ”
HRテックが全盛の今、HR（人材マネジメント）業務のためツール導入を急ぐ企業も多くいますが、「ツールを入れるだけ」ではうまくいきません。この講演では、ベストセラーとなった『図解 人材マネジメント入門』著者である坪谷邦生氏を招き、そもそもマネジメントとは何か？ 人材マネジメントの本質とは？ その「ツボ（ポイント）」について、皆さんと一緒にインタラクティブな形式で考えていきます。原理原則を押さえることで、環境変化に柔軟に対応できる人事を目指しましょう。
1999年、立命館大学理工学部を卒業後、エンジニアとしてIT企業(SIer)に就職。2001年、疲弊した現場をどうにかするため人事部門へ異動、人事担当者、人事マネジャーを経験する。2008年、リクルートマネジメントソリューションズ社で人事コンサルタントとなり50社以上の人事制度を構築、組織開発を支援する。2016年、急成長中のアカツキ社で人事企画室を立ち上げる。2020年、「人事の意志を形にする」ことを目的として壺中天を設立し現在。 20年間、人事領域を専門分野としてきた実践経験を活かし、人事制度設計、組織開発支援、人事顧問、人材マネジメント講座などによって、企業の人材マネジメントを支援している。 主な著作『人材マネジメントの壺』シリーズ(2018)、『図解人材マネジメント入門』(2020)など。
セッション
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コミュニケーション設計から始める、失敗しないDX推進の勘所
DX推進には、組織運営と仕事の仕方を変えていくことが求められ、その第一歩はコミュニケーション設計の最適化にあります。とはいえ、縦割り型組織のクローズ型のコミュニケーションから、DX時代に求められる横断型組織のオープン型のコミュニケーションへと変えていくには大きなチャレンジが必要です。本セッションでは、ツールをテコにコミュニケーション改革をどうやって実現するかの勘所を、KADOKAWAでの事例を交えてお伝えします。
HPE、VMwareを経て、2017年よりドワンゴにてIT共通基盤を担当。KADOKAWA Connected設立後はCustomer Success部をけん引し、ITツールを使った業務効率化を推進。著書に『マンガでわかる!驚くほど仕事がはかどるITツール活用術』（KADOKAWA）がある。
SaaS乱立で情シスは大変 ユーザーも混乱 解決策はkintoneとグループウェア
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法制度にデジタル化――財務経理を取り巻く外的変化を総まとめ！ “変化を嫌う”財務経理に今、デジタルシフトが必要な理由
インボイス制度や電子帳簿保存法の「電子取引」への対応も、最低限の対応であればシステム刷新などの必要はなく、財務経理は「今のままでいい」という見方もできます。しかし、財務経理を取り巻く環境は法制度の変化だけではありません。取引先のＩＴ化などが進むと、自社でもデジタル対応を急がなければ先方にも迷惑をかけかねません。そういった環境下で、財務経理は本当に変わらなくていいのでしょうか。今まさに、その判断を下すべきタイミングがきました。財務経理Techゾーンでは、財務経理DXに詳しい公認会計士、中田清穂氏をお迎えし、法制度、IT及び取引先の変化について、コンパクトに分かりやすく解説します。
青山監査法人、プライスウォーターハウスコンサルタント株式会社を経て、株式会社ディーバを設立。連結経営システムDivaSystemを開発し事業を展開。導入実績400社を超えた、上場1年前に後進に譲り独立。 財務経理の現場と経営との関連にこだわり、課題を探求し、解決策を提示し続ける。財務経理向けにサービスを提供する業者へのコンサルティングも実施。 現在、株式会社Dirbato（ディルバート）で財務経理ＤＸ事業責任者として活動中。
経理の残業時間40％削減 ～ポイントはクラウド活用とペーパーレス化～
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リレーセッション①
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リレーセッション②
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ハイブリットワークでのコミュニケーションのあり方
コロナ禍により定着していくハイブリットワーク。そこには、働く場の多様性とワーカーの自律的な選択の両輪が必須。その両輪を支えるのが、個々の働く場の意味と個々の仕事の成果の可視化。仕事の成果と働く場の関係の整合性が重要となる。さらに、働き方はTBW（チーム・ベースド・ワーキング）。チームを中心としたコラボレーションが主流となる。ハイブリットワークでの働き方と社内コミュニケーションのあり方を考えてみよう。
早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、（一社）FOSCの副代表理事として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。
