PwC Japanグループ 代表
1998年青山監査法人入所。2002年から04年までPwC米国シカゴ事務所に駐在し、現地に進出している日系企業に対する監査、ならびに会計・内部統制・コンプライアンスにかかわるアドバイザリー業務を経験。帰国後、06年にあらた監査法人（当時）に入所。大手通信会社、通信機器メーカー、通信端末販売代理店など、多数の通信事業会社に対する、日本・米国・IFRSでの監査、会計・内部統制・コンプライアンスにかかわるアドバイザリー業務に従事するとともに、IT企業の東京証券取引所IPO支援、J-SOX導入、IFRS導入をはじめとする各種アドバイザリー業務を主導。国内外の企業に対し、特に海外子会社との連携にかかわる会計、内部統制、組織再編、開示体制の整備、コンプライアンスなどに関する監査および多岐にわたるアドバイザリーサービスを得意とする。20年7月に執行役副代表（アシュアランスリーダー／監査変革担当）に就任。24年7月よりPwC Japanグループ代表に就任。PwC Japan有限責任監査法人の代表執行役を兼任。
※ プロフィールの引用元は「規制の“先”を見据える 効果的なサステナビリティ情報開示」になります。
※ 同姓同名の登壇者も含まれておりますので詳細は以下の一覧をご確認ください。
グローバル企業のサステナビリティ経営の現状、 法定サステナビリティ開示の企業への影響について
投資家を始めとしたステークホルダーから、短期的な成長だけではなく、ESG投資などを通じた中長期的な成長が求められる中、環境・社会課題を解決しながら、継続的な企業価値の創造および長期的な成長を実現する本質的なサステナビリティ経営が注目されています。そして、昨今のサステナビリティ開示の義務化の動きは企業経営の更なる進化にもつながると考えられています。企業のサステナビリティ課題の解決を支援するPwC Japanグループの代表・久保田正崇氏と、サステナビリティ先進企業としてグローバルに展開するNTTデータグループ・コーポレート統括本部 サステナビリティ経営推進部長・池田佳子氏をお招きし、グローバル企業のサステナビリティ経営の現状および、その課題と対応の方向性について議論します。
