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久木田亮子

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ProFuture株式会社 HRサポート部 / HR総研 主任研究員

2009年建設系企業に入社。研究開発および設計職に従事。2015年以降、シンクタンクにて地方創生に関する幅広い分野で調査研究を行う。2019年にHR総研(ProFuture株式会社)主任研究員に着任。人事関連分野に関する幅広い調査・分析を行う。企業動向だけでなく、新卒採用においては就活学生を対象とした調査の設計から分析までも担当する。


※ プロフィールの引用元は「HRサミット2024HR Story〜人、組織、事業の成長をつむぐ〜」になります。

※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。

※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。

久木田亮子氏の登壇するイベント一覧

ビジネスイベント
2024/9/4(水) 〜 2024/9/11(水)
久木田亮子 ProFuture株式会社 HRサポート部 / HR総研 主任研究員
2009年建設系企業に入社。研究開発および設計職に従事。2015年以降、シンクタンクにて地方創生に関する幅広い分野で調査研究を行う。2019年にHR総研(ProFuture株式会社)主任研究員に着任。人事関連分野に関する幅広い調査・分析を行う。企業動向だけでなく、新卒採用においては就活学生を対象とした調査の設計から分析までも担当する。

日本企業のエンゲージメントの今とこれから ~学習院大学 守島教授とHR総研が1年間のサーベイ結果を徹底分析~

人的資本経営の重要なKPIとして従業員のエンゲージメント・スコアが挙げられており、多くの日本企業がエンゲージメント向上に努めはじめています。しかし、日本企業の全体的なエンゲージメント状態、たとえば業態別、従業員規模別の傾向などはこれまでほとんど明らかにされておらず、自社のエンゲージメント状態が果たして本当に良いのか悪いのか、判断できない状況です。いわば標準(ノルム)がわからないのです。 そこで、昨年5月にProFuture/HR総研がリリースした、学習院大学教授 守島基博氏監修の無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」のほぼ1年間のサーベイ結果を元に、守島教授とHR総研が協同で日本企業のエンゲージメント傾向を徹底分析するとともに、これからのエンゲージメントの在り方を視聴者の皆さんと一緒に考えたいと思います。 自社のエンゲージメント状態の客観的な分析を行いたい方は、本セッションを視聴されるとともに、ぜひ「エンゲージメントコンパス」をご活用ください。 (HRプロ会員の方は、いつでも無料で利用可能です)

ビジネスイベント
2023/9/6(水) 〜 2023/10/25(水)
久木田亮子 ProFuture株式会社 HRサポート部 / HR総研 主任研究員
2009年建設系企業に入社。研究開発および設計職に従事。 2015年以降、シンクタンクにて地方創生に関する幅広い分野で調査研究を行う。 2019年にHR総研(ProFuture株式会社)主任研究員に着任。人事関連分野に関する幅広い調査・分析を行う。 企業動向だけでなく、新卒採用においては就活学生を対象とした調査・分析も含めて担当する。

人的資本価値の最大化に向けた「キャリア自律」に必要な企業の対応とは ~会社への求心力とするためのポイントと課題を探る~

先の読めないVUCAの時代において、社員が会社に自身のキャリアを委ねるのではなく、 主体的に自身のキャリアを考え目標に向けて行動する「キャリア自律」を推進する企業が増えています。 企業にとって、人的資本価値を高め、ひいては持続的な企業価値の向上・創造のために社員のキャリア自律が重要です。 また、近年の若手人材の意識としては、会社に対して自身のキャリアプランをより早く実現しやすい環境を求め、 それがかなわない場合には転職するという考え方も広がっているようです。 このような背景を踏まえ、社員の「キャリア自律」が会社への求心力として機能するために 企業が向き合うべき課題や取り組むべき対応とは何か、HR総研で実施した調査結果を基に、解説いたします。

ビジネスイベント
2022/9/8(木) 〜 2022/10/14(金)
久木田亮子 ProFuture株式会社 HRサポート部 / HR総研 主任研究員
2009年建設系企業に入社。研究開発および設計職に従事。2015年以降、シンクタンクにて地方創生に関する幅広い分野で調査研究を行う。2019年にHR総研(ProFuture株式会社)主任研究員に着任。人事関連分野に関する幅広い調査・分析を行う。企業動向だけでなく、新卒採用においては就活学生を対象とした調査の設計から分析までも担当する。

企業の持続的な価値向上を実現する、効果的な組織課題解決の一手 ~最重要課題の発見と解決に繋がる成功のカギとは~

社員のエンゲージメントが高まり、企業の持続的な発展を実現するための自社の最重要課題は何か? それは、「働く人=社員」にフォーカスすることで、あぶり出されてくるものです。 人的資本経営の重要性が高まる今、企業の持続的な価値向上へと繋げるためには、人的資本である社員の価値を最大限に高めることが、必要不可欠となっています。 企業の持続的な価値向上に向け、「社員の声」を数値で評価し組織課題の発見と改善に繋げるために、社員向けサーベイの効果的な実施の仕方や、どのような企業方針や施策実践を行う企業で最重要課題が解決されているのか、HR総研で実施した調査結果を基に、解説いたします。