学習院大学 名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長
1973年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。 神奈川大学、東京学芸大学を経て学習院大学経済学部経営学科教授。2017年から学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）、『同一労働同一賃金を活かす人事管理』（日本経済新聞出版）など多数。
※ プロフィールの引用元は「HRサミット2024HR Story〜人、組織、事業の成長をつむぐ〜」になります。
※ 同姓同名の登壇者も含まれておりますので詳細は以下の一覧をご確認ください。
日本的雇用システムを考え直す ～その構築過程を学び、変革への道を探る～
日本的雇用システムはいかに作られてきたのか。その作り手たちの歴史を把握することは、人事制度改革の流行に流されずに雇用システムの本質を掴むということだと考えます。人事制度の作り手、労使交渉の担い手たちの「歴史的な語り」の中から雇用システムの「全体性」を掴みたいと思います。我々は＜歴史的時間＞を取り戻すことで、未来の人事制度の設計者となれるのではないでしょうか。2023年に刊行した『日本的雇用システムをつくる：1945-1995』をベースにしながらその要点をお話したいと思います。
解雇の金銭解決 ～金銭解決制度の導入の是非について考える～
「解雇の金銭解決制度」と聞いて、どのようなものを想像しますか？ 非常によくある誤解なのですが、「金銭の支払いによって解雇を有効とする（お金を積めば解雇できる）」という話では「ない」のです。では、どういう制度なのでしょうか？ 実は、この制度については過去から何回も繰り返し「導入すべき」「導入反対」といった議論が行われてきています。そこで今回は、労働法における最新の研究成果も参照しつつ、議論の歴史的な展開、検討すべき法的な論点を整理し、今後の解雇に関する望ましい法制度のあり方について考えていきます。
日本の人的資本投資と経済成長
近年、日本においても重要視されている人的資本投資に関して、経済学における概念や生産性との関係に関するこれまでの研究成果を報告します。 具体的には、第一に、集計量（マクロ）レベルの人的資本投資の計測方法を紹介し、先進諸国との比較を行います。 第二に、人的資本投資に関する企業アンケート調査の結果を用いて、人的資本投資の生産性向上効果に関する研究を紹介いたします。 第三に、人材育
