早稲田大学政治経済学術院 教授
スタンフォード大学 Ph.D.。ワシントン大学助教授、青山学院大学教授、東京大学教授等を経て現職。専門は人事経済学、組織経済学。早稲田大学組織経済実証研究所所長、（独）経済産業研究所ファカルティフェロー、ピープル・アナリティクス＆HRテクノロジー協会理事、（株）東大エコノミックコンサルティングアドバイザー。
※ プロフィールの引用元は「日本の人事部「HRカンファレンス2024-秋-」」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
真の「女性活躍」を実現するため、越えなければならないハードルとは
長年にわたる人事の重要テーマ「女性活躍」。多くの企業が尽力してきましたが、女性管理職比率の低さや男女の賃金格差といった課題は今も山積しています。企業ごとに異なる男女間の差と原因を探る必要がありますが、簡単ではありません。どうすれば自社のジェンダーギャップを正しく把握し、施策の効果を上げられるのでしょうか。データを用いて日本企業の現状を分析した上で、自社の課題を解決する具体策についてお話しします。
日本らしい人的資本経営のあり方
これからの時代に必要な「人材マネジメント」と「データ活用」とは？ ――人事パーソンに求められる役割
技術革新や競争環境の変化を受け、日本企業の人材マネジメントが、職の標準化、人事の分権化、自律的なキャリア形成に向かって変化しつつあります。新しい枠組みの中で、人材育成や異動配置の在り方をどう変えるべきか、中間管理職に今求められるスキルは何か、市場が求める人的資本情報は何か、データ活用は変化をどうサポートできるか、人事の役割はどう変わるか、といった問題について経済学者の立場から解説します。（協賛/株式会社プラスアルファ・コンサルティング）
