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イベント講演者一覧

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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

清水慶太 氏

ＡＮＡシステムズ（株）　品質・セキュリティ管理部　チーフエキスパート／ ＩＰＡ産業サイバーセキュリティセンター 中核人材育成プログラム第四期受講生

DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～

コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
清水慶太 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

門田あおい 氏

住友化学（株）IT推進部／ ＩＰＡ産業サイバーセキュリティセンター 中核人材育成プログラム第四期受講生

DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～

コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
門田あおい 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 社長

田中邦裕 氏

さくらインターネット（株） 代表取締役社長

Beyond 5Gの趨勢

5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。 5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。 そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。 このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。 ＜要旨＞ 5Gの課題：とくに「日本」にとって Beyond 5Gのもつ政治的意味合い Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
田中邦裕 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

江崎浩 氏

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

Beyond 5Gの趨勢

5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。 5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。 そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。 このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。 ＜要旨＞ 5Gの課題：とくに「日本」にとって Beyond 5Gのもつ政治的意味合い Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
江崎浩 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 管理職

寳迫巌 氏

（国研）情報通信研究機構 Beyond 5G研究開発推進ユニット・ユニット長

Beyond 5Gの趨勢

5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。 5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。 そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。 このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。 ＜要旨＞ 5Gの課題：とくに「日本」にとって Beyond 5Gのもつ政治的意味合い Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
寳迫巌 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 管理職

安部田貞行 氏

（株）NTTドコモ 無線アクセス開発部 部長

5G Open RAN：その現状と見通し

モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。 一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。 本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。 ＜要旨＞ ・Open RANのねらい・期待 ・Open RAN/Virtual RANの各“流派” ・実装の現状 ・今後の見通し
安部田貞行 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

門林雄基 氏

奈良先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科 教授

DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～

コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
門林雄基 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

満永拓邦 氏

東洋大学 情報連携学部 准教授

DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～

コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
満永拓邦 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

佐々木弘志 氏

マカフィー（株） サイバー戦略室 シニア・セキュリティ・アドバイザー

DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～

コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
佐々木弘志 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 管理職

水田創 氏

中部電力（株）　東京支社　副長／ ＩＰＡ産業サイバーセキュリティセンター 中核人材育成プログラム第四期受講生

DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～

コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
水田創 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 社長

尾西弘之 氏

（株）KOCHIジャパン 代表取締役

データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇

経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 ＜要旨＞ ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策
尾西弘之 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

佐々木弘志 氏

マカフィー（株） サイバー戦略室 シニア・セキュリティ・アドバイザー

産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ～経済産業省　奥家サイバーセキュリティ課長に聞く～

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。 このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました（2020年12月）。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。 本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク：CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。 ※：https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf ＜要旨＞ １）産業サイバーセキュリティ脅威の実態 ２）産業サイバーセキュリティ政策について ３）産業界に対するメッセージ
佐々木弘志 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

江崎浩 氏

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ～経済産業省　奥家サイバーセキュリティ課長に聞く～

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。 このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました（2020年12月）。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。 本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク：CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。 ※：https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf ＜要旨＞ １）産業サイバーセキュリティ脅威の実態 ２）産業サイバーセキュリティ政策について ３）産業界に対するメッセージ
江崎浩 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 国・地方公共団体
  • 管理職

奥家敏和 氏

経済産業省 商務情報政策局 サイバーセキュリティ課長

産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ～経済産業省　奥家サイバーセキュリティ課長に聞く～

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。 このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました（2020年12月）。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。 本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク：CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。 ※：https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf ＜要旨＞ １）産業サイバーセキュリティ脅威の実態 ２）産業サイバーセキュリティ政策について ３）産業界に対するメッセージ
奥家敏和 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 社長

クロサカタツヤ 氏

（株）企 代表取締役

5G Open RAN：その現状と見通し

モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。 一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。 本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。 ＜要旨＞ ・Open RANのねらい・期待 ・Open RAN/Virtual RANの各“流派” ・実装の現状 ・今後の見通し
クロサカタツヤ 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 専門職

岸田重行 氏

（株）情報通信総合研究所 ICTリサーチ・コンサルティング部 上席主任研究員

5G Open RAN：その現状と見通し

モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。 一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。 本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。 ＜要旨＞ ・Open RANのねらい・期待 ・Open RAN/Virtual RANの各“流派” ・実装の現状 ・今後の見通し
岸田重行 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

江崎浩 氏

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～

Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。 そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。 講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。 ＜要旨＞ ・IOWNの全体像 ・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム） ・IOWNのユースケース ・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
江崎浩 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 管理職

伊東克俊 氏

ソニー（株） R&Dセンター コネクティビティ＆ RFセンシング技術領域 統括部長

IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～

Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。 そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。 講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。 ＜要旨＞ ・IOWNの全体像 ・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム） ・IOWNのユースケース ・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
伊東克俊 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

江崎浩 氏

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇

経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 ＜要旨＞ ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策
江崎浩 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

竹林桂太朗 氏

大和ハウス工業（株）

データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇

経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 ＜要旨＞ ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策
竹林桂太朗 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

山本強 氏

北海道大学 産学・地域協働推進機構 特任教授

データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇

経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 ＜要旨＞ ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策
山本強 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

髙尾洋之 氏

東京慈恵会医科大学 脳神経外科学講座 / 総合医科学研究センター 先端医療情報技術研究部 准教授

2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～

日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
髙尾洋之 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

竹下康平 氏

東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 先端医療情報技術研究部 助教

2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～

日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
竹下康平 氏が講演
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2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

佐藤雅明 氏

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任准教授

出版・マンガの未来

電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。 本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・出版とデジタルの融合 ・電子出版のメリット・デメリット ・デジタルマンガ市場
佐藤雅明 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 管理職

鈴木綾一 氏

（株）講談社 第四事業局クリエイターズラボ 部長

出版・マンガの未来

電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。 本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・出版とデジタルの融合 ・電子出版のメリット・デメリット ・デジタルマンガ市場
鈴木綾一 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 役員

吉羽治 氏

（株）講談社 取締役 広報室・IT戦略企画室担当

出版・マンガの未来

電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。 本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・出版とデジタルの融合 ・電子出版のメリット・デメリット ・デジタルマンガ市場
吉羽治 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 管理職

川島正久 氏

日本電信電話（株） 研究企画部門 IOWN推進室 室長

IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～

Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。 そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。 講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。 ＜要旨＞ ・IOWNの全体像 ・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム） ・IOWNのユースケース ・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
川島正久 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名
  • 社長

小野寺好広 氏

アレドノ（同）Aredono G.K. 代表／ 内閣官房 情報通信技術（IT）総合戦略室 戦略調整官

2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～

日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
小野寺好広 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 役員

中村秀治 氏

（株）三菱総合研究所 全社組織所管 執行役員

2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～

日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
中村秀治 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 管理職

遠藤雄太 氏

FogHorn Systems VP/GM Business Development, Head of APAC Operation

2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～

日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
遠藤雄太 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

松本悦宜 氏

Capy（株） 研究開発部

ATT＆CK：攻撃者視点から捉えるサイバーセキュリティ対策と分析事例

「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している、サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワークです。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、セキュリティの専門家だけではなく、セキュリティに関わるユーザ企業の担当者にとっても有益な共通認識として、セキュリティ対策やセキュリティ人材育成への活用が期待されています。 また、セキュリティ製品の機能説明に際してもATT＆CKが取り入れられはじめており、サイバー攻撃から組織を守るために必要な「攻撃者視点」を養う有用なフレームワークと言えます。 本セッションでは、過去のInteropカンファレンスの「ATT＆CK」セッションを振り返りつつ、この一年間で発生したセキュリティインシデントを公開情報をもとに ATT&CK の観点から分析した内容を紹介します。 MITRE ATT＆CK™ https://attack.mitre.org/ ＜要旨＞ ・ATT&CK の活用について ・攻撃者視点を涵養する手法として ・実際の事例に基づく分析について
松本悦宜 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 国・地方公共団体
  • 管理職

桐明祐治 氏

和歌山県 情報政策課 課長

ふるさとDX ～成功への秘訣～

国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
桐明祐治 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 国・地方公共団体
  • その他職名

吉田弘毅 氏

愛知県庁 情報通信（ICT）政策推進監

ふるさとDX ～成功への秘訣～

国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
吉田弘毅 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

満永拓邦 氏

東洋大学 情報連携学部 准教授

ATT＆CK：攻撃者視点から捉えるサイバーセキュリティ対策と分析事例

「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している、サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワークです。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、セキュリティの専門家だけではなく、セキュリティに関わるユーザ企業の担当者にとっても有益な共通認識として、セキュリティ対策やセキュリティ人材育成への活用が期待されています。 また、セキュリティ製品の機能説明に際してもATT＆CKが取り入れられはじめており、サイバー攻撃から組織を守るために必要な「攻撃者視点」を養う有用なフレームワークと言えます。 本セッションでは、過去のInteropカンファレンスの「ATT＆CK」セッションを振り返りつつ、この一年間で発生したセキュリティインシデントを公開情報をもとに ATT&CK の観点から分析した内容を紹介します。 MITRE ATT＆CK™ https://attack.mitre.org/ ＜要旨＞ ・ATT&CK の活用について ・攻撃者視点を涵養する手法として ・実際の事例に基づく分析について
満永拓邦 氏が講演
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2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 国・地方公共団体
  • 管理職

下田耕作 氏

鳥取県 総務部情報政策課次世代戦略室 室長

ふるさとDX ～成功への秘訣～

国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
下田耕作 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

千田展也 氏

ファイア・アイ（株）

サイバー脅威インテリジェンス ～その選択に根拠はありますか？～

ここ数年、「シフトレフト」や「サイバー脅威インテリジェンス(CTI: Cyber Threat Intelligence)」という言葉を耳にする機会が増え、それらの様々な定義や解説も目にするようになりました。とはいえ、自組織における「必要性」や「活用のイメージ」が今ひとつハッキリしないという声も多々あります。 一方で、常に最高レベルのサイバー攻撃の標的となってきた金融機関においては、金融庁の方針もあり、脅威ベースのペネトレーションテスト(TLPT: Threat Led Penetration Test)の採用が早くから進んできました。さらに2019年9月には、金融情報システムセンター(FISC: The Center for Financial Industry Information Systems)から『金融機関等におけるTLPT実施にあたっての手引書』が発行され、国内における適用例はさらに増加しています。このTLPT に際しては、「対象となる組織やその敵対組織についてのCTI」を起点とした「攻撃者視点での実践的なシナリオ」の構築が不可欠です。 このセッションでは、このように活用の場が広がりその重要性がますます高まっているCTI について、「期待できる効果」および「組織における活用事例」、「何から始めればよいのか」を中心にお話します。 ＜要旨＞ ・CTI に期待できること、できないことの理解 ・自組織で見つける重要な起点 ・具体的なアクションに繋がる CTI の把握
千田展也 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

満永拓邦 氏

東洋大学 情報連携学部 准教授

ふるさとDX ～成功への秘訣～

国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
満永拓邦 氏が講演
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2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • その他職名

中野利彦 氏

（株）日立製作所 制御プラットフォーム統括本部 セキュリティ エバンジェリスト

工場（FA）セキュリティガイドライン ～つながる工場のセキュリティ対策のニューノーマル～

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。
中野利彦 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • その他職名

桑田雅彦 氏

日本電気（株） デジタルネットワーク事業部 兼サイバーセキュリティ戦略本部 シニアエキスパート

工場（FA）セキュリティガイドライン ～つながる工場のセキュリティ対策のニューノーマル～

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。
桑田雅彦 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 管理職

松田規 氏

三菱電機（株） 情報技術総合研究所 情報セキュリティ技術部 開発第２グループ マネージャー

工場（FA）セキュリティガイドライン ～つながる工場のセキュリティ対策のニューノーマル～

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。
松田規 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • その他職名

浅井大史 氏

（株）Preferred Networks リサーチャー

グローバルなインターネット基盤を支える次世代技術 ～海底ケーブル・HAPS・LEO～

本セッションでは、グローバルなインターネット基盤を支える技術の最新動向を、「地上」と「上空」の両方の視点から紹介します。 地上においては、通信網として広帯域・高品質な国際通信を支える海底ケーブル網がすでに存在するとともに、さらにその拡大はまだまだ留まるところを知らず、きょうも敷設され続けています。OTT (Over The Top)と呼ばれる、従来はインターネットインフラを「使う側」であったコンテンツ事業者自身による海底ケーブルの敷設・資本参加も、いまや普通に見られるようになってきました。 上空からの通信技術としては、まずは、航空機などを無線基地局として利用し広大なカバレッジを実現する「成層圏プラットフォーム（HAPS: High-altitude Platform Station）」が試みられています。さらに高度を上げてみると、「低軌道（LEO: Low Earth Orbit）衛星通信」も参入が相次いでいる領域です。これら両者においては、大手通信事業者・クラウド事業者・ベンチャなどによる挑戦がますます本格化してきています。とくに長距離の場合、「光ファイバというガラスの誘電体の中を敷設経路に沿ってゆっくり進む光」に対し「自由区間（真空）を直進する電波」のほうが遅延が小さい場合もあり得、一刻を争う通信を必要とするアプリケーション（金融取引など）においては、HAPS・LEOは有用な技術たりえます。また当然、IoT通信はもとより、5G/Beyond 5G時代における「カバレッジの補完」としての役割への期待も高まってきています。 こうしたインターネットの基盤においていまや／今後欠かすことのできないであろう技術について、ビジネスの現況から最新の研究開発動向に至るまでを含めて俯瞰します。 ＜要旨＞ ・海底ケーブル網 ・成層圏プラットフォーム ・低軌道衛星通信
浅井大史 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • その他職名

佐々木弘志 氏

マカフィー（株） サイバー戦略室 シニア・セキュリティ・アドバイザー

DXのセキュリティ：部門の壁を破る組織態勢の在り方

長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。
佐々木弘志 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 管理職

三宅慎也 氏

全日本空輸（株） デジタル変革室 企画推進部 情報セキュリティ・基盤戦略チーム マネージャー

DXのセキュリティ：部門の壁を破る組織態勢の在り方

長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。
三宅慎也 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 他所属
  • ディスカッション
  • 教授
  • 理事

荻野司 氏

（一社）重要生活機器連携セキュリティ協議会 代表理事 / 情報セキュリティ大学院大学 客員教授

DXのセキュリティ：部門の壁を破る組織態勢の在り方

長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。
荻野司 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • その他職名

佐々木弘志 氏

マカフィー（株） サイバー戦略室 シニア・セキュリティ・アドバイザー

工場（FA）セキュリティガイドライン ～つながる工場のセキュリティ対策のニューノーマル～

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。
佐々木弘志 氏が講演
登壇イベントはこちら

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 役員

小野和俊 氏

（株）クレディセゾン 専務執行役員CTO 兼CIO

日本の伝統的大企業にインターネット的な文化とスピードを取り入れる

巷ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が大ブームです。多くの日本の企業がこのDXの波に乗り遅れまいと、さまざまな取り組みを実施しています。 DXの本質は、「不確実性の増大に伴うビジネス環境の厳しい変化の中で、デジタルを前提とし、インターネットとソフトウェアによって、この変化に俊敏に対応し、新たな価値（社会的価値・ユーザー価値）を創出していくこと」でありましょう。しかしながら、伝統的なニッポンの大企業の歴史を積み重ねてきた組織、プロセス、企業文化・風土においては、そうした本質的なDXを推進することは容易ではありません。 本セッションでは、伝統的大企業に所属し、それぞれこの困難に立ち向かっている“デジタル志士”とともに、「日本の伝統的大企業でのデジタル変革の勘所」について議論します。 ＜要旨＞ ・伝統的大企業でのDX推進の成功事例 ・DXの本質 ・伝統的大企業のVUCAの生き残り戦略のヒント （VUCA: Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity
小野和俊 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 役員

楠正憲 氏

Japan Digital Design（株） CTO

日本の伝統的大企業にインターネット的な文化とスピードを取り入れる

巷ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が大ブームです。多くの日本の企業がこのDXの波に乗り遅れまいと、さまざまな取り組みを実施しています。 DXの本質は、「不確実性の増大に伴うビジネス環境の厳しい変化の中で、デジタルを前提とし、インターネットとソフトウェアによって、この変化に俊敏に対応し、新たな価値（社会的価値・ユーザー価値）を創出していくこと」でありましょう。しかしながら、伝統的なニッポンの大企業の歴史を積み重ねてきた組織、プロセス、企業文化・風土においては、そうした本質的なDXを推進することは容易ではありません。 本セッションでは、伝統的大企業に所属し、それぞれこの困難に立ち向かっている“デジタル志士”とともに、「日本の伝統的大企業でのデジタル変革の勘所」について議論します。 ＜要旨＞ ・伝統的大企業でのDX推進の成功事例 ・DXの本質 ・伝統的大企業のVUCAの生き残り戦略のヒント （VUCA: Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity
楠正憲 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • ディスカッション
  • 教授

江崎浩 氏

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
江崎浩 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 管理職

尾方哲 氏

京セラコミュニケーションシステム（株） 経営企画部ＺＥＤ事業準備室 副部長

データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
尾方哲 氏が講演
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Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 管理職

堤優介 氏

（株）インターネットイニシアティブ 基盤エンジニアリング本部 基盤技術部 データセンター基盤技術課 課長

データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
堤優介 氏が講演
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