両利きの経営を実現する“コーポレート・エクスプローラー”の役割 ー変革者&イノベーターー
・「両利きの経営」を実現する４つの原則 ・新規事業の探索と組織変革の両方をリードする “コーポレート・エクスプローラー” ・なぜ「両利きの経営」が失敗するのか？ ―大企業における“サイレント・キラー”の存在
マッキンゼー、IBMを経て、オライリー教授・タッシュマン教授と共に、チェンジ・ロジック社を創業。欧米企業における「両利きの経営」の実務に精通しており、コンサルティング業務の責任者を務める。新著『コーポレート・エクスプローラー』の主著者。
再考：両利きの経営 ーどうやって実践するのかー
・「両利きの経営」の誤解 ―知の探索・深化ではない ・「両利きの経営」を実現する鍵は、組織アラインメントの構築にあり ・「両利きの経営」をリードする経営者とは？
スタンフォード大学経営大学院のフランク・E・バック経営学講座教授。「両利きの経営」の提唱者のひとり。専門は組織経営論・組織カルチャー論。ボストンを拠点とする組織戦略コンサルティング会社のチェンジ・ロジック社（https://changelogic.com）の共同創業者であり、会長を務める。
NECにおける両利きの経営と組織改革
・両利きの経営への道のり ～新規事業への取組みと既存組織とのつなぎ～ ・描いた戦略を実行するための「組織文化」改革 ・トップマネジメントに必要な視点、ミドルマネジメントに求めること
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
NECにおける両利きの経営と組織改革
・両利きの経営への道のり ～新規事業への取組みと既存組織とのつなぎ～ ・描いた戦略を実行するための「組織文化」改革 ・トップマネジメントに必要な視点、ミドルマネジメントに求めること
1983年4月にNEC入社、事業開発やグローバル事業の責任者を歴任し（6年間の米国勤務含む）、2006年に執行役員、2011年に執行役員常務、2016年に取締役、2018年に代表取締役 執行役員副社長 兼 CFO、2021年4月に代表取締役 執行役員社長 兼 CEOに就任。現在に至る。2021年5月に2025中期経営計画を発表、推進中。
事業目標達成に必要な組織カルチャーマネジメント
・組織風土や組織文化を「組織行動」として捉え直す ・「組織行動」を捉える方法（定性/定量）とは ・捉えた「組織行動」をマネジメントしていくためには
横浜国立大学大学院を修了後、新卒として三菱UFJリサーチ＆コンサルティングに入社。中期経営計画策定、業務改善、顧客満足度調査、企業価値算定等、各種プロジェクトに従事。ジュピターショップチャンネルで、顧客満足度調査、Voice of Customer分析・改善活動等に従事。その後、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科に入学。在学中はスタートアップでのインターンシップも経験。修了後、フリーランスとして人材開発、組織開発に従事。2022年7月よりアトラエに参画。組織力向上プラットフォーム「Wevox」の組織カルチャービジネス領域全般を担当しつつ、「組織力向上プラットフォーム」創りに注力。Gallup認定ストレングスコーチ。
戦略を実行する組織づくり
・戦略を実行するための組織改革 ・実行上の課題とリーダーシップ/マネジメントの鍵 ・カルチャー、マインドをどのように変えていくか
16年にわたる海外駐在を通じ国際性を養い、2019年にCEO就任。2023年4月から会長就任予定。2019年に企業改革プラン「Transform Olympus」を公表。真のグローバル・メドテックカンパニーへの変革を目指し、コーポレートガバナンスの強化、新経営戦略の立案と実行に強いリーダーシップを発揮、持続的成長に向けた土台強化に大きく貢献。
戦略を実行する組織づくり
・戦略を実行するための組織改革 ・実行上の課題とリーダーシップ/マネジメントの鍵 ・カルチャー、マインドをどのように変えていくか
東海旅客鉄道、MKSパートナーズ、メリルリンチ日本証券を経て、2009年9月 産業革新機構投資事業グループ マネージングディレクター。2012年6月 同 執行役員。2013年10月 ルネサス エレクトロニクス取締役。2013年11月より、同社 取締役執行役員常務 CFO、2019年7月より、代表取締役社長兼CEO（現任）。東京大学工学部卒。ハーバード・ビジネス・スクールMBA。
戦略を実行する組織づくり
・戦略を実行するための組織改革 ・実行上の課題とリーダーシップ/マネジメントの鍵 ・カルチャー、マインドをどのように変えていくか
上智大を卒業後、草創期のインテリジェンスに入社。同グループ会社の社長に就任後、アトラエを設立し独立。成果報酬型求人メディア「Green」や組織力向上プラットフォーム「Wevox」などを展開。『世界中の人々を魅了する会社を創る』をビジョンに掲げ、全社員が誇りを持てる事業と組織創りにこだわり続けている。
お客様の価値創造のためのコマツのイノベーション戦略
・建設現場のデジタルトランスフォーメーション実現への挑戦 ・お客様の価値創造のための社内改革・意識改革の進め方 ・今後の課題と展望
1968年福島県生まれ、1997年に株式会社BIGRENTAL（本社：福島県郡山市/建設機械レンタル業）を社員3名で創業、2008年社員数700名までに成長した同社とコマツレンタル株式会社(コマツ100%出資)が経営統合、同時に代表取締役社長に就任。2015年1月にコマツ執行役員スマートコンストラクション推進本部長に就任、2021年7月に株式会社EARTHBRAIN代表取締役会長に就任（兼務）、現在に至る。
イノベーション創出における「両利き」の人材活用の考え方
・新規事業・イノベーション創出に必要な人材とは ・外部人材の活用実態と課題、活躍促進のポイント ・新規事業・イノベーション創出における「両利き」の人材活用の考え方
東京工業大学 大学院情報理工学研究科修了、2003年野村総合研究所（NRI）入社、2015年一般社団法人 Japan Innovation Network 出向、2017年NRIへ戻り現職へ。専門はイノベーション（事業創造）マネジメント、人材育成・人材活用戦略。NRIでの業務は、イノベーションマネジメントコンサルのほか、社会システム関連・業務革新関連コンサルや人事でのダイバーシティ推進担当など多岐にわたる。主な著書は、『大企業におけるオープンイノベーション～生きた出島戦略～ 』（NRIパブリックマネジメントレビュー）、『イノベーションを創造する人材像および組織像』（NRI知的資産創造）。
変革の担い手となるイノベーター人材の要件 ～新規事業成功の鍵を紐解く～
・大手企業の中で事業探索をいかにして進めるか ・新たな事業を切り拓くために必要な要件、組織と育成の仕組み ・実際の取組みから振り返る課題（壁）と今後の展望 など
ソニー株式会社（現：ソニーグループ株式会社）入社後、北欧へ赴任し3年でゼロから300億円の事業立ち上げを実現。帰国後、本社事業戦略部門を経てSony Startup Acceleration Programを立案し、国内外でゼロから22の新規事業を創出。取締役として株式会社エニグモ、株式会社サプリムの事業経営にも携わる。経済産業省主催 第2回日本ベンチャー大賞 イントラプレナー賞（審査委員会特別賞）受賞（2016年）
変革の担い手となるイノベーター人材の要件 ～新規事業成功の鍵を紐解く～
・大手企業の中で事業探索をいかにして進めるか ・新たな事業を切り拓くために必要な要件、組織と育成の仕組み ・実際の取組みから振り返る課題（壁）と今後の展望 など
1994年入社。法人営業部で、エネルギー分野、金融分野のリスクマネジメントに携わった後、グループ全体のデジタルイノベーション推進に従事する。2016年からは、東京海上グループ初となる米国シリコンバレーにおけるデジタルイノベーション拠点の立ち上げを行い、デジタル技術を活用した新しい保険サービスの開発や、スタートアップ、プラットフォーマーとの戦略的アライアンス構築などに取り組む。2019年4月には戦略的アライアンスを統括する新部門・デジタルイノベーション部を立ち上げ。2021年4月からはグループ全体のデジタル戦略を統括する現部門に。
変革の担い手となるイノベーター人材の要件 ～新規事業成功の鍵を紐解く～
・大手企業の中で事業探索をいかにして進めるか ・新たな事業を切り拓くために必要な要件、組織と育成の仕組み ・実際の取組みから振り返る課題（壁）と今後の展望 など
1986年3月京都大学大学院研究科前期課程修了。 同年4月富士写真フイルム株式会社入社。材料研究に従事、2012年6月R＆D統括本部 有機合成化学研究所長、2015年6月執行役員就任、R＆D統括本部長、高機能材料開発本部副本部長を兼務、2019年4月バイオサイエンス＆エンジニアリング研究所長、 同年6月取締役常務執行役員就任、2022年より知的財産本部管掌、現在にいたる。
変革の担い手となるイノベーター人材の要件 ～新規事業成功の鍵を紐解く～
・大手企業の中で事業探索をいかにして進めるか ・新たな事業を切り拓くために必要な要件、組織と育成の仕組み ・実際の取組みから振り返る課題（壁）と今後の展望 など
東京大学 大学院経済学研究科経営専攻修了、HEC Paris MBA。専門は全社の経営改革における構想策定から実行まで一貫した支援、特に組織構造や経営管理、コーポレートガバナンスの仕組みづくり。主な著書は、「本社が具備するべきダイナミック・ケイパビリティ」（2021年12月 野村総合研究所 知的資産創造）、「全社構造改革を実現するための本社部門再編」（2015年5月 野村総合研究所 知的資産創造）。「グローバル・ビジネス・マネジメント―経営進化に向けた日本企業への処方箋」（2017年5月 一條和生、野村総合研究所グローバルマネジメント研究チーム）等。
