日経フォーラム 第25回 世界経営者会議

2010年1月に最高経営責任者（CEO）に就任し、2012年1月に新たに会長職に就いた。モルガン・スタンレーには 2006年2月に入社し、2007年12月に共同社長に任命された。同社に入社する前は、メリルリンチにて数々の要職を歴任した。それ以前は、オーストラリアのメルボルンで弁護士業務に従事し、その後マッキンゼー・アンド・カンパニーにてシニア・パートナーを務めた。 社外では、外交問題評議会の取締役、コロンビア・ビジネス・スクール監査会の議長、また金融サービスフォーラム、ビジネス・カウンシル及びビジネス・ラウンドテーブルのメンバーを務める。 また、ニューヨーク連邦準備銀行の取締役、米国連邦準備制度理事会の連邦諮問委員会の委員長、Partnership for New York City の共同会長、米証券業金融市場協会（SIFMA）の理事会の会長、メトロポリタン美術館のビジネス・コミッティの共同議長を務めた。 オーストラリア生まれ、メルボルン大学にて法学士、コロンビア大学にてMBAを取得。

1995年日本経済新聞社入社、金融機関、日銀、財務省などの取材を担当。2015年からワシントン支局特派員。米国ではＦＲＢやトランプ政権の取材を担当した。21年より現職。国内外の金融政策、金融ビジネスを巡る報道を統括している。近著に「日本銀行 虚像と実像」「みずほ、迷走の20年」。

ジャンパスカル・トリコワはシュナイダーエレクトリックの会長。2003年からCOO、2006年から2011年までCEO、2011年から2023年まで会長兼CEOを歴任。ジャン・パスカルのリーダーシップの下、シュナイダーエレクトリックはソフトウェア、持続可能性、デジタル化、電化をリードするテクノロジー企業へと変貌を遂げた。CEOとして、会社のパーパスとテクノロジーポートフォリオを再定義し、会社を4倍の規模に成長させ、収益と事業拠点を世界中に拡大させた。 1986年にシュナイダーエレクトリックに入社し、フランス、イタリア、中国、南アフリカ、米国、香港でさまざまな役職を担った。2001年にシュナイダーエレクトリックの国際部門担当として初めて執行役員に就任。クアルコムの社外取締役も務めている。

ジャン‐フランソワ・マンゾーニは、IMD学長であり、ネスレ・チェアード・プロフェッサーである。 彼の学長就任（2017年）後、IMDはパーパス（組織目的）の再定義、テクノロジーを媒介とした教育手法への投資、デジタルトランスフォーメーションや持続可能性などに関する研究の加速、ガバナンスと組織の結束強化などに取り組んだ。IMDは、コロナ禍の逆風を乗り越え、経営幹部教育における世界的リーダーとしての、また企業変革のイネブラーとしての評価を更に高めた。 彼の研究・教育・助言活動は、リーダーシップ、高業績組織の開発、企業ガバナンスに焦点を当ててきた。 組織変革に関しては、変革の中身とプロセスの管理、リーダーの役割について研究。これらはいくつかの書籍や論文、30以上のケースとして発表されている。 個人レベルでは、リーダーがどのようにして思いやりのある、高いパフォーマンスを発揮する職場環境を作り出すことができるかを研究。 この分野の彼の研究は、様々な論文、書籍『The Set-Up to Fail Syndrome: How good managers cause great people to fail』（複数の賞を受賞）などに結実している。 コーポレート・ガバナンスの面では、取締役会内部および経営陣と取締役会の間の人間関係の力学に焦点を当てた研究を行っている。 シンガポール取締役会のフェローであり、複数の組織のボードメンバーを務めてきた。現在は、シンガポール証券取引所上場の国際的なコングロマリット、ケッペル社の取締役である。 カナダとフランスの国籍を保有。ハーバード・ビジネス・スクールで博士号を取得。

WHAコーポレーションの会長兼グループCEO。タイのロジスティクスと産業部門における豊富な経験により、長年にわたり数々の戦略的地位に就いてきた。26歳でプラスチックとパレットのビジネスを始め、納入先の大企業が倉庫と配送に関する特別なサービスを必要としていることに気づき、次第に倉庫業に転向した。 2003年に同社を共同設立し、顧客のニーズに応える高品質なオーダーメード型倉庫、配送センター、工場の開発に注力する革新的な企業である。 2012年にタイ証券取引所（SET）に上場し、タイにおける工場・倉庫の物流リーダーとして知られる。2015年にはSET上場のWHA インダストリアル・デベロップメントの買収を主導し、自動車、エレクトロニクス、石油化学分野の複数の産業分野を有するタイ有数の工業用地デベロッパーとなった。 現在、WHAグループの事業は、ロジスティクス、産業開発、ユーティリティ&パワー、デジタルソリューションの4つの主要拠点で構成され、顧客に重要なソリューションを提供している。彼女の指揮の下、WHAはタイだけでなく、東南アジア地域で事業を開始または拡大したい企業にとって最も望ましい拠点となるよう事業戦略を立案。 彼女は社会的、経済的、環境的プログラムを通じて持続可能な地域社会の発展に貢献し、より良い世界を築くための有意義な方法を実践、その努力を高く評価されている。

2022年からバンコクを拠点にビジネス、政治、社会、文化に関する記事をNikkei Asiaを中心に幅広く執筆する。フィリピン出身。2016年に米ニューヨークで通信社のインターン、2017年にはワシントンで新聞社の支局のリサーチャーを務めた後、コロンビア・日経スカラシップ制度の第１回奨学生に選ばれ、2019年までコロンビア大ジャーナリズム大学院で調査報道を研究。2019年に日本経済新聞社入社後は東京本社で外交や気候問題、暗号通貨などを取材、政府幹部や訪日要人に数多くインタビューした。英語、タガログ語、ロシア語が流暢で、日本語、タイ語も会話レベルで使いこなす。

2017年より現職。1988年に日本経済新聞社に入社して以来、編集委員、論説委員、英文コラムニストなどの立場で、グローバルな資本市場や企業を対象に取材・執筆活動を続けてきた。 2015年から2017年までは香港を拠点とする編集委員を務め、日本経済新聞やNikkei Asian Review でアジア全域の記事を執筆してきた。 ニューヨークには合計6年駐在している。2009年から2011年までは編集委員としてリーマン・ショック後の米国経済を追った。2002年から2006年の間もウォール街を中心に取材・執筆活動をしている。 1997年から2002年までは東京を拠点とし、株価の長期低迷や大手金融機関の相次ぐ経営破綻に代表される、日本の歴史的な経済危機を追跡した。 1994年から1997年は韓国のソウルに駐在し、政治・経済・社会・北朝鮮情勢など、朝鮮半島での全ての分野を担当している。

1994年日本経済新聞社に入社。社会部で国内外の事件・災害の現場を取材。国際部、生活情報部、企業報道部、教育や家計に関する1面企画の取材を経て、2013年から5年間、シドニー支局長。資源・エネルギーをはじめビジネスやマーケット、安全保障等を幅広く取材。豪州とニュージーランド、太平洋島嶼（しょ）国の首相・閣僚ら政府要人、企業トップを多くインタビューした。国際部デスクやキャスター、編集委員を経て2020～23年は日経CNBC報道部長を務めた。同4月から現職。日経および英フィナンシャル・タイムズ（FT）の国際会議で英語モデレーター経験多数。 東京外国語大卒、1990～91年英オックスフォード大セント・アンズ・カレッジ留学。

長きにわたり日米IT業界で経営に携わり、グローバル経営とデジタル・トランスフォーメーションに精通。2013年、株式会社日本ヒューレットパッカード常務執行役員に就任した。 2013年、米オラクル・コーポレーション上席副社長、2014年、日本オラクル株式会社代表取締役社長CEOを歴任。クラウド事業の構築・拡大を通じ、3年半で企業時価総額を2.3倍の1兆3,000億円達成に導いた。2021年6月にジオテクノロジーズ株式会社入社、代表取締役社長CEOに就任。同年12月より東北大学グリーン未来創造機構特任教授（客員）も務める。その他、企業や大学での講演も多数行っている。

1985年慶應義塾大学卒。同年日本経済新聞社入社、1990年編集局流通経済部記者。百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、外食企業を長く取材。 流通経済部編集委員（2002年）、日経ビジネス編集委員（2006年）を経て2009年、消費産業部編集委員、企業報道部編集委員。2015年現在に至る。 BSジャパン「日経プラス10（テン）」コメンテーター、日経CNBC「夜エクスプレス」アンカーなど。東京工業大学非常勤講師。 主な著書に『セブン-イレブン 終わりなき革新』、『百貨店サバイバル』、『新価格革命』（共著）、『ダイエー落城』（共著）、『いやでもわかる日本経済』（共著）、『マーケティングと共に フィリップ・コトラー自伝』（共訳）など。

ケッペル・コーポレーションの最高経営責任者（CEO）兼執行取締役。最高財務責任者を2年間務めた後、2014年1月にCEOに就任。ケッペル・グループ内の複数の会社の会長も務める。 2002年にケッペル・グループに入社し、同グループの私募ファンド運用部門であるアルファ・インベストメント・パートナーズを設立、10年間マネージング・ディレクターを務めた。それ以前は、プルデンシャルインベストメントでマネージング・ディレクターを務め、アジアの不動産ファンド・マネジメント事業を指揮した。 シンガポールの政府系ファンドのGICでキャリアをスタートし、シンガポール、サンフランシスコ、ロンドンの各オフィスで要職を歴任。ケッペル以外では、シンガポール経済開発委員会理事、シンガポール国立大学理事、シンガポール経済開発庁（EDB）の投資部門であるEDBインベストメンツ理事を務める。 オークランド大学で不動産管理学士号、ペパーダイン大学でエグゼクティブ経営学修士を取得した。

慶應義塾大学文学部人間関係学科社会学専攻卒業。株式会社マッキャンエリクソン博報堂(現株式会社マッキャンエリクソン)に勤務後、渡米。ミドルテネシー州立大学大学院臨床心理学専攻修士課程を修了。帰国後、有限会社コーチ・トゥエンティワン(のち株式会社化)の設立に携わる。2001年、法人事業部の分社化による株式会社コーチ・エィ設立と同時に、取締役副社長に就任。2007年1月、取締役社長就任。2018年1月より現職。200人を超える経営者のエグゼクティブ・コーチングを実施。企業のリーダー開発および組織変革を数多く手掛ける。また、神戸大学大学院経営学研究科 MBAコース『現代経営応用研究(コーチング)』において非常勤講師を務める。『新版 コーチングの基本』（日本実業出版社）、『未来を共創する経営チームをつくる』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）など著書多数。

1996年、東京外国語大学卒業、同年、日経新聞に入社。流通業の取材を5年間した後、地方行政を担当。2013年から消費財メーカー、消費トレンドの企画を担当する。日経MJデスクを経て、2018年4月より編集委員兼論説委員、現在は編集委員。同志社大学嘱託講師

2017年、東京大学大学院工学系研究科松尾研究室修士卒業。 同年より東京大学松尾研究室で企業との共同研究のプロジェクトマネージャーや自然言語処理の講座の企画・講師を務める。 2018年9月にELYZA（イライザ）を設立し、代表取締役最高経営責任者（CEO）に就任。 2020 年より株式会社松尾研究所の取締役を兼務。 未踏クリエイタ。世界最大規模のハッカソン BattleHack 日本代表。

銀行、コンサルティング会社を経て2001年からリクルートワークス研究所に参画。人材マネジメント領域の研究に従事し、2015～2020年に機関誌『Works』編集長、2017～2022年に人事研究センター長を務めた。2022年4月、株式会社エクサウィザーズに転じ、はたらくAI&DX研究所所長に就任。専門はタレントマネジメント、ダイバーシティマネジメント、日本型雇用システム、組織変革など。著書に『女性が活躍する会社』（大久保幸夫氏との共著、日経文庫）がある。近年は、デジタル変革に必要なリスキリング、AI時代の人材マネジメントなどの研究に注力する。経済産業省デジタル時代の人材政策に関する検討会委員、厚生労働省労働政策審議会基本部会人材開発分科会委員を務める。

2005年に日本経済新聞社入社後、主に科学技術報道を担当。気候変動対策に関する国際交渉や福島第1原発事故後の原子力問題、科学技術政策の取材に携わった後、人工知能（AI）や量子コンピューターなど最先端のテクノロジー領域の記事を執筆。米カリフォルニア大学への留学を経て20年からAI量子エディター。経済や仕事、暮らしを大きく変える技術はどこへ向かって進化するのか、専門家らへの取材を通じて「未来の方向性」を探る。

フランス系モロッコ人であるイルハム・カドリ博士は世界市民、科学者、ビジネスウーマン、そしてヒューマニストであり、シェル、UCB、ハンツマン、ダウ・ケミカル、シールドエアーなど、4大陸のさまざまな業界で豊富な職務経験を持つ。カドリ博士は「持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）」の議長であり、AOスミスとロレアルの取締役でもある。

1991年朝日新和会計社（現あずさ監査法人）入社、2004年KPMG英国ロンドン事務所、15年理事（現常務執行理事） フィナンシャルサービス本部長兼金融事業部長、21年執行統轄兼東京事務所長、23年3月から現職。大手金融機関の監査やアドバイザリー業務を中心にキャリアを積み、国際会計基準（IFRS）への対応や米国株式市場への上場など企業のグローバル化をサポートしてきた。 地政学リスクの高まりやサステナビリティー分野への対応など、企業を取り巻く事業環境の劇的な変化に対応するため、KPMGジャパン全体の変革を加速させている。KPMGジャパンでは組織の垣根を越えて「One Firm」として問題解決に挑む体制強化に取り組み、人工知能（AI）などテクノロジーの積極活用を推進し、人的資本への投資も増やして従業員のウェルビーイングを促進する。こうした施策を通じて監査やアドバイザリー業務の品質向上につなげ、企業の新しい価値創造を支援していく方針を掲げている。 18年からは世界6大監査法人が参加するGlobal Public Policy Committeeの日本代表として、企業報告や監査などに関するルール策定などに関する議論に参加してきた。「自分と自分の周りを幸せにする」を自らのパーパスとして仕事に向き合っている。東京都出身。

1987年東京大学教養学部教養学科卒 同年 日本経済新聞入社 産業部に配属され、電機、自動車、通信産業などを担当 1997年9月～2001年8月までニューヨーク特派員 日本に帰国し、商社、自動車などを担当し、2020年から上級論説委員兼編集委員

アビナフは開発者かつ起業家で、ヤフーでキャリアをスタートした。彼は、異なるソフトウェアをAPIを介して接続する複雑さと格闘するなかで、サイドプロジェクトとしてPostmanの開発を始めた。 既存のAPIツールのテスト及びデバッグの機能が取り扱いにくいことが刺激となり、アビナフは無料で利用できるPostmanアプリを開発。その後、2人の同僚と共に、2014年に同社を立ち上げた。 現在、PostmanのAPIプラットフォームは世界で2,800万人以上のユーザーに利用され、シリコンバレーで注目されるユニコーンの一つとなっている。また、ソフトウェア開発におけるAPIファーストのリーダーとして位置付けられている。 インドのピラニにあるビルラ工科大学でB.E.（優等学位）を取得。仕事以外では、家族との時間や複数の本の並列読書、PlayStation 5の最新ゲームのプレーを楽しんでいる。

1992年東北大学法学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部に配属、情報通信・エレクトロニクス、自動車、医療、金融などの業界を担当。2004～2005年に米ハーバード大学留学。2005～2009年に米シリコンバレー支局勤務。2012年編集委員。2015年論説委員を兼務。2017年2月から編集局コメンテーター。担当分野はIT、スタートアップ。著書に『STARTUP起業家のリアル』（日本経済新聞出版社）などがある。山形県出身。

潘健氏は1976年生まれの香港永久居民（香港永住権保有者）。米シカゴ大学大学院でMBA（経営学修士）を取得。投資ファンドでの勤務経験を経て、2017年に副董事長としてCATL入りし、2022年から現在のポストで引き続きトップマネジメントに関与している

自動車、運輸、電機など産業動向、経営トレンドに精通。編集委員、論説委員などを経て2017年2月より現職。 「GEと東芝」「移動の未来」などで講演多数。2001年の米同時テロをニューヨーク駐在時に取材。

ハーバード大学経営大学院を修了。三菱商事入社、その後、ローソン代表取締役社長・最高経営責任者（CEO）を経て、2014年より現職であるサントリーホールディングス代表取締役社長を務める。 公職では、2014年から首相が議長である経済財政諮問会議の民間議員、2019-2020年に全世代型社会保障検討会議、2020年に未来投資会議、そして2023年4月からこども未来戦略会議に参画。2018年から2022年5月まで日本経済団体連合会審議員会副議長、2023年4月より経済同友会代表幹事を務める。 アジアビジネスカウンシル・チェアマン、三極委員会アジア太平洋委員長、米日財団理事に加えて、世界経済フォーラム・インターナショナルビジネスカウンシル、米外交問題評議会グローバルボード・オブ・アドバイザーズ、米ビジネスカウンシルのメンバーとして、グローバルに活躍。

1985年日本経済新聞社入社。経済部、ニューヨーク、ワシントン駐在記者、経済金融部次長、編集委員兼論説委員、欧州総局（ロンドン）編集委員、ワシントン支局長、国際アジア部長、Nikkei Asian Review(現Nikkei Asia)編集長、編集局総務兼グローバル編集本部長、上級論説委員などを経て2020年より現職。 早稲田大学政治経済学部経済学科卒。 著書に「G20～先進国・新興国のパワーゲーム」（2011年、日本経済新聞出版社）、「イエレンのFRB～世界同時緩和の次を読む」（2013年、同）、「日本経済入門」（2018年、同）、「リブラの野望」（2019年、共著、同）、「シン・日本経済入門」（2021年、同）など。

2020年4月よりメキシコのアドリアーノ・ディ・マルティ（デセルト）の共同設立者兼共同CEO。ファッション業界向けの合成皮革デセルトと自動車業界向けデセルテックスを開発。ファッション業界と自動車業界の主要ビジネス開発者。バリューチェーンと素材生産における持続可能性の責任者。マーケティングおよび製品認証申請の管理責任者。新たな生産部門と商業部門の設立を通じて会社の海外展開における重要な役割を担う。海外メディア向けのスポークスマンであり、大学での講演のほか、広報活動も行っている。 企業としての受賞歴：LVMHイノベーション・アワード、サムスン×アーキテクチュラルダイジェスト・イノベーション賞、オーストラリア・グッドデザイン賞、韓国グッドデザイン賞、ドイツ・グリーン製品賞、PETAコンパッショネイト・ビジネス・アワード、グローバル・ファッション・アジェンダによるソリューション・プロバイダー 資格：北京語上級者、台湾・淡江大学で国際政治経済学の学士号取得

CEOとして営業と国際市場で豊富な経験を持つ。 野心的だが集中力のあるリスクテイカーであり、事業の継続的改善に専心し、環境とファッション業界にとってより良い代替案と解決策を常に生み出している。 2019年4月～現在 アドリアーノ・ディ・マルティ 共同創業者兼共同CEO デセルトは持続可能なサボテン由来のバイオ素材であり、業界で最も厳格な品質・環境基準に準拠しながら、その優れた肌触りと幅広い用途に対応できる性能が際立っている。 2016年7月～2018年12月 カサ・デル・レロホ コマーシャルディレクター ファッションブランド「クロエ・タイム」の開発と商品化。メキシコでの販売戦略と国内展開を担当。 2015年1月～2016年1月 アロエエコパーク 営業担当者 有毒な化学薬品に代わる、アロエベラから作られた新商品の研究、開発、米国での販売代理店。 2010年10月～2011年8月 モンテレイ工科大学 語学講師 中級および集中クラスの中国語講師。

早稲田大学法学部卒業後、日本経済新聞社入社。 流通経済部、生活情報部、企業報道部で記者、編集委員、デスクを歴任。 専門はファッション、ブランドビジネス、個人消費。 2002～2003年にパリに留学しファッションビジネスを学ぶ。女性面立ち上げやNIKKEI The STYLEを経て、2023年4月に日経電子版THE NIKKEI MAGAZINE を創刊し編集長に。

2021年1月から現職。リオティントには2018年9月、エグゼクティブ・ディレクター兼最高財務責任者として入社した。 それ以前は2012年にマースク・グループに入社し、2016年から最高財務責任者兼戦略・変革責任者を務めた。 2008年～11年は世界的な総合施設サービス・プロバイダーのアイ・エス・エスでグループ最高財務責任者。それに先立つ約20年間はロイヤル・ダッチ・シェルのヨーロッパ、ラテン・アメリカ、アジア太平洋地域で勤務。アジア太平洋の財務担当バイス・プレジデントや最高社内監査役などを歴任した。

1980年松下電器産業（現パナソニック）に技術者として入社。1992年ボストンコンサルティンググループに転身。アップルコンピュータ株式会社、コンパックコンピュータ株式会社勤務後、2003年、日本ヒューレット・パッカード代表取締役社長に就任。2005年、株式会社ダイエーの代表取締役として約2年間、同社の再建に取り組んだ。その後2007年にマイクロソフト株式会社（現日本マイクロソフト株式会社）代表執行役 兼 COO、日本マイクロソフト株式会社社長、会長を歴任後、2017年パナソニック代表取締役専務執行役員兼パナソニック コネクティッドソリューションズ社社長に就任。2022年パナソニックの持株会社制移行に伴い、同社は「パナソニック コネクト」に変更。同社執行役員 社長（現プレジデント）に就任。 1957年兵庫県生まれ 大阪大学工学部 ハーバード大学経営大学院卒業

現在、IMD教授。専攻は知識創造理論、リーダーシップ。ビジネススクールのトップとしてリーダーシップを発揮すると同時に、一流企業のリーダー育成プロジェクトやコンサルティングに深くかかわる。シマノなどで社外取締役を務め、企業界に対する実践的な影響も強い。 世界トップクラスのビジネススクールと評価されているIMD（スイス・ローザンヌに本拠）の教授に日本人として初めて2003年に就任し、グローバルにエグゼクティブ教育に従事する。2022年4月1日より13年振りにIMDの教授に復帰した。 主な著書に『バリュー経営』、『MBB：「思い」のマネジメント（共著）』、『リーダーシップの哲学』（以上、東洋経済新報社）などがある。 1958年東京都生まれ。1982年一橋大学社会学部卒業。1987年 一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了、1995年ミシガン大学経営大学院にてPh.D.（経営学）取得。

パトリック（パット）・ゲルシンガーは、インテルコーポレーションのCEO（最高経営責任者）および取締役会のメンバー。 2021年2月15日、30年間在籍したインテルに復帰し、CEOに就任。 インテルCEO就任以前は、VMwareのCEOとして在任期間中に年間売上高を約3倍に拡大。米国オンライン求人サービス大手、グラスドアの年次調査では2019年全米最高のCEOに選出。 1979年にインテルに入社し、同社初の最高技術責任者（CTO）、上席副社長、デジタル・エンタープライズ事業本部事業本部長などを歴任。USBやWi-Fiなど業界を代表する技術の開発を指揮。リンカーン・テクニカル・インスティテュートでの準学士号、サンタクララ大学での学士号、スタンフォード大学での修士号と、複数の電気工学の学位を取得。

ベンチャー市場部、産業部（現ビジネス報道ユニット）でスタートアップやベンチャーキャピタル、ITやコンテンツ産業を担当。米シリコンバレー支局ではテクノロジー業界を取材。帰国後はソニーグループなどを担当。テクノロジー業界や、自動車業界の取材チームも統括した。現在は編集委員兼論説委員として、テクノロジー業界全般をカバーする。2021年4月からシンガポール駐在。

1989年ダウコーニング入社。同社のスペシャリティケミカルズ事業部門エグゼクティブバイスプレジデントなど欧米の様々な化学会社で社長や事業責任者としてリーダーシップを発揮。2011年に未公開株ファンドのニュー・マウンテン・キャピタルが化学セクターへの最初の投資先として選んだアバントール・パフォーマンス・マテリアルズでCEOを務めた。その後、ニュー・マウンテン・キャピタルの要請を受け、2012年にヌシル・テクノロジーのCOOを歴任。フランスに本社を置く仏化学会社ロケット社のCEOを経て、2021年4月より三菱ケミカルホールディングス（現・三菱ケミカルグループ）代表執行役社長兼CEO。ベルギー出身。

2010年より、スイスに本拠を置くIMDビジネススクールの日本事業責任者として、日本企業のグローバル幹部教育、後継者育成や事業変革の支援に従事。企業カスタマイズプログラムの設計、世界の企業幹部と共に学ぶオープンプログラムの提案などを通じ、数十の日本企業の経営幹部育成に関与。また、ケース作成、調査展開、出版、企業コンソーシアムへの参画などを通じ、国内外の経済界を繋いできた。 2023年、日本経営変革フォーラムの発足に参画。日本の競争力向上に向けた、日本の代表的企業のCEO, CXOとIMDとの対話と共創の場を運営。 組織と個人のウェルビーイング推進に日本文化が果たせる役割にも着目。禅・生け花・武道などの専門家と連携、新たな学びのセッションを企画し、大学院大学至善館やIMDのエグゼクティブMBAなどの場で展開している。 IMD参画前は、日本興業銀行、ボストン コンサルティング グループ、リクルートで、一貫して日本企業のグローバル展開支援に従事。

東京大学理学部卒業後、1985年キリンビール株式会社に入社。製造技術、マーケティング、広報、コーポレートブランディング、子会社の経営等に幅広く携わる。 2005年3月キリンビバレッジ（株）広報部長。2010年3月から2年間、横浜みなとみらいの文化・商業施設、横浜赤レンガの代表取締役社長を務め、 キリンホールディングス（株）CSR推進部長兼コーポレートコミュニケーション部長を経て、2013年からキリン（株）CSV本部ブランド戦略部長、2014年3月に執行役員就任。 2019年にキリンホールディングス（株）常務執行役員に就任後、マーケティング戦略・ブランド戦略を担当し、2022年からは、人事総務戦略担当として、長期経営構想における人材戦略の推進等に取り組んでいる。2023年3月、生え抜きの女性社員として初の取締役となる。2020年6月グループ会社ファンケル社外取締役に就任。

1991年に山一證券株式会社への入社以降、長きにわたり証券業界における営業に携わる。2006年に当社子会社である株式会社マネーパートナーズに入社、2018年には同社の取締役に就任し、経営を担う。営業部門の責任者としての実績を評価され、2023年6月に株式会社マネーパートナーズグループ初の女性取締役として取締役CMOに就任。現在に至る。

お茶の水女子大学卒、1993年日本経済新聞社入社。流通経済部を皮切りに東京・大阪・名古屋で主に企業取材と消費者取材を担当。98年元旦から7月まで連載した日経の一面企画「女たちの静かな革命」の取材班メンバーとして、多様な生き方を選び始めた女性たちを取材。2017年に創刊したNIKKEI The STYLEの初代編集長を経て19年4月から月曜朝刊「女性面」編集長、21年４月から現職。働き方改革や少子化対策、キャリア形成、ダイバーシティ推進などに取り組んでいる。消費生活アドバイザー、キャリアコンサルタント。