オープニングセッション
01Booster Conferenceの開催にあたり、主催の株式会社ゼロワンブースター 代表取締役CEO 合田 ジョージよりご挨拶いたします。 また、本カンファレンスの見どころをご紹介します。
MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。 スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。 現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。
オープンイノベーションを加速するベンチャースタジオの可能性〜STUDIO 10Xが切り拓く未来〜
大手企業がオープンイノベーションや新規事業開発において直面する課題を、どのように乗り越えることができるのでしょうか？本セッションでは、建設・不動産・まちづくり・物流・環境分野をリードする大手企業6社が自社の抱える課題を共有し、解決するための戦略と取り組みを語ります。 各社が参画する東京都協定事業、ベンチャースタジオを活用したスタートアップ創出支援プログラム『STUDIO 10X』とは？各企業のリアルな声を通じて、ベンチャースタジオの具体的な活用方法や、オープンイノベーションの新たな可能性を探求します。自社の課題解決や新規事業創出のヒントを得たい方は、ぜひご参加ください。
大学卒業後、三菱倉庫に入社。 配送センター運営から輸出入通関業務、米国法人での国際海上・航空貨物の取扱、ロサンゼルス倉庫立ち上げ等、国内外でロジスティクス事業全般に従事。 その後、電機・半導体製造装置メーカーで海外営業・グローバルSCM業務などに従事した後、 国際物流スタートアップに入社。セールス、カスタマーサクセスの部門責任者として、コンサルティングセールス、ユーザー向け導入サポート、事業開発、ビジネス-プロダクト組織間連携など幅広い業務・マネジメントを経験。 2023年7月三菱倉庫に再入社し、MLCベンチャーズにてスタートアップ投資及び出資先企業との協業推進を担当。
オープンイノベーションを加速するベンチャースタジオの可能性〜STUDIO 10Xが切り拓く未来〜
大手企業がオープンイノベーションや新規事業開発において直面する課題を、どのように乗り越えることができるのでしょうか？本セッションでは、建設・不動産・まちづくり・物流・環境分野をリードする大手企業6社が自社の抱える課題を共有し、解決するための戦略と取り組みを語ります。 各社が参画する東京都協定事業、ベンチャースタジオを活用したスタートアップ創出支援プログラム『STUDIO 10X』とは？各企業のリアルな声を通じて、ベンチャースタジオの具体的な活用方法や、オープンイノベーションの新たな可能性を探求します。自社の課題解決や新規事業創出のヒントを得たい方は、ぜひご参加ください。
富山県富山市出身。2013年に北海道大学大学院修了後、日本海ガス株式会社に入社。 都市ガスの生産供給部門を経験後、2016年より経営企画部門で中期経営計画策定及び進捗管理、都市ガス小売全面自由化に係る体制整備等を担当。2020年にはグループの新規事業創出を担う株式会社日本海ラボを設立し、「北陸ビジネスプランコンテスト」の企画運営責任者となる。 北陸におけるオープンイノベーションの可能性を感じ、2023年より、スタートアップとの共創による新たな事業創出に向けて、アクセラレータープログラム「NGAS-Accelerator Program」やCVC活動を展開中。
オープンイノベーションを加速するベンチャースタジオの可能性〜STUDIO 10Xが切り拓く未来〜
大手企業がオープンイノベーションや新規事業開発において直面する課題を、どのように乗り越えることができるのでしょうか？本セッションでは、建設・不動産・まちづくり・物流・環境分野をリードする大手企業6社が自社の抱える課題を共有し、解決するための戦略と取り組みを語ります。 各社が参画する東京都協定事業、ベンチャースタジオを活用したスタートアップ創出支援プログラム『STUDIO 10X』とは？各企業のリアルな声を通じて、ベンチャースタジオの具体的な活用方法や、オープンイノベーションの新たな可能性を探求します。自社の課題解決や新規事業創出のヒントを得たい方は、ぜひご参加ください。
豊橋技術科学大学にてナノ粒子・ナノ構造セラミックスの研究を行う。博士後期課程単位取得退学の後、特種製紙株式会社入社。 インクジェット用紙、高級印刷用紙、樹脂含侵紙などの特殊紙の開発業務に従事。2003年9月豊橋技術科学大学にて博士（工学）取得。2010年会社合併に伴い特種東海製紙株式会社となる。工業用紙、クラフト紙の製造技術業務に従事。2016年より文化財の保護・保存に使用する紙製品の品質設計や拡販活動を行う。 その傍ら2021年より㈱TTトレーディング 専任部長として特殊紙販売における収益改善を推進。2022年より新事業の調査企画業務、2024年より廃棄物の処理や再生事業における課題解決業務に従事している。
オープンイノベーションを加速するベンチャースタジオの可能性〜STUDIO 10Xが切り拓く未来〜
大手企業がオープンイノベーションや新規事業開発において直面する課題を、どのように乗り越えることができるのでしょうか？本セッションでは、建設・不動産・まちづくり・物流・環境分野をリードする大手企業6社が自社の抱える課題を共有し、解決するための戦略と取り組みを語ります。 各社が参画する東京都協定事業、ベンチャースタジオを活用したスタートアップ創出支援プログラム『STUDIO 10X』とは？各企業のリアルな声を通じて、ベンチャースタジオの具体的な活用方法や、オープンイノベーションの新たな可能性を探求します。自社の課題解決や新規事業創出のヒントを得たい方は、ぜひご参加ください。
岐阜出身。2010年大林組に入社し、国内大規模土木現場にて現場監督や設計業務に勤める。 2016〜2018年シドニーに留学しMBA取得。2019〜2021年東京大学i-Constructionシステム学寄附講座で共同研究員としてデジタルツインやデータ連携基盤の研究に従事。2022年〜ゼロワンブースターとスタートアップ支援プログラムを始動。 現在は、デジタルツインアプリの開発リーダーを勤めつつ、オープンイノベーション活動。大林組以外では、一般社団法人Metaverse Japan Lab研究フェロー、一般社団法人けんせつぴーあーる、での活動他。
オープンイノベーションを加速するベンチャースタジオの可能性〜STUDIO 10Xが切り拓く未来〜
大手企業がオープンイノベーションや新規事業開発において直面する課題を、どのように乗り越えることができるのでしょうか？本セッションでは、建設・不動産・まちづくり・物流・環境分野をリードする大手企業6社が自社の抱える課題を共有し、解決するための戦略と取り組みを語ります。 各社が参画する東京都協定事業、ベンチャースタジオを活用したスタートアップ創出支援プログラム『STUDIO 10X』とは？各企業のリアルな声を通じて、ベンチャースタジオの具体的な活用方法や、オープンイノベーションの新たな可能性を探求します。自社の課題解決や新規事業創出のヒントを得たい方は、ぜひご参加ください。
MBAおよび工学修士（建設及び環境工学）2010年ゼネコンに入社、事業部門にて複数の都市土木プロジェクトにて施工管理及び土木設計を担当。また、新規事業開発部門では再生可能エネルギー事業の企画及び運営を牽引。 2019年米国バージニア州にて、米国建設市場の課題にフォーカスしたビジネスモデルコンペティション（Ferguson Innovation Challenge）に出場し、最優秀賞を受賞。同州ノーフォークのインキュベーター（StartWheel）にて起業家支援、同州リッチモンドのベンチャーキャピタル（New Richmond Ventures）にてシードファンド（Riverflow Growth Fund）組成に参加。2020年Raymond A. Mason School of Business (The College of William ＆ Mary) にてMBAを取得。
新規事業づくりの営みをトリガーに、企業変革を仕掛ける
新規事業は成功率が低いーそれなら、M&Aで成長中のスタートアップを買収したり、戦略的なテーマに絞ってリソースを集中させた方が良いのでは？ こうした批判的な意見を受けたご担当者も多いのではないでしょうか。確かに、確率論的に考えれば、千三つと言われる成功率の中で社内公募が最適解とは限らないかもしれません。 しかし、新規事業の社内公募制度には別の価値があります。多くの応募者が事業化に至らなくても、その挑戦する姿勢が社内に伝播し、会社全体が新しいものを受け入れる柔軟な組織に変わっていくのです。さらに、この姿勢を外部のイノベーティブな人材が目にすることで入社意欲が高まるなど、単なる事業創出以上の効果ももたらしている例も最近では見受けられるようになってきました。 本セッションでは、こうした企業変革を目指して社内新規事業制度を牽引しているお二方をお招きし、具体的な事例も交えながら「新規事業づくり」がいかに企業変革のトリガーとなるかを探っていきます。
2010年株式会社富士通総研に入社、2020年Ridgelinez株式会社、2023年より現職。 製造業を中心に新規事業・サービス創出（未来洞察、アイデア創出、顧客価値検証等）および、新規事業を創出する人材の育成や組織体制づくり、社内制度開発のコンサルティングに従事。 2023年より、富士通の社内公募型事業提案プログラムの企画・運営に携わる。 企業・大学・自治体など多様なステークホルダーとともに、異なるバックグラウンドを持つ参加者による価値創造の場づくりや人材育成の手法開発・実践に取り組む。
新規事業づくりの営みをトリガーに、企業変革を仕掛ける
新規事業は成功率が低いーそれなら、M&Aで成長中のスタートアップを買収したり、戦略的なテーマに絞ってリソースを集中させた方が良いのでは？ こうした批判的な意見を受けたご担当者も多いのではないでしょうか。確かに、確率論的に考えれば、千三つと言われる成功率の中で社内公募が最適解とは限らないかもしれません。 しかし、新規事業の社内公募制度には別の価値があります。多くの応募者が事業化に至らなくても、その挑戦する姿勢が社内に伝播し、会社全体が新しいものを受け入れる柔軟な組織に変わっていくのです。さらに、この姿勢を外部のイノベーティブな人材が目にすることで入社意欲が高まるなど、単なる事業創出以上の効果ももたらしている例も最近では見受けられるようになってきました。 本セッションでは、こうした企業変革を目指して社内新規事業制度を牽引しているお二方をお招きし、具体的な事例も交えながら「新規事業づくり」がいかに企業変革のトリガーとなるかを探っていきます。
2006年サントリー株式会社（現サントリーホールディングス株式会社）に入社。原料部にて香料・添加物などの調達を担当した後、名古屋支社・北陸支店・首都圏営業本部にて、酒類の営業・営業企画を約9年間経験。 その後、サントリーホールディングス経営企画本部に移り、約6年間で複数のプロジェクトを担当。その内の一つとして、2021年に社内ベンチャー制度”FRONTIER DOJO”を立上げ、未来事業開発部に移った現在も運営に携わる。
新規事業づくりの営みをトリガーに、企業変革を仕掛ける
新規事業は成功率が低いーそれなら、M&Aで成長中のスタートアップを買収したり、戦略的なテーマに絞ってリソースを集中させた方が良いのでは？ こうした批判的な意見を受けたご担当者も多いのではないでしょうか。確かに、確率論的に考えれば、千三つと言われる成功率の中で社内公募が最適解とは限らないかもしれません。 しかし、新規事業の社内公募制度には別の価値があります。多くの応募者が事業化に至らなくても、その挑戦する姿勢が社内に伝播し、会社全体が新しいものを受け入れる柔軟な組織に変わっていくのです。さらに、この姿勢を外部のイノベーティブな人材が目にすることで入社意欲が高まるなど、単なる事業創出以上の効果ももたらしている例も最近では見受けられるようになってきました。 本セッションでは、こうした企業変革を目指して社内新規事業制度を牽引しているお二方をお招きし、具体的な事例も交えながら「新規事業づくり」がいかに企業変革のトリガーとなるかを探っていきます。
東京理科大学卒業後、株式会社日本能率協会コンサルティングにて主に研究開発部門を対象に経営コンサルティング業務に従事。 その後12年に株式会社KOMPEITOを共同創業。創業から19年まで同社代表を務める。 14年オフィスで手軽に野菜・フルーツが食べられる福利厚生サービス「OFFICE DE YASAI」をローンチ。BtoE（Business to Employee）領域のスタートアップとして多数のメディア出演を含め注目を集める。 また、同社にて複数回の資金調達および大手企業とのアライアンスも経験。 21年に同社を離れ、現在は複数のスタートアップ支援やスタートアップ企業以外に対しても事業支援やブランド支援を行っている。
Next Generation CVC～これからのCVCはスタートアップにとってどういう存在になるか～
2018年頃から多くのCVCが立ち上がり、スタートアップへの投資が進められてきました。 この中で見えてきた成果と課題などを踏まえ、次の世代のCVCはどういう形で運営していくのか、どういうスタンスでスタートアップと関わっていくのか、将来のCVCをエコシステムの中でどういう役割としていくことで、日本の経済にポジティブなインパクトを与えられるのかなど、実務にCVC業務に携わっている方の立ち位置からパネル形式でお話いただきます。
日系大手消費財メーカーにR&Dの研究員として入社し、OTC医薬品（点眼剤）の製品および技術開発に携わった後、0→1フェーズを専門とする新規事業開発部門へ異動。テーマオーナーと社内の新規テーマ推進支援に従事。その後、IT系スタートアップでの経験を活かし、AI（LLM）を用いたR&D領域のDXを担当。新規事業開発およびDX分野でPM、PdM、リードエンジニアとしての経験を積み、2024年7月に第一三共ヘルスケア㈱に入社。 現在はCVCの立ち上げと統括を担当するほか、新規事業開発や社内ビジネスコンテストの企画運営にも携わる。一般生活者向けヘルスケア（スリープテック等）領域を得意とし、バイオテクノロジー、再生医療、IT（SaaS、クラウド、AI等）の分野に専門性を有する。
Next Generation CVC～これからのCVCはスタートアップにとってどういう存在になるか～
2018年頃から多くのCVCが立ち上がり、スタートアップへの投資が進められてきました。 この中で見えてきた成果と課題などを踏まえ、次の世代のCVCはどういう形で運営していくのか、どういうスタンスでスタートアップと関わっていくのか、将来のCVCをエコシステムの中でどういう役割としていくことで、日本の経済にポジティブなインパクトを与えられるのかなど、実務にCVC業務に携わっている方の立ち位置からパネル形式でお話いただきます。
2022年4月、株式会社サイバーエージェントに新卒入社。インターネット広告事業本部 アカウントプランナーとして、金融案件のWEBマーケティングを担当。 2023年8月、株式会社ポーラ・オルビスホールディングスに参画。総合企画室 CVC・LPチーム / POLA ORBIS CAPITAL ベンチャーキャピタリストとして従事。新規投資におけるフロント業務〜投資先のハンズオン支援まで実行。
Next Generation CVC～これからのCVCはスタートアップにとってどういう存在になるか～
2018年頃から多くのCVCが立ち上がり、スタートアップへの投資が進められてきました。 この中で見えてきた成果と課題などを踏まえ、次の世代のCVCはどういう形で運営していくのか、どういうスタンスでスタートアップと関わっていくのか、将来のCVCをエコシステムの中でどういう役割としていくことで、日本の経済にポジティブなインパクトを与えられるのかなど、実務にCVC業務に携わっている方の立ち位置からパネル形式でお話いただきます。
2010年、京都銀行入行。営業店にて法人営業に従事し、中小中堅企業を中心に累計約400先を担当し経験を積む。2021年、銀行内公募制度にて国立大学系ベンチャーキャピタルにトレーニーとして出向。2022年、京銀リース・キャピタル投資部に出向。2023年、京都キャピタルパートナーズ発足に伴い、同社に出向。 業種やステージを問わず広く投資対象とし、成長性に加えて地域性や社会性を重視する。銀行取引先の課題をスタートアップビジネスで解決するマッチング活動にも積極的に取り組んでいる。興味と好奇心を武器にキャピタリスト活動に邁進中。
Next Generation CVC～これからのCVCはスタートアップにとってどういう存在になるか～
2018年頃から多くのCVCが立ち上がり、スタートアップへの投資が進められてきました。 この中で見えてきた成果と課題などを踏まえ、次の世代のCVCはどういう形で運営していくのか、どういうスタンスでスタートアップと関わっていくのか、将来のCVCをエコシステムの中でどういう役割としていくことで、日本の経済にポジティブなインパクトを与えられるのかなど、実務にCVC業務に携わっている方の立ち位置からパネル形式でお話いただきます。
金融機関にて国内大型プロジェクトファイナンス、シンジケートローン、コンサルティング業務に携わった後、金融系VCにて投資グループ長としてベンチャーキャピタル業務に従事。 その後、M&A大手のストライクに入社し、スタートアップに特化したM&A仲介・アドバイザリー業務を通じて、複数のM&A実行を支援。2023年より01Booster Capitalに参画。
スピンオフ・スピンアウトの現状と未来〜事業会社からスタートアップへ〜
スピンオフ・スピンアウトという新しい潮流が生まれています。事業会社の中にいた人材・技術・コネクションがスタートアップとして世の中に価値を届けています。 本セッションでは、実際にスピンオフ・スピンアウトしているスタートアップ経営者に登壇いただき、その経営におけるメリットや難しさなど実践から得た経験をお話いただきつつ、長年スタートアップの情報を配信し国内最大のスタートアップメディアの立場から読み取るスピンオフ・スピンアウトの可能性をお話いただきます。
2011年JAXA入社。文部科学省宇宙利用推進室、内閣府宇宙戦略室、在ウィーン国際機関日本政府代表部などを経て、2023年JAXA べンチャ―としてStar Signal Solutions株式会社を設立。 S-Booster2021審査員特別賞、未来X2024 三井住友海上賞、Think Globally Act Locally Award(JTB賞)受賞。
スピンオフ・スピンアウトの現状と未来〜事業会社からスタートアップへ〜
スピンオフ・スピンアウトという新しい潮流が生まれています。事業会社の中にいた人材・技術・コネクションがスタートアップとして世の中に価値を届けています。 本セッションでは、実際にスピンオフ・スピンアウトしているスタートアップ経営者に登壇いただき、その経営におけるメリットや難しさなど実践から得た経験をお話いただきつつ、長年スタートアップの情報を配信し国内最大のスタートアップメディアの立場から読み取るスピンオフ・スピンアウトの可能性をお話いただきます。
1993年東レ入社。20代から新規事業に挑戦し、ユニクロへの飛込営業で大型契約を獲得。東レと同社の取組のきっかけをつくった。 ２度目の新規事業では、素材から最終製品までサプライチェーンの延伸に挑戦し、大きな成功を収めた。これらの新事業は今や約1兆円規模に成長した東レ繊維事業を支えるコンセプトの先駆けと言えるものであった。 現在、3度目の新規事業としてD2Cプロジェクト「MOONRAKERS」に挑戦中。昨年末、「出向起業」制度の活用でスピンオフによる独立会社を設立し、本年「日本新規事業大賞」を受賞するなど、現在大きな注目を集めている。
スピンオフ・スピンアウトの現状と未来〜事業会社からスタートアップへ〜
スピンオフ・スピンアウトという新しい潮流が生まれています。事業会社の中にいた人材・技術・コネクションがスタートアップとして世の中に価値を届けています。 本セッションでは、実際にスピンオフ・スピンアウトしているスタートアップ経営者に登壇いただき、その経営におけるメリットや難しさなど実践から得た経験をお話いただきつつ、長年スタートアップの情報を配信し国内最大のスタートアップメディアの立場から読み取るスピンオフ・スピンアウトの可能性をお話いただきます。
ブロガー。TechCrunch Japan、CNET JAPANなどでテクノロジー系スタートアップの取材を続け、2010年にスタートアップ・デイティング（現・BRIDGE）を共同創業。2018年4月に株式会社PR TIMESに事業譲渡し同社メディア事業部長、BRIDGE 編集部共同シニアエディタなどを務める。 2021年3月にPR TIMESの子会社として株式会社THE BRIDGEを設立し、代表取締役に就任。
スピンオフ・スピンアウトの現状と未来〜事業会社からスタートアップへ〜
スピンオフ・スピンアウトという新しい潮流が生まれています。事業会社の中にいた人材・技術・コネクションがスタートアップとして世の中に価値を届けています。 本セッションでは、実際にスピンオフ・スピンアウトしているスタートアップ経営者に登壇いただき、その経営におけるメリットや難しさなど実践から得た経験をお話いただきつつ、長年スタートアップの情報を配信し国内最大のスタートアップメディアの立場から読み取るスピンオフ・スピンアウトの可能性をお話いただきます。
ベンチャー企業を経てIBM Japan入社。金融系プロジェクトにてエンジニアやプロジェクト・マネージャーを経て、スタートアップ支援のIBM BlueHubを担当。スタートアップのアクセラレーションやオープンイノベーションの推進。 2018年よりAWS Japanにてスタートアップ事業開発を担当し、スタートアップのテック・マーケティング・ビジネスグロース等の支援を実施。2021年より01Boosterにて投資担当に着任。
イノベーション創出のためのスタートアップ推進、企業への期待
経済産業省 イノベーション創出新事業推進課の桑原課長を特別ゲストに迎え、スタートアップ育成５ヵ年計画から２年を経過した現時点における日本のスタートアップエコシステムの現状と、日本のポテンシャルを活かした今後の方向性について議論します。 「裾野の拡大」がある程度行われてきた現在、次なる目標である「高さの創出」と「継続」を達成するためには、スタートアップと大企業の"Power to Scale"や地域や大学の強みを掛け合わせることが必要です。 また、本セッションでは、裾野の拡大に資するこれまでのスタートアップ政策と、更なるイノベーション創出と経済構造改革推進に向けた今後のスタートアップ政策についても触れ、参加者に向けて現状と未来のビジョンを共有します。
1998年、通商産業省（現 経済産業省）入省後、同省にてエネルギー・環境、自動車産業、情報政策、経済産業政策、成長戦略等を担当。在サンフランシスコ総領事館領事、内閣官房日本経済再生総合事務局企画官等を歴任。 2018年に経済産業省を退職後、スタートアップの株式会社Origami、ベンチャーキャピタルScrum Ventures Groupを経て、2024年7月より現職。 東京大学法学部、カリフォルニア大学大学院（UCSD IR/PS）卒。
イノベーション創出のためのスタートアップ推進、企業への期待
経済産業省 イノベーション創出新事業推進課の桑原課長を特別ゲストに迎え、スタートアップ育成５ヵ年計画から２年を経過した現時点における日本のスタートアップエコシステムの現状と、日本のポテンシャルを活かした今後の方向性について議論します。 「裾野の拡大」がある程度行われてきた現在、次なる目標である「高さの創出」と「継続」を達成するためには、スタートアップと大企業の"Power to Scale"や地域や大学の強みを掛け合わせることが必要です。 また、本セッションでは、裾野の拡大に資するこれまでのスタートアップ政策と、更なるイノベーション創出と経済構造改革推進に向けた今後のスタートアップ政策についても触れ、参加者に向けて現状と未来のビジョンを共有します。
99年カルチュア・コンビニエンス・クラブ⼊社、管理部門を統括するコーポレート管理室⻑。東証マザース上場、東証１部指定替えプロジェクトメンバー。 06年エムアウトにおいてアフタースクール事業「キッズベースキャンプ」を創業するとともに、兼務で新規事業開発シニアディレクターを歴任。 同事業を東急電鉄に売却、3年間のPMIを経て、同社取締役退任後、11年事業創造アクセラレーター01Boosterを創業し、起業家⽀援、企業向け新規事業開発⽀援事業を⾏っている。2009年グロービス経営⼤学院アルムナイアワード受賞。
