AIは世の中をどう変えるか
2010年代から機械学習の一種であるディープ・ラーニングの能力の高さによってAIは大きく進歩してさまざまな領域で実用化が進んできた。最近になって生成AIが登場してさらに進歩が加速されている。ここでは進歩したAIが世の中をどう変えるかを考える。
1959年東京生まれ。1986年東京大学大学院工学系研究科情報工学専攻博士課程修了。工学博士。同年通商産業省工業技術院電子技術総合研究所（現産業技術総合研究所）入所。2000年公立はこだて未来大学教授。2020年より現職。2014-2016年人工知能学会会長。2022年から情報処理学会副会長。著書に「鉄腕アトムは実現できるのか」、「AIに心は宿るのか」など。
コンピュータ技術とサイバーセキュリティにおける日本の課題、人材育成法および将来展望
現代日本社会はインターネットやクラウド等のサイバー技術に依存するようになった。ところが、サイバー空間においては、最近、極端な力のアンバランスが発生している。現在の日本には、米国や中国等の企業技術人と同水準の組織や人材の数が、とても少ない。世界に普及するようなサイバー技術を作れる人材が不足している。それどころか、各組織が安易で硬直的で脆いサイバーセキュリティ対策手法に依存した結果、日本組織の人材のコンピュータ・リテラシ低下はかなり深刻なレベルとなっており、基本的なサイバーセキュリティ上の自組織防衛能力すら有さない、極めて脆弱な状態にある。 この深刻な問題を解決し、世界最高レベルのサイバーセキュリティを実現するためには、サイバー空間を織りなす技術や構成要素、動作原理等の本質を広く深く理解し、かつ自ら技術革新が可能な日本人の数を、日本組織で増やす必要がある。そうすれば、彼らが実際に試行錯誤の結果新たなサイバー技術を作り出し、これらが自然に全世界で普遍的に利用される状況が作り出され、日本のサイバーセキュリティ能力は向上する。 すなわち、日本の組織やその人材が、サイバー空間の内側に埋没した単なる一ユーザーという現在の不満足な被治者の地位を卒業し、サイバー空間そのものを作っていく強力で高貴な治者の立場を獲得する必要があるのである。そのためには、日本の各組織における若手人材に、単にユーザーとして技術を使うだけでなく、自らサイバー技術を作り出すような試行錯誤を促す必要がある。そうすれば自律分散的・免疫的な組織的セキュリティ能力と技術力が、これから、日本の各組織から自然に発芽すると思われる。
日本の企業や行政機関等のテレワークシステムや、世界中で 700 万ユーザー利用の SoftEther VPN セキュリティソフト等を開発しているソフトウェア技術研究経営者。2004 年に筑波大学在学中にソフトイーサ株式会社を起業。2017 年 博士 (工学)。2017 年から筑波大学産学連携准教授 (2022 年から客員教授)、2018 年から 独立行政法人 情報処理推進機構 (IPA) サイバー技術研究室長。2020 年から NTT 東日本本社 特殊局員 (いずれも現役)。
成果につながるDX人材育成とは ～他社事例から紐解く、求められている人材像～
DX推進の障壁となるのが、即戦力となるDX人材の育成であり、「DX人材育成の最適な施策が分からない」「社員のデジタルリテラシーを向上したい」といった悩みをよく伺います。本公演では、300社以上のDX人材育成をご支援してきたTECH PLAYが、DX推進に求められる人物像と育成のコツを他社事例を紐解きながらご紹介します。
新卒でパーソルキャリア株式会社（旧株式会社インテリジェンス）入社。 一貫してIT ・インターネット・コンサルティング業界の採用支援に携わり、マネジメントとして組織づくりに従事。その後、関西にて同業界に携わりながら、大手製造業領域の採用支援組織立ち上げを経験。 2021年よりTECH PLAY に参画し、現在はDX 戦略実現のためのDXコンサルティング・組織づくり・人材育成を支援。
意思決定を加速させる、稟議・ワークフロー改革最前線。
営業、マーケティング、生産、バックオフィス… 企業の意思決定活動は「現場の立案」と「承認」、つまり稟議などのワークフロー業務によって支えられています。変化の激しい時代だからこそ、意思決定の迅速化は企業の競争優位性、利益に直結する重要な業務である反面、ワークフローシステムや承認プロセス自体の陳腐化/老朽化が問題になっています。本日はMonotaRO様/SHIFT様/ルートインホテルズ様/福岡地所様等が導入を進める次世代の稟議・ワークフローシステムである kickflow（キックフロー）が意思決定を加速させるためのポイントをわかりやすくお伝えします。
早稲田大学 商学部卒。NTTデータイントラマートにてワークフローシステムの営業、freee（フリー）株式会社にてクラウド会計・人事ソフトのセールス・導入サポートを経験。2017年より官公庁/企業のDX支援を行うつづく株式会社を創業、代表取締役に就任（現在7期目）。2022年よりkickflowに参画。
次世代AIドラレコを活用した社用車事故削減の最新事例紹介 ～効果を出せる使い方、運用方法とは～
自動運転に代表されるように自動車産業には100年に1度の変革期が訪れています。中でもAI活用によって社用車の交通事故削減には劇的な変化が生まれています。これまでは事故があった際の確認用だったドライブレコーダーですが、”次世代AIドラレコ”では自動で事故に繋がるリスク運転を分析、検出して、ドライバーの行動変容と交通事故削減を実現しています。レガシーでアナログなイメージが付きまとう社用車の安全管理・車両管理でのAIドラレコを活用した先進的な事例をご紹介します。
アクセンチュア（株）にて顧客企業の人事制度や労務管理改革を実施後、製造流通業の顧客に対し、商品開発、サプライチェーン、物流改革などを遂行。2017年、（株）ディー・エヌ・エーオートモーティブ事業本部に入社し、新規事業企画、事業立ち上げに従事。2020年4月、JapanTaxi（株）との統合に伴い、現GO（株）にてDRIVE CHART事業のビジネス責任者として事業を推進。
生成AIを活用した業務プロセス改善の事例と成功のポイント
生成AIならびにノーコードツールを導入し、業務プロセスを抜本的に改革することで、コスト4割削減・8週間から3週間への短納期化・人数体制7割減と成果が上げたベネッセが運営する「進研ゼミ」Webサイトの成功事例を、プロジェクト責任者である、株式会社メンバーズ清水畑よりご紹介。また、Workstyle Evolution代表取締役CEOで、『ChatGPT最強の仕事術』の著者でもある池田氏が、生成AIを活用したプロジェクトにおける成功の秘訣やポイントを解説します
2014年メンバーズ入社。サイト構築PM、運用統括、KPI策定、アクセス解析などを担当。2020年12月よりベネッセホールディングス、DIP（デジタルイノベーションパートナー）部門へ1年間の出向。現在はアカウントプロデューサーとして、ベネッセ社をはじめとした複数のクライアントに対して運用体制の設計やサイト運用全般のサービスを提供。
生成AIを活用した業務プロセス改善の事例と成功のポイント
生成AIならびにノーコードツールを導入し、業務プロセスを抜本的に改革することで、コスト4割削減・8週間から3週間への短納期化・人数体制7割減と成果が上げたベネッセが運営する「進研ゼミ」Webサイトの成功事例を、プロジェクト責任者である、株式会社メンバーズ清水畑よりご紹介。また、Workstyle Evolution代表取締役CEOで、『ChatGPT最強の仕事術』の著者でもある池田氏が、生成AIを活用したプロジェクトにおける成功の秘訣やポイントを解説します
1984年生まれ。早稲田大学卒業。2013年に独立後、連続起業家として、計8社を創業、4回のM＆A（Exit）を経験。 起業経験と最新の生成AIに関する知識を強みに、ChatGPTなどのビジネス業務への導入支援、プロダクト開発、研修・ワークショップなどを数十社以上に実施。 著書に『ChatGPT最強の仕事術』は3万部を突破。 YouTubeチャンネル「リモートワーク研究所」では、ChatGPTや最新AIツールの活用法を独自のビジネス視点から解説し、チャンネル登録数は7万人超（2023年12月時点）
ソフトバンクが牽引するAI革命 -世界で最もAIを活用するグループに-
本講演では「情報革命で人々を幸せに」という経営理念を掲げ、AI革命を牽引するソフトバンクのAI活用についてお話しします。特にDX成功の鍵を握る生成AIについて、最新トレンドや各業界のビジネス活用法とともに、企業でのAI活用における成功の鉄則について解説します。
大学院で自然言語処理の研究をした後、2021年ソフトバンク株式会社に新卒入社、SBイノベンチャー株式会社に出向、AI/DX人材育成サービス「Axross Recipe for Biz」の立ち上げに従事。2022年ソフトバンク株式会社への事業譲渡に伴い異動。AIエンジニアとして「Axross Recipe for Biz」の学習教材であるレシピのマネジメントを担当。またソフトバンク社内認定講師として社内外の研修講師を担当。ソフトバンクアカデミアにも所属。
三菱電機のDXイノベーションの取り組み
三菱電機グループは、2022年より「循環型 デジタル・エンジニアリング企業」を目指し、お客様から得られたデータに基づいた価値創出により、社会課題の解決を図りつつ、持続的な成長を目指した事業モデルの変革にとりくんでいます。100年以上電機メーカーとしてモノ作りを中心としてきた企業が、いかにしてコト事業に取り組んでいこうとしているかについてお話します。
東京工業大学情報工学専攻修了。1988年三菱電機(株)入社。人工知能（AI）の研究開発、マルチメディア事業企画、経営企画、住宅設備機器事業などで主として新事業・新分野に従事。2020年 IoT・ライフソリューション新事業推進センター長として家電・住宅設備機器のIoTプラットフォームを構築。2023年に全社の事業DXの推進のミッションを受け、DXイノベーションセンター長に就任。
データに基づく人事戦略：成果につながる「最適な人員配置」とは
近年、日本は労働人口減少の時代を迎えています。これにより、「組織の生産性向上」と「選ばれる組織づくり」が経営層の重要な課題となっています。課題解決のために必要となるのが、人員配置の最適化です。しかし、その最適化を実現するためにはどのような方法が必要なのでしょうか。その解決策として、DXを推進し一元管理された人事データの活用が有効です。適切に人員が配置されることで、適切に人員が配置されることで、組織全体のパフォーマンスが向上し、持続可能な成長への道が開かれます。このセッションでは、人事データを活用し、成果につながる「最適な人員配置」を実現する方法をご説明します。
デジタル通貨を扱うベンチャー企業でカスタマーサポートのマネジメント業務を経験後、2019年にSmartHRに入社。カスタマーサクセスとして中小～大手企業のSmarthR導入支援に従事したのち、2022年からプロダクトマーケティングマネージャーとしてクラウド人事労務ソフト「SmartHR」の機能企画・開発に携わる。 主に社会保険手続きの「電子申請」、従業員からの「申請」の機能を担当。
生成AIと共に強化するこれからのSOC運用
終わりのないランサムウェア攻撃。事業継続におけるサイバーセキュリティ対策の重要性が高まるなか、経営層、現場のスタッフ、従業員それぞれが意識を持って対応しなければいけません。本講演では、ランサムウェア攻撃の被害を最小限に食い止めるために必要な対策を、現場スタッフレベルにフォーカスしつつ SOC 運用の必要性なども含めてお話しします。
外資系ネットワーク機器ベンダーに入社後、スイッチ、ルータ、負荷分散装置のセールスサポートを経て、2003年にFortinetでUTMを初めて市場に展開。これを機にセキュリティの重要性を認識。その後、セキュリティの新たな方向性を求めてTenableで脆弱性のセキュリティ情報収集監視ソリューションを展開。そして、Rapid7では、脆弱性管理に加えて新たな分野である動的アプリケーションテスト、脅威検知とインシデント対応など幅広いソリューションを展開。さらに、現職では、EDR、XDR、クラウド、アイデンティティなど広範囲なセキュリティの展開を推進している。
AIで進化させる顧客と従業員のエクスペリエンス
“顧客体験“とも表現されるカスタマーエクスペリエンス（CX）、そしてそのエクスペリエンスを実現する従業員のエクスペリエンス（EX）。どの企業においてもこの2つのエクスペリエンスの実態を把握し、改善することは経営上の課題になっているのではないでしょうか。CXとEX、その垣根を超えて可視化と次のアクションを促すことができる、クアルトリクスならではのアプローチをご紹介します。
大手通信事業者にて、大企業向けの音声ネットワーク構築やデジタル広告を活用した販促プロジェクトなどを多数リード。その後、ネット広告代理店、外資系SaaSベンダーに籍を移し、プリセールスのソリューションエンジニアとして、DMP、MA、デジタル広告、ソーシャルを活用した、企業におけるデジタルマーケティング戦略の提案および運用支援を実施。 2021年にクアルトリクスに入社。デジタルマーケティングの経験をベースに、製造、金融、消費財メーカーを中心に、CX・EXソリューションの提案支援、またプロダクトエキスパートとしてイベント登壇、社内外のワークショップなども担当。
2024年のバックオフィス業務のデジタル化のススメ
2023年より電子帳簿保存法、インボイス制度の対応に迫られバックオフィス業務の在り方が変わった企業様も多いと思います。当セミナーでは更なる業務効率UPを目指す企業様向けにデジタルの活用方法をご案内いたします。
2007年から多くの中小企業のバックオフィスシステム導入に従事。 現在は多くのリアル現場で見た事業者のシステム利活用の成功と失敗の知見を持って 時代を先読みした顧客が求めている既存製品の価値向上＆新たなプロダクトを生み出す推進を行っている。
デジタルネイチャー化の進展と高速で変遷する技術環境
この講演では、「デジタルネイチャー」という概念を通じて、人間と自然、そして技術との新しい関係を探求します。私たちはどのようにしてデジタルネイチャー化が進み、それが私たちの生活、社会、そして地球環境にどのような影響を及ぼすのかについて考察します。 まず、デジタルネイチャーが指し示す自然環境と人工環境の融合という基本概念から始めます。ここから発展する人間と機械の相互作用、そして物質とデータが統合することによって生じる複合現象へと話を広げていきます。 次に、このデジタルネイチャー化が私たちの身体性、感情、そして認知に与える影響を解き明かします。人間中心主義を越えた新たな自然の理解が、現代科学にどのような課題と機会を提供するのかを詳述します。 さらに、イノベーションの推進要因であるニューラルネットワークや機械学習などのAI技術を取り上げ、これらが私たちの生態系や社会構造にどのように統合されていくのかについて議論します。
メディアアーティスト。1987年生まれ、2010年ごろより作家活動を始める。境界領域における物化や変換、質量への憧憬をモチーフに作品を展開。筑波大学准教授、デジタルハリウッド大学特任教授。2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）テーマ事業プロデューサー。 近年の展示として「おさなごころを、きみに(東京都現代美術館, 2020)」、「北九州未来創造芸術祭 ART for SDGs (北九州, 2021)」、「Ars Electronica(オーストリア,2021)」、「Study:大阪関西国際芸術祭(大阪, 2022)」、「遍在する身体，交錯する時空間(日下部民藝館,2022)」など多数。また「落合陽一×日本フィルプロジェクト」の演出など、さまざまな分野とのコラボレーションも手かげる。
都市間競争力とDX
昨今は国と国の競争よりも都市と都市の競争が注目されています。国（政府）は都市部から地方部までを一様にまとめて扱うため、地方の個々の強みを活かしきれない場合があります。一方、地方は自らの強みだけに集中して最大限に磨くことができるため、地域の活性化には国の力よりも地方の力のほうが威力を発揮します。世界の主要都市と競争できる街をつくるには？鍵となるDXの役割についてお話いたします。
1969年、東京都渋谷区出身。早稲田大学政治経済学部卒業後、97年に弁護士登録。翌年、橋下綜合法律事務所を開設する。 2008年、38歳の若さで大阪府知事に就任、その後大阪市長、国政政党代表などを歴任。2015年12月に政界引退し、現在は TV 番組出演や講演、執筆活動等多方面で活動中。
経費精算のDXが企業の持続的成長へ導く理由とは
企業の変革を行うために管理業務のDXは、特に重要ではないでしょうか。利益を直接的に生むことがないため、見落としがちですが、経費精算業務を「なくす」ことは、費用対効果を実感できる部分と弊社は考えます。本講演では、システムの紹介と経費精算業務のDXについて、実際の事例を交えてご説明します。
20代より広告代理店や外資メーカーにてセールス活動に従事。前職では大手飲食業向けのエンタープライズ領域でセールスマネージャーを経験し、2021年2月マネーフォワードに参画。
本質的なDXが進まない、知っててもハマる落とし穴
DXの重要性が叫ばれるようになってから数年、大企業を中心に多くの企業がDXに取り組んでいますが、人材不足やノウハウ不足を理由に苦戦している企業がいるのも事実です。本質的なDXを進めるにあたって、実は「知っていてもはまってしまう」落とし穴があるのはご存じでしょうか？このセッションではこれまでに600以上のプロジェクトを共創することで企業の成長支援を行ってきたSun*のCTOsに属する専門家から、そうした落とし穴の正体を明らかにしつつ、本質的なDXを実現するための方法について解説いたします。
情報通信系研究所などでプログラマとして勤務後、スタートアップを立ち上げ。その後出資企業だったベーシックへ入社し、マーケティングオートメーションツールの開発・採用・事業推進などの分野で活躍。 「ferret One」開発責任者。 2007年、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「未踏ソフトウェア創造事業」に採択され、ビジネスシーズのプロトタイプを開発・発表した経験を持つ 。 2021年1月からSun*に参画し、大手企業・スタートアップの助っ人CTOとして従事。
成長企業から学ぶ 経営と法務のあるべき姿 ～契約業務DX活用が企業の成長を支える～
先行き不透明な社会情勢の中で、経営における法務の関わりは重要性を増しています。 そんな中、企業法務は法令順守やコンプライアンスを中心とした「守りの法務」はもちろんのこと、経営や現場で法務力を発揮する「攻めの法務」への取り組みを強化するべきだとも言われています。 そこで、LegalOn Technologiesでは、法務が経営に与える影響を明らかにするべく、全国の経営者を対象に法務に関する実態調査を行い、「成長企業の法務」に焦点を当てたデータを収集しました。 本セッションでは、アンケート結果を解説しつつ、経営層・リーダーが学ぶべき「成長企業に学ぶべき法務体制」についてお話しします。
慶應義塾大学法学部法律学科在学中に旧司法試験に合格し、2011年弁護士登録。同年長島・大野・常松法律事務所入所。2017年 Duke University School of Law（LL.M.）修了、2018年ニューヨーク州弁護士登録。Kramer Levin Naftalis & Frankel LLP（New York）、長島・大野・常松法律事務所バンコク・オフィス勤務を経て2020年4月株式会社LegalOn Technologies（旧:LegalForce）参画。法務開発部門を統括。
東大松尾研スタートアップパネル「AIスタートアップが変える日本の未来」
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
東京大学工学部計数工学科を卒業後、同大学院に進学。学部から大学院にかけて 東大松尾研でのプロジェクトマネージャー、エムスリーやPFNを始めとする複数の企業でインターンを経て東大松尾研で現CEO野呂と出会い、CTOとして燈株式会社を共同創業。燈では最先端技術を業界に届けるために、研究開発チームの管掌と顧客企業との対話を日々行なっている。また、深層学習用のオンプレ開発基盤「Amath」を構築し、爆速なAI開発を主導している。
東大松尾研スタートアップパネル「AIスタートアップが変える日本の未来」
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
東京大学松尾研究室 現役学生。生成AI特化のスタートアップneoAIを創業し、1年半で月商数千万円、25人の規模まで成長させる。銀行や出版社など、大企業のお客様を中心に生成AIの開発及びコンサルティングサービスを提供。
東大松尾研スタートアップパネル「AIスタートアップが変える日本の未来」
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
株式会社EQUESや株式会社松尾研究所にてAIソリューション開発を進め、東京大学大学院情報理工学系研究科で触覚提示の研究を行う。AIや触覚を始め、最先端の技術から新たなソリューションを生み出し、社会実装を進めている。
東大松尾研スタートアップパネル「AIスタートアップが変える日本の未来」
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
海外大学を卒業後、オフショア開発およびDXコンサル事業の新規立ち上げを経験。企業のDX化に向けた、業務フローの整理、課題抽出、施策立案、要件定義、およびPJ管理を主業務として担当。大手企業に向けたデジタル系新規事業におけるコンサルティング/PM業務や、スタートアップや中小企業に向けたプロダクトやAIの企画から開発まで一貫したマネジメントを行なっている。
東大松尾研スタートアップパネル「AIスタートアップが変える日本の未来」
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1985年、福島県生まれ。ノンフィクションライター。慶應義塾大学文学部卒業。IT系ニュースサイトを運営するアイティメディア（株）で情報システム部に在籍し、エンタープライズIT領域において年間60本ほどのイベントを企画。2018年10月、フリーに転向。現在は記者、広報、イベント企画、ブランドアンバサダー、マネージャーとして、行政から民間まで幅広く記事執筆、企画運営に奔走している。
