事業者向けECモノタロウのCX（顧客体験）を支えるDXとEXの現場
10年連続で前年比売上20%増で成長をしているMonotaRO（モノタロウ）。 創業以来、日本の間接資材の小売業界をインターネットやデータベースマーケティング等のIT・マーケティング技術で変革することで日本中の現場をモノが足る世界に変革し、顧客である事業者がより本業に集中できる社会を目指していくことを目指しています。 モノタロウの成長は、顧客の支持がなければ実現できません。それにはCX(顧客体験)を向上させることが必須です。 本セッションでは、モノタロウのCX(顧客体験)の向上を支えてきたDXとEXに関する取り組みについて、技術、組織、企業理念やカルチャーなど、幅広い切り口でご紹介いたします。
2014年にモノタロウに入社後、データサイエンス、デジタルマーケティング、UI／UX、IT領域を担当。2017年以降、CTO／CMOとしてテクノロジーの活用を推進することにより、日本中の現場に、より効率的な間接資材調達購買プラットフォームを構築、提供することにフォーカスしている。
事業者向けECモノタロウのCX（顧客体験）を支えるDXとEXの現場
10年連続で前年比売上20%増で成長をしているMonotaRO（モノタロウ）。 創業以来、日本の間接資材の小売業界をインターネットやデータベースマーケティング等のIT・マーケティング技術で変革することで日本中の現場をモノが足る世界に変革し、顧客である事業者がより本業に集中できる社会を目指していくことを目指しています。 モノタロウの成長は、顧客の支持がなければ実現できません。それにはCX(顧客体験)を向上させることが必須です。 本セッションでは、モノタロウのCX(顧客体験)の向上を支えてきたDXとEXに関する取り組みについて、技術、組織、企業理念やカルチャーなど、幅広い切り口でご紹介いたします。
2018年 東京でのデータマーケティングチームの立ち上げメンバーとして入社。データを活かした顧客体験向上を担当。MonotaRO 以前は、オイシックス・ラ・大地株式会社にて、新規事業（海外／卸／JV）の立ち上げ・運営に関わり、全社の分析・テクノロジーマーケティングを担当。
事業者向けECモノタロウのCX（顧客体験）を支えるDXとEXの現場
10年連続で前年比売上20%増で成長をしているMonotaRO（モノタロウ）。 創業以来、日本の間接資材の小売業界をインターネットやデータベースマーケティング等のIT・マーケティング技術で変革することで日本中の現場をモノが足る世界に変革し、顧客である事業者がより本業に集中できる社会を目指していくことを目指しています。 モノタロウの成長は、顧客の支持がなければ実現できません。それにはCX(顧客体験)を向上させることが必須です。 本セッションでは、モノタロウのCX(顧客体験)の向上を支えてきたDXとEXに関する取り組みについて、技術、組織、企業理念やカルチャーなど、幅広い切り口でご紹介いたします。
大学卒業後、SIer企業からBtoCのEC事業会社へ転職。同社でシステム部長を経験した後2019年にモノタロウに参画。現在同社のてエンジニアリングマネージャーとしてエンジニア組織作りとEC基盤プラットフォーム開発を行なっている。
事業者向けECモノタロウのCX（顧客体験）を支えるDXとEXの現場
10年連続で前年比売上20%増で成長をしているMonotaRO（モノタロウ）。 創業以来、日本の間接資材の小売業界をインターネットやデータベースマーケティング等のIT・マーケティング技術で変革することで日本中の現場をモノが足る世界に変革し、顧客である事業者がより本業に集中できる社会を目指していくことを目指しています。 モノタロウの成長は、顧客の支持がなければ実現できません。それにはCX(顧客体験)を向上させることが必須です。 本セッションでは、モノタロウのCX(顧客体験)の向上を支えてきたDXとEXに関する取り組みについて、技術、組織、企業理念やカルチャーなど、幅広い切り口でご紹介いたします。
2005年に新卒で楽天株式会社入社。広告営業、アドネットワーク事業の立ち上げなどを経験。2008年にアジャイルメディア・ネットワーク株式会社に入社し、アンバサダーマーケティング事業の立ち上げ、取締役副社長COOとして東証マザーズへのIPOなどを経験後、2018年12月に退任。株式会社プレイドには2011年の会社設立時から社外取締役として参画し、2019年1月から現職。現在はビジネスサイド全般を管掌している。
DXの現実解 ～破壊的創造から協調的創造へ～
DXとは何か？デジタルトランスフォーメーションです。必要なことは「形を変えてあげる」ことで、過去の資産を否定する必要はどこにもありません。ところが、世間で言われるDXは破壊的創造とセットで語られ、過去のビジネスはもうだめ、日本企業はもうだめ、という論調になりがちです。過大な期待や巨大なイノベーションのようなものを天高く想像し、そのためには破壊が必須である、とする論調に私は異を唱えます。また、DXは技術偏重になりがちです。クラウドやAIやブロックチェーンを使えばそれがDXなのか？ベンチャーと大企業の双方の事業に携わって来た経験を踏まえて、現状のDXのもやもやをぶった切ります。
1999年サン・マイクロシステムズ株式会社に入社。米国 Sun Microsystems, Incでの開発などを経て2000年に株式会社アプレッソを起業、データ連携ミドルウェア DataSpiderを開発し、SOFTICより年間最優秀ソフトウェア賞を受賞。2013年にセゾン情報システムズHULFT事業CTO、2014年 他事業部も含めたCTO、2015年取締役 CTO、2016年常務取締役 CTOを務め、2019年に株式会社クレディセゾンへ入社。取締役 CTOなどを経て、2020年3月より現職。
途上国から世界に通用するブランドをつくる。【ライブ配信のみ】 ※当セッションは都合によりライブ配信のみとなります。後日のオンデマンド配信はございませんので、ご了承ください。
「途上国から世界に通用するブランドをつくる。」を理念とし、途上国の魅力ある素材や職人の技術を活かし、モノづくりを通して途上国の可能性を伝えているファッションブランド・マザーハウス。 創業から15年目を迎え、現在は6つの生産国と5つの販売国に展開しています。 こちらの講演会では、創業者である代表兼チーフデザイナー・山口絵理子が起業に至るまでの創業ストーリーや、理念に込めた自身の哲学をお伝えします。
1981年埼玉県生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。ワシントンの国際機関でのインターンを経てバングラデシュBRAC大学院開発学部修士課程に留学。2年後帰国し「途上国から世界に通用するブランドをつくる」をミッションとして株式会社マザーハウスを設立。現在バングラデシュ、ネパール、インドネシア、スリランカ、インド、ミャンマーの自社工場・提携工房でジュート（麻）やレザーのバッグ、ストール、ジュエリー、アパレルのデザイン・生産を行う。日本国内36店舗、そして台湾6店舗、香港2店舗、シンガポール2店舗で販売を展開（2020年9月時点）。
UCCが取り組むD2Cサービス「My COFFEE STYLE」と独自のデータ活用事例
UCCでは昨年から実店舗とECでのD２C事業を展開し、顧客とのエンゲージメントを高めるために、LINE上に独自のサービスを構築しています。 その設計コンセプトや、コーヒー専門会社としての特徴を生かした、データの活用、CX向上への取組みをご紹介します。
システムベンダーでキャリアをスタートさせた後、リクルートライフスタイルに転職。『じゃらん』や『ホットペッパー』の新規サービス立ち上げやプロダクトマネージャー、CRMグループマネージャーを担当。2018年にUCCホールディングスに入社、2019年から現職。
国際社会における多言語化の意義 ～外国人へのCX／EXを考える～
世界人口77億人のうち、インターネットユーザーは45億人を突破し、6割以上もの人がインターネットに繋がる時代となりました。 今や、世界中の人と時間や場所を気にせず、一瞬で繋がることができます。 ビジネスの現場でも、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で対面での接触が減る中、大手企業を中心にデジタルシフトが進んでいます。 一方で、日本では人口減少・少子高齢化が加速し、日本人のみをターゲットとしたマーケットは縮小傾向にあるため、今後は300万人もの在留外国人をはじめとする外国人対応が、国際社会における企業の成長に不可欠です。 本講演では、外国人へのCXやEXを考える上でカギとなる「インターネットの多言語化」について、実際の事例を交えながら解説いたします。
100以上のBtoB、BtoC向けサブスクリプション型SaaSサービスに携わった経験を生かし、2017年3月よりWovn Technologies株式会社に入社。セールスとして、2年間で2,000社以上の多言語化における課題に向き合い、ソリューション提案を実施。その後、契約済クライアント様向けカスタマーサクセス部門を統括し、2019年11月からマーケティング活動に従事。
売るためではなく、”体験してもらう”ための店舗「b8ta」
2020年8月1日に新宿と有楽町にオープンしたサンフランシスコ発の体験型店舗「b8ta」。 通常の小売店とは一線を画し、販売を主目的とせず、”体験してもらう”ための店舗づくりをおこなう「b8ta」の紹介を通じて、 これからの店舗の可能性や新たな発見と出会う体験の作り方などをお話します。
2005年PR会社入社後、IRコンサルティング会社、スタートアップのCEOを経て、フランスのEMLYON経営大学院でMBAを取得。 2015年ダイソンにリテールマネージャーとして入社し、世界初の旗艦店を表参道にオープン。東京統括部長を経て、2019年11月より現職。2020年8月にアジア初のb8ta Tokyoを2店舗東京都内に開店。
売るためではなく、”体験してもらう”ための店舗「b8ta」
2020年8月1日に新宿と有楽町にオープンしたサンフランシスコ発の体験型店舗「b8ta」。 通常の小売店とは一線を画し、販売を主目的とせず、”体験してもらう”ための店舗づくりをおこなう「b8ta」の紹介を通じて、 これからの店舗の可能性や新たな発見と出会う体験の作り方などをお話します。
NTTやIT系コンサルティングファーム等を経て、アジャイルメディア・ネットワーク設立時からブロガーの一人として運営に参画。代表取締役社長や取締役CMOを歴任し、現在はアンバサダープログラムのアンバサダーとして、ソーシャルメディアの企業活用についての啓発活動を担当。note株式会社では、noteプロデューサーとして、ビジネスパーソンや企業におけるブログやソーシャルメディアの活用についてのサポートを行っている。個人でも、日経MJやYahooニュース!個人のコラム連載等、幅広い活動を行っており、著書に「顧客視点の企業戦略」、「アルファブロガー」等がある。
デジタル時代に求められる顧客主体のデータマネジメント手法
デジタル変革により、顧客対応にも変化が生じている昨今。ビジネス価値を最大化するためには、顧客ロイヤリティを高め、生涯顧客を育成していくことが重要となっております。そのためにはデータをどう活用すべきか、Sansanのデータマネジメント手法をお伝えします。
2015年から、オービットブイユージャパン株式会社取締役として、BtoB法人営業からマーケティング全般を統括。主に、ECビジネス支援業務として、売り上げ拡大、工数削減に繋がるシステムを提案。2019年、Sansanへ入社し、主にアライアンス担当として、Sansanと他システムとの連携推進に取り組む。2020年6月より、現職。
都会の中の実験的な公園 Ginza Sony Park
2018年8月に開園し、公園での休憩やライブ、イベントを通じて多くの人がソニーらしいと感じる体験を提供してきた「Ginza Sony Park（銀座ソニーパーク）」。使い手に解釈を委ねるという余白の体験を提供し、またコロナ禍においても「変わり続ける実験的な公園」として様々な取り組みをおこなっています。2021年秋まで続く現在のGinza Sony Park、そして2025年に竣工予定の「最終形」を見据えての取り組みについてお話します。
1992年にソニー株式会社入社。営業、マーケティング、経営戦略、CEO室などを経て2017年から現職。「Ginza Sony Park Project」のリーダーとして、2013年からプロジェクトを推進し続け、2018年8月9日に「Ginza Sony Park」をオープン。現在に至る。
都会の中の実験的な公園 Ginza Sony Park
2018年8月に開園し、公園での休憩やライブ、イベントを通じて多くの人がソニーらしいと感じる体験を提供してきた「Ginza Sony Park（銀座ソニーパーク）」。使い手に解釈を委ねるという余白の体験を提供し、またコロナ禍においても「変わり続ける実験的な公園」として様々な取り組みをおこなっています。2021年秋まで続く現在のGinza Sony Park、そして2025年に竣工予定の「最終形」を見据えての取り組みについてお話します。
1987年生まれ、岐阜県出身。2011年よりフリーライターとして、スタートアップやテクノロジー、新規事業開発などの取材執筆を行う。2015年に「inquire」を設立し、様々な事業や組織、プロジェクトの編集を手掛ける。社会的マイノリティ全般に関する情報発信を行うNPO法人「soar」副代表、あらゆる領域にデジタルシフトをミッションにするプロジェクトデザインファーム「IDENTITY」共同創業者。
CXが高い企業は、なぜEX（従業員体験）を大事にするのか？ ～リクルートエージェントの場合～
リクルートキャリア社が提供する転職エージェントサービス「リクルートエージェント」では、2015年から顧客体験の向上に取り組んでいます。 CXを改善を目指していた同社が、今なぜ従業員体験（EX）向上を目指すのか？「顧客に向き合う組織」へと変化するために同社が辿った軌跡をご紹介します。
新卒で㈱NTT西日本入社後、総務省との協同PJTである次世代ネットワーク（NGN）導入に従事。その後HR系コンサルティングファームの立ち上げを経て2011年に㈱リクルートキャリアに入社、採用支援、育成体系の構築、人事労務、CX向上や、EX向上(eNPS経営)などを推進。eNPS経営の取り組みはリクルートグループ45,000名の中から選出される全社表彰「FORUM」案件にも選ばれている。
CXが高い企業は、なぜEX（従業員体験）を大事にするのか？ ～リクルートエージェントの場合～
リクルートキャリア社が提供する転職エージェントサービス「リクルートエージェント」では、2015年から顧客体験の向上に取り組んでいます。 CXを改善を目指していた同社が、今なぜ従業員体験（EX）向上を目指すのか？「顧客に向き合う組織」へと変化するために同社が辿った軌跡をご紹介します。
新卒で㈱三井住友銀行に入行後、CSR推進、協調融資組成等に従事。2013年に㈱リクルートキャリアに入社し、エージェントサービスの営業企画として、業務推進、組織長育成、要員配置計画等に関わる。2018年より現組織にてVOCやCX向上に従事。NPSを起点とした新規サービスの立ち上げ等も行っている。
CXが高い企業は、なぜEX（従業員体験）を大事にするのか？ ～リクルートエージェントの場合～
リクルートキャリア社が提供する転職エージェントサービス「リクルートエージェント」では、2015年から顧客体験の向上に取り組んでいます。 CXを改善を目指していた同社が、今なぜ従業員体験（EX）向上を目指すのか？「顧客に向き合う組織」へと変化するために同社が辿った軌跡をご紹介します。
大阪大学法学部卒業後、ソフトバンクグループ人事部門にて人事業務に従事。その後、IoTメディア・モバイルコマース領域にて起業、資金調達の実施などを経て現職。 株式会社Emotion Techにおいては、マーケティング部門の責任者として、ブランディング・PR・市場開拓に携わる。2018年からはHR事業領域責任者として、企業のEX（従業員体験）向上支援サービスを開発。「実践的カスタマー・エクスペリエンス・マネジメント」著者。
都市に求められるデジタル・レジリエンス
渋谷区の基本構想（ヴィジョン）、DX推進ケース、都市におけるデジタル・レジリエンスとは、デジタルトランスフォーメーション思考の4章でBX、CX、DX、EXについて
1984年 立教大学経済学部卒業後、1984 ～ 92 年、消費財メーカーのマーケティング・コミュニケーション部門を経て、広告会社へ転じ、統合型マーケティング・コミュニケーション（IMC）のアカウントプランニングおよびマネジメント業務を統括。2012年から共通ポイントサービス企業のマーケティングサービス担当執行役員を経て、2015年10月渋谷区副区長に就任、CIO/CISO兼務（現職）
玩具サブスクリプションサービスで、社内メンバーが率先してお客様体験を向上させる雰囲気作り
おもちゃのサブスクリプション・レンタルサービスの「トイサブ！」を運営しております。 トイサブ！では、お子様の成長に合わせておもちゃを選定、お届けしております。おもちゃは交換可能で、常に成長に合わせたおもちゃだけをご家庭においておくことが出来ます。 おもちゃを選定するのも、返却物品を清掃するのも、お客様対応するのも、全てがお客様体験に繋がります。 弊社の自慢は社内メンバーが、率先してお客様満足向上に貢献する姿勢を持っていることです。 その姿勢をどう生み出しているのかお話出来ればと思います。
1983年生まれ、東京都出身、4児の父。 明治大学法学部在学中に友人とWeb制作会社を創業。 事業譲渡後、複数の外資系IT企業でエンジニア、プロダクトマネージャ等の事業経験の後、玩具のサブスクリプションサービスを展開する株式会社トラーナを2015年に設立。
玩具サブスクリプションサービスで、社内メンバーが率先してお客様体験を向上させる雰囲気作り
おもちゃのサブスクリプション・レンタルサービスの「トイサブ！」を運営しております。 トイサブ！では、お子様の成長に合わせておもちゃを選定、お届けしております。おもちゃは交換可能で、常に成長に合わせたおもちゃだけをご家庭においておくことが出来ます。 おもちゃを選定するのも、返却物品を清掃するのも、お客様対応するのも、全てがお客様体験に繋がります。 弊社の自慢は社内メンバーが、率先してお客様満足向上に貢献する姿勢を持っていることです。 その姿勢をどう生み出しているのかお話出来ればと思います。
1985年山口県生まれ。慶應義塾大学文学部卒業。専門商社で営業を経験し、2012年株式会社翔泳社に入社。マーケティング専門メディア『MarkeZine』の編集・企画・運営に携わる。2016年、定期誌『MarkeZine』を創刊し、サブスクリプション事業をスタート。編集業務と並行して、出版社・ウェブメディアの新しいビジネスモデル構築に取り組む。2019年4月、編集長就任。インターネットメディア協会（JIMA）理事。
