旭化成株式会社 取締役 専務執行役員 デジタル共創本部長
1987年日本IBM入社。東京基礎研究所にてプログラミング言語やソフトウェアエンジニアリングの研究領域をリード。 2005年に執行役員、2017年より最高技術責任者（CTO）。 2020年7月に旭化成に入社、2021年4月に常務執行役員デジタル共創本部長。2022年6月より現職。
※ プロフィールの引用元は「アジャイル経営カンファレンス」になります。
※ 同姓同名の登壇者も含まれておりますので詳細は以下の一覧をご確認ください。
旭化成におけるアジャイル経営に向けた人材育成と組織風土づくり :『デジタル創造期』を迎えて見えた次の『デジタルノーマル期』とは
旭化成のDXは、「デジタル導入期」、「デジタル展開期」を経て、「デジタル創造期」に入っています。 その先に、全従業員にとって、データやデジタルの活用が当たり前となる「デジタルノーマル期」を目指しています。 この「デジタルノーマル期」は、アジャイル経営につながるものです。 社会や産業の大きな変革に、企業全体が俊敏に対応するためには、経営層向けの施策やシステム化といった限定的な対応では不十分です。そのためには、全従業員を対象にした「人材育成」、「データ活用」、「組織風土づくり」が、非常に重要になってきます。 「人材育成」と「組織風土づくり」を中心に、デジタルノーマルやアジャイル経営に向けた具体的な取組みや事例を紹介します。
DX人材資本論 ～ 企業価値向上に資する人材育成の秘訣 ～
企業の持続的な成長を支え、付加価値を生み出す源泉は人材です。これからは、人材を「資源」ではなく「資本」として捉え、社員ひとり一人の能力にレバレッジをかけて、いかに企業価値を高めていくか重要です。 また、あらゆる産業でDXは経営戦略の中核を担っており、ゆえにDX人材は企業の中長期の成長や変革になくてはならない存在です。 企業に変革をもたらすDX人材をどのように育て、その活躍をいかに企業価値の向上につなげていくのか。本セッションでは、「旭化成ガレージ」を代表とする先進的なDX施策・人材育成を推進してきた旭化成・久世 和資氏をお招きし、ユーザ企業・IT企業双方の側面からこれまでの取組みや、困難を乗り越える中で見えてきたことを実例を交えてお伝えします。
【特別講演】企業変革を実現するためのデジタル人材育成と組織風土変革
旭化成ではデジタル変化に向けたロードマップを策定し、デジタル導入期、デジタル展開期を経て、現在デジタル創造期に入っています。最終的には全社員がデジタルを効果的に活用できるデジタルノーマル期を目指しており、そのために2023年までにデジタル人材4万人育成、さらにデジタルプロ人材2500人の育成を目標としております。人材育成に向けて、社内eラーニングシステムにオリジナルの学習コンテンツを公開し、テストの合格者にはオープンバッジを付与することで、全従業員のITリテラシー向上を目指します。
DXを組織に浸透させる方法
組織全体にDXを浸透させ、DXを真の実装フェーズへと引き上げるために必要なものとは。また、経営者やマネジメント層は、DXを組織に実装させるために、人材や組織といかに向き合うべきなのか。最前線でDXを実践する旭化成・久世和資氏、中外製薬・志済聡子氏をお招きし、各社のDXの全体像をお話いただきつつ、DXを組織に実装するために求められる視座やアプローチ、人材育成について意見交換をいただく。
旭化成におけるブロックチェーンの活用とサステナビリティの実現
数年来、デジタル技術を活用して、業務変革や新規事業の創出に取り組んでいる。サステナビリティ関連のプロジェクトでは、複数企業や自治体による共創やエコシステムが不可欠である。ブロックチェーンは、このような場面にも有効である。プラスチックリサイクルのプラットフォーム構築などの事例を用いて解説する。
デジタル社会の企業価値創造とは－ 人・データ・組織風土を基点とした企業価値の共創 －
旭化成では、生産・研究開発部門を中心として、3年前よりデジタル技術の導入を進めてきました。現在は、2021年4月に設立したデジタル共創本部において、各領域に分散していたIT・デジタル関連部場を統合し、デジタル技術の社内展開、デジタル技術による新規ビジネスの創出に向けて、全社をあげてDXを推進しています。DX推進のキーは人・データ・組織風土にあると考えおり、SGDs関連テーマも含め、その取組みについて紹介します。
「デジタル×共創によるビジネスと社会の変革」 ～人、データ、組織風土を基点とした新・事業領域の共創～
