小林暢子

AI人材が活躍できる組織、腐る組織　その境界は？ ～経営者、HR部門、現場が採るべき対策はこれだ～

生成AIが目覚ましい進化を遂げる中、生産性の飛躍的な向上を狙い、AIの活用とそれをけん引する人材育成に取り組む企業は増え続けています。しかし、AI活用を前提にした事業モデルやAI人材の活躍イメージなどを描かないまま投資を急いでも、経営的な成果を得ることはできません。本セッションでは、AIの活用能力を認定する「G検定」を運営し、AI人材育成の実態を知る岡田氏、HR分野でのAI活用の第一人者である牧野氏、HR分野のDXに詳しい古澤氏の議論から、経営者、HR部門、現場が果たすべき役割を考えていきます。

自治体のDXの方向性　～自治体と住民の関わり方の変革～

サステナビリティと人的資本をともに高める企業価値

テレワークを後退させない！ 可視化でセキュリティもコミュニケーションも向上

新型コロナ対策で浸透したテレワークだが、その実施率は徐々に低下している。原因は情報セキュリティへの不安や働いている姿が「見えない」ことによるコミュニケーションの不全だ。働き方の可視化によってこうした不安を払しょくし、安心安全に働き、チームの求心力を高めることができる。

間違いだらけのジョブ型雇用を斬る

「ジョブ型では職務が細部までジョブディスクリプションできっちり定義される」「ジョブ型の欧米企業では若手がすぐに出世する」「ジョブ型になればワークライフバランスが改善する」――。日本型人事制度の課題を解決するとして関心を集めるジョブ型雇用。しかし喧伝されるメリットの多くは、実は誤った認識に基づいています。中途半端な知識しか持たない経営者や人事が流行に乗って導入を急ぐと、狙った成果を発揮しないどころか、社員の配置や育成に大きな悪影響を及ぼしかねません。長年日本の人事制度を見つめ、海外の実情もよく知る識者2人が、ファクトを基にジョブ型の虚と実を語ります。

行政DXでコロナ禍を乗り切る！速く、幅広く知見を集め、意思決定するコミュニケーション改革の全貌

新型コロナと闘う行政の最前線では今、デジタルを活用したコミュニケーション改革が進んでいる。紙やハンコからデジタルプラットフォームに移行することで、関係者や専門家の意見を迅速に集め、タイムリーな意思決定ができる組織へと生まれ変わる。内閣府官房補佐官として新型コロナワクチンの接種記録システムの普及などを主導する小林史明衆議院議員に、行政のコミュニケーションＤＸの全貌を聞く。