第三の支柱 地域経済の重要性
国際通貨基金（IMF）チーフエコノミストなどを経て、2013-16年インド準備銀行（中銀）総裁。金融危機前に住宅バブルに警鐘を鳴らし、「危機の予言者」と評価を高めた。近著『第三の支柱』ではコミュニティーの再興がもたらす経済成長への貢献を訴えている。本講演では国家と市場に加えた”第三の支柱”であるコミュニティー（地域経済）の挑戦について語る。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
2030年のサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）戦略
近年加速化する脱炭素化の動きなどを受け、企業の長期的な成長のためには、サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）、すなわち「環境・社会価値を前提にして、経済価値を同時に実現する（儲かる）企業経営への転換」を早急に進めることが不可欠といえます。2030年に向けた「本物のサステナビリティ経営」の具体的な進め方を先進事例とともに解説します。
2003年より、民間企業や政府機関、国際機関にて、東欧、アジア、アフリカにおける民間部門開発、日本企業の投資促進を手掛ける。 2011年より現職。日本企業のサステナビリティビジョン・戦略策定、サステナビリティ・ビジネス・トランスフォーメーションの推進、サステナビリティリスク管理の仕組み構築、途上国における社会課題解決型ビジネス支援やサステナブル投融資支援を実施。 金融機関の気候変動リスク・機会の評価や気候変動関連の情報開示支援業務を多数経験。著書に、『SXの時代』『2030年のSX戦略』（共著、日経BP）
サステナブル・ジャーニーの価値最大化
真剣にESG経営に取り組む企業において、サステナブルなサプライチェーン管理をどのように実施しているのか、その信憑性や透明性をどのように担保するのか。サステナビリティ評価を提供するEcoVadisが世界９万社にのぼるエコバディス・ネットワークでサプライヤー評価についてご紹介します。
リチャード・ボーンは、13年以上にわたってEcoVadisに勤務しておりEcoVadisの執行委員会の一員でもあります。EcoVadis の評価対象企業のために広範なオンボーディングとサポートの機能を構築し、9万社のEcoVadis ネットワークを作り上げてきました。ロンドンとパリで営業、ビジネス・マネジメントの職務を経験。バース大学にて統合環境マネジメントの修士号を取得しています。
自然資本と持続的な成長のために
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
米ハーバード大学卒業。コロンビア大地球研究所所長。専門は開発経済学。南米、東欧など各国政府の経済顧問も務める。気候変動問題から自然資本などSDGs関連について幅広く研究・執筆している。
ネイチャーポジティブ実現に向けた三井住友トラストグループの取り組み
三井住友トラストグループは、生物多様性・自然資本の分野において、投資・融資商品の開発等で早くから金融界の先頭を走ってきました。ネイチャーポジティブやTNFDといった新たな取り組みが始まる中、我が国唯一の専業信託銀行として、中核の銀行、資産運用、不動産業務における今後のビジネス戦略について説明します。
1961年生まれ。1983年大阪大学法学部卒。同年、住友信託銀行に入社しロンドン支店、年金運用部等を経て、2003年より同社のサステナビリティ部署の立ち上げを主導、業務全般を統括する。この間、企業年金初のESGファンド開発や、環境不動産業務の立ち上げ、世界初の自然資本評価型環境格付融資や資金使途のないポジティブ・インパクト・ファイナンスの開発、テクノロジー・ベースド・ファイナンスチームの組成等を手掛ける。環境省、国交省、内閣府等の委員就任、論文、講演等多数。著書は『CSR経営とSRI』『サステナブル不動産』『自然資本入門』等（いずれも共著）。
Our Sustainability Journey －三菱地所の現在地－
三菱地所グループは2020年に「長期経営計画2030」を制定し、社会価値向上と株主価値向上の両輪を経営の根幹に据え、サステナビリティ経営を実践しています。2030年に向け、サステナビリティと経営を如何に統合し、推進しているのか。サステナブルなまちづくりに挑戦し続ける、目標や取組について、動向と実践例を紹介します。
昭和６１年 ３月 東京大学法学部卒業 昭和６１年 ４月 三菱地所株式会社入社 企画部 平成 ３年 ６月 海外留学(人事部在籍) 平成 ５年 ６月 経理部 平成１０年 ４月 都市開発企画部 平成１１年 ４月 都市開発事業部(職制変更) 平成１２年 ４月 資産開発運用部(職制変更) 平成１４年 ４月 資産開発事業部(職制変更) 平成１６年 ４月 経営企画部副長 平成２３年 ４月 休職(ﾛｯｸﾌｪﾗｰｸﾞﾙｰﾌﾟｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ社) 平成２７年 ４月 執行役員 兼 ﾛｯｸﾌｪﾗｰｸﾞﾙｰﾌﾟｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ社取締役社長兼CEO 平成２８年 ４月 執行役員 欧米事業部長 平成２９年 ４月 執行役員 海外業務企画部長 平成３０年 ４月 執行役常務 海外業務企画部担当 令和 ２年 ４月 執行役常務 プロジェクト企画部、都市開発部、 物流施設事業部、ホテル事業部担当 令和 ４年 ４月 代表執行役 執行役専務 経営企画部、サステナビリティ推進部担当 現在に至る
農林中央金庫とサステナビリティ
我々の存在意義である農林水産業と地域の持続性確保に向けて、これまでの機能や領域、期待を超えた様々な取り組みを行っています。その一部を、事例を踏まえてご紹介します。
1993年 3月 慶應義塾大学経済学部卒業 1993年 4月 農林中央金庫入庫 2007年 7月 同 開発投資部部長代理 2009年 7月 同 総合企画部部長代理 2011年 7月 同 人事部部長代理 2014年 7月 同 総合企画部副部長 2017年 7月 同 営業企画部主任考査役 2018年 4月 同 営業第三部長 2021年 4月 同 常務執行役員
社会課題解決企業としての三菱総合研究所の取り組み
三菱総合研究所は、「100億人・100歳時代」の豊かで持続可能な社会の実現を目指し、事業を通じた社会価値の創出、社会課題解決を目指しています。そのため、従来型シンクタンクの枠を超え、DXによる社会実装に取り組んでいます。本講演では、その一例として大丸有SDGs ACT5での取り組みをご紹介いたします。
1983年 3月 東京大学 法学部卒業 1983年 4月 1日 株式会社三菱銀行入行 高田馬場支店 2009年 6月 25日 執行役員 広報部長 2010年 5月 18日 執行役員 京都支社長 2012年 5月 15日 執行役員 法人企画部長 2013年 5月 15日 常務執行役員 名古屋営業本部長 2016年 5月 16日 常務執行役員 営業第一本部長 2017年 5月 15日 専務執行役員 営業第一本部長 2018年 7月 1日 取締役副頭取執行役員 業務全般総括並びに コーポレートバンキング部門長 2021年 6月 28日 顧問 2021年 9月 1日 株式会社三菱総合研究所 顧問 2021年 10月 1日 株式会社三菱総合研究所 副社長執行役員 2021年 12月 17日 株式会社三菱総合研究所 代表取締役社長
”ケア”から始まる人的資本経営
「女性活躍」の推進が社会の重要テーマになる中、当事者である女性自身は、“女性特有の心身の課題”を抱えながらキャリア設計をしなければならない現実があります。企業経営の観点では、女性の身体やホルモンの変化などへの理解を深めながら、従業員にとって価値ある健康経営を実現することが重要です。当セッションでは、女性の“Well-Living（よりよく生きる）”をデザインする『W society』プロジェクトに参画する二社のリーダーが、これからの「人的資本経営」について議論します。
東京都出身、早稲田大学卒業後、日系企業に就職。イギリスへの語学留学を経て、その後は主に外資系企業にて20年以上にわたり広報業務に従事。金融、ヘルスケア、広告、環境サービスなど、B2BとB2Cの両方の企業で社外広報、社内広報、CSR、危機広報の幅広い経験を積む。2019年10月より現職。検査薬で世界をリードするロシュ・ダイアグノスティックスの広報担当として、検査の価値をより多くの人に伝えることに情熱を注ぐ。
”ケア”から始まる人的資本経営
「女性活躍」の推進が社会の重要テーマになる中、当事者である女性自身は、“女性特有の心身の課題”を抱えながらキャリア設計をしなければならない現実があります。企業経営の観点では、女性の身体やホルモンの変化などへの理解を深めながら、従業員にとって価値ある健康経営を実現することが重要です。当セッションでは、女性の“Well-Living（よりよく生きる）”をデザインする『W society』プロジェクトに参画する二社のリーダーが、これからの「人的資本経営」について議論します。
1987日本アイ・ビー・エム株式会社入社。大手法人営業担当後、IBM Asia Pacific社長補佐、IBM製造業担当営業部長などに従事。その後、日本マイクロソフト株式会社で業務執行役員流通サービス統括本部長、LIXILジャパンカンパニーで執行役員特需開発事業部長を歴任。2017年7月パナソニック株式会社に入社、2022年4月より現職。パナソニック コネクトのBtoBビジネスの柱となる、現場を起点としたソリューション事業の推進を担っている。
”ケア”から始まる人的資本経営
「女性活躍」の推進が社会の重要テーマになる中、当事者である女性自身は、“女性特有の心身の課題”を抱えながらキャリア設計をしなければならない現実があります。企業経営の観点では、女性の身体やホルモンの変化などへの理解を深めながら、従業員にとって価値ある健康経営を実現することが重要です。当セッションでは、女性の“Well-Living（よりよく生きる）”をデザインする『W society』プロジェクトに参画する二社のリーダーが、これからの「人的資本経営」について議論します。
日本ロレアル（株）、ボストン・コンサルティング・グループに勤務した後、一橋大学大学院国際企業戦略研究科修士（MBA）、同博士後期課程（DBA）修了し、博士（経営学）を取得。京都大学大学院経営管理研究部特定講師、特定准教授を経て、現職。 経済産業省「グローバルサービス創出研究会」委員、経済産業省「おもてなし経営企業選」選考委員、中小企業庁「尾州TASAI委員会」委員、株式会社三菱総合研究所「東京ホスピタリティプロジェクト ビジョン策定委員会」委員、サービス学会理事、東京女性経営者アワード審査委員およびアドバイザー、日本ペイントホールディングス株式会社アドバイザー、等を歴任。 現在、株式会社ローソン社外取締役、日本マーケティング学会理事。
非財務情報開示の今後とESG経営
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京都大学博士（経済学）。 84年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了、日本銀行入行。 日本総合研究所に移り、主席研究員などを経て2018年から現職。 この間、慶應義塾大学特別招聘教授、産業再生機構産業再生委員、規制改革会議委員、 未来投資会議・構造改革徹底推進会合「健康・医療・介護」会合会長、 内閣官房「全世代型社会保障検討会議」構成員、 内閣府「選択する未来2.0」懇談会座長、などを歴任。 ＜政府委員、外部活動等＞ 金融庁金融審議会委員、 内閣官房「新しい資本主義実現会議」構成員 等 ＜研究・専門分野＞ 金融システム、社会保障、経済政策 等 ＜著書＞ 『金融危機とプルーデンス政策』（日本経済新聞出版社）、 『不安定化する国際金融システム』(NTT出版)、 『国民視点の医療改革』（慶應義塾大学出版会） 等
非財務情報開示の今後とESG経営
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神戸学院大学経営学部教授。1975年、長崎県生まれ。1998年、長崎大学経済学部卒業。2003年、神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了（博士（経営学））。著書に『人的資本の会計－認識・測定・開示－』（同文舘出版）（グローバル会計学会2020年度学会賞受賞）がある。
非財務情報開示の今後とESG経営
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「日経ビジネス」副編集長、「日経エコロジー」編集長、「日経ESG」編集長などを経て2021年4月から現職。30年以上、経済記者一筋。企業が長期的な視点で経営基盤を強化するための情報の発信に力を入れている。グリーン購入大賞審査員、エコマーク運営委員会委員などを務める。
基調講演①
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島根県生まれ。専門は国際法学・環境法学。京都大学法学部卒業。一橋大学大学院法学研究科博士課程単位修得退学。静岡大学助教授、龍谷大学教授、名古屋大学大学院教授、東京大学サステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）教授などを経て、現職。国際環境条約に関する法的問題、気候変動とエネルギーに関する法政策などを主な研究テーマとする。日本学術会議会員、中央環境審議会委員、再生可能エネルギー買取制度調達価格等算定委員会委員、東京都環境審議会会長、アジア開発銀行の気候変動と持続可能な発展に関する諮問グループの委員なども務める。日本のパリ協定長期成長戦略（2019年6月閣議決定）を策定する懇談会委員を務めた。
今後の森林・林業・⽊材産業施策の展開⽅向とSDGsへの貢献
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１９６２年徳島県出身。東京大学法学部を卒業し、１９８６年に農林水産省入省。JETROパリセンターへの出向、農林水産大臣秘書官などを経た後、経営局協同組織課長、金融調整課長、生産局生産流通振興課長、総合食料局食糧部計画課長、生産局農産部農産企画課長、大臣官房政策課長、政策統括官付農産部長、大臣官房総括審議官、政策統括官を務め、２０２１年７月から現職。
「天然水の森」活動－脱炭素社会とその先へ
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1989年入社。人事、営業、マーケティング、CSR、経営企画、生産等、各部門での業務を経て、 2019年より現職。サントリーグループの企業理念『人と自然と響きあう』の実現に向け、 サステナビリティ経営の推進に取り組んでいる。
森林・木材の利活用で実現する脱炭素社会
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1978年東京生まれ。 慶応義塾大学経済学部を卒業後、2000年より㈱クボタで環境プラント部門に従事。 2003年よりインドネシアでの植林団体に移り、熱帯雨林の再生に取り組む。 2007年に坂本龍一氏の呼びかけによる森林保全団体「more trees」の立ち上げに伴い、活動に参画し事務局長に就任。日本各地での森林保全活動やフィリピン、インドネシアにおける熱帯雨林の再生活動のほか、国産材プロダクトや木育イベントのプロデュース、カーボン・オフセット、ツーリズムも手掛ける。
三井物産が目指す持続可能な森林経営
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早稲田大学理工学部を卒業し、1990年に三井物産株式会社に入社、鉄鋼・非鉄金属総括部に配属。米国三井物産ニューヨーク本店鉄鋼原料・石炭課マネジャー、クアラルンプール支店金属第二部GM、製鋼原料部冷鉄原室長、Pacific Coast Recycling, LLC出向、鉄鉱石部豪州室長、人事総務部人事企画室兼経営企画部企画室、金属資源業務部兼鉄鋼製品業務部投資事業室長、アジア・大洋州本部金属資源商品本部長兼アジア・大洋州三井物産㈱S.V.P、金属業務部企画業務室長、鉄鉱石部長、金属業務部長を経て、2020年4月に執行役員事業統括部長に。2022年4月より現職。
「イオンの森」を活用した「里山づくり」
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ジャスコ株式会社（現イオン株式会社）入社後、イオンリテール店舗、秘書室、人事部、イオンモール、イオン新社屋PT等を経て、2014年イオン環境財団。2020年より現職。
気候変動と生物多様性に貢献する森林資源に求められるもの
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1977年愛媛県出身。 2001年東京大学法学部卒業、三井物産入社。法務部を経て、2005年より金属資源本部、エネルギー第一本部に於いて排出権事業立ち上げに参画。排出権取引の法的課題に関する検討会等の政府委員を歴任し、論文・書籍等執筆。 2012年 米/マサチューセッツ工科大学(MIT)Sloan経営大学院卒業(MBA及びSustainability Certificate取得)。石油・ガス上流事業開発(中東駐在)を経て、2019年よりサステナビリティ経営推進部。2021年より現職にて全社環境マネジメント、社有林経営等を担当。
気候変動と生物多様性に貢献する森林資源に求められるもの
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カザフスタン共和国出身。同国RTS-MINISTOP,LLPに入社後、日本のミニストップ㈱に異動。ミニストップ店舗、秘書・広報を経て、2019年よりイオン環境財団。
気候変動と生物多様性に貢献する森林資源に求められるもの
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早稲田大学第一文学部卒。塾講師、雑誌編集、ドキュメンタリー映画制作、タクシー運転手などを経験した後、1995年サラヤ㈱入社。商品企画、広告宣伝、戦略ＰＲを担当。認定NPO法人ボルネオ保全トラスト・ジャパン理事。2010年から途上国の衛生環境化以前の取り組みとして東アフリカで「SARAYA 100万人の手洗いプロジェクト」、「SARAYA 病院で手の消毒100％プロジェクト」、「SARAYA Safe Motherhood プロジェクト」を立ち上げた。また2018年からはカロリーゼロの自然派甘味料ラカントの主原料「羅漢果（らかんか）」の持続可能な原料調達を表現したコンセプトショップ「神宮前 らかん・果」の責任者を務めている。
気候変動と生物多様性に貢献する森林資源に求められるもの
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平成 4年 3月 筑波大学卒業。 平成 4年 4月～ 平成23年3月 アジア航測株式会社に入社。自然環境の調査・保全対策検討業務に従事。 平成23年 4月～ 令和3年11月 森林コンサルタント課長として森林・林業に関わる調査・コンサルタント業務に従事 令和 3年12月～ 現職
気候変動と生物多様性に貢献する森林資源に求められるもの
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富山県魚津市生まれ。東京大学理学部物理学科卒。日経BPに入社し、「日経エレクトロニクス」記者、自然や文化を紹介する「ナショナルジオグラフィック日本版」副編集長、環境経営誌「日経エコロジー」編集委員、「日経ESG経営フォーラム」プロデューサーなどを経て、サステナビリティの経営誌「日経ESG」のシニアエディター。生物多様性や自然資本、SDGs、ESG投資、地方創生などを追っている。著書に『SDGsとESG時代の生物多様性・自然資本経営』など。環境省中央環境審議会委員やSDGsステークホルダーズ会合構成員、富山市SDGs未来都市戦略委員など、国や自治体の委員を多数務める。富山大学や富山国際大学で客員教授を務める。2021年度から東北大学大学院生命科学研究科教授を兼任する。
キーノートスピーチ
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2022年のSDGsトピックス
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一橋大学商学部卒業。一橋大学教授、同大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。現在、一橋大学CFO教育研究センター長。商学博士。中央大学大学院戦略経営研究科特任教授を兼務。 2014年に座長として「伊藤レポート」（経済産業省）をまとめ、国内外から大きな反響を呼んだ。経済産業省「コーポレート・ガバナンス・システム研究会」委員、内閣府「未来投資会議・構造改革徹底推進会合」委員、東京証券取引所「企業価値向上表彰制度」委員長、経済産業省「持続的成長のための長期投資（ESG・無形資産投資）研究会」（「伊藤レポート2.0」）座長、同「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会」座長、同「企業価値の向上と人的資本の研究会」（「人材版伊藤レポート」）座長、同「トランジション・ファイナンス環境整備検討会」座長、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」選定委委員長、「TCFD（気候変動財務情報開示タスクフォース）コンソーシアム」会長などを務める。 日本IR学会会長、前日本ベンチャー学会会長。三菱商事、東京海上ホールディングス、住友化学、東レ、セブン・アンド・アイホールディングスなどの社外取締役を務める。
2022年のSDGsトピックス
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1988年早稲田大学卒業。同年日経マグロウヒル（現日経BP）入社。日経ベンチャー記者、日経ビジネス記者、ニューヨーク支局長、日経ビジネス副編集長、日経情報ストラテジー編集長、Nikkei Asian Review Managing Editor, 日経BPビジョナリー経営研究所上席研究員、日経ビジネスBasic編集長、日経ビジネス発行人、経営メディア局長などを経て現職。
ナラティブ（物語）経済とSDGs推進
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2013年にノーベル経済学賞を受賞。専門は行動経済学。人々の経済や投資行動が証券・資本市場にどのような影響を及ぼすか、その関係について長く研究している。著書に『投機バブル 根拠なき熱狂』『ナラティブ経済学 経済予測の全く新しい考え方』など。
世界の若者の夢×SDGs
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福島県出身育ち。大学時より190ヵ国以上が参加する、青年版ダボス会議に参画。 青山学院大学卒業後、株式会社アミューズに入社。新規事業を担う会長直下部署にて、 インバウンドチームの新設等当。スタートアップで事業統括を経験後、 世界【World】への道【Road】がひらける教育を届けたいと思いWorld Roadを立ち上げる。 190国以上のネットワークを生かし、グローバルやサステナビリティを題材とした教育プログラムを官民学に展開中。 エンターテイメントと教育(エデュケーション)を掛け合わせたエデュテイメント事業も行う。 地球を一つの学校にするのが夢。
一人一人の思いで実現する持続可能な社会 for SDGs
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一人一人の思いで実現する持続可能な社会 for SDGs
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12歳から大学卒業までをイギリスで過ごす。UCL（ロンドン大学）を卒業後、帰国し商社と外資系証券会社に勤務。32歳の時NYの美容学校 L’atelier Esthetique へ入学し、首席で卒業。同校で教鞭を執る。拠点を日本に移し、2009年にMNC New York Inc.を設立。「日本で一番女性を幸せにする」をミッションに掲げ、女性の活躍をサポートするため、美容やファッションブランド、フェムテック事業の運営などを展開する。また美容の専門家としても美容記事の監修やセミナー、イベントでの講演など多方面で活躍中。著書多数。
一人一人の思いで実現する持続可能な社会 for SDGs
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京都大学農学部入学、総合人間学部卒業。2000年に卒業後渡仏。帰国後に無職、フリーランス、ベンチャー、契約社員、業務委託など多様な働き方を経験。2002年編集工学研究所に入社し松岡正剛に師事。「千夜千冊」「情報の歴史」に関わる。05年日経ホーム出版社（当時）入社。12年「日経マネー」副編集長。13年「日経DUAL（当時）」を創刊し編集長。18年「日経xwoman」を創刊し総編集長。20年「日経ウーマンエンパワーメントプロジェクト」始動。内閣府少子化対策大綱検討会、厚生労働省イクメンプロジェクト、東京都子供子育て会議の委員。京都大学、昭和女子大などで講義、企業セミナー、TV等出演多数。
誰ひとり取り残さない“暮らしをつくる”
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元専業主婦から2008年に起業し、独自の教育論で人財育成や女性の起業支援を手掛ける。プロデュースしたFacebookページ「お母さんの心得」は３年で30万いいねを獲得し、これまでに延べ7000人以上の方が研修に参加。2017年にWELLNEST HOMEの社長に就任し、全国で超高性能住宅の提供に取り組む。
サステナビリティと人的資本をともに高める企業価値
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サステナビリティと人的資本をともに高める企業価値
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イノベーション for SDGs
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慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授、同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表。 専門は国際関係論、サステナビリティ学、地球システム・ガバナンス。国連におけるSDGs策定に、構想段階から参画。SDGs研究の第一人者であり、研究と実践の両立を図っている。日本政府SDGs推進本部円卓会議構成員、内閣府地方創生推進事務局自治体SDGs推進評価・調査検討会委員など、国際的、国内的にSDGsや環境問題を中心に多方面で活躍中。国連Global Sustainable Development Report (GSDR)の2023年版執筆の独立科学者15人に選ばれている。博士（政策・メディア）。
イノベーション for SDGs
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大阪府枚方市出身。高校卒業後、読売新聞販売店のオーナーを23歳で任され、数々の販売表彰を受賞する。新聞販売店オーナー時代に、読者がシニア中心であることに着目し、新しい販売手法として、シニア向け生活サポート「まごころサポート」をスタート。2012年に「まごころサポート」を全国で展開するためにMIKAWAYA21を創業。
イノベーション for SDGs
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1989年愛知県生まれ。早稲田大学考古学研究室にてカンボジアの遺跡発掘、景観・文化保存の活動に携わる。その際、アジア各国で目にした文化遺産の周りに起こる環境破壊や、産業の欠如から起こる若者の都市への一極集中に疑問を覚え、地域の基盤産業を作るべく環境保全と両立する農産業の可能性を探る。2016年にCultivera LLCを設立。独自特許技術のMoiscultureをプラットフォームに様々な農業技術の研究開発を行いながら、自身でも三重県多気町にて農業法人PomonaFarmの運営を行っている。
イノベーション for SDGs
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上智大学を卒業後、日本マイクロソフトに入社。サービスデリバリーの担当部長として企業のクラウド化を推進し、ビジネスコンサルタントとして企業のIT戦略や働き方改革の促進を支援した。マイクロソフトのグローバルで最も栄誉のあるCircle of Excellence : Platinum Club Award -Outstanding Achiever を２０１７年に受賞し、合わせて８つのアワードを受賞。 現在、マイクロソフトより２０２０年にスピンアウトしたAIサービスの企画・開発・運用・販売を行うrinna株式会社に勤務。多様な価値観を持つAIキャラクターと人との共存世界による、人社会全体の向上を目指す。
イノベーション for SDGs
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慶應義塾大学卒。 1994年野村アセットマネジメント入社。 主に国内の公的年金基金向けの日本株式、外国株式運用を経て、2003 年よりニューヨークにて運用調査業務に従事。主に米国株式の調査を担当。 2006年に東京に戻り、投資信託の分析評価業務を行うグループ会社において、外国株式ファンドの分析を中心に担当、2008 年12月より同社ロンドン支店長。 2013年4月に野村アセットマネジメントに戻り運用企画部長。 2016年4月より現職。
基調講演
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京都大学工学部建築学科卒業後、建設省入省。住宅局、都市局、宝塚市役所、内閣官房都市再生本部事務局等を経て国土交通省住宅局住宅総合整備課長、住宅局住宅生産課長、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局次長兼内閣府地方創生推進室次長、国土交通省大臣官房審議官（住宅局担当）、2017年国土交通省住宅局長、2018年内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局地方創生総括官補、2019年7月より現職
特別講演
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昭和60年 3月 小倉商業高校卒業 昭和60年 3月 株式会社セブン-イレブン・ジャパン入社 平成16年10月 商品本部 食品部加工食品担当シニアマーチャンダイザー 平成20年 6月 商品本部 IT・雑貨部シニアマーチャンダイザー 平成21年 9月 商品本部 FF・デイリー部 総括マネジャー 平成24年 3月 商品本部 執行役員 FF・デイリー部長 平成26年 3月 執行役員 西日本MD部部長兼西日本プロジェクトリーダー 平成27年12月 取締役 執行役員 商品本部長 平成28年 3月 取締役 執行役員 商品本部長 兼 オムニチャネル商品プロジェクトメンバー 平成30年 9月 取締役 執行役員 商品本部長 兼 デジタル・サービス本部長 兼 オムニチャネル商品プロジェクトメンバー 平成31年 3月 株式会社セブン＆アイ・ホールディングス 常務執行役員 グループ商品戦略本部長 株式会社セブンｰイレブン・ジャパン 取締役 令和 2年 3月 株式会社セブン＆アイ・ホールディングス 常務執行役員 グループ商品戦略本部長 〔現 職〕 株式会社ヨーク 取締役 令和 3年 5月 株式会社Peace Deli 代表取締役社長〔現 職〕
基調講演
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ファッションジャーナリスト、伝統工芸開発プロデューサー。 VOGUE、ELLEの副編集長を経て2008年より「マリ・クレール」の編集長を務め、独立。ファッション、アート、デザインから、社会貢献、クール・ジャパンまで、カルチャーとエシカルを軸とした新世代のライフスタイルを提案。地場産業や伝統産業の開発事業、地域開発など、地域創生に数多く取り組む。 2015年より文化庁日本遺産のプロデューサー事業を手掛ける。 2018年より、伝統工芸をベースにしたジュエルブランド「HIRUME」をスタートさせる。https://www.hirume.jp UNDER GROUND(冨永愛個人事務所)代表、三重テラスクリエイティブ・ディレクター、日本エシカル推進協議会副会長、一般社団法人日本和文化振興プロジェクト理事、レクサス匠プロジェクトアドバイザー、東京2020ブランドアドバイザリーグループ委員、東京2020オリンピック・パラリンピックマスコット審査会副座長、WEF(Women's Empowerment in Fashion)理事。
エシカルファッション
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1985年生まれ、東京都出身。文化ファッション大学院大学修了後、2010年株式会社三宅デザイン事務所入社。2013年にISSEY MIYAKE MENのデザイナーに就任し、6年にわたりチームを率いる。2020年同社を退社後、CFCLを設立。 2021年第39回毎日ファッション大賞 新人賞・資生堂奨励賞及びFASHION PRIZE OF TOKYO 2022を受賞。2022年パリ・ファッションウィークに参加。
ご挨拶
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農林水産省入省後、水産庁において被災地の水産加工業復興支援、産学連携室において農業・食品分野のオープンイノベーション推進、ムーンショット型農林水産研究開発事業の創設に携わる。 2020年７月より、食料安全保障室において、海外の食料需給情報や食料供給をめぐるリスクの分析、農業・農村への理解や共感を深めるための国民運動「食から日本を考える。ニッポンフードシフト」の推進などに携わっている。 米国ニューヨーク州弁護士
「国消国産」でつながる食と農のみらい
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一般社団法人全国農業協同組合中央会（ＪＡ全中）代表理事会長。1949（昭和24）年12月、和歌山県西牟婁郡三栖村（現：田辺市）の果樹農家生まれ。和歌山県立田辺高校卒業後、中央協同組合学園に一期生として入学し卒業。ＪＡ紀南職員、同ＪＡ組合長、ＪＡ和歌山中央会会長等を経て2017（平成29）年８月からＪＡ全中会長。「国民が必要とし消費する食料は、できるだけその国で生産する」という「国消国産」を自ら提唱するなど、ＪＡグループの協同組合運動の先頭に立つ。
エシカルフードってどんなもの？
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農畜産物流通コンサルタント、農と食のジャーナリスト。 北海道大学大学院農学院博士後期課程修了（博士（農学）） 民間シンクタンク、青果流通企業を経て、2004年グッドテーブルズを設立。 オンラインメディア「エシカルはおいしい！！（https://www.ethicalfood.online）」を運営。著書に『『激安食品の落とし穴』『炎の牛肉教室！』『エシカルフード』など多数。
エシカルフード
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ブランド戦略立案業務に従事。2011年より東日本大震災復興支援、2016年よりT カードの会員基盤や購買データなどを活⽤して社会や⽣活者に還元、貢献をしていく社会価値創造プロジェクト「Tカードみんなのソーシャルプロジェクト」を⽴ち上げ、地域活性、持続可能な漁業等をテーマとした3つのプロジェクト立ち上げおよび責任者を務める。 2021年3月より、持続可能な食をテーマにした「Tカードみんなのエシカルフードラボ」に取り組む。
エシカルフード
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2001年入社。2014年よりマーケティング戦略立案・実行業務を担当。「明治ミルクチョコレート」や「きのこの山・たけのこの里」などのブランド戦略や、「チョコレート検定」立上げによるカカオ・チョコレート文化啓発を従事。2021年よりバリューチェーン全体を包含した持続可能なカカオ事業への転換を推進。 2022年3月「ひらけ、カカオ。」をスローガンに、「ホールカカオ活用」「バリューチェーンそのものの進化」「情報発信の進化」の3つのテーマについて、「誰一人取り残さない、何一つ無駄にしない」取組を開始。
ご挨拶
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1992年北海道大学大学院を卒業後、通商産業省入省。 2009年資源エネルギー庁資源・燃料部燃料政策企画室長、2011年省エネルギー・新エネルギー部省エネルギー対策課長、2013年製造産業局化学課長、2015年同局素材産業課長、2017年資源エネルギー庁資源・燃料部政策課長、2018年中小企業庁総務課長、2019年大臣官房参事官（技術・高度人材戦略担当）兼任危機管理・災害対策室長を経て2020年7月より現職
基調講演
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1946年東京生まれ。70年、東京工業大学工学部生産機械工学科卒。79年、博士号取得。1980～81年、米国商務省NBS招聘研究員、東京工業大学工学部助教授、東京農工大学大学院教授を経て、2007年より東京工業大学大学院教授、2009年より先進エネルギー国際研究センター長、12年より現職。 現在、経済産業省 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会委員のほか、省庁の委員会委員を数多く務めており、長年、国のエネルギー政策づくりに深く関わる。
特別講演
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1987年 4月 通商産業省 入省 2010年 7月 産業技術環境局 研究開発課長 2015年 7月 製造産業局 審議官 2017年 7月 大臣官房 技術総括・保安審議官 2019年 7月 経済産業省 退官 2019年11月 岩谷産業株式会社 入社 常務執行役員に就任 環境保安担当 2020年 4月 専務執行役員に就任（現任）総合エネルギー本部、産業ガス本部管掌、環境保安担当、水素エネルギー担当 2022年 4月 技術・エンジニアリング本部長、中央研究所、岩谷水素技術研究所 各担当、環境保安担当、水素エネルギー担当（現任）
特別講演
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１９８１年 ３月 慶応義塾大学工学部卒業 １９８１年 ４月 川崎重工業株式会社入社 ２００４年 ４月 技術開発本部技術研究所熱技術研究部長 ２００５年 ３月 岡山大学工学博士号取得 ２００９年 ４月 理事 技術開発本部技術研究所熱技術研究部長 ２００９年１１月 技術開発本部技術研究所熱技術研究部長 兼 技術企画推進センタープロジェクト部長 ２０１０年 ４月 技術開発本部技術企画推進センタープロジェクト部長 ２０１２年 ４月 技術開発本部技術企画推進センター副センター長 ２０１３年 ４月 技術開発本部技術企画推進センター長 ２０１４年 ４月 技術開発本部副本部長 兼 技術企画推進センター長 ２０１５年 ４月 執行役員 技術開発本部副本部長 兼 技術企画推進センター長 兼 水素チェーン開発センター長 ２０１６年 ４月 執行役員 技術開発本部副本部長 兼 水素チェーン開発センター長 ２０１９年 ４月 執行役員 技術開発本部副本部長 ２０２１年 ４月 常務執行役員 水素戦略本部長
基調講演
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日本女子大学家政学部住居学科卒、横浜国立大学大学院工学研究科博士課程後期修了、博士（工学）。東京工業大学大学院助手、オレゴン州立ポートランド州立大学客員研究員、千葉大学工学部都市環境システム学科助教授、准教授を経て、2013年同大学教授。専門は都市計画。地方制度調査会、社会資本整備審議会、交通政策審議会等を歴任。
ご挨拶
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1976年10月 カイロ大学文学部社会学科卒業 1992年 7月 参議院議員 1993年 7月 衆議院議員 2003年 9月 環境大臣 2004年 9月 内閣府特命担当大臣（沖縄及び北方対策）兼任 2006年 9月 内閣総理大臣補佐官（国家安全保障問題担当） 2007年 7月 防衛大臣 2010年 9月 自民党総務会長 2011年10月 予算委員会理事 2016年 7月 東京都知事 当選 2020年 7月 東京都知事 当選（2期目）
自治体講演
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1954年神戸市兵庫区生まれ、76年東京大学法学部卒業、同年旧自治省入省。 内閣審議官、総務省選挙部長、同自治行政局長などを経て、神戸市副市長。 2013年に神戸市長に当選、現在3期目。 指定都市市長会「多様な大都市制度実現プロジェクト」プロジェクトリーダー（2020～）。 主な著書には『ネット時代の地方自治』（講談社）、 『持続可能な大都市経営―神戸市の挑戦―』共著（ぎょうせい）、 『神戸残影』（神戸新聞総合出版センター）、 『神戸未来景』（神戸新聞総合出版センター）など。
自治体講演
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【学歴】 川崎市立長沢小学校・長沢中学校卒業 米国アトランタマッキントッシュハイスクール卒業 米国ファーマン大学（Furman Univ.) 政治学専攻(B.A. Political Science.)卒業 【経歴】 1995（平成 7）年 6月 衆議院議員 秘書 2003（平成15）年 4月 神奈川県議会議員（2期） 2009（平成21）年12月 神奈川県知事 秘書 2010（平成22）年 2月 早稲田大学マニフェスト研究所客員研究員 2013（平成25）年11月 川崎市長（３期）
自治体講演
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1964年生まれ。東京大学経済学部卒業。1986年自治省入省、2001年総務省地方債課理事官から福島県生活環境部次長、生活環境部長、企画調整部長、2006年副知事を経て、2014年11月から福島県知事に就任。2018年10月再選。 東日本大震災、原発事故、令和元年東日本台風や昨年２月及び今年３月の福島県沖地震などの災害からの復旧・復興と福島ならではの地方創生の実現、さらには新型コロナウイルスへの対応など、直面する課題に果敢にチャレンジするとともに、再生可能エネルギー先駆けの地を目指し、再生可能エネルギーの導入拡大や関連産業の集積、水素社会実現のモデル構築を進めるなど、福島を未来へつなぐ取組を続けている。
基調講演
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1951年和歌山県生まれ。東京大学経済学部卒業。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。青山学院大学経営学部助教授、東京大学社会科学研究所教授、一橋大学大学院商学研究科教授、東京理科大学大学院イノベーション研究科教授を経て、2020年より現職（副学長就任は2021年）。東京大学・一橋大学名誉教授。元経営史学会会長。総合資源エネルギー調査会基本政策分科会委員。
特別講演
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１９９３年 ３月 慶應義塾大学 理工学研究科 修士課程 修了 １９９３年 ４月 東芝入社 ２０１２年１０月 東芝燃料電池システム株式会社 品質保証部長 ２０１９年 ４月 水素エネルギー事業統括部 品質保証部長 ２０１９年 ８月 水素エネルギー事業統括部 事業開発部長 ２０１９年１０月 水素エネルギー事業統括部 ゼネラルマネージャー ２０２２年 ４月 エネルギーアグリゲーション事業部 水素エネルギー事業統括 主に、水素エネルギーの事業開発および燃料電池システムの技術開発に従事
特別講演
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
混迷する世界、カーボンニュートラル実現の選択肢と水素の役割
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東京都出身。東京大学工学部化学システム工学科卒業。同大大学院博士課程修了。博士（工学）。英国ティンダル気候変動研究センター、国際エネルギー機関（IEA）、科学技術振興気候低炭素社会戦略センターなどを経て2020年より現職。第４,５,６次IPCC評価報告書主著者、内閣府CSTI重要課題専門調査会構成員、産業構造審議会・地球環境小委員会委員、中央環境審議会委員など歴任。3児の母。山田興一氏との共著に「電力危機」がある。
混迷する世界、カーボンニュートラル実現の選択肢と水素の役割
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1995年東京大学工学部化学システム工学科卒業。1997年東京大学大学院工学系研究科化学システム工学専攻修士課程修了。2000年同専攻博士課程修了。博士（工学）。2000年同専攻助手、2002年東京大学大学院工学系研究科電気電子工学専攻講師。同専攻の助教授、教授を経て2017年東京大学先端科学技術研究センター教授。2022年同センター所長。専門は化合物半導体を利用した高効率太陽電池、太陽光エネルギーの化学的貯蔵システム、電気化学によるカーボンリサイクル。
混迷する世界、カーボンニュートラル実現の選択肢と水素の役割
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1988年早稲田大学法学部卒業、1990年日経BP入社。「日経ビジネス」記者、米シリコンバレー特派員、「日経エコロジー」副編集長を経て現職。経済産業省・二酸化炭素回収技術実用化研究開発事業・研究開発プロジェクト評評価委員
米国発、2030ゼロカーボンプログラム ーすべての建物は「1.5℃目標」を無視できないー
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国際的に認められた建築家であり再生可能エネルギーの研究者。21世紀の問題に対するソリューションを開発するシンクタンク「Architecture2030」を創設し、2030年までにすべての新築・改修をカーボンニュートラル化する「2030チャレンジ」を作成。米国各地の都市と協力しながらプログラムの実践に向けた活動を行っている。一連の活動により2021年の米国建築家協会（AIA）ゴールドメダルを受賞。
作品づくりと社会貢献の両立を目指して
これまでの作品に込めた思いや災害支援の活動についての講演です。
1957年東京生まれ。77-80年、南カリフォルニア建築大学（SCI-Arc）在学。84年クーパー・ユニオン建築学部（ニューヨーク）を卒業。82-83年、磯崎新アトリエに勤務。85年、坂茂建築設計を設立。 95年から国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）コンサルタント、同時に災害支援活動団体ボランタリー・アーキテクツ・ネットワーク (VAN）設立。主な作品に、「ポンピドー・センター・メス」、「静岡県富士山世界遺産センター」、「大分県立美術館」、「ラ・セーヌ・ミュジカル」、「オメガ・スウォッチ本社」などがある。これまでに、フランス建築アカデミーゴールドメダル(2004)、日本建築学会賞作品部門（2009）、フランス国家功労勲章オフィシエ(2010)、オーギュスト・ペレ賞（2011）、芸術選奨文化部科学大臣賞（2012）、フランス芸術文化勲章コマンドゥール（2014）、プリツカー建築賞（2014）、JIA日本建築大賞（2015）、紫綬褒章(2017)、マザー・テレサ社会正義賞(2017)など受賞。現在New European Bauhausのhigh-level roundtableメンバー、慶応義塾大学環境情報学部教授。
カーボンニュートラル ー世界の動きと日本の指針ー
2050年カーボンニュートラル実現のためには、我が国の温室効果ガスの約1/3を排出している住宅・建築分野の対策が非常に重要になっています。運用時のZEB・ZEH化に加えて、建設材料や建築時の温室効果ガスも建築分野は大きく対策やイノベーションが必要とされています。省エネ法や建築物省エネ法も改正が行われる予定です。我が国の最新動向をご紹介する予定です。
1958年福岡県生まれ。専門は建築環境学。1982年早稲田大学理工学部建築学科卒業。同大学大学院修了、工学博士。1984〜86年デンマーク工科大学研究員。1992～93年カリフォルニア大学バークレー校訪問研究員。1992～99年お茶の水女子大学助教授。1996年ローレンスバークレー国立研究所訪問研究員、1999年早稲田大学理工学部建築学科助教授。2001年から同大学教授。日本建築学会会長、日本学術会議会員、米国暖房冷凍空調学会フェロー。経済産業省資源エネルギー庁基本政策分科会委員、同省エネルギー小委員会委員長。2020年度文部科学大臣表彰科学技術賞受賞など。
カーボンニュートラルに向けたＹＫＫ ＡＰの取り組み
2020年10月の2050年カーボンニュートラル宣言の実現に向け、新しい「エネルギー基本計画」が策定される中、住宅・建築分野でも更なる省エネ化が求められています。建物の断熱性能において重要な役割を果たす「窓」。「窓」の高断熱化を通した建物の脱炭素を進めることで環境と経済の両立を目指します。
1981年に慶応義塾大学経済学部卒業後、吉田工業株式会社（現 YKK株式会社）に入社。1989年に米国へ赴任し、1992年YKK APアメリカ社 管理部長、2000年YKKコーポレーション・オブ・アメリカ社のシニアバイスプレジデント（経営企画担当）。米国での建材事業立ち上げに携わる。2006年に帰国し、2007年 執行役員 経営企画室長、2009年 取締役 上席常務 事業本部長を経て、2011年より代表取締役社長。 目指す会社像は「メーカーに徹する」。メーカーの本質であるモノづくり、商品にこだわり続け、それによって生活者に喜んでいただけることを最大の喜びとする会社であることを大切にしている。社長就任以降、高い断熱性能を持つ「樹脂窓」の普及啓発に取り組む。
脱炭素社会におけるリノベーションの役割
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2004年４月みずほ証券株式会社入社 2006年９月ＫＢＣ証券株式会社入社 2009年１月株式会社東京証券取引所入社 2011年１月株式会社インテリックス入社 2013年９月同社財務部長 2015年１月同社執行役員ソリューション事業部長 2015年４月株式会社インテリックスプロパティ取締役(現任) 2017年８月同社取締役兼執行役員ソリューション事業部長 2019年８月同社代表取締役副社長ソリューション事業部、リレーション事業部、 事業戦略部担当兼人事・人材開発部、情報システム部管掌 2020年８月同社代表取締役社長(現任) 株式会社インテリックス空間設計代表取締役社長(現任) 2021年１月株式会社インテリックスＴＥＩ（現株式会社ＴＥＩ Ｊａｐａｎ）取締役(現任)
日本の住宅に新しい常識を ～省エネリノベーションで高性能住宅を日本のスタンダードに！
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1994年４月有限会社ケイズコーポレーション入社 2003年４月株式会社ホーム企画センター入社 2005年４月株式会社A＆Rアイコーポレーション入社 2006年４月同社取締役建築統括本部長 2009年４月棟晶株式会社入社 同社常務取締役 2021年１月株式会社インテリックスTEI（現株式会社TEI Japan）代表取締役社長（現任） 2022年２月株式会社リコシス 専務取締役（現任）
スウェーデンに学んだ幸せな住まいを日本のスタンダードに
スウェーデンの森が育む良質な木材を用いてスウェーデンハウスは建てられます。使用する樹木は伐採期に計画的に伐採・植林することで増え続け、長寿命の住まいはCO2の固定化と削減に貢献します。高気密・高断熱の家は、居住時のエネルギー消費を抑制。健康住宅として住む人に優しさをもたらし、幸せな暮らしを実現します。
1954年11月17日生まれ。1979年4月に総合包装材メーカー・株式会社トーモクに入社。1998年4月には清水工場長、2000年6月には執行役員 清水工場長に就任。その後、取締役 大阪工場長（2010年）などを経て、2018年6月に取締役 神戸工場長 関西営業部管掌に。2020年1月1日付けでトーモクグループ住宅事業の株式会社スウェーデンハウス代表取締役社長に就任した。
スウェーデンに学んだ幸せな住まいを日本のスタンダードに
スウェーデンの森が育む良質な木材を用いてスウェーデンハウスは建てられます。使用する樹木は伐採期に計画的に伐採・植林することで増え続け、長寿命の住まいはCO2の固定化と削減に貢献します。高気密・高断熱の家は、居住時のエネルギー消費を抑制。健康住宅として住む人に優しさをもたらし、幸せな暮らしを実現します。
1973年2月13日生まれ。1997年4月に株式会社スウェーデンハウスに入社。2015年に東京支店支店長に就任。その後、本社営業推進部長を経て、2020年4月に執行役員、2022年4月には営業推進部長 兼 西日本統括に就任した。
スウェーデンに学んだ幸せな住まいを日本のスタンダードに
スウェーデンの森が育む良質な木材を用いてスウェーデンハウスは建てられます。使用する樹木は伐採期に計画的に伐採・植林することで増え続け、長寿命の住まいはCO2の固定化と削減に貢献します。高気密・高断熱の家は、居住時のエネルギー消費を抑制。健康住宅として住む人に優しさをもたらし、幸せな暮らしを実現します。
1986年東京理科大学工学部建築学科卒業。エンジニアリング会社日揮にて製薬会社等の研究施設の設計・施工・プロジェクトマネジメントに従事。Ｓ造、ＲＣ造、ＳＲＣ造すべての実務を担当。日経BPでは「日経コンストラクション」の開発、「日経アーキテクチュア」編集を経て、住宅実務誌「日経ホームビルダー」の創刊を担当。同誌編集長、建設局長、インフラ総合研究所長、日経BP総合研究所長を経て2021年4月から現職。
ESG投資とサステナブル経営における進化の方向性
ESG投資の動きが広がる中で、機関投資家はどのような視点で企業を評価していけばよいのか方針や透明性が求められる時代となりました。一方、企業側も経済的価値と社会的価値の両立を追求し、ステークホルダーに分かりやすく将来の方向性を示すことが必要です。人権や環境問題、地政学的問題など資本市場や企業を取り巻く環境が厳しくなる中で、ESG投資と経営が好循環を生むため何が大切かを考察します。
東京都立大学大学院経営学研究科教授／東京都立大学経済経営学部教授。株式会社日本長期信用銀行にて国際審査、海外営業等を担当後、ムーディーズジャパン株式会社格付けアナリストを経て、株式会社コーポレイトディレクション、ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社でパートナーを務める。企業経営と資本市場にかかわる実務、研究及び教育に注力している。事業会社の社外取締役、政府・公的機関の委員等を務める。一橋大学 大学院 経営管理研究科特任教授。東京外国語大学外国語学部卒、仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士、筑波大学大学院企業科学専攻博士課程修了。博士（経営学）
社外取締役は社会の声を企業にどう届けるのか
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東京電力ベンチャーズ（株）チーフイノベーションオフィサー （株）学研ホールディングス 社外取締役 （株）ギフティ 社外取締役 （株）タカラトミー 社外取締役 （株）ヤマノホールディングス 社外取締役 （株）Yokogushist 代表取締役 情報経営イノベーション専門職大学超客員教授 一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム専務理事 元（株）ドコモgacco 代表取締役社長 NTTグループにおいてさまざまな事業/サービスを次々と立ち上げた、女性イントラプレナー（社内起業家）の草分け的存在。 事業創造のモットーは、ステークホルダーと共に市場創生から業界全体のDXまでをターゲットとしつつ、「培地」を作り、その中で化学変化を起こす「触媒」としての役割を果たすこと。 現在は、その経験を生かし、東京電力ベンチャーズのチーフイノベーションオフィサー、複数の上場企業の社外取締役、設立に関与した大学の客員教授、一般社団法人の理事を兼任しながら、縦割りの組織/会社/業界/社会にヨコグシを通し、バウンダリースパニング（境界連結）中。 企業内で新規事業創出を担う女性のキャリアを支援する https://intraprene.org/ 運営。 著書に「自分を成長させる最強の学び方: MOOC日本版!」（総合法令出版）がある。 プライベートでは、フルタイムで働きながら実母の介護を18年に渡り経験。 趣味は沖縄伝統の染色技法「紅型（びんがた）」による作品制作。 日常着、仕事着としての和装を実践している。
資産運用会社リレートークセッション①（国内）
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早稲田大学卒業後、山一證券（株）に入社。1998年住友信託銀行（株）入社。証券アナリスト業務、経営戦略に関するアドバイザリー業務に従事。 2012年三井住友信託銀行（株）リサーチ部長、2014年リサーチ運用部長、2017年スチュワードシップ推進部部長を歴任。 2018年10月三井住友トラスト・アセットマネジメント（株）執行役員 スチュワードシップ推進部長、2019年執行役員、2020年4月常務執行役員、2022年4月専務執行役員（現職）。
資産運用会社リレートークセッション①（国内）
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1998年、慶應義塾大学卒。証券会社、資産運用会社を経て2005年にスパークス・アセット・マネジメント株式会社に入社。中国、復旦大学への留学を経て、2012年ファンドマネージャーに就任しサステナブル投資戦略を新規立ち上げ。現在、海外年金資金、国内外公募投資信託の資金を運用。Pan‐European ESG SummitやInstitutional Investor ESG Digital Seriesなどのグローバル投資家向けセミナーにおいてプレゼンターを務め日本のESG状況や最新のESG投資手法について情報発信を行っている。日本証券アナリスト協会検定会員。日本サステナブル投資フォーラム運営委員。生涯学習開発財団認定プロフェッショナルコーチ。
資産運用会社リレートークセッション②（海外）
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2012年ＨＳＢＣ投信株式会社（現ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社）入社。金融法人・年金基金といった機関投資家向けの営業に従事し、伝統資産からクレジット、マルチアセット、証券化商品、オルタナティブ資産に亘るプロダクトの提案・組成を行う。2021年より自然資本投資スペシャリストとして自然資本投資戦略の推進を担当。2006年横浜銀行に入行以来、金融業界に従事。ＨＳＢＣ投信入社以前は、香港上海銀行にて勤務し、マス富裕層向けビジネスであるＨＳＢＣプレミアの立ち上げに参画。 慶應義塾大学法学部政治学科卒業。早稲田大学大学院ファイナンス研究科にてMBA取得。
ESGへのアプローチと企業に対するエンゲージメント
ESGを踏まえた企業リサーチが、いかに企業に対するエンゲージメントの深化に貢献するか、実際の事例を見ながら検討します。また、長期的な観点で行う企業に対するエンゲージメントが投資成果に与える影響についての考察と、ESGを踏まえた実際の調査・投資行動と運用会社のスチュワードシップ責任の関係について考え方を整理します。
キャピタル・インターナショナル株式会社の取締役であり、インベストメント・ディレクターを務める。業界経験年数27年、在籍年数7年。入社以前は、ウエリントン・マネージメントでインベストメント・ディレクターを務めた。それ以前は、第一生命保険株式会社で外国株式部のマネジャー、国内株式部のポートフォリオ・マネジャーに従事。慶應義塾大学商学部卒業。日本証券アナリスト協会検定会員。東京オフィス在籍。
生物多様性の情報開示に向けて
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MS&ADインシュアランスグループホールディングスTNFD専任SVP ／MS&ADインターリスク総研フェロー 1996年からMS&ADグループに参画。 サステナビリティに関する数多くのオープン・イノベーションプロジェクトを手掛ける。 （委員） ・ＴＮＦＤ（自然関連財務情報開示タスクフォース）メンバー ・環境省・次期生物多様性国家戦略研究会委員 ・環境省・OECM国内制度等勉強会委員 ・東京都・生物多様性地域戦略改定検討会委員 （役員） 一般社団法人企業と生物多様性（ＪＢＩＢ）顧問 一般社団法人いきもの共生事業推進協議会（ＡＢＩＮＣ）副会長 一般社団法人サステナブルトランジション（ＡＳＴ）副代表理事
生物多様性の情報開示に向けて
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1997年に東京都市大学工学部卒業後、同年に日経BP入社。「日経コミュニケーション」「日経NETWORK」編集部を経て、2010年から「日経エコロジー」、2018年から「日経ESG」編集部。現在は主に、コーポレートガバナンス、コーポレートファイナンス分野を担当
人を育てる組織とダイバーシティ ～ 今、組織に求められる変革 ～
世界秩序が大きく変わる中、人口高齢化などの難題に直面する日本で今、国力の要として人材力が注目されています。人を成長させるための組織の在り方として、システム（人材の評価やリーダーの選び方）、スタイル（組織文化）、スキルを作り込んでいくことが大切です。その際、組織のダイバーシティはどう作用するのか、今、必要な組織作りについて考えます。
東京銀行（現：三菱UFJ銀行）、マッキンゼー＆カンパニー勤務（東京、パリ）、早稲田大学大学院教授を経て2021年から現職。これまでに国家公安委員などの政府委員や、三菱UFJフィナンシャルグループ、ソフトバンクグループなどの社外取締役、早稲田大学ガバナンス＆サステナビリティ研究所所長なども務めてきた。
世界の経営学から見るジェンダー・ダイバーシティ推進の視座
ジェンダーダイバーシティの重要性はSDGsの文脈でも世界的に主張されているが、日本企業ではまだその推進は十分ではない。そこには、ジェンダーダイバーシティの本質的な意味や、企業業績への貢献のメカニズムが十分に理解されていないことがある。本講演では世界の経営学の視点から、このような課題への解説を行う。
慶應義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後、2008 年 米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。 2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。 2019 年より教授。専門は経営学。国際的な主要経営学術誌に論文を多数発表。メディアでも活発な情報発信を行っている。
特別メッセージ
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アイスランドにおける史上2人目の女性首相。1976年2月、アイスランド・レイキャビク生まれ。09年～13年にアイスランドの教育・科学文化大臣、北欧協力大臣を務める。2017年11月より現職。3人の子の母でもある。
なぜ、アイスランドは「ジェンダーギャップ指数」で1位をとり続けるのか ～賃金格差対策、男性育休推進…男女平等と高成長を両立する背景～
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1959年アイスランド生まれ。アイスランド外務省官房長、貿易局長などを歴任。ベルギーでの欧州連合加盟における交渉官、大使などを経て、2017年に駐英アイスランド大使。2021年4月から駐日アイスランド大使を務める。
「Diversity for Growth」の実現 ～一人ひとりの能力が最大限に発揮される企業を目指して～
世の中に新たな価値を提供し、社会に貢献し続ける企業として持続的成長を果たすためには、多様な人材の活躍が不可欠です。本講演では、「Diversity for Growth」を旗印に、ジェンダーギャップの解消、アンコンシャス・バイアスのコントロール、働き方・仕事のやり方改革など大胆な企業変革を進めている損保ジャパンのチャレンジについてご紹介します。
損害保険ジャパン株式会社 取締役常務執行役員 CHRO・CSuO 1992年安田火災海上保険（現：損保ジャパン）入社。営業、CSR、広報部門を経て 2014年から2年間、内閣府男女共同参画局へ出向し、男女共同参画推進連携会議事務局、 「輝く女性の活躍を加速する男性リーダー行動宣言」の立ち上げ等を担当。 その後、人事部特命部長、秘書部（社長オフィス）特命部長、内部監査部長を経て、 2020年4月取締役執行役員。2022年4月から現職。 慶應義塾大学法学部法律学科卒、兵庫県出身。家族は夫、娘2人。
選ばれる企業と多様性 ～男性育休と女性育成の最先端～
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日興アセットマネジメント代表取締役社長 2014年日興アセットマネジメント入社。機関投資家マーケティング・プロポジショングローバルヘッド、プロダクト＆マーケティング共同グローバルヘッドなどを経て、2019年5月常務執行役員に就任し、国内外の商品開発、国際営業・戦略、マーケティング、広報、営業支援、およびコーポレート・サステナビリティを統括。2022年4月より現職。日興アセット入社以前は、英ロンドンにてモルガン・スタンレー、バークレイズ・ウェルス・アンド・インベストメント・マネジメントにて要職を歴任。オックスフォード大学卒、ハーバード大学大学院（MBA）修了。
選ばれる企業と多様性 ～男性育休と女性育成の最先端～
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内閣府男女共同参画推進連携会議委員。イクボスプロジェクト・コアメンバー。 男女共同参画・働き方改革・管理職改革に関する講演・ワークショップ・コンサルティングで数多くの実績。 「育児&介護を乗り切るダイバーシティ・マネジメント イクボスの教科書」 「男性育休義務化の基礎知識 男性育休の教科書」（いずれも日経BP）監修などメディア掲載・出演多数。
会社の発展は「両立リーダー」が鍵を握る
労働人口の減少やイノベーションの必要性を考えると、これまで能力があっても制約によってリーダーにならなかった層にも、リーダーとして活躍してもらわなければ組織は発展しません。同質性の高い日本の組織では、育児や介護をしながらリーダーや管理職を担っている人が少ないですが、今後は両立しながら管理職を全うできる組織にしなければ優秀な人材を確保することは難しいです。さらに、今後は男性社員による育休取得も、介護も増え、その結果、介護や育児と両立しながら管理職になる人は増えることが見込まれます。一方、組織にはこうした「両立リーダー」が活躍するための知見がほとんどありません。「両立リーダー」が活躍できる組織にするために、「時短管理職」を支援し、働き方改革を通して、仕事を「仕事時間」でなく「仕事の質」で評価する組織体制に変えていく必要があります。
ワークシフト研究所 代表取締役／慶応義塾大学大学院経営管理研究科修了。経営学修士／米国コロンビアビジネススクール留学。2012年に独立。ダイバーシティ・マネジメントやリーダーシップ開発、交渉術のコンサルタント、セミナー講師として東証一部上場企業からベンチャー企業、官公庁、地方自治体まで年間100回以上登壇し、5年連続満足度99％のビジネスプログラムを提供。主催する「育休プチMBA」には延べ1万人のママが参加。2021年12月に『なぜ自信がない人ほど、いいリーダーになれるのか』（日経BP）を出版。2022年6月からは日経BP主催「次世代女性リーダー育成講座」の講師を務める。
ご挨拶
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陸上競技のハンマー投げ選手として2000年シドニー、2004年アテネ、2008年北京、2012年ロンドン五輪に出場。アテネ五輪では陸上・投擲種目でアジア史上初の金メダルに輝いた。現役中の2007年に中京大学大学院体育学研究科にて博士号を取得。2011年同大学スポーツ科学部にて准教授を務める。2014年には東京医科歯科大学にて教授を務めると同時に、スポーツサイエンスセンターのセンター長にも就任した。また、2014年に東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会スポーツディレクターに選任され、日本オリンピック委員会理事、日本陸上競技連盟理事、世界アンチドーピング機構アスリート委員などを歴任し、2020年10月より現職に就く。
基調講演
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1966年12月17日生まれ、岡山県出身。日本体育大学を卒業後、リクルート入社。 女子マラソン選手として1992年バルセロナオリンピックで銀メダル、1996年アトランタオリンピックでは銅メダル獲得。1988年ＮＰＯ法人ハート・オブ・ゴールド設立、代表理就任。2007年にプロマラソンランナー引退。現在では、国際オリンピック委員会（IOC）スポーツと活動的社会委員会委員、日本陸上競技連盟副会長、大学スポーツ協会 副会長、スペシャルオリンピックス日本理事長など、幅広い分野でスポーツ振興に関わっている。2010年IOC女性スポーツ賞を日本人として初めて受賞。
なぜ、いまスポーツとSDGｓなのか ～社会課題の解決に向けたスポーツの力の実証～
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大阪大学大学院経済学研究科・教授 米国ジョージタウン大学Ph.D（経済学）取得、世界銀行コンサルタント、アジア開発銀行エコノミスト、関西大学専任講師などを経て、2012年から現職。近著に「経済学者が語るスポーツの力」がある。
なぜ、いまスポーツとSDGｓなのか ～社会課題の解決に向けたスポーツの力の実証～
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1998年慶應義塾大学大学院修士課程修了、同年日経BP入社。『日経オープンシステム（現・日経SYSTEMS）』『日経情報ストラテジー』『日経エコロジー』『日経ビジネスアソシエ』『日経ビジネス』を経て現職。
リーグワンのSDGsの取り組み
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1988年 一橋大学経済学部卒業 株式会社日本興業銀行（現みずほ銀行）入行、資産運用業務等に従事 1998年 ロチェスター大学サイモンビジネススクール（MBA）卒業 株式会社日本興業銀行にて、産業調査、M&A支援業務等に従事 2000年 ボストン コンサルティング グループ入社 ハイテク、通信、メディア、金融領域のコンサルティング業務に従事 2008年 同社マネージング・ディレクター＆シニアパートナーに就任 同社の経営にあたる（2021年まで） 2015年 ラグビーワールドカップ2019組織委員会をプロボノとして支援 ～19年 2021年6月 一般社団法人ジャパンラグビートップリーグ(現ジャパンラグビーリーグワン) 専務理事に就任
チーム取り組み事例紹介
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
チーム取り組み事例紹介
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スポーツ×SDGsの先進的取り組みとは
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1976年千葉県生まれ。 2006年株式会社ディー・エヌ・エーに入社。社長室にて新規事業などに従事、ビジネス開発部部長、人事部キャリア採用マネージャー、ゲーム事業プロジェクトリーダーなどを歴任。 2014年株式会社横浜DeNAベイスターズに出向、執行役員事業本部本部長などを歴任。 2018年1月から現職。
B.LEAGUEの志とSDGsへの挑戦
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日本大学法学部卒業後、旅行会社に入社。1996年に法人向け旅行会社のウエストシップ取締役に就任、2001年には海外出張専門の旅行会社であるハルインターナショナルを設立し代表取締役社長に就任。2010年に全株式を東証一部上場企業に売却し、経営から退いた。2012年にプロバスケットボールクラブ・千葉ジェッツの社長に就任。ジェッツをリーグ屈指の人気クラブに育て上げた。2015年にジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(Bリーグ)理事、2017年にはBリーグ副理事長（バイスチェアマン）に就任。2018年、日本トップリーグ連携機構 理事就任（現任）。2020年7月、千葉ジェッツから離れて、Bリーグのチェアマンに就任した。
スポーツとSDGｓの未来 ～世界の潮流と日本の将来を探る～
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2016年より公益社団ジャパンプロフェッショナルバスケットボール（B.LEAGUE）に参画、経営企画、クラブライセンス、アリーナ推進、社会的責任活動、官民連携、マーケティング、デジタル領域、パートナーシップ、映像制作などを担当。前職では外資系戦略コンサルティングファームであるアーサーDリトル（ジャパン）株式会社にて、IT・デジタル・エレクトロニクス・飲料・食品・化粧品などの業界の事業戦略、中長期戦略、新規事業戦略、R＆D戦略、営業戦略、マーケティング戦略、組織改革等のプロジェクトを担当。
スポーツとSDGｓの未来 ～世界の潮流と日本の将来を探る～
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2005年オハイオ大学大学院スポーツ経営学科卒。日本人女性初のＮＢＡビジネスインターンとしてピストンズに勤務後、東京2016五輪招致委員会を経て、2010年スポーツの社会的責任コンサルティング事業で起業、翌年EY Ground Breakers Award 受賞。起業と同時に「スポーツの力で社会を変える」日本初の非営利団体Sport For Smileを設立、国連や世界銀行とも連携。B LEAGUE Hope設計後はＢリーグクラブの社会的責任活動設計導入サポートに従事する傍ら、スポーツとサステナビリティ分野の国際情勢を日本に伝える活動を展開。
基調講演
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1950年、長野県生まれ。ジャーナリスト。名城大学教授、東京工業大学特命教授。 1973年、慶應義塾大学経済学部を卒業後、ＮＨＫに記者として入局。報道記者や番組キャスターなどを務め、2005年に独立。
限界を乗り越えるために
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農学博士。専門分野は、生物有機化学、有機電解反応等。1981年東京農工大学農学部卒業。1983年東京農工大学農学研究科修了。同年キユーピー株式会社入社。1990年東京農工大学助手、1996年同大助教授、2004年同大教授。その後、東京農工大学産学官連携・知的財産センター長、イノベーション推進機構長、学長補佐、副学長、農学研究院長・農学府長・農学部長を歴任し、2020年東京農工大学学長に就任。スタートアップ起業や産学連携、国際的なイノベーション教育を推進し、研究成果の社会実装や人材育成に関する豊富な知見・経験を有する。2020年には内閣府のムーンショット型研究開発制度の目標5（未利用の生物機能等を活用した持続的な食料供給産業の創出）のプログラムディレクターに就任。
生態系の修復と経済的インセンティブ創出による持続可能な循環型社会の構築
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専門分野は、水圏生態学、修復生態学、水処理工学。水圏生態系の修復と環境負荷低減に向けた循環型社会構築のための技術開発を行っている。昭和59年3月北海道大学水産学部水産増殖学科卒業、平成2年3月東京大学大学院農学系研究科（水産学専攻）博士後期課程修了（農学博士）。東京大学海洋研究所JSPS特別研究員、平成3年4月に創価大学工学部講師、同大環境技術開発共同研究センター長を経て、平成15年同大教授。令和３年より理工学部長。JST/ JICAによる地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）『微細藻類の大量培養技術の確立による持続可能な熱帯水産資源生産システムの構築(COSMOS)』研究代表などをつとめ、アジア・アフリカの発展途上国・新興国において循環型社会構築に向けた国際学術協力プロジェクトを展開中。
最先端科学技術を通した実践的SDGs教育
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早稲田大学大学院理工学研究科博士後期課程修了(工学博士)。 東京大学教授 (生産技術研究所、先端科学技術研究センター、 国際産学連携センター、大学院工学系研究科)。 現在、東京大学名誉教授、東京工科大学教授、東京工科大学副学長、 片柳研究所長、セラミックス複合材料(CMC)センターセンター長。
獨協発 社会連携で進めるSDGs活動
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政治学博士（国際政治学）。 獨協大学副学長、SDGｓ推進連絡会部会長、法学部国際関係法学科教授。 ミシガン大学政治学部大学院博士課程修了、ハーバード大学客員研究員、パリ第1大学招待教授歴任。
立教大学のミッションとSDGs ーカーボンニュートラル宣言を中心にー
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1962年生まれ。京都大学工学部金属工学学科卒業後、立教大学大学院文学研究科組織神学専攻博士課程修了。立教大学文学部キリスト教学科教授。博士（神学）。専攻は、アングリカニズム、エキュメニズム、組織神学、現代神学。キリスト教学校教育同盟第28代理事長。世界聖公会大学連合会（CUAC）理事。
