東京大学未来ビジョン研究センター 客員教授 株式会社IGPIグループ シニア・エグゼクティブ・フェロー
東京大学法学部卒業後、通商産業省入省。オックスフォード大学哲学・政治学・経済学コース修了。㈱産業革新機構専務執行役員、経済産業省大臣官房審議官（経済産業政策局担当）、東京電力ホールディングス㈱取締役、経済産業省商務情報政策局長などを歴任。日本の経済・産業システムの第一線で活躍したのち、2020年夏に退官。 パナソニックホールディングス㈱社外取締役。㈱ダイセル社外取締役。 著書に『DXの思考法』（文藝春秋）、共著に『相対化する知性』（日本評論社）がある。
※ プロフィールの引用元は「TECH+ フォーラム 製造業DX 2024 Dec.ありたい姿に向かうための次なる一手」になります。
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DXの核心と課題
経営者はDXに自分事として取り組まなければならない、とされます。しかし、多くの場合経営者はデジタル分野のプロではありません。そうした経営者に必要なのは、細かな知識を得ることよりも、デジタルテクノロジーがもつ本質についての「基本的な視座」や「思考法」を身に着けることです。 DXは「コーポレート・トランスフォメーション」(CX)であり、組織風土を含めた経営改革ですが、同時に、ソフトウェアなどがもつ基本的な性格を理解し経営をそれに合わせる必要があります。デジタル化で破壊的なイノベーションを起こした人に共通の発想は、「分野に関係なく一つのやり方で問題を一気に解決できるのではないか」という抽象化の発想です。そうした思考法がベースとなっているデジタル化は、経済社会を縦割りから横割りのレイヤー構造に転換します。ですから、DXは必然的に産業丸ごとの転換、つまり「インダストリアル・トランスフォメーション」(IX)になります。 DXを進めるには、「本棚にない本を探す」という発想、つまりすでにあるデジタルツールはそれを借りてきて使いこなし、ないものに注力して開発し、他社に提供する、という発想が必要です。
DX推進になぜデジタルリテラシーが“今”重要か？ ～DX戦略論と育成について～
4月の発足以来、DX推進リーダーへのインタビューや各団体とのリテラシー議論を通じて我が国のデジタル化推進に必要なデジタルリテラシーについて検討してきたデジタルリテラシー協議会の協議委員が、デジタルリテラシーへの着手が“今”なぜ重要か、デジタルリテラシーとは何か、誰のためのものか、身につければどんな変化が起こるのか、DX戦略を踏まえながら論じ、DX推進担当の方はもちろん、個人でリテラシー向上を考えている方に、さらに理解を深めていただくためのパネルディスカッションを行います。
中小企業のDX
決定的な変化が起こりつつある現代。 時代の数歩先を行くビジョナリーとして、日本の経済・産業システムの第一線で活躍してきた 西山圭太氏（東京大学未来ビジョン研究センター 客員教授）のオンライン講演 コロナ禍により、中小企業にとってもデジタル化の大きな波がやってきた。 「デジタル・ITに長けた人材がいない！」 「何から手を付けて良いのかわからない！」 そんな中小企業に朗報です。 ・経営者がDXで行うべきことは何か。 ・DXの本質とは、ITシステムやデータ活用を推進するだけではなく、経営や組織そのものを変革していくという双方向性にある。 ・ITで組織を根から変えろ。 ・常に常識を疑うこと。誰も議論しないくらい、あまりに当たり前のことを変えていくのがイノベーション。 ・今のビジネスをそのままデジタル化するということではない。縦割りの組織に横串を刺し、横割りにすることが大切なのだ。 経産省出身の西山氏が中小企業におけるDXの神髄を解き明かす！！
その変革はデジタル時代を生き残れるか 競争力を高める真のDXへの手引き
「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉が注目され、各社がその推進を掲げる中で「IT製品の導入＝DX」という誤解も生まれています。経済産業省の「DX推進ガイドライン」によれば、DXとはデータやデジタル技術を活用して、製品やビジネスモデル、組織および企業文化を変革し、"競争上の優位性を確立すること"を指します。 競争力を高める本当のDXとは何なのか。東京電力ホールディングス取締役、経済産業省商務情報政策局長などを歴任し、官と民双方から企業の変革を支援してきた西山圭太氏と、KADOKAWAの戦略子会社として設立され、ICTコンサルティングに加えて、働き方改革やDX推進を担うKADOKAWA Connectedの各務茂雄社長より、DXの考え方や、バックオフィス領域および全社でDXを実現させるためのステップ等をお話いただきます。
DXの核心と課題
経営者、企業人、行政官がDX・デジタル化について理解すべきことは何か。 デジタル化についての「基本的な視座」「思考法」は何か。 DXは「システム改修にとどまらず経営改革を断行する」、「経営の思考法をシステムの思考法に近づける」という双方向で考えることが必要である。 デジタル化にかたちがあるとすれば、それはレイヤー構造、ミルフィーユのような形をしている。 ビジネスのかたちもレイヤー構造になる。 個社のビジネスが変わるというよりも、産業自体の構造が変わり、その中で自分のビジネスも変わる、というIX(インダストリアル・トランスフォメーション) の発想が必要である。
日本のデジタル人材育成を加速する。「Di-Lite」。
農業DXが目指す未来
組織やビジネスモデルの変革を意味するDX（デジタルトランスホーメーション）は今やすべての産業にとっての必須事項。農業もその例外ではない。農業におけるDXは、どのように展開し、どこを目指していくべきか。そしてその先にある農業の未来はどのようなものか、を大胆に予測する。
