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HRカンファレンス2023-春-
- 国内講演者
- 教育・研究機関
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森永雄太 氏
武蔵大学 経済学部 経営学科 教授
若手のモチベーションを高める「ポジティブメンタルヘルス」~ウェルビーイング推進に必要な人事施策とは~
従業員の定着、離職防止に繋げるため、「ウェルビーイング経営」に注力する企業が増えています。全社的な取り組みに対し、若手のウェルビーイング支援にはまだ改善の余地があるかもしれません。若手は入社後の不安やモチベーションの変化など、特有の傾向があるからです。本講演では、ウェルビーイング経営と健康経営との違い、鍵となる「ポジティブメンタルヘルス」の考え方、その推進のために必要な人事施策について解説します。
HRカンファレンス2023-春-
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- ディスカッション
- 教授

田中研之輔 氏
法政大学キャリアデザイン学部 教授/一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事
300名の行動変容のデータから読み解く 「リスキリング」を促すプロティアン・キャリアとは
弊協会は2020年3月に設立以来、大手企業を中心に15万人を超える方々へキャリア自律(≒プロティアン・キャリア)の理論を届けてきました。今回は最先端理論・実践手法に基づく受講者の変化を、独自のキャリア診断ツールやアンケートを用いて得た定量データに基づきご紹介します。今注目の「リスキリング」を促すキャリア自律への取り組みについて第1人者である田中研之輔教授の最新の知見と共に事例をお届けいたします。
HRカンファレンス2023-春-
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 理事
- 社長

有山徹 氏
4designs株式会社 代表取締役CEO/一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事
300名の行動変容のデータから読み解く 「リスキリング」を促すプロティアン・キャリアとは
弊協会は2020年3月に設立以来、大手企業を中心に15万人を超える方々へキャリア自律(≒プロティアン・キャリア)の理論を届けてきました。今回は最先端理論・実践手法に基づく受講者の変化を、独自のキャリア診断ツールやアンケートを用いて得た定量データに基づきご紹介します。今注目の「リスキリング」を促すキャリア自律への取り組みについて第1人者である田中研之輔教授の最新の知見と共に事例をお届けいたします。
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- 役員

栗原和也 氏
4designs株式会社 執行役員CGO/一般社団法人プロティアン・キャリア協会 CGO
300名の行動変容のデータから読み解く 「リスキリング」を促すプロティアン・キャリアとは
弊協会は2020年3月に設立以来、大手企業を中心に15万人を超える方々へキャリア自律(≒プロティアン・キャリア)の理論を届けてきました。今回は最先端理論・実践手法に基づく受講者の変化を、独自のキャリア診断ツールやアンケートを用いて得た定量データに基づきご紹介します。今注目の「リスキリング」を促すキャリア自律への取り組みについて第1人者である田中研之輔教授の最新の知見と共に事例をお届けいたします。
HRカンファレンス2023-春-
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- 民間企業
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- 管理職

磯野篤紀 氏
株式会社CAMPFIRE HR部人事労務マネージャー
「在籍出向」(雇用シェア)の出向者の受け入れ企業から学ぶ、要員管理の考え方と活用のポイント
コロナ禍の影響で注目を集めた「在籍型出向」。人員余剰や雇用維持の観点で語られることが多いですが、出向者の受け入れ側は人材不足解消や即戦力確保といったメリットがあります。一方で、受け入れ企業にとって「本当にメリットとなっているのか?」「受け入れ体制構築が必要で負担が増えるのでは?」など気になる点も多いようです。本講演では受け入れ企業の実例から学び、要員管理の考え方と活用ポイントをお話しします。
HRカンファレンス2023-春-
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髙倉千春 氏
ロート製薬株式会社 取締役 CHRO
「社会人の学び」から考える 企業は従業員のリスキリングをどう促進すべきなのか
ビジネスの変化に対応するため、また、長年にわたって働き続けるために重要な「リスキリング」。しかし、日本人は諸外国に比べると「学ばない」というデータもあります。どうすれば「学び」に消極的な従業員がリスキリングに取り組むようになるのでしょうか。より効果的に学ぶため、企業はどのようにサポートすればいいのでしょうか。社会人の学びに関する課題を明らかにし、学ぶための環境をいかにしてつくっていくのかを議論します。(協賛/株式会社カオナビ)
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米倉誠一郎 氏
法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科 教授/一橋大学名誉教授
「社会人の学び」から考える 企業は従業員のリスキリングをどう促進すべきなのか
ビジネスの変化に対応するため、また、長年にわたって働き続けるために重要な「リスキリング」。しかし、日本人は諸外国に比べると「学ばない」というデータもあります。どうすれば「学び」に消極的な従業員がリスキリングに取り組むようになるのでしょうか。より効果的に学ぶため、企業はどのようにサポートすればいいのでしょうか。社会人の学びに関する課題を明らかにし、学ぶための環境をいかにしてつくっていくのかを議論します。(協賛/株式会社カオナビ)
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落合亨 氏
関西学院 専門職大学院 経営戦略研究科 客員教授
激変するビジネス環境を乗り超えるための「企業文化改革」と「パーパス経営」
予測困難なことが次々と起こり、企業の舵取りは困難を極めています。この状況を乗り越えるための施策として、本講演では「企業文化改革」と「パーパス経営」を取り上げます。企業文化を新たに醸成するには、パーパスを明確に定義することが極めて重要ですが、具体的に何をすればいいのでしょうか。日本マクドナルドやWalt Disney社などで人事の要職を歴任してきた落合氏がそのポイントを語ります。
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木村彰人 氏
HiTTO株式会社 代表取締役 CEO
人事が率先して行うべき「問い合わせ体験向上」とは ~社員が本業に集中できる、生産性の高い組織作りのために
「問い合わせ体験向上」とは、イレギュラーな質問への対応などの非定常業務を減らすことで、本業に集中し生産性を高めることです。一方、非定常的な対応業務は明確な進め方が社内で広報されておらず、時間を無駄にかけ生産性を落とす原因になっています。本講演では、人事が社内情報を正しく管理し情報を社員へ届けることで、全社的に本業の取り組み時間を増やし、生産性の高い組織にするポイントを事例を用いて紹介します。
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石原亮子 氏
株式会社Surpass 代表取締役社長
女性活躍推進から始まる「成果に繋がるダイバーシティ推進」を実現する組織づくりの3つの秘訣
日本の企業価値を向上させる施策として、ダイバーシティ経営が改めて注目されています。しかし、ダイバーシティ推進がうまく進んでおらず、成果に繋がっていない企業が多いのが現状です。ダイバーシティ推進に本気で向き合えていない企業の末路はどうなるのか。本講演では女性管理職・役員が多い当社ならではの視点を活かした「成果に繋がるダイバーシティ推進」を実現する組織づくりの3つの秘訣を紹介します。
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大熊憲二 氏
株式会社P-UP neo 常務取締役 執行役員 兼 識学上席講師
モチベーションと成果につながる「評価制度の作り方」8つのポイント
本来、より多くの成果を上げることができるにも関わらず、誤った評価制度を運用しているために「優秀な社員の離職」や「目標未達成」が起きている会社が数多く存在します。本講演では、「識学」の理論を用いた「よくある誤った評価制度」と「組織の成果を最大化する評価制度」を比較し、重要な8つのポイントを解説します。「評価制度」を体系的に学んだことのない方は、是非一度、お気軽にご参加ください。
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仲山進也 氏
仲山考材株式会社 代表取締役/楽天グループ株式会社 楽天大学学長
「社会人の学び」から考える 企業は従業員のリスキリングをどう促進すべきなのか
ビジネスの変化に対応するため、また、長年にわたって働き続けるために重要な「リスキリング」。しかし、日本人は諸外国に比べると「学ばない」というデータもあります。どうすれば「学び」に消極的な従業員がリスキリングに取り組むようになるのでしょうか。より効果的に学ぶため、企業はどのようにサポートすればいいのでしょうか。社会人の学びに関する課題を明らかにし、学ぶための環境をいかにしてつくっていくのかを議論します。(協賛/株式会社カオナビ)
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市丸純子 氏
TOMAコンサルタンツグループ株式会社 取締役 人材開発コンサルタント
【中小・中堅企業向け】社員の働きがいを生み出すパーパス経営のはじめ方
「ウェルビーイング」「人的資本」などが高い注目を集める中、「社員に働きがいを持って仕事に取り組んで欲しい」と考える企業が増えています。しかし、何から手を付けたら良いか分からないといった課題をお持ちの方も多いのではないでしょうか。そこで、まず取り組んで頂きたいのが「自社のパーパスの共有・浸透」です。本講演では、パーパスの意義、働きがいとの関係性、パーパスを組織に浸透させる方法についてお伝えします。
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石井直哉 氏
株式会社情熱 取締役
【人事初心者向け】最新教育トレンドから考える、階層別研修の組み立て方
多くの人事の方は研修を検討するにあたって、「階層別にどのようなコンテンツと時間数を振り分ければ良いかわからない」「他社では、どのような階層別研修を行っているのだろう。トレンドはあるのかな…」というお悩みが沢山出てくると思います。そこで本講演では、最新の教育トレンドに着目しながら、階層別研修の組み立て方・業界別の研修事例について、可能な限りご説明します。
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栗田廉 氏
株式会社miive 代表取締役CEO
福利厚生×人的資本経営の新潮流 コストから投資に変革し、加速させる3STEP
人的資本投資に力を入れるため、福利厚生を充実させる企業が増えています。一方で福利厚生の導入でとどまり、本来叶えたかった投資後の効果まで体感できている企業は少ないようです。うまくいっている企業と何が違うのでしょうか。本講演では、福利厚生をコストから投資に変えた企業の取り組み事例を紹介。ポイントを整理することで、人的資本投資を加速させるための3STEPとしてお伝えいたします。
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東畑千波 氏
タレンタ株式会社 カスタマーサクセス マネジャー
ミレニアム世代を早期登用する際に抑えるべきポイント~ハイポテンシャル人材のラーニングアジリティとは~
終身雇用の崩壊等の影響で、企業の成長戦略上、若手の早期登用が重要視されています。登用時には複数観点をバイアスなしで見る必要がありますが、客観的指標が限られ世代間ギャップも大きくお困りの方も多いと聞きます。このような場合、未知の体験から素早く学び、応用する能力「ラーニングアジリティ」の見極めが重要です。本講演では、早期登用時に抑えるべきポイントを心理学と最新のAI面接の動向から解説します。
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前山匡右 氏
株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO
企業価値を低下させる「人的資本経営 × DX」とは?
人的資本経営の実現のためには、デジタル技術の活用を通して、社員のデータを収集・分析することが避けられません。しかし、データの収集や分析の方法を誤ることで、企業価値を逆に悪化させる介入施策へ、人事部が正当性を与えてしまっているケースを見かけることがあります。本講演では、学術研究やデータ解析結果、コンサルティング事例を紹介することで、企業価値に貢献する「人的資本経営×DX」のあり方について解説します。
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宍戸拓人 氏
株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー 博士(商学)
企業価値を低下させる「人的資本経営 × DX」とは?
人的資本経営の実現のためには、デジタル技術の活用を通して、社員のデータを収集・分析することが避けられません。しかし、データの収集や分析の方法を誤ることで、企業価値を逆に悪化させる介入施策へ、人事部が正当性を与えてしまっているケースを見かけることがあります。本講演では、学術研究やデータ解析結果、コンサルティング事例を紹介することで、企業価値に貢献する「人的資本経営×DX」のあり方について解説します。
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上野佐保 氏
株式会社Consulente HYAKUNEN パートナー(取締役)
企業価値を低下させる「人的資本経営 × DX」とは?
人的資本経営の実現のためには、デジタル技術の活用を通して、社員のデータを収集・分析することが避けられません。しかし、データの収集や分析の方法を誤ることで、企業価値を逆に悪化させる介入施策へ、人事部が正当性を与えてしまっているケースを見かけることがあります。本講演では、学術研究やデータ解析結果、コンサルティング事例を紹介することで、企業価値に貢献する「人的資本経営×DX」のあり方について解説します。
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石山由美香 氏
全日本空輸株式会社 人事部/ANA人財大学 担当部長
苦境を乗り越え進化するANAの人財育成 ~組織の成長と社員の自己実現を目指す自律的な育成手法とは~
経験したことのない事業環境の変化を受け、多くの企業がビジネスモデルや人財育成の変革に迫られています。全日本空輸(ANA)もその一社です。苦境に立たされた環境の中で、ANAの人事部は何を考え、どのような機会を従業員へ提供したのでしょうか。本講演ではANA人財大学の責任者をお招きして近年取り組まれてきた育成施策の変化とその背景、社員の成長機会への関わり方等、具体的な事例と共にお話いただきます。
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井上陽介 氏
株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター
苦境を乗り越え進化するANAの人財育成 ~組織の成長と社員の自己実現を目指す自律的な育成手法とは~
経験したことのない事業環境の変化を受け、多くの企業がビジネスモデルや人財育成の変革に迫られています。全日本空輸(ANA)もその一社です。苦境に立たされた環境の中で、ANAの人事部は何を考え、どのような機会を従業員へ提供したのでしょうか。本講演ではANA人財大学の責任者をお招きして近年取り組まれてきた育成施策の変化とその背景、社員の成長機会への関わり方等、具体的な事例と共にお話いただきます。
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田中義紀 氏
タレンタ株式会社 代表取締役社長兼COO
ミレニアム世代を早期登用する際に抑えるべきポイント~ハイポテンシャル人材のラーニングアジリティとは~
終身雇用の崩壊等の影響で、企業の成長戦略上、若手の早期登用が重要視されています。登用時には複数観点をバイアスなしで見る必要がありますが、客観的指標が限られ世代間ギャップも大きくお困りの方も多いと聞きます。このような場合、未知の体験から素早く学び、応用する能力「ラーニングアジリティ」の見極めが重要です。本講演では、早期登用時に抑えるべきポイントを心理学と最新のAI面接の動向から解説します。
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三浦将 氏
株式会社チームダイナミクス 代表取締役
なぜリーダーのコミュニケーションは変わらないのか? 行動と習慣の変化を生み出す3つのステップとは
リーダーのコミュニケーションは、部下のメンタル不全や離職などにまで影響を及ぼすことがあります。一方、部下からの信頼を得て、心理的安全性を生み出すコミュニケーションがとれるリーダーは、効果的な成長支援ができるリーダーとなり、次第にチームの士気は高まっていきます。本講演では、信頼関係を構築するためのメカニズムをお伝えするとともに、「リーダーのコミュニケーション習慣力」について詳しく解説していきます。
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西山恵太 氏
株式会社CURIO SCHOOL 代表取締役
事業開発の成功確率「0.3%」の世界 ~成功のために求められる人事の役割とは~
昨今、新規事業開発を積極的に推進する企業が増えています。これから事業開発に取り組む企業は、何から始めるべきか模索し、既に取り組む企業はその僅かな成功確率の高め方が課題となっています。本講演では、事業開発のステップを俯瞰し成功を妨げる要因について、新規事業の体系的な進め方を丁寧にひも解くことで考察します。そのうえで、革新的な事業開発を行うための方法と人事の役割を、人材・組織の側面から提案します。
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橋本大佑 氏
株式会社Melon 代表取締役社長CEO
実測データで見るマインドフルネスの本当の効果 メンタルヘルス・エンゲージメント・生産性への波及経路
メンタルヘルス改善・エンゲージメント向上・生産性改善など、重要な人事課題が山積してしまい、場当たり的に対応してしまっている企業も多いのではないでしょうか。これら複数の人事課題を同時に解決していくための、効果的なアプローチ方法とは何なのか。本講演では、多くの課題の根源となっている従業員の「心と脳」に焦点を当て、マインドフルネスがどのようなインパクトを与えるのか、実測データをもとに解説いたします。
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伊藤直子 氏
株式会社日立ソリューションズ 経営戦略統括本部 チーフエバンジェリスト兼人事総務本部 本部員
EX向上の取り組みのなかでジェンダーギャップを考える
日本のジェンダーギャップ指数は低く、政府の掲げた女性管理職比率目標「202030」の目標達成に至っていない企業も多いのではないでしょうか。2009年からダイバーシティ推進を行い、「女性活躍」に取り組んできた当社も例にもれず、2020年度の目標は未達成に終わりました。本講演では、日立ソリューションズとして現在力を入れている、EX向上施策と絡め、改めてジェンダーギャップについて考えます。
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佐藤和記 氏
日本郵政株式会社 JP未来戦略ラボ グループリーダー
なぜ今、アルムナイなのか? 〜日本郵政グループ様の事例から見える“退職者”との上手な関わり方〜
「自社にマッチした即戦力人材」の採用がますます難しくなっていく中で注目されているのがアルムナイ採用です。本講演では、アルムナイ採用を実際に運用されている日本郵政グループ様をお招きし、企業と退職者の関係をどう捉え直し、築き上げていくべきなのか、実際運用して何が見えてきたのか、アルムナイ採用のリアルを市況感や事例を通してみなさまにお届けいたします。
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酒井穣 氏
株式会社リクシス 代表取締役副社長
2023年、ビジネスケアラー政策本格始動 データから読み解く仕事と介護の両立支援施策のポイント
仕事と介護の両立に苦しむビジネスケアラーの数は、今後3年で数倍に膨れ上がり、人類史上かつてない高齢化の影響がいよいよ顕在化します。緊急性を増しているビジネスケアラー対策のポイントは「半強制的な情報提供と正しい危機感の醸成」「管理職のリテラシー向上」「介護の相談がしやすい組織風土づくり」の3つです。本講演では、自身も30年以上にわたる介護経験をもつ酒井が膨大なデータとともに解説します。
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早川幸治 氏
株式会社ラーニングコネクションズ 代表取締役/講師・著者
リスキリングで意外と見落とされがちな英語学習 英語を活用した「リスキリング」を成功させるコツ
「リスキリング」といえばDXのイメージがありますが、英語もリスキリングとして活用することができます。AI技術の発展に伴い、プログラミングスキルやデータサイエンススキルの需要が高まっていますが、これらの分野では英語が必要不可欠です。学問や知識ではなく、仕事のスキルとしての英語力をどうすれば身につけられるのでしょうか。「やり直し」ではなく「必要な」英語を身につけるための学習法をご紹介します。(協賛/株式会社コーリジャパン)
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中村亮一 氏
株式会社サイダス 執行役員/プロダクトソリューション本部 本部長
NECの事例から考える「人的資本経営」 ~経営のストーリーと連動した人材戦略のポイント~
プライム市場の人的資本情報開示が義務化される2023年。義務化を機会と捉え、より経営競争力を高めるために人への投資はどのように変わるのでしょうか。本講演では、ISO 30414のリードコンサル資格を有する中村が、NECの佐藤氏と組織・人事領域の調査・分析を行う伊達氏と対談します。NECの事例をひも解きながら、経営ストーリーと連動した人材投資や事業成長に繋がるリテンション施策などついて語り合います。
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久保田勇輝 氏
アビームコンサルティング株式会社 戦略ユニット 人的資本経営コンサルティングチーム プリンシパル
人的資本経営の取組みにおける3つの論点 ~事業連携・情報開示・選び選ばれる関係に対する具体的事例~
人的資本経営について開示の義務化などを受け、取り組みの必要性が多くの企業のアジェンダになってきています。本講演では人的資本経営について、「事業連携」「情報開示」そして従業員との「選び選ばれる関係」の構築、という3つの論点からご説明します。人的資本経営の実現に向けてどのように取り組んでいけばよいかを具体的事例を交えてご紹介します。
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金田知樹 氏
株式会社リクルート 新規事業開発室Alumy プロダクトオーナー
なぜ今、アルムナイなのか? 〜日本郵政グループ様の事例から見える“退職者”との上手な関わり方〜
「自社にマッチした即戦力人材」の採用がますます難しくなっていく中で注目されているのがアルムナイ採用です。本講演では、アルムナイ採用を実際に運用されている日本郵政グループ様をお招きし、企業と退職者の関係をどう捉え直し、築き上げていくべきなのか、実際運用して何が見えてきたのか、アルムナイ採用のリアルを市況感や事例を通してみなさまにお届けいたします。
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塚本あみ 氏
株式会社シェイク ヒューマンリソースコンサルティング部門 コンサルタント
組織エンゲージメントの分析結果から読み解く 「ジョブ・クラフティング」を組織で実行する3つのポイント
「キャリア自律」の重要性が謳われる中、育む要素として、個人の仕事へのやりがいを高める「ジョブクラフティング」が注目されています。本講演では、株式会社ヒューマネージをお招きし、エンゲージメントサーベイから得られたデータ分析結果をもとに、新しい知見をお伝えします。また、組織へのエンゲージメントとジョブクラフティングの相関性や、実際に企業でサーベイを導入された事例や組織の変化についてお話しします。
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佐藤千佳 氏
日本電気株式会社 コーポレート・エグゼクティブ
NECの事例から考える「人的資本経営」 ~経営のストーリーと連動した人材戦略のポイント~
プライム市場の人的資本情報開示が義務化される2023年。義務化を機会と捉え、より経営競争力を高めるために人への投資はどのように変わるのでしょうか。本講演では、ISO 30414のリードコンサル資格を有する中村が、NECの佐藤氏と組織・人事領域の調査・分析を行う伊達氏と対談します。NECの事例をひも解きながら、経営ストーリーと連動した人材投資や事業成長に繋がるリテンション施策などついて語り合います。
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伊達洋駆 氏
株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役
NECの事例から考える「人的資本経営」 ~経営のストーリーと連動した人材戦略のポイント~
プライム市場の人的資本情報開示が義務化される2023年。義務化を機会と捉え、より経営競争力を高めるために人への投資はどのように変わるのでしょうか。本講演では、ISO 30414のリードコンサル資格を有する中村が、NECの佐藤氏と組織・人事領域の調査・分析を行う伊達氏と対談します。NECの事例をひも解きながら、経営ストーリーと連動した人材投資や事業成長に繋がるリテンション施策などついて語り合います。
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上田渉 氏
株式会社オトバンク 代表取締役会長/日本オーディオブック協議会 常任理事/耳活アドバイザー
人的資本経営の成功の鍵は継続学習の風土にあり! 〜自律学習を促進する音声学習のススメ〜
人的資本経営の重要性が叫ばれる中、社員一人ひとりの継続学習や自律的学習を促す風土作りは多くの人事の課題です。課題解決の取り組みを行っているものの、手ごたえを十分に感じられていない方もいらっしゃるのではないでしょうか。本講演では、継続学習や自律的学習の風土づくりの鍵となる「音声学習」という学習手法や、どのようにして音声学習が人的資本経営に活用できるのかについて大手企業の事例を基に解説します。
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島森俊央 氏
株式会社グローセンパートナー 代表取締役
成人発達理論を管理職・マネジャー育成に活かす! 忙しさから開放し、マネジメントの質を上げる方法
現代のマネジャーは、プレイヤーとしても活躍が期待され、膨大な業務量に直面しています。そして、「忙しさ」を理由に大切なマネジメントの時間を後回しにしてしまいがちです。成人発達理論の観点から自分を忙しくしてしまう構造を理解し、自分で自分を忙しくしていると気づけると、「忙しさからの解放」が進みます。本講演では、成人発達理論の概要や忙しさからの解放の演習を通して、その効果を体感していただけます。
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吉田大輔 氏
株式会社Yume Cloud Japan 代表取締役
ストレス状態可視化と改善を一気通貫で実現するには? 職場で出来るデジタル活用のストレスマネジメント
職場の健康管理における重要課題の一つメンタルヘルス。予防推進を目的にストレスチェック制度が義務化されましたが、実効性を問う声も存在します。例えば産業医面談受診者は受検者の0.5%で、残り99.5%は産業医面談に来ない高ストレス者と予備軍です。本講演では、脳科学に基づくデジタル技術を活用し、簡単にメンタルリスクを客観評価しストレスマネジメント(予防)に繋げる方法をお話しします。
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嬉野真也 氏
株式会社ヒューマネージ アセスメントソリューション事業部 ディレクター/シニアコンサルタント
組織エンゲージメントの分析結果から読み解く 「ジョブ・クラフティング」を組織で実行する3つのポイント
「キャリア自律」の重要性が謳われる中、育む要素として、個人の仕事へのやりがいを高める「ジョブクラフティング」が注目されています。本講演では、株式会社ヒューマネージをお招きし、エンゲージメントサーベイから得られたデータ分析結果をもとに、新しい知見をお伝えします。また、組織へのエンゲージメントとジョブクラフティングの相関性や、実際に企業でサーベイを導入された事例や組織の変化についてお話しします。
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伊藤祥子 氏
コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社 人事統括部 人財開発部 人財開発課 リーダー
社員の心に火をつけろ! コカ・コーラ ボトラーズジャパン、結果にコミットする英語研修への挑戦
「コカ・コーラ」の会社というと外資系と思われるかもしれませんが、日本の製造会社であるコカ・コーラ ボトラーズジャパン。若手の英語力向上を目指し開始した、英語力強化プログラム「GET」についてご紹介します。これまで英語力が求められていなかった社員の心にどうやって火をつけ、結果にコミットさせることができたのか?人事担当者からプログラム設計のポイントや、積極的な学びを促す工夫についてお伝えします。(協賛/株式会社WizWe)
HRカンファレンス2023-春-
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職

栗田貴彬 氏
株式会社アカリク 採用コンサルティング事業部 マネージャー
博士5,000人のデータから読み解く 博士が求められる理由と振り向いてもらうための採用戦略
今年4月から博士活用による税優遇が始まるなど、注目度が高まっている「博士採用」。しかし、博士学生は研究に忙しく、経団連が定めていた就活ルールの対象外だったため、学部、修士と就活動向が大きく異なっています。そこで本講演では、民間就職する博士の2人に1人以上が利用する「アカリク」登録者のデータから博士学生の就活動向を紐解き、博士に振り向いてもらうための採用戦略について解説いたします。
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- その他職名

村井美咲 氏
スーパーストリーム株式会社 マーケティング部 営業支援課
有価証券報告書への情報掲載の義務化で終わらない! 先行事例から見る開示情報の準備と活用方法
人的資本の情報開示については、多くの情報に振り回されて「やるべきこと」を見失った方も多いのではないでしょうか。企業の「やるべきこと」は自社の人的資本情報を収集・分析した上で社内外に説明することです。本講演では、これまでの政府や企業の動きを一旦整理したうえで、情報開示の活用事例や社内外に人的資本の状況説明を正しく実施するためにどのような準備をすべきかを、先行企業の事例を交えてお伝えします。
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- その他職名

エリック・フランシス 氏
Maeser Institute Japan, Inc. パートナー/マスタートレーナー
成長企業に共通している対話の手法 知っておきたい「クルーシャル・カンバセーション」の実践方法と効果
1on1や会議、重要な意思決定をする場で、強い感情を伴ったり、意見の衝突をした経験が誰もが一度はあるでしょう。社員が多様化する現在、上司や部下に話しにくさを感じたことはないでしょうか。本講演では、率直な話し合いができ、高い業績を出し続ける組織やマネージャーに共通している「クルーシャル・カンバセーション」という対話の手法をご紹介します。率直な対話を阻害している要因や克服ポイント、実践例も解説します。
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員

近藤克明 氏
ラーニング・マスターズ株式会社 取締役 マーケティング&プロダクトディベロプメント 統括部長
成長企業に共通している対話の手法 知っておきたい「クルーシャル・カンバセーション」の実践方法と効果
1on1や会議、重要な意思決定をする場で、強い感情を伴ったり、意見の衝突をした経験が誰もが一度はあるでしょう。社員が多様化する現在、上司や部下に話しにくさを感じたことはないでしょうか。本講演では、率直な話し合いができ、高い業績を出し続ける組織やマネージャーに共通している「クルーシャル・カンバセーション」という対話の手法をご紹介します。率直な対話を阻害している要因や克服ポイント、実践例も解説します。
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長

深瀬勝範 氏
Fフロンティア株式会社 代表取締役/人事コンサルタント/社会保険労務士
有価証券報告書への情報掲載の義務化で終わらない! 先行事例から見る開示情報の準備と活用方法
人的資本の情報開示については、多くの情報に振り回されて「やるべきこと」を見失った方も多いのではないでしょうか。企業の「やるべきこと」は自社の人的資本情報を収集・分析した上で社内外に説明することです。本講演では、これまでの政府や企業の動きを一旦整理したうえで、情報開示の活用事例や社内外に人的資本の状況説明を正しく実施するためにどのような準備をすべきかを、先行企業の事例を交えてお伝えします。
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職

バスマジェ詩織 氏
ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社 人事総務 本部長
ユニリーバ・ジャパンとSOMPOホールディングスの事例から考える「パーパス経営の実践」
自社の存在意義を見直し、いかに社会に貢献していくかを掲げて経営に取り組む「パーパス経営」。近年、その重要性が叫ばれていますが、実践に向けて課題を抱えている企業は多いようです。どうすればパーパスを社員に浸透させ、機能させることができるのでしょうか。パーパス経営に取り組む先進企業の事例を基に「個人のパーパスと会社のパーパス」「浸透させるための施策」「課題の乗り越え方」などについて議論します。(協賛/ServiceNow Japan合同会社)
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員

原伸一 氏
SOMPOホールディングス株式会社 グループCHRO 執行役専務
ユニリーバ・ジャパンとSOMPOホールディングスの事例から考える「パーパス経営の実践」
自社の存在意義を見直し、いかに社会に貢献していくかを掲げて経営に取り組む「パーパス経営」。近年、その重要性が叫ばれていますが、実践に向けて課題を抱えている企業は多いようです。どうすればパーパスを社員に浸透させ、機能させることができるのでしょうか。パーパス経営に取り組む先進企業の事例を基に「個人のパーパスと会社のパーパス」「浸透させるための施策」「課題の乗り越え方」などについて議論します。(協賛/ServiceNow Japan合同会社)
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- 国内講演者
- 教育・研究機関
- ディスカッション
- 教授

鈴木竜太 氏
神戸大学大学院 経営学研究科 教授
ユニリーバ・ジャパンとSOMPOホールディングスの事例から考える「パーパス経営の実践」
自社の存在意義を見直し、いかに社会に貢献していくかを掲げて経営に取り組む「パーパス経営」。近年、その重要性が叫ばれていますが、実践に向けて課題を抱えている企業は多いようです。どうすればパーパスを社員に浸透させ、機能させることができるのでしょうか。パーパス経営に取り組む先進企業の事例を基に「個人のパーパスと会社のパーパス」「浸透させるための施策」「課題の乗り越え方」などについて議論します。(協賛/ServiceNow Japan合同会社)
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- 国内講演者
- 民間企業
- 社長

福谷直人 氏
株式会社バックテック 代表取締役CEO/京都大学大学院 医学研究科 健康経営プロジェクト研究員
最新の医学研究に基づく、効果的なメンタルヘルス対策 〜他社と差をつけるための3つの取り組みとは?〜
健康経営に取り組まれる企業は、年々増加しています。その中でも、環境変化に伴うフィジカル/メンタル不調者の増加もあり、労働生産性低下による損失額も増えています。本講演では、「離職・休職」「精神的健康」「エンゲージメント向上」の切り口を最新の医学研究に基づいたエビデンスをベースにご紹介します。また、メンタルヘルスの側面から、改善に導くための効果的な取り組み方について、他社事例も交えてお話しします。
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- 国内講演者
- 民間企業
- 社長

橋本珠美 氏
株式会社ユメコム 代表取締役
「仕事と介護の両立支援」において最も大切な従業員への周知・理解促進のSTEPとは
今後数十年間続く高齢化に伴い、介護離職を防ぐための取り組みはどの企業も不可避です。仕事と介護の両立支援策を実効性のあるものにするには、すべての従業員がそれぞれの立場で適切な理解をすることが大切です。本講演では、今ある制度を活かすための、従業員への周知・理解促進に向けたロードマップ策定方法とそのポイントをお伝えします。