イベント講演者一覧

自律的に動く人材を輩出する環境として組織における心理的安全性の重要性を理解し、どのように企業文化や職場環境に取り入れ実践していくかを学ぶセミナーです。 自律人材・支援型リーダーシップへの啓蒙をライフワークとして取り組んでいる慶應義塾大学・BBT大学院 小杉俊哉先生にご講演いただき、具体的な理論と実践例を交えて、自律人材を輩出する環境の鍵を探ります。 また、組織が"安全な空間"であるかを計測する、心理的安全性の測定と指標化、組織において活用する具体的な方法についてお伝えしていきます。 組織に必要不可欠な心理的安全性を高め、生産性向上、チームパフォーマンスによい影響を与えていくための鍵を知りたい方は、本講演にご参加ください。

MSC/DDIでは、隔年で世界最大規模のリーダーシップ調査「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト2023」を実施しています。 10回目となる最新の調査は、世界50カ国以上、13,695人のリーダーと1,827人の人事担当者からの回答を得て、ここ数年にわたる絶え間ない変化による組織の脆弱性が露呈する結果となりました。 一方で、日本では、人材供給体制やリーダーの質、リーダーシップ・スキルなどに回復の傾向が見られました。 2年前の調査結果と比較して、日本と世界のリーダーシップはどう変化したか、これからの日本のリーダーシップ開発のポイントは何か、持続可能な組織であるために今取るべきアクションは何か。 日本の人材アセスメントのパイオニアであり、リーダーシップ開発のリーディングカンパニーであるMSCが、日本の次の「10年」を創るリーダーシップ開発の大きな方向性について、お伝えいたします。

自律的に動く人材を輩出する環境として組織における心理的安全性の重要性を理解し、どのように企業文化や職場環境に取り入れ実践していくかを学ぶセミナーです。 自律人材・支援型リーダーシップへの啓蒙をライフワークとして取り組んでいる慶應義塾大学・BBT大学院 小杉俊哉先生にご講演いただき、具体的な理論と実践例を交えて、自律人材を輩出する環境の鍵を探ります。 また、組織が"安全な空間"であるかを計測する、心理的安全性の測定と指標化、組織において活用する具体的な方法についてお伝えしていきます。 組織に必要不可欠な心理的安全性を高め、生産性向上、チームパフォーマンスによい影響を与えていくための鍵を知りたい方は、本講演にご参加ください。

MSC/DDIでは、隔年で世界最大規模のリーダーシップ調査「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト2023」を実施しています。 10回目となる最新の調査は、世界50カ国以上、13,695人のリーダーと1,827人の人事担当者からの回答を得て、ここ数年にわたる絶え間ない変化による組織の脆弱性が露呈する結果となりました。 一方で、日本では、人材供給体制やリーダーの質、リーダーシップ・スキルなどに回復の傾向が見られました。 2年前の調査結果と比較して、日本と世界のリーダーシップはどう変化したか、これからの日本のリーダーシップ開発のポイントは何か、持続可能な組織であるために今取るべきアクションは何か。 日本の人材アセスメントのパイオニアであり、リーダーシップ開発のリーディングカンパニーであるMSCが、日本の次の「10年」を創るリーダーシップ開発の大きな方向性について、お伝えいたします。

・全社員自律時代とは ・全社員自律時代のマネジメント課題 ・全社員自律時代に必要な１on１のヒント

「大企業病」と聞き、自社を思い浮かべて焦りやもどかしさを感じる方は多いのではないでしょうか。 競争力の低下に歯止めをかけ、組織を進化し続けるためには、「組織風土」に目を向けることがこれまで以上に重要です。 本セミナーでは、組織の変革プロセスを紐解きながら風土を変えていく仕組みと方法論について丁寧に解説します。 講演するのは、サイボウズで副社長として長年組織を牽引し、現在はサイボウズチームワーク総研 風土改革コンサルタントとして活動する山田理。 多くの企業ですでに起こっているイノベーションのタネに目を向けながら、自社ならではの解決方法を発見できるよう、お伝えします。 風土やエンゲージメントに課題をお持ちの人事、経営企画、経営層のみなさまが、「これなら風土改革プロジェクトに取り組めそうだ！」と思っていただけるセミナーとなっておりますので、ぜひ、奮ってご参加ください。

DXビジネス人材を育成するためにeラーニングやハンズオン研修を実施するも、実務に繋がらない、、、そんなお悩みはありませんか？ サイエンス紙に掲載されたマサチューセッツ工科大学の調査によると、ChatGPT利用がもたらす影響として「作業時間の短縮」と「品質の向上」に加えて、「課題をこなすにつれて個人の能力差がなくなった」という結果が出ています。 業務に役立つ知識とスキルを身につけさせる鍵は、教育と実務の一体化です。 DXビジネス人材のような広範かつ専門的なスキルを要する人材の育成においては、教育単体で考えるのではなく、実務を絡めた形で実施していくことが重要なのです。 動画を観るだけ、講師の言う通りに真似してみるだけで「学習した気になっている」時代は終わりました。 本セミナーでは、企業や公的機関のDX推進及び人材育成を数多く手掛けてきたSIGNATEが、DX人材育成を考える上で最も重要なことについて解説します。

「今こそ、人材育成のアップデートが求められている時代」 　・ＡＩ時代に、ますます重要となるスキルとは？ 　・人的資本開示やキャリア自律を推進する能力開発はどう行っていくべきか？ 　・イノベーション人材育成への取り組みはどう行っていくのか？ 　 　ＡＩが進展する中で欠かせないスキルとして「課題設定力」「判断力」「実行力」の３つが挙げられています。ＡＩは情報収集、論理構築、思考のモレかけなどをサポートしてくれる一方、問いを立てるスキル、ＡＩが生成したものに対する判断力、そして最後はToDoしていくための実践・挑戦力は、やはり人が行う分野として残るはずです。今こそ、こうした時代を見通した人材育成が必要になってきているはずです。 　また人的資本開示やキャリア自律を推進していくにあたっても、今までのような階層別研修やeラーニングなどの自主学習を用意しておくだけでは不十分です。今まで曖昧だった「人材育成のあり方」を根本から問い直すこと、そして職務要件や能力要件、各スキル要件などを明確化、可視化していくことが欠かせないはずです。 　まさに、今こそ「人材育成のアップデート」が求められている時代ではないでしょうか。 　本講演では、弊社が大手企業の人事部、人材開発、現場の育成担当者などと、対話し実践してきた中で感じた「能力開発分野のアップデート」に欠かせない３つのポイントについてお伝します。

2022年5月に経済産業省が発表した「人材版伊藤レポート2.0」において「アルムナイ」が提言されるなど、転職などの理由で退職した自社の退職者＝「アルムナイ」を貴重な社外人的資本とみなし関係を継続することで、再入社や人材開発、ビジネス協業や企業のブランディングにつなげる取り組みが注目されています。 横河電機様は2022年3月からアルムナイの取り組みを本格的に開始し、退職後のキャリアをアルムナイに紹介する、アルムナイを再雇用するといった退職者との新しい関係性を築いています。本講演では横河電機株式会社をスピーカーとしてお迎えして、なぜアルムナイネットワークの構築に取り組むことを決めたのか、アルムナイの取り組みでどのような成果が生まれているのか、どのように退職しているアルムナイと関係を継続しているのかなど事例を交えてご紹介いただきます。

2022年5月に経済産業省が発表した「人材版伊藤レポート2.0」において「アルムナイ」が提言されるなど、転職などの理由で退職した自社の退職者＝「アルムナイ」を貴重な社外人的資本とみなし関係を継続することで、再入社や人材開発、ビジネス協業や企業のブランディングにつなげる取り組みが注目されています。 横河電機様は2022年3月からアルムナイの取り組みを本格的に開始し、退職後のキャリアをアルムナイに紹介する、アルムナイを再雇用するといった退職者との新しい関係性を築いています。本講演では横河電機株式会社をスピーカーとしてお迎えして、なぜアルムナイネットワークの構築に取り組むことを決めたのか、アルムナイの取り組みでどのような成果が生まれているのか、どのように退職しているアルムナイと関係を継続しているのかなど事例を交えてご紹介いただきます。

2022年5月に経済産業省が発表した「人材版伊藤レポート2.0」において「アルムナイ」が提言されるなど、転職などの理由で退職した自社の退職者＝「アルムナイ」を貴重な社外人的資本とみなし関係を継続することで、再入社や人材開発、ビジネス協業や企業のブランディングにつなげる取り組みが注目されています。 横河電機様は2022年3月からアルムナイの取り組みを本格的に開始し、退職後のキャリアをアルムナイに紹介する、アルムナイを再雇用するといった退職者との新しい関係性を築いています。本講演では横河電機株式会社をスピーカーとしてお迎えして、なぜアルムナイネットワークの構築に取り組むことを決めたのか、アルムナイの取り組みでどのような成果が生まれているのか、どのように退職しているアルムナイと関係を継続しているのかなど事例を交えてご紹介いただきます。

2022年5月に経済産業省が発表した「人材版伊藤レポート2.0」において「アルムナイ」が提言されるなど、転職などの理由で退職した自社の退職者＝「アルムナイ」を貴重な社外人的資本とみなし関係を継続することで、再入社や人材開発、ビジネス協業や企業のブランディングにつなげる取り組みが注目されています。 横河電機様は2022年3月からアルムナイの取り組みを本格的に開始し、退職後のキャリアをアルムナイに紹介する、アルムナイを再雇用するといった退職者との新しい関係性を築いています。本講演では横河電機株式会社をスピーカーとしてお迎えして、なぜアルムナイネットワークの構築に取り組むことを決めたのか、アルムナイの取り組みでどのような成果が生まれているのか、どのように退職しているアルムナイと関係を継続しているのかなど事例を交えてご紹介いただきます。

ここ最近、多くの企業様から、「若手のキャリア自律」「エンゲージメントの向上」そして「若手の早期離職防止」の声が聞かれる。 これらに対し、問題意識を持たれている企業様は非常に多く、職場環境の改善、上司や先輩社員への指導・育成に関する教育、あるいは若手社員を対象としたキャリア教育や施策等、様々な取り組みを行っている。もちろん一定の成果を上げている企業様もある。 一方で、新入社員研修に関しては、過去の踏襲で実施されているところが多く、その定番が、①学生から社会人への意識改革　②ビジネスマナー　③会社・職種・業務理解。もちろんこれらの③つは、新入社員が自社で働くうえで重要なテーマであり、だからこそ、踏襲されている側面はある。最近の素直で優秀な新入社員の皆様も、真面目に向き合い、学んでいる。 しかし、よくよく考えてみると、これらの③つは、いずれも会社側から見た時に必要なテーマ。新入社員の立場からすると、どうしても「義務・責任」の要素が強く、たとえどれだけ真面目に向き合い、学んだとしても、その根本は受け身の姿勢になりがちである。 では、新入社員側の立場で、必要なテーマとは何か？ それが本セミナーのサブタイトルにある、『自分にとって、自社で働く意味・意義の明確化』。 『自分にとって、自社で働く意味・意義』が明確であれば、目の前の環境、人、業務に対しても前向きに捉え、向き合うことができる。逆にここが曖昧であれば、どれだけ条件が良くても、遅かれ早かれ退職の道に進んでしまう可能性が高い。その意味で、冒頭の問題意識、「若手のキャリア自律」「エンゲージメントの向上」「若手の早期離職防止」にも直結する重要テーマと言える。 にも関わらず、このテーマをしっかりと扱っている企業様はそんなに多くは無い。「うちでも扱っていますよ」とお伺いしても、よくよく聞くと、全体の中でのごく一部。 改めて、『自分にとって、自社で働く意味・意義の明確化』 この答えは残念ながら会社がどれだけ頑張っても、与えることは難しく、自分自身で見い出していくしかないテーマ。我々が新入社員の皆様にできるのは、働くことに対する視野を広げ、視座を高めること。それを踏まえて、自ら意味・意義を見い出すように、お手伝いすることのみ。 では、どのようにすれば、新入社員の皆様の『自分にとって、自社で働く意味・意義の明確化』を支援できるのか？ 本セミナーではそのことを語ります。

改正高年齢者雇用安定法の施行後２年が経過し、シニア社員の活性化は人事部門喫緊の課題となってきました。 今回定年後研究所は、パソナマスターズ社と共同で企業アンケート調査を実施し、改正法への対応状況や、シニア社員活性化に向けた取組状況を調査しました。また昨年、大企業社員を対象に「就業価値観インターネット調査」を実施し、キャリア自律度を規定する要因を探求しました。今回の講演では、企業取組と働く側の就業価値観を合わせ見ることで、企業対応のベクトルを考えてみたいと思います。

アフターコロナの現在、多くの日本企業が海外事業拡大に再注力し始めていますが、それを担えるだけのグローバル人材が圧倒的に不足しており、「これからの海外事業を任せられる候補人材が十分にいない」「そもそもグローバルキャリアを望む優秀な若手が少ない」等のお困り事を頻繁にお聞きします。 変化と競争の激しいグローバル環境で結果の出せる人材を輩出するには、現代の社会・事業環境と自社戦略に即した育成体系を構築する必要があります。 本講演では、どのように事業戦略と結びついたグローバル人材要件定義すればよいか、また、海外に挑戦したいと志す社員を増やし、育成・見極めを駆使しながら、グローバルで活躍できる人材を育て上げる仕組みをどのように構築すればよいのか、10年以上数多くの日本企業をご支援してきた実績を基に解説します。

アフターコロナの現在、多くの日本企業が海外事業拡大に再注力し始めていますが、それを担えるだけのグローバル人材が圧倒的に不足しており、「これからの海外事業を任せられる候補人材が十分にいない」「そもそもグローバルキャリアを望む優秀な若手が少ない」等のお困り事を頻繁にお聞きします。 変化と競争の激しいグローバル環境で結果の出せる人材を輩出するには、現代の社会・事業環境と自社戦略に即した育成体系を構築する必要があります。 本講演では、どのように事業戦略と結びついたグローバル人材要件定義すればよいか、また、海外に挑戦したいと志す社員を増やし、育成・見極めを駆使しながら、グローバルで活躍できる人材を育て上げる仕組みをどのように構築すればよいのか、10年以上数多くの日本企業をご支援してきた実績を基に解説します。

現代の採用市場では、通年採用や早期化の加速、さらに学生/求職者の価値観や企業側の情報発信ツール・媒体の多様化といった背景から、採用活動がますます高度化してきております。企業が競合他社との優位性を示し求める人材から選ばれる為には、各ターゲットに合わせた採用戦略やオンライン上での「働き先」としてのイメージ形成が非常に重要です。 本講演では、上記の市場変動を踏まえ、今捉えるべき学生/求職者のインサイト・ニーズや採用ブランディングの実践方法について、具体的なデータや成功事例を交えて紹介します。 最近では高度化の影響を受け、数年前のナビサイト偏重型の時代と異なり、年間通して採用・選考業務が逼迫し、自社の採用戦略や各施策を振り返る時間を作るのが難しいといった声をよく耳にします。 この講演を通じて、少しでも皆さんの採用広報・採用ブランディングの戦略/施策見直しや自社採用の強化に向けてお役に立てれば幸いです。

本講演ではメンバー個々の強みを発揮し、全員がリーダーシップを発揮しあう シェアド・リーダーシップ型組織の実現に向けて、 立教大学石川淳教授をお招きし、HR業界の実情をもとに 組織開発・人材開発における現状の課題をお伺いしながら、対談形式でお送りします。 成果を出す組織・チーム作りを推進する中で一部のリーダーに依存する形ではなく、 相互に影響を与え合う”シェアド・リーダーシップ型”のチーム作りに向けて、 3つのポイントをお伝えします ・なぜ、今シェアド・リーダーシップ型のチームや組織が求められるのか ・シェアド・リーダーシップ型のチームがもたらすメリットとデメリット ・シェアド・リーダーシップ型のチームへと変化していくポイント ※合わせて、具体的に取り組まれている企業事例（対象層や実績）もお伝えしていきます また、曖昧性、不確実性が高いと言われる現代において、 シェアドリーダーシップ理論に基づいたチームの機能度合いを可視化し、 強みを活かし合う組織づくりに向けた具体的なステップもご紹介します。 弱みを指摘し、自信が失われていくチーム作りから、 強みを活かし合い、前向きなエネルギーでコラボレーションが生まれ、補完し合うチーム作りへ、 石川先生の学術的な知見と株式会社シェイクの実践知を交えながら、 育成の具体的手法と合わせてお伝えしていきます。

組織の要である中間管理職「課長」 しかしながら、期待に応じた活躍ができず、多くの企業で経営課題となっています。育成を中心に課長本人に焦点を当てた対策が取られているものの、課題は解決できていません。また、課長の精神的、業務的な負担は近年ますます増加しており、組織全体に悪影響を及ぼし始めています。 そこで、大規模調査から分かった課長が活躍する３つのポイント「育成」「仕組み」「関係性」について具体的に解説します。

企業にとって「事業拡大」と「マネジメント」は両輪です。 事業を拡大していくためには、それを支えるマネジメント体制が不可欠となり、それを担うマネージャーの存在が非常に重要です。 多くの場合、マネージャーはプレイヤーとしての事業実績を認められて抜擢されるため、マネジメントについての知見を必ずしも持ち合わせていません。そのため、以下のようなことが起こります。 ・マネージャー自身がいつまでも現場業務に手を取られ、中長期での戦略を進められない。 ・人を育て定着するサイクルが作れずに、離職防止や新規採用に膨大なコストを取られてしまう。 ・市場ニーズがあるのにサービスを供給する器を整えられず、大きな機会損失を生み出しまう。 ・プレイヤーとしては優秀である当人の能力を、組織に生かすことができず双方が苦しむ。 一方で、マネジメント責任をマネージャーだけに求めるのも当人たちの大きな負荷となります。 そのため、組織全体として「マネジメント力」を高めていくことが重要です。 弊社は「事業推進を人材開発・組織開発側面から伴走支援する専門家」です。 その経験を通して、事業を拡大を支える組織のマネジメント体制を整える3ステップをご紹介します。

本講演ではメンバー個々の強みを発揮し、全員がリーダーシップを発揮しあう シェアド・リーダーシップ型組織の実現に向けて、 立教大学石川淳教授をお招きし、HR業界の実情をもとに 組織開発・人材開発における現状の課題をお伺いしながら、対談形式でお送りします。 成果を出す組織・チーム作りを推進する中で一部のリーダーに依存する形ではなく、 相互に影響を与え合う”シェアド・リーダーシップ型”のチーム作りに向けて、 3つのポイントをお伝えします ・なぜ、今シェアド・リーダーシップ型のチームや組織が求められるのか ・シェアド・リーダーシップ型のチームがもたらすメリットとデメリット ・シェアド・リーダーシップ型のチームへと変化していくポイント ※合わせて、具体的に取り組まれている企業事例（対象層や実績）もお伝えしていきます また、曖昧性、不確実性が高いと言われる現代において、 シェアドリーダーシップ理論に基づいたチームの機能度合いを可視化し、 強みを活かし合う組織づくりに向けた具体的なステップもご紹介します。 弱みを指摘し、自信が失われていくチーム作りから、 強みを活かし合い、前向きなエネルギーでコラボレーションが生まれ、補完し合うチーム作りへ、 石川先生の学術的な知見と株式会社シェイクの実践知を交えながら、 育成の具体的手法と合わせてお伝えしていきます。

タレントマネジメントシステム、HR Techなど、人事系のシステムが市場に多く出回り、各社で導入が進むようになっています。 そうしたシステムは、実際に経営の期待通りの成果を出しているのか？出せていないとしたら何故なのか？ 人事系システムと人材データの活用支援に20年関わってきた経験・知見をもとに、地に足をつけて考えていきます。

近年、政府が企業に対して人的資本の開示を求める方針を掲げ、人的資本経営への注目度が高まり、投資家も人的資本に着目するようになりました。また、各社の情報開示や広報活動が求職者や従業員など投資家以外のステークホルダーに向けても進み始めています。 この講演では、人的資本経営が注目される前から「TalentForward」をコンセプトに掲げ、「従業員」の多様な可能性を引き出した企業価値の創造と、オウンドメディアなどで「自社らしさ」を持ったストーリーのある発信を行い、求職者や従業員からも共感を集めているマネーフォワードの取り組みを石原氏（CHO）にお話しいただきます。この実例を通じて、人的資本経営の取り組みを起点に、人事が取り組める求職者を魅了するためのブランディングのヒントを明らかにしていきます。 企業の採用や人的資本経営プロジェクトに携わっている方は、ぜひお申込み下さい！

ジョブ型雇用や週休3日制、副業促進、転勤廃止、ワーケーションなど新たなワークスタイルがコロナ禍を経て急速に広がっています。これらをつなぐキーワードは人的資本経営。働き手一人ひとりを貴重な“人財”と捉えて、その潜在能力を最大限引き出す人材戦略のことです。なぜ今、人的資本経営に焦点が当たるのか。先駆的な企業事例を交えて、ポスト日本型雇用をひも解きます。

識学は創業から2016年の創業以来、3000を超える企業にマネジメントコンサルティングを行ってきました。 その効果は、口コミで広がり数多くの企業で成果の向上と離職の低減を実現しました。 直近の識学導入企業の調査結果では、83％以上が導入後1年以内に売上を拡大しています。 弊社代表・安藤著の書籍「数値化の鬼」は、発売から30万部を突破しました。 本書籍は、プレーヤー時代に身につけるべき5つの数値化の方法「行動量、確率、変数、真の変数、長い期間」を徹底解説しているビジネスマン向けの本です。 本講演では、書籍「数値化の鬼」を基に、徹底した「数値化」マネジメントが従業員を成長させ、会社の成果を最大化するメカニズムと、これを実現するマネジメント方法を解説いたします。 「書籍の理解をさらに深めるため」 「学んだことのないマネジメント学ぶきっかけに」 「仕事のできる人に共通する、たった一つの思考法を知りたい」 どのようなご理由でも、会社・従業員・ご自身を成長させたいと考える方々にとって有益な内容です。

近年、政府が企業に対して人的資本の開示を求める方針を掲げ、人的資本経営への注目度が高まり、投資家も人的資本に着目するようになりました。また、各社の情報開示や広報活動が求職者や従業員など投資家以外のステークホルダーに向けても進み始めています。 この講演では、人的資本経営が注目される前から「TalentForward」をコンセプトに掲げ、「従業員」の多様な可能性を引き出した企業価値の創造と、オウンドメディアなどで「自社らしさ」を持ったストーリーのある発信を行い、求職者や従業員からも共感を集めているマネーフォワードの取り組みを石原氏（CHO）にお話しいただきます。この実例を通じて、人的資本経営の取り組みを起点に、人事が取り組める求職者を魅了するためのブランディングのヒントを明らかにしていきます。 企業の採用や人的資本経営プロジェクトに携わっている方は、ぜひお申込み下さい！

「若手社員がまた辞めてしまう…」。そんな悩みをよく聞くようになりました。その背後にあるのが、エンゲージメント＜貢献意識＞の低さ。コロナ禍によるリモートワークや「呑みニケーション」不在は、若手を中心に組織への帰属意識に大きな傷跡を残しました。これを回復できるか否かが、ポストコロナの企業の成功を左右する大きな要因です。では、どうやってエンゲージメントを高めるか。その方法論を紹介するのが本セッションの目的です。ポイントは、「課長発」。組織の中核を担うマネージャー層をパワーアップすることで、「ミドルアップ・ダウン」に組織全体のエンゲージメントを高めます。エンゲージメントに問題意識をお持ちの方はもちろん、社員の定着率UPに苦労されている方、ぜひおいで下さい。

不確実性が高まる中、人的資本経営の重要性が謳われています。 最後の競争優位の源泉とも言える人材の重要性は高まるばかりですが、日本の人事はこれを正しく理解し、実行に移せているかというと決してそうではありません。 人的資本は、不動産や設備などと異なり、目に見えず、複雑です。 人と組織という複雑で不可視なものを定量的に把握する流れは重要ですが、表面的な理解で推進し、誤った施策を繰り返す人事部門も多くみられます。 エンゲージメントを測定し、施策を打ってはみるものの、それが企業価値を毀損する施策であるといったこともしばしば起こります。 本セミナーは、赤字企業の建て直しや不祥事後の企業の再生など、組織を変えることに挑んできた弊社が、巷に言う人的資本経営の誤解と落とし穴について解説し、その処方箋となるヒントをご提供するものです。

新型コロナウイルスの影響により、我々は研修の方法論を見直す必要性に迫られました。オンライン研修の普及は、その一環として広がりましたが、最近ではオフラインへ戻す、もしくはオンライン・オフラインハイブリッドでの研修を実施している企業も多くなりました。本講演では、当社でコロナ禍での100社以上のエンジニア研修で見えた、オンライン・オフライン研修のメリットとデメリットについて考えていきたいと思います。次年度の研修企画の参考となる情報をまとめておりますので、新入社員エンジニアの成長を促進するベストプラクティスを一緒に考えていきましょう。

現在、人的資本経営の観点から「従業員の成長」は「企業／組織の成長」へつながると考えられています。 従業員の成長を図るために人事評価は企業にとって欠かせない仕組みになっていますが、なかなか評価周りの環境整備ができていない企業が多いのが現状です。 本セッションでは人事評価まわりのベストアンサーを、SmartHR社における工夫と実践をふまえてご紹介いたします。

語学教育担当者様必見！ 自律型人材育成はかなり以前からHR担当様方の課題です。 グローバル教育においても、いかに社員のモチベーションを喚起し、 自律的に英語学習を習慣化させるかについては、多くの企業のHR担当者様が持つ懸案事項です。 今回のセミナーでは、 ・英語学習のきっかけ作りからモチベーションの喚起 ・いかに習慣化させるか ・成長・成功体験が生み出す継続学習 といったポイントについて、大手企業でのセミナーやTOEIC書籍執筆などで経験豊富な早川講師が事例も交えながら紹介します。

ビジネスの急速な変化で、求められる人材像や組織像も大きく変化しています。企業・個人とも変化する未来へ向けた明確な目標設定が困難になる一方、迫り来るディスラプターへの対応に必要とされる強さとしなやかさは、社員個々人の能力に掛かっていると言っても過言ではありません。 近年、人材の価値を高めるべく多くの企業が、社員の自律的学習支援に取り組んでいますが、芳しい効果が見られず弊社にご相談いただくケースが増えています。 当セミナーでは、自律的学習人材を創出するにあたり、乗り越えるべき壁を整理してお伝えするとともに、事例を交えてその手法や仕組みについて解説します。 企業が目指すべき姿として、社員一人一人の学びをデザインし、自ら能動的に学ぶ人材が多数生まれることによってラーニングカルチャーが醸成されることです。また、これは競争優位の源泉にもなり、企業価値を高める点においては経営のアジェンダとして考えるべき人材戦略に他なりません。 1つでも自社の環境構築のヒントになるものを持ち帰っていただき、自律型学習人材育成の一助になればと考えております。

内容（一部）： ・Z世代の特徴とZ世代の採用のポイントについて。 ・選考前や選考中などの採用プロセス毎に学生が考えていることと、企業が注意すべきことについて。 ・学生タイプ別に効果的なコミュニケーションの方法とは。 　学生を5つのタイプに分類して、特徴やタイプ別のグリップトークについて解説。 ・学生へのフィードバックの重要性とポイントについて。 毎年10,000名を超える学生の就職支援を行うキャリアチケットと、 毎年数百名の採用を行うレバレジーズ株式会社の面接・面談のノウハウを盛り込んだ内容です。 採用競合に競り勝つために企業がすべきことは多くありますが、その一部やヒントを得ていただける内容になっています。 また、新卒採用だけでなく、Z世代の第2新卒採用や若手社員との面談などでにも応用が可能です。 一つひとつ取り組めば、必ず結果に繋がるノウハウかと思いますので、 何卒ご視聴をよろしくお願いいたします！

持続可能な企業成⻑を実現するサステナビリティ推進に向けた従業員エンゲージメント向上・ダイバーシティ推進。 そのためのミュニケーション活性化・相互理解・自律型人材育成をどのように促進し施策を行なうべきか？ 700社以上のエンゲージメント向上の実績を持つバヅクリの講師でもあるファシリテーターが、効果的だった施策や上手くいかなかった際の乗り越え方などを、実際に施策を行なっている担当者との対談・インタビュー形式で解説します。

持続可能な企業成⻑を実現するサステナビリティ推進に向けた従業員エンゲージメント向上・ダイバーシティ推進。 そのためのミュニケーション活性化・相互理解・自律型人材育成をどのように促進し施策を行なうべきか？ 700社以上のエンゲージメント向上の実績を持つバヅクリの講師でもあるファシリテーターが、効果的だった施策や上手くいかなかった際の乗り越え方などを、実際に施策を行なっている担当者との対談・インタビュー形式で解説します。

経営幹部の登用は企業が行う最も重要、かつリスクの高い意思決定です。社員にとってはもちろんのこと、投資家も企業の持続的発展において「サクセッションプラン」を重要視しており、いかに経営陣を輩出していくかに高い関心を示しています。 しかしながら、体系的な実効策を見出せていない企業も多く、課題感はより深刻さを増しているというのが私たちの認識であり、強烈な危機感を抱いています。人的資本経営を展開していくための最重要テーマ「経営戦略と人事戦略の連動」を実現させるためには、「経営戦略を推進できるリーダーの輩出」、つまり「サクセッションプラン」を戦略的に進めることが必要不可欠です。 本講演では、サクセッションプランのポイントをご紹介するとともに、リードクリエイトが提供する人材アセスメントデータの考察やリーダー育成先進企業の共通点から、次世代の経営人材が輩出され続けるために経営と人事部門が検討・着手すべきことについて、重要な論点やヒントを提示します。

KDDIは、「人財ファースト企業への変革」を掲げ、ジョブ型人事制度の導入やDX人財育成に力を入れてきました。 「KDDI版ジョブ型人事制度」は、30の専門領域の設定と同時に 評価・報酬制度の刷新や1on1マネジメントの浸透等を進め、 社員の能力を引き出し、キャリアアップの機会を拡大しています。 また、「KDDI DX University」は、DX領域をはじめとした30の専門領域をカバーし、 それぞれの専門スキル研修や全社員向けのDX基礎スキル研修など、多彩な人財育成プログラムを提供しています。 本講演では、KDDIの人財育成戦略の概要と具体的な取り組み内容について詳しくお話します。

人事評価委員会、査定委員会、評価審議会等の人事評価に関わる調整会議について、具体的な実施方法を原則論と組織規模や業種／職種に応じて、その仕組みと運用の事例を紹介します。 　一次評価から最終評価までの流れだけでなく、会議の進め方や実際の調整に使用されているパソコン投影画面や帳票等も開示します。 　また、単なる査定のための評価ではなく、評価者と被評価者が育つ人事評価調整会議の在り方も紹介しつつ、経営者や人事責任者として最終評価の判断について、どのような軸で検討、決定すればよいのかも事例紹介の中で言及します。

KDDIは、「人財ファースト企業への変革」を掲げ、ジョブ型人事制度の導入やDX人財育成に力を入れてきました。 「KDDI版ジョブ型人事制度」は、30の専門領域の設定と同時に 評価・報酬制度の刷新や1on1マネジメントの浸透等を進め、 社員の能力を引き出し、キャリアアップの機会を拡大しています。 また、「KDDI DX University」は、DX領域をはじめとした30の専門領域をカバーし、 それぞれの専門スキル研修や全社員向けのDX基礎スキル研修など、多彩な人財育成プログラムを提供しています。 本講演では、KDDIの人財育成戦略の概要と具体的な取り組み内容について詳しくお話します。

『最初の３ヶ月（オンボーディング）』の成否が新メンバーのキャリアに与える影響はとても大きい。 入社から3年後の「ハイパフォーマー出現率」や「離職率」、「営業成績」が大きく左右されます。 そんな事実を示す実際のデータや、そのメカニズムをご紹介いたします。 また、オンボーディングの成否を決める『４つのつまずき要因』と その科学的な改善方法についても後半でご紹介します。 自社の新卒・中途社員のオンボーディングの実態を評価、分析できる機会として、 是非ご視聴いただけますと幸いです。

英語力の必要性を訴え、TOEIC等のテストを行い、通信講座や英会話を提供しても「申込が少ない」「成果が出ていない」。とりわけ、英語が苦手の理系社員の英語力アップが進んでいないという相談を受けます。問題解決には、教育担当が科学的な知見から英語教育を設計することが不可欠です。本講演で、脳科学と第二言語習得理論から生まれた「英語回路マップ」に基づき、学習開始から習慣化までの流れを作るヒントが得られます。

「超売り手市場」「雇用の流動化・多様化」「ジョブ型採用」「AIの進化」など、 採用を取り巻く環境は急激な変化を続けています。 本講演では、採用学の第一人者である、神戸大学大学院経営学研究科 服部泰宏氏と 採用に関する調査・コンサルティングを行う、株式会社ビジネスリサーチラボ 伊達洋駆氏が登壇。 一般社団法人日本採用力検定協会の理事を務められている、 お二人が現代の採用を取り巻くテーマを持ち寄り、 企業の“採用力”を高めるための方策について、多様な観点から徹底議論いたします。

「超売り手市場」「雇用の流動化・多様化」「ジョブ型採用」「AIの進化」など、 採用を取り巻く環境は急激な変化を続けています。 本講演では、採用学の第一人者である、神戸大学大学院経営学研究科 服部泰宏氏と 採用に関する調査・コンサルティングを行う、株式会社ビジネスリサーチラボ 伊達洋駆氏が登壇。 一般社団法人日本採用力検定協会の理事を務められている、 お二人が現代の採用を取り巻くテーマを持ち寄り、 企業の“採用力”を高めるための方策について、多様な観点から徹底議論いたします。

新型コロナウイルス感染症の5類移行を経て、出社が増えた企業、社員の最新のアンケートデータを公開！ 出社に意義を感じつつも、仕事へのストレスは8割増加！？今、発生している課題とはなにか。 従業員が求める働き方・価値観に合わせて、今取り組むべき従業員エンゲージメント向上のポイントをお伝えさせていただきます。 また、柔軟性ある働き方を維持しつつも、「一緒にいる、近くにいる」という体験が生み出す効果、バーチャルオフィス活用事例もご紹介させていただきます。

予測が難しいVUCA時代において、企業人事は一律的な教育だけではなく、一人一人が自律的に学習する仕組みを作ることが求められます。 上場企業においては、人的資本経営がますます注目を浴びる中、企業内の人材をどのように自社の戦略に合わせて育成するかがカギとなります。 今回は、葬祭サービス最大手の燦ホールディングス様にお話を伺いながら、自社独自の人材育成を生み出した背景や目的、またそのプロセスを具体的にお話を頂くことで、”組織・事業にあった人材育成の仕組みを作るということはどういうことか”人材開発の取り組みや実施内容、学習を仕組み化した道のりを解説します。 時間や場所の制約がありながらも、自社の教育を推進できる学習設計や、自社の人的資本経営とどう紐づけるかのヒントをお伝えします。

予測が難しいVUCA時代において、企業人事は一律的な教育だけではなく、一人一人が自律的に学習する仕組みを作ることが求められます。 上場企業においては、人的資本経営がますます注目を浴びる中、企業内の人材をどのように自社の戦略に合わせて育成するかがカギとなります。 今回は、葬祭サービス最大手の燦ホールディングス様にお話を伺いながら、自社独自の人材育成を生み出した背景や目的、またそのプロセスを具体的にお話を頂くことで、”組織・事業にあった人材育成の仕組みを作るということはどういうことか”人材開発の取り組みや実施内容、学習を仕組み化した道のりを解説します。 時間や場所の制約がありながらも、自社の教育を推進できる学習設計や、自社の人的資本経営とどう紐づけるかのヒントをお伝えします。

昨年夏以降、「静かな退職」（quiet quitting）という言葉が多くの人々から注目されました。「退職するわけではないが、仕事に対する熱意を失い、与えられた仕事以上のことをしない働き方」を意味する言葉です。皆様の職場においても、こうした考え方に共感を示す方々が一定数いらっしゃるのではないでしょうか。本講演では、自発的な貢献意欲を前提とする「エンゲージメント」に対して真逆の働き方である「静かな退職」について、日本における実態や今後想定される影響について論じてみたいと思います。

企業が持続的な発展を遂げるには、適切な人材配置が必須です。 社員にどのようなスキルがあるのかを把握することで、 「社員一人ひとりが力を発揮する人材配置」や「効率的な人材育成」が実現できます。 本セッションでは、戦略的な人材の配置と育成を実現するスキル管理について解説いたします。

デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みは待ったなしの状況です。一方でDXがバズワード化しており、何を実現したいのかを明らかにして取り組まないとDX人財の育成は進みません。 デジタル、グリーン、イノベーションを軸とした社会イノベーション事業をリードする日立グループの、人財開発・人財育成のCoE(Center of Excellence)である日立アカデミーが、日立のHR部門と連携し取り組むDX人財育成について、取り組みの概要やポイントをお話しします。 また、事業を取り巻く環境や求められるスキルは今後も変化します。従業員一人ひとりがリスキリング・アップスキリングによりこの変化に対応していくことが重要です。学習体験プラットフォーム（LXP：Learning Experience Platform）導入、学習データを活用した行動変容に向けた施策など、自律的な学びを促進するための日立グループの新たな挑戦についてもお話しします。

”マルチカルチャー人財を2030年までに全社員の21％に”、2030年にグローバル売上比率50％以上を目指すセガサミーグループでは、多様なカルチャーに接し、その経験を業務に活かすことのできる「マルチカルチャー人財」の目標値を開示し、2022年から育成プログラムをスタートさせました。従業員たちはどのように新しいスキルを学び、現場はどう変わっていったのか。本セミナーではマルチカルチャー人財育成プログラムの陣頭指揮を執ってきた、人財本部開発部部長の髙橋哲也氏に登壇頂き、約1年間の施策の成果についてお話頂きます。 人的資本開示で設定された数値は、どのように現場レベルに落とし込まれていくのか？リスキリングからイノベーションは生まれるのか？そんな悩みを抱える人事担当様のお役に立つ内容となっています。