イベント講演者一覧

国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）

ここ数年、「シフトレフト」や「サイバー脅威インテリジェンス(CTI: Cyber Threat Intelligence)」という言葉を耳にする機会が増え、それらの様々な定義や解説も目にするようになりました。とはいえ、自組織における「必要性」や「活用のイメージ」が今ひとつハッキリしないという声も多々あります。 一方で、常に最高レベルのサイバー攻撃の標的となってきた金融機関においては、金融庁の方針もあり、脅威ベースのペネトレーションテスト(TLPT: Threat Led Penetration Test)の採用が早くから進んできました。さらに2019年9月には、金融情報システムセンター(FISC: The Center for Financial Industry Information Systems)から『金融機関等におけるTLPT実施にあたっての手引書』が発行され、国内における適用例はさらに増加しています。このTLPT に際しては、「対象となる組織やその敵対組織についてのCTI」を起点とした「攻撃者視点での実践的なシナリオ」の構築が不可欠です。 このセッションでは、このように活用の場が広がりその重要性がますます高まっているCTI について、「期待できる効果」および「組織における活用事例」、「何から始めればよいのか」を中心にお話します。 ＜要旨＞ ・CTI に期待できること、できないことの理解 ・自組織で見つける重要な起点 ・具体的なアクションに繋がる CTI の把握

国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。

本セッションでは、グローバルなインターネット基盤を支える技術の最新動向を、「地上」と「上空」の両方の視点から紹介します。 地上においては、通信網として広帯域・高品質な国際通信を支える海底ケーブル網がすでに存在するとともに、さらにその拡大はまだまだ留まるところを知らず、きょうも敷設され続けています。OTT (Over The Top)と呼ばれる、従来はインターネットインフラを「使う側」であったコンテンツ事業者自身による海底ケーブルの敷設・資本参加も、いまや普通に見られるようになってきました。 上空からの通信技術としては、まずは、航空機などを無線基地局として利用し広大なカバレッジを実現する「成層圏プラットフォーム（HAPS: High-altitude Platform Station）」が試みられています。さらに高度を上げてみると、「低軌道（LEO: Low Earth Orbit）衛星通信」も参入が相次いでいる領域です。これら両者においては、大手通信事業者・クラウド事業者・ベンチャなどによる挑戦がますます本格化してきています。とくに長距離の場合、「光ファイバというガラスの誘電体の中を敷設経路に沿ってゆっくり進む光」に対し「自由区間（真空）を直進する電波」のほうが遅延が小さい場合もあり得、一刻を争う通信を必要とするアプリケーション（金融取引など）においては、HAPS・LEOは有用な技術たりえます。また当然、IoT通信はもとより、5G/Beyond 5G時代における「カバレッジの補完」としての役割への期待も高まってきています。 こうしたインターネットの基盤においていまや／今後欠かすことのできないであろう技術について、ビジネスの現況から最新の研究開発動向に至るまでを含めて俯瞰します。 ＜要旨＞ ・海底ケーブル網 ・成層圏プラットフォーム ・低軌道衛星通信

長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。

長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。

長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。

FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。

巷ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が大ブームです。多くの日本の企業がこのDXの波に乗り遅れまいと、さまざまな取り組みを実施しています。 DXの本質は、「不確実性の増大に伴うビジネス環境の厳しい変化の中で、デジタルを前提とし、インターネットとソフトウェアによって、この変化に俊敏に対応し、新たな価値（社会的価値・ユーザー価値）を創出していくこと」でありましょう。しかしながら、伝統的なニッポンの大企業の歴史を積み重ねてきた組織、プロセス、企業文化・風土においては、そうした本質的なDXを推進することは容易ではありません。 本セッションでは、伝統的大企業に所属し、それぞれこの困難に立ち向かっている“デジタル志士”とともに、「日本の伝統的大企業でのデジタル変革の勘所」について議論します。 ＜要旨＞ ・伝統的大企業でのDX推進の成功事例 ・DXの本質 ・伝統的大企業のVUCAの生き残り戦略のヒント （VUCA: Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity

巷ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が大ブームです。多くの日本の企業がこのDXの波に乗り遅れまいと、さまざまな取り組みを実施しています。 DXの本質は、「不確実性の増大に伴うビジネス環境の厳しい変化の中で、デジタルを前提とし、インターネットとソフトウェアによって、この変化に俊敏に対応し、新たな価値（社会的価値・ユーザー価値）を創出していくこと」でありましょう。しかしながら、伝統的なニッポンの大企業の歴史を積み重ねてきた組織、プロセス、企業文化・風土においては、そうした本質的なDXを推進することは容易ではありません。 本セッションでは、伝統的大企業に所属し、それぞれこの困難に立ち向かっている“デジタル志士”とともに、「日本の伝統的大企業でのデジタル変革の勘所」について議論します。 ＜要旨＞ ・伝統的大企業でのDX推進の成功事例 ・DXの本質 ・伝統的大企業のVUCAの生き残り戦略のヒント （VUCA: Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)

本セッションでは、Kubernetes (K8S)を用いた『misaki』と、『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』の概要を解説し、今後のモバイルエッジクラウド――エッジ・モバイルネットワーク（5G）・クラウドが協調――の時代における、「アンビエント・コンピューティング」※へのアプローチについてディスカッションします。 『misaki』とは、デンソーが研究開発しているソフトウェア基盤です。いわば自動車を「クラウドによってネットワーク化された分散アプリケーション環境のエッジ」と位置づけるもので、Kubernetesによって実現しています。「画像認識」や「AD/ADAS (Autonomous Driving/Advanced Driver Assistance System)」などの、さまざまなソフトウェアの実行環境としての活用を視野にいれています。 『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』とは、中西崇文准教授（武蔵野大学 データサイエンス学部）が提唱するもので、センサーネットワークなどによって把握される「実社会の状況」に従って、コンテンツを選択する技術です。このフレームワークを用いることで、たとえば「走行地点の詳細情報」「精密な渋滞予測」「ドライブシーンに合った楽曲選択」などが実現できる――と考えられています。 そして、これらの技術をモビリティの分野に適用した「アンビエント・コンピューティング」の実現が試みられています。「運転中の人は従来メディア（スマホやパソコン）に触れることができない」一方で、自動車は「外部とのコネクテッドな機能」と「自動車自身が装備するセンサーネットワーク」から得た多種多様なデジタルメディアによって、これまでにないアンビエントなデジタル体験を提供できる媒体となる可能性を秘めています。 ※：Ambient computing。人間が指示を行わなくても、行動パターンや予測機能によってシステムを操作するコンピューター。IoTなどを通じて情報を収集。 ＜要旨＞ ・Kubernetes を用いたモビリティの車両―エッジークラウドのシームレスなソフトウェアデプロイ環境の概要 ・メディア駆動型リアルタイムコンテンツマネジメントフレームワークの概要 ・上記技術を組み合わせたアンビエント・コンピューティングの実現

巷ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が大ブームです。多くの日本の企業がこのDXの波に乗り遅れまいと、さまざまな取り組みを実施しています。 DXの本質は、「不確実性の増大に伴うビジネス環境の厳しい変化の中で、デジタルを前提とし、インターネットとソフトウェアによって、この変化に俊敏に対応し、新たな価値（社会的価値・ユーザー価値）を創出していくこと」でありましょう。しかしながら、伝統的なニッポンの大企業の歴史を積み重ねてきた組織、プロセス、企業文化・風土においては、そうした本質的なDXを推進することは容易ではありません。 本セッションでは、伝統的大企業に所属し、それぞれこの困難に立ち向かっている“デジタル志士”とともに、「日本の伝統的大企業でのデジタル変革の勘所」について議論します。 ＜要旨＞ ・伝統的大企業でのDX推進の成功事例 ・DXの本質 ・伝統的大企業のVUCAの生き残り戦略のヒント （VUCA: Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity

5Gをはじめとしたモバイル通信技術は、「無線」と「ネットワーク」とに大別されます。このうち前者においては、3GPPなどによる独立した技術体系に基づいた高度化がたゆまず進んでおり、今日ではそれに追従し理解することは、たちまちには容易ではありません。また後者においては、IP技術を取り込んで進化しつつあるものの、一方でインターネットのエンジニアリングとは必ずしも整合せず、同じ（または近似した）技術を用いているにもかかわらず、技術理解の混乱を招きやすい状況に陥っています。 一方、モバイル通信技術者から見ても、インターネットは必ずしも十分に理解されておらず、両者の不整合による事故はこれまでにもしばしば生じてきました。 そこで本セッションでは、「モバイルとインターネットとの溝を埋めるための道筋」を示し、またインターネットエンジニアのみなさんに「5Gを理解するための手がかり」を提供すべく、『Open Mobile Network Infra Community(OMNI) Japan』のメンバーや、インターネットエンジニアリングのエキスパートを交えて、モバイルネットワークについてフレンドリーに説明します。 ＜要旨＞ ・モバイル（5G）ネットワークの構成　～インターネットエンジニアむけ翻訳～ ・モバイルネットワークでも進むオープン化 ・“異文化コミュニケーション”の効率化に向けて

本セッションでは、Kubernetes (K8S)を用いた『misaki』と、『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』の概要を解説し、今後のモバイルエッジクラウド――エッジ・モバイルネットワーク（5G）・クラウドが協調――の時代における、「アンビエント・コンピューティング」※へのアプローチについてディスカッションします。 『misaki』とは、デンソーが研究開発しているソフトウェア基盤です。いわば自動車を「クラウドによってネットワーク化された分散アプリケーション環境のエッジ」と位置づけるもので、Kubernetesによって実現しています。「画像認識」や「AD/ADAS (Autonomous Driving/Advanced Driver Assistance System)」などの、さまざまなソフトウェアの実行環境としての活用を視野にいれています。 『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』とは、中西崇文准教授（武蔵野大学 データサイエンス学部）が提唱するもので、センサーネットワークなどによって把握される「実社会の状況」に従って、コンテンツを選択する技術です。このフレームワークを用いることで、たとえば「走行地点の詳細情報」「精密な渋滞予測」「ドライブシーンに合った楽曲選択」などが実現できる――と考えられています。 そして、これらの技術をモビリティの分野に適用した「アンビエント・コンピューティング」の実現が試みられています。「運転中の人は従来メディア（スマホやパソコン）に触れることができない」一方で、自動車は「外部とのコネクテッドな機能」と「自動車自身が装備するセンサーネットワーク」から得た多種多様なデジタルメディアによって、これまでにないアンビエントなデジタル体験を提供できる媒体となる可能性を秘めています。 ※：Ambient computing。人間が指示を行わなくても、行動パターンや予測機能によってシステムを操作するコンピューター。IoTなどを通じて情報を収集。 ＜要旨＞ ・Kubernetes を用いたモビリティの車両―エッジークラウドのシームレスなソフトウェアデプロイ環境の概要 ・メディア駆動型リアルタイムコンテンツマネジメントフレームワークの概要 ・上記技術を組み合わせたアンビエント・コンピューティングの実現

本セッションでは、Kubernetes (K8S)を用いた『misaki』と、『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』の概要を解説し、今後のモバイルエッジクラウド――エッジ・モバイルネットワーク（5G）・クラウドが協調――の時代における、「アンビエント・コンピューティング」※へのアプローチについてディスカッションします。 『misaki』とは、デンソーが研究開発しているソフトウェア基盤です。いわば自動車を「クラウドによってネットワーク化された分散アプリケーション環境のエッジ」と位置づけるもので、Kubernetesによって実現しています。「画像認識」や「AD/ADAS (Autonomous Driving/Advanced Driver Assistance System)」などの、さまざまなソフトウェアの実行環境としての活用を視野にいれています。 『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』とは、中西崇文准教授（武蔵野大学 データサイエンス学部）が提唱するもので、センサーネットワークなどによって把握される「実社会の状況」に従って、コンテンツを選択する技術です。このフレームワークを用いることで、たとえば「走行地点の詳細情報」「精密な渋滞予測」「ドライブシーンに合った楽曲選択」などが実現できる――と考えられています。 そして、これらの技術をモビリティの分野に適用した「アンビエント・コンピューティング」の実現が試みられています。「運転中の人は従来メディア（スマホやパソコン）に触れることができない」一方で、自動車は「外部とのコネクテッドな機能」と「自動車自身が装備するセンサーネットワーク」から得た多種多様なデジタルメディアによって、これまでにないアンビエントなデジタル体験を提供できる媒体となる可能性を秘めています。 ※：Ambient computing。人間が指示を行わなくても、行動パターンや予測機能によってシステムを操作するコンピューター。IoTなどを通じて情報を収集。 ＜要旨＞ ・Kubernetes を用いたモビリティの車両―エッジークラウドのシームレスなソフトウェアデプロイ環境の概要 ・メディア駆動型リアルタイムコンテンツマネジメントフレームワークの概要 ・上記技術を組み合わせたアンビエント・コンピューティングの実現

講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。

5Gをはじめとしたモバイル通信技術は、「無線」と「ネットワーク」とに大別されます。このうち前者においては、3GPPなどによる独立した技術体系に基づいた高度化がたゆまず進んでおり、今日ではそれに追従し理解することは、たちまちには容易ではありません。また後者においては、IP技術を取り込んで進化しつつあるものの、一方でインターネットのエンジニアリングとは必ずしも整合せず、同じ（または近似した）技術を用いているにもかかわらず、技術理解の混乱を招きやすい状況に陥っています。 一方、モバイル通信技術者から見ても、インターネットは必ずしも十分に理解されておらず、両者の不整合による事故はこれまでにもしばしば生じてきました。 そこで本セッションでは、「モバイルとインターネットとの溝を埋めるための道筋」を示し、またインターネットエンジニアのみなさんに「5Gを理解するための手がかり」を提供すべく、『Open Mobile Network Infra Community(OMNI) Japan』のメンバーや、インターネットエンジニアリングのエキスパートを交えて、モバイルネットワークについてフレンドリーに説明します。 ＜要旨＞ ・モバイル（5G）ネットワークの構成　～インターネットエンジニアむけ翻訳～ ・モバイルネットワークでも進むオープン化 ・“異文化コミュニケーション”の効率化に向けて

5Gをはじめとしたモバイル通信技術は、「無線」と「ネットワーク」とに大別されます。このうち前者においては、3GPPなどによる独立した技術体系に基づいた高度化がたゆまず進んでおり、今日ではそれに追従し理解することは、たちまちには容易ではありません。また後者においては、IP技術を取り込んで進化しつつあるものの、一方でインターネットのエンジニアリングとは必ずしも整合せず、同じ（または近似した）技術を用いているにもかかわらず、技術理解の混乱を招きやすい状況に陥っています。 一方、モバイル通信技術者から見ても、インターネットは必ずしも十分に理解されておらず、両者の不整合による事故はこれまでにもしばしば生じてきました。 そこで本セッションでは、「モバイルとインターネットとの溝を埋めるための道筋」を示し、またインターネットエンジニアのみなさんに「5Gを理解するための手がかり」を提供すべく、『Open Mobile Network Infra Community(OMNI) Japan』のメンバーや、インターネットエンジニアリングのエキスパートを交えて、モバイルネットワークについてフレンドリーに説明します。 ＜要旨＞ ・モバイル（5G）ネットワークの構成　～インターネットエンジニアむけ翻訳～ ・モバイルネットワークでも進むオープン化 ・“異文化コミュニケーション”の効率化に向けて

5Gをはじめとしたモバイル通信技術は、「無線」と「ネットワーク」とに大別されます。このうち前者においては、3GPPなどによる独立した技術体系に基づいた高度化がたゆまず進んでおり、今日ではそれに追従し理解することは、たちまちには容易ではありません。また後者においては、IP技術を取り込んで進化しつつあるものの、一方でインターネットのエンジニアリングとは必ずしも整合せず、同じ（または近似した）技術を用いているにもかかわらず、技術理解の混乱を招きやすい状況に陥っています。 一方、モバイル通信技術者から見ても、インターネットは必ずしも十分に理解されておらず、両者の不整合による事故はこれまでにもしばしば生じてきました。 そこで本セッションでは、「モバイルとインターネットとの溝を埋めるための道筋」を示し、またインターネットエンジニアのみなさんに「5Gを理解するための手がかり」を提供すべく、『Open Mobile Network Infra Community(OMNI) Japan』のメンバーや、インターネットエンジニアリングのエキスパートを交えて、モバイルネットワークについてフレンドリーに説明します。 ＜要旨＞ ・モバイル（5G）ネットワークの構成　～インターネットエンジニアむけ翻訳～ ・モバイルネットワークでも進むオープン化 ・“異文化コミュニケーション”の効率化に向けて

従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換

従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換

従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換

従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換

講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。

昨今、取引先や海外拠点、テレワーク環境など、攻撃者が悪用する「攻撃起点」が拡大し、サイバー攻撃の多様化・複雑化が進んでいます。その一方で防御側は、新型コロナウイルス対策として、リモートワーク化・三密回避をはじめとする、ともすれば不利な状況下に置かれてきました。 そうした圧迫のさなか、サイバー攻撃によってインシデントレスポンスを余儀なくされた組織では、どのように危機対応を行ったのでしょうか。検知後の初動対応における課題は？検証や封じ込めのプロセスでの問題は？どんな準備をしておけば被害を未然に防げ／極小化できる？ 本セッションでは，「インシデントレスポンスで組織やその関係機関が対応する際に注意すべき点」を整理するとともに、「今後の“ニューノーマル”における対策や組織体制に活かす取組み」について考察します。 ＜要旨＞ ・CSIRT責任者が最初になすべきこと。初動対応における想定範囲の広げ方とは。 ・お客様対応と社内調整の勘所。迅速な情報公開を妨げるものとは。 ・立場による優先順位の違い。セキュリティ対策費用はコストか投資か。 ・情報漏えい発生企業は被害者か加害者か。 ・インシデントの収束とは何か。安全宣言は出せるのか。 ・CSIRTが生まれ変わるには。 ・デジタル化の促進や働き方の変化によってインシデントレスポンスはどうなっていくのか。

2019年に『Wi-Fiアライアンス』による『Wi-Fi 6認定』が開始され、現在、スマートデバイスからノートPCに至るまでの多種多様なデバイスにおいて、Wi-Fi 6への対応が進んでいます。また、アクセスポイントについても、エンタープライズむけ・コンシューマむけの双方の領域において、さまざまな価格帯でWi-Fi 6への対応製品が投入されてきています。さらには「Wi-Fi 6対応メッシュ型無線LAN」や「Wi-Fi 6E」の製品化も進むなど、市場は活況を呈しています。 いまや社会に浸透し、空気のように存在し、進化を続け、通信速度も有線LAN超え――などと「向かうところ敵なし」といった印象のWi-Fiですが、その20年を超える進化をたどれば、「デバイス性能の向上」「消費電力の改善」「電波ゆえの弱点の克服」など、マーケットとニーズに向き合い続けてきたと成果だといえます。 このセッションでは、今後のWi-Fiネットワークの実践的な構築・改善に資するべく、技術的な基本となる「IEEE802.11がWi-Fi 6に至るまでの20年間の進化の過程」について、“現実”を織り交ぜつつ、あっさりと、ときには濃く、解説します。エンジニアとして技術を理解しておきたい方のご参加をお待ちします。 ＜要旨＞ ・Wi-Fiの“正体”　～Wi-Fi 6時代に備えて～ ・デバイス性能の進化 ・省電力化 ・「電波ゆえ」の弱点とその克服 ・その他エンジニアとして理解しておくべき技術 ・Wi-Fiにまつわる面白い話

Wi-Fi 6/6Eは、無線というメディアの「強みでありながら、弱みでもある点」を克服できる要素を備えています。実際にWi-Fi 6機器をベンチマークしますと、明らかに性能が向上していることがわかります。一方、ネットワーク構築の現場においては、「レガシーな端末との混在」「相互接続性」「周辺環境」といった要素が絡み合い、「理論どおりにいかないのが常」でもあります。 くわえてエンタープライズユースであれば、「認証」と「認可」、さらにはさまざまな利用形態にも対応できる「多様性」も求められています。単なる「無線-有線間のブリッジシステム」という程度の認識では、これらの正しい提供はとうていできません。 このセッションでは、参加者のみなさまが、エンタープライズネットワークを構築するために今まさに必要な知識を得られることを目標としています。限られた時間の中では、具体的な構築手順の紹介とまではいきませんが、とくに「Wi-Fi 6の現実を知りたい方」「Wi-Fiのネットワーク構築・運用にかかわっている方」「ゼロトラストの具体的な実現を考えている方」「Wi-Fiのトラブルに直面している方」にむけ、「実際に構築した内容と結果」を紹介し、運用・調達・構築などのお役に立てればと思っています。 ＜要旨＞ ・Wi-Fiの概要 ・アクセスポイントの設置の設計 ・有線バックボーンの設計 ・いまどきのゼロトラストの具現化に必要な手法（オンプレ認証・Azure ADクラウド認証・通信制御など）

昨今、取引先や海外拠点、テレワーク環境など、攻撃者が悪用する「攻撃起点」が拡大し、サイバー攻撃の多様化・複雑化が進んでいます。その一方で防御側は、新型コロナウイルス対策として、リモートワーク化・三密回避をはじめとする、ともすれば不利な状況下に置かれてきました。 そうした圧迫のさなか、サイバー攻撃によってインシデントレスポンスを余儀なくされた組織では、どのように危機対応を行ったのでしょうか。検知後の初動対応における課題は？検証や封じ込めのプロセスでの問題は？どんな準備をしておけば被害を未然に防げ／極小化できる？ 本セッションでは，「インシデントレスポンスで組織やその関係機関が対応する際に注意すべき点」を整理するとともに、「今後の“ニューノーマル”における対策や組織体制に活かす取組み」について考察します。 ＜要旨＞ ・CSIRT責任者が最初になすべきこと。初動対応における想定範囲の広げ方とは。 ・お客様対応と社内調整の勘所。迅速な情報公開を妨げるものとは。 ・立場による優先順位の違い。セキュリティ対策費用はコストか投資か。 ・情報漏えい発生企業は被害者か加害者か。 ・インシデントの収束とは何か。安全宣言は出せるのか。 ・CSIRTが生まれ変わるには。 ・デジタル化の促進や働き方の変化によってインシデントレスポンスはどうなっていくのか。

昨今、取引先や海外拠点、テレワーク環境など、攻撃者が悪用する「攻撃起点」が拡大し、サイバー攻撃の多様化・複雑化が進んでいます。その一方で防御側は、新型コロナウイルス対策として、リモートワーク化・三密回避をはじめとする、ともすれば不利な状況下に置かれてきました。 そうした圧迫のさなか、サイバー攻撃によってインシデントレスポンスを余儀なくされた組織では、どのように危機対応を行ったのでしょうか。検知後の初動対応における課題は？検証や封じ込めのプロセスでの問題は？どんな準備をしておけば被害を未然に防げ／極小化できる？ 本セッションでは，「インシデントレスポンスで組織やその関係機関が対応する際に注意すべき点」を整理するとともに、「今後の“ニューノーマル”における対策や組織体制に活かす取組み」について考察します。 ＜要旨＞ ・CSIRT責任者が最初になすべきこと。初動対応における想定範囲の広げ方とは。 ・お客様対応と社内調整の勘所。迅速な情報公開を妨げるものとは。 ・立場による優先順位の違い。セキュリティ対策費用はコストか投資か。 ・情報漏えい発生企業は被害者か加害者か。 ・インシデントの収束とは何か。安全宣言は出せるのか。 ・CSIRTが生まれ変わるには。 ・デジタル化の促進や働き方の変化によってインシデントレスポンスはどうなっていくのか。

RPAに関して「対象業務が決まらない」「社内利用普及がなかなか進まない」などのお悩みをお聞きします。本セッションでは、多数の部署がRPAを積極的に活用し、年間12,000時間もの削減効果を出しているスカパーJSAT様の実例をもとに、社内へRPAを浸透させるポイントをご紹介します。これから導入を検討している方はもちろんのこと、導入したがうまく進められなかったという方にもおすすめの内容です。

人とロボットとの協働のすゝめ ～AARIって何ができるの？～

2025年問題まで後4年となりましたが、コロナ影響でテレワークなどの多様な働き方は浸透しているが、業務内容などは変わらず生産性だけが下がってしまった感じてしまう人もいるかと思います。そのような方こそRPAを活用して、生産性を向上してみませんか？RPA開発プラットフォームを独自開発した弊社がRPA開発ポイントと、多様な働き方をしている従業員に沿った様々なRPA実行方法をお教え致します。

「RPAって本当に効果があるの？」「たくさん製品があってどの製品がよいかわからない」 このようなお悩みをお持ちのお客さまに、弊社は豊富な導入経験を基にしたベストソリューションをご提案します。さらに、RPAを取り巻く環境は変化しており、既存の成功導入事例を踏襲しても必ずうまくいくとは限りません。そんな業界の悩みを解決するために弊社が開発した画期的なサービスについても、今回あわせてご紹介します。

RPAに関して「対象業務が決まらない」「社内利用普及がなかなか進まない」などのお悩みをお聞きします。本セッションでは、多数の部署がRPAを積極的に活用し、年間12,000時間もの削減効果を出しているスカパーJSAT様の実例をもとに、社内へRPAを浸透させるポイントをご紹介します。これから導入を検討している方はもちろんのこと、導入したがうまく進められなかったという方にもおすすめの内容です。

データからビジネス価値を創出するためには、データを適切に管理し、データ分析を活用して多くのインサイトを継続的に獲得していく必要があります。一方、データ分析業務の80%がデータの準備に占められていたり、65%以上の分析モデルが実運用に至っていないなど、理想とは乖離した状態を示すデータがあります。 Teradataは、この課題への画期的なアプローチとして、DataOpsとAnalyticOpsを提唱しています。Opsは運用（Operation）を表し、DataOpsはデータの移動や加工などに代表される準備プロセスの管理運用を効率化し、AnalyticOpsは分析モデルの作成・改良・分析実施といった分析プロセスの管理運用を効率化します。これらはデータの価値創出サイクル速度を高めることを目的としています。 本セッションでは、この二つのOpsの具体的な内容について解説し、最後にこれらを含む日本テラデータで提案しておりますコンサルティング・サービス・メニューをご紹介いたします。

データからビジネス価値を創出するためには、データを適切に管理し、データ分析を活用して多くのインサイトを継続的に獲得していく必要があります。一方、データ分析業務の80%がデータの準備に占められていたり、65%以上の分析モデルが実運用に至っていないなど、理想とは乖離した状態を示すデータがあります。 Teradataは、この課題への画期的なアプローチとして、DataOpsとAnalyticOpsを提唱しています。Opsは運用（Operation）を表し、DataOpsはデータの移動や加工などに代表される準備プロセスの管理運用を効率化し、AnalyticOpsは分析モデルの作成・改良・分析実施といった分析プロセスの管理運用を効率化します。これらはデータの価値創出サイクル速度を高めることを目的としています。 本セッションでは、この二つのOpsの具体的な内容について解説し、最後にこれらを含む日本テラデータで提案しておりますコンサルティング・サービス・メニューをご紹介いたします。

マルチクラウド・データウェアハウスのリーディングカンパニー、テラデータが提供する最新クラウドデータウェアハウス・ソフトウェア「Teradata Vantage」は、小規模から大規模なデータ分析基盤まで対応することが可能です。高いコストパフォーマンスで、すべてのデータを統合し、一つの環境でビジネス変革に必要なアナリティクスを大規模に実施することができます。本セッションでは、本製品の概要をデモを交えてご説明するとともに、商材として取り扱いいただくことができるデータ活用の戦略立案から運用までエンドツーエンドでカバーするサービスポートフォリオについてもご説明します。

マルチクラウド・データウェアハウスのリーディングカンパニー、テラデータが提供する最新クラウドデータウェアハウス・ソフトウェア「Teradata Vantage」は、小規模から大規模なデータ分析基盤まで対応することが可能です。高いコストパフォーマンスで、すべてのデータを統合し、一つの環境でビジネス変革に必要なアナリティクスを大規模に実施することができます。本セッションでは、本製品の概要をデモを交えてご説明するとともに、商材として取り扱いいただくことができるデータ活用の戦略立案から運用までエンドツーエンドでカバーするサービスポートフォリオについてもご説明します。

テラデータでは、システムインテグレーター、クラウドインテグレーター、コンサルティングファーム、ISVのパートナーの皆様が、お客様のビジネス変革を支援するデータ・アナリティクス・ソリューションを提供するご支援をしています。その概要についてご説明いたします。

クラウドは、以前は単に「他の誰かのサーバーを借りる」ことを意味していました。しかし、現在では、無数に提供されるサービスを取捨選択し、21世紀のエンタープライズコンピューティングソリューションを設計および提供方法を定義する一連のアーキテクチャと設計パターンを表すようになりつつあります。本セッションでは、クラウド時代の分析基盤のアーキテクチャをどのように考えるべきか、新たな考え方とはどうあるべきか、Teradataの考え方をご紹介します。

Teradata Vantageは、お客様の全社的なデータ活用を支援するデータウェアハウス・ソフトウェアです。本セッションでは、そもそもデータウェアハウスとは何か、クラウド上でのデータウェアハウス構築のポイントも踏まえ、お客様のデータレイク・データウェアハウス活用の構図に対してVantageがどのように位置づけられるかを確認しつつ、クラウドDWHであるTeradata Vantageの概要をご紹介していきます。

データウェアハウス、データレイクといったデータ分析基盤はクラウドの登場により、より簡単に、より小さく始めることが可能となりました。また、その基盤の拡張も容易であり、全社データ分析基盤にすることもできます。データ活用を成功させるためには、ビジネスに必要なすべてのデータを一つの基盤で取り扱えるようにすることと、最新のアナリティクス技術を活用し、そのデータを分析し、インサイトを得ることが必要です。最新のクラウドプラットフォームは、データをクラウド上に収集する、データをAI、マシンラーニングなど高度なアナリティクスで分析する各種サービスを提供しています。本セッションでは、AWS上でデータ分析基盤を構築することに焦点をあて、どのように基盤を構築し、どんなサービスと連携すればよいのか、事例も交えてご紹介していきます。

データウェアハウス、データレイクといったデータ分析基盤はクラウドの登場により、より簡単に、より小さく始めることが可能となりました。また、その基盤の拡張も容易であり、全社データ分析基盤にすることもできます。データ活用を成功させるためには、ビジネスに必要なすべてのデータを一つの基盤で取り扱えるようにすることと、最新のアナリティクス技術を活用し、そのデータを分析し、インサイトを得ることが必要です。最新のクラウドプラットフォームは、データをクラウド上に収集する、データをAI、マシンラーニングなど高度なアナリティクスで分析する各種サービスを提供しています。本セッションでは、AWS上でデータ分析基盤を構築することに焦点をあて、どのように基盤を構築し、どんなサービスと連携すればよいのか、事例も交えてご紹介していきます。