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DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
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- ディスカッション
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畠山遼 氏
DIGGLE株式会社
CCSO
コーポレートと事業部門が手を取り合い、経営を推進する仕組みと組織とは？
多くの企業が直面している課題の一つが、コーポレート部門と事業部門の連携の難しさです。役割や目的の違いから、しばしば壁が生まれ、円滑にコミュニケーションがしづらくなることがよくあります。最近では、欧米で一般的なFP&A(Financial Planning ＆ Analysis)の導入が注目されていますが、ポジションを設けるだけでは解決できない課題も多く残っています。本セミナーでは、アカデミック、実務家などの視点から、コーポレート部門と事業部門が協力して経営を推進するための具体的な仕組みや組織、カルチャーの構築方法を探ります。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
新貝仁那 氏
株式会社Linc’well
執行役員CFO 兼 コーポレート部長
コーポレートと事業部門が手を取り合い、経営を推進する仕組みと組織とは？
多くの企業が直面している課題の一つが、コーポレート部門と事業部門の連携の難しさです。役割や目的の違いから、しばしば壁が生まれ、円滑にコミュニケーションがしづらくなることがよくあります。最近では、欧米で一般的なFP&A(Financial Planning ＆ Analysis)の導入が注目されていますが、ポジションを設けるだけでは解決できない課題も多く残っています。本セミナーでは、アカデミック、実務家などの視点から、コーポレート部門と事業部門が協力して経営を推進するための具体的な仕組みや組織、カルチャーの構築方法を探ります。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- その他職名
鷲巣大輔 氏
グロービス経営大学院
教員／FP&Aスペシャリスト
コーポレートと事業部門が手を取り合い、経営を推進する仕組みと組織とは？
多くの企業が直面している課題の一つが、コーポレート部門と事業部門の連携の難しさです。役割や目的の違いから、しばしば壁が生まれ、円滑にコミュニケーションがしづらくなることがよくあります。最近では、欧米で一般的なFP&A(Financial Planning ＆ Analysis)の導入が注目されていますが、ポジションを設けるだけでは解決できない課題も多く残っています。本セミナーでは、アカデミック、実務家などの視点から、コーポレート部門と事業部門が協力して経営を推進するための具体的な仕組みや組織、カルチャーの構築方法を探ります。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
水上駿 氏
DIGGLE株式会社
取締役CTO
なぜ企業はデータを活かせない？データドリブン経営の成功の鍵
急速にビジネス環境が変化する中、従来の直感や経験だけでなく、データに基づいて意思決定をしようと取り組む企業は増えています。一方で、Gartner社の調査によれば、データ活用で全社的に十分な成果を獲得している日本企業は3%にとどまります。データドリブン経営を実現するためには、いったい何が課題なのでしょうか。そこで、本セッションでは、データに基づく経営を実践されている企業様をお招きし、事例をもとに、データドリブン経営を実現するためのポイントと、具体的に何をすべきかのヒントを紹介していきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
成田敏博 氏
日清食品ホールディングス株式会社
執行役員 CIO グループ情報責任者
なぜ企業はデータを活かせない？データドリブン経営の成功の鍵
急速にビジネス環境が変化する中、従来の直感や経験だけでなく、データに基づいて意思決定をしようと取り組む企業は増えています。一方で、Gartner社の調査によれば、データ活用で全社的に十分な成果を獲得している日本企業は3%にとどまります。データドリブン経営を実現するためには、いったい何が課題なのでしょうか。そこで、本セッションでは、データに基づく経営を実践されている企業様をお招きし、事例をもとに、データドリブン経営を実現するためのポイントと、具体的に何をすべきかのヒントを紹介していきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
高橋宙生 氏
楽天グループ株式会社
執行役員 エンターテインメントコンテンツ事業ヴァイスプレジデント
なぜ企業はデータを活かせない？データドリブン経営の成功の鍵
急速にビジネス環境が変化する中、従来の直感や経験だけでなく、データに基づいて意思決定をしようと取り組む企業は増えています。一方で、Gartner社の調査によれば、データ活用で全社的に十分な成果を獲得している日本企業は3%にとどまります。データドリブン経営を実現するためには、いったい何が課題なのでしょうか。そこで、本セッションでは、データに基づく経営を実践されている企業様をお招きし、事例をもとに、データドリブン経営を実現するためのポイントと、具体的に何をすべきかのヒントを紹介していきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
對馬睦 氏
Sansan株式会社
Bill One事業部 マーケティング部 オフラインプロモーショングループ マネジャー
Sansanの新規事業「Bill One」が急成長した理由と今後の展望
【Sponsored】Sansan株式会社の新規事業として2020年に正式リリースされたインボイス管理サービス「Bill One」。サービス開始以降、多くのお客様に選ばれ、現在では請求書受領サービスの市場動向調査（※1）においてマーケットシェアNo.1を獲得しています。そこで本セッションでは「Bill One」が急成長した理由と、今後企業が取り組むべきバックオフィスDXのメリットとその効果についてお話しします。
※1デロイト トーマツ ミック経済研究所「驚異的な成長を続けるクラウド請求書受領サービス市場」（ミックITリポート2023年11月号）
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
馬渕邦美 氏
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
執行役員
AIやテクノロジーは、経営にどのように活用できるのか？
急速にテクノロジーが進化する現代。生成AI元年と呼ばれた2023年以降、多くのAIサービスが登場しています。一方で、生成AIを使ったサービスを使い始めても、思ったような成果を得られないとの声も聞きます。そこで本セッションでは、AIやテクノロジーを経営にどのように活用し、企業成長や変革に繋げていけばよいか、そのヒントを探っていきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
金剛洙 氏
株式会社松尾研究所
取締役 執行役員 / 経営戦略本部ディレクター
AIやテクノロジーは、経営にどのように活用できるのか？
急速にテクノロジーが進化する現代。生成AI元年と呼ばれた2023年以降、多くのAIサービスが登場しています。一方で、生成AIを使ったサービスを使い始めても、思ったような成果を得られないとの声も聞きます。そこで本セッションでは、AIやテクノロジーを経営にどのように活用し、企業成長や変革に繋げていけばよいか、そのヒントを探っていきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
岡田利久 氏
株式会社Preferred Networks
VP of Solution Business
AIやテクノロジーは、経営にどのように活用できるのか？
急速にテクノロジーが進化する現代。生成AI元年と呼ばれた2023年以降、多くのAIサービスが登場しています。一方で、生成AIを使ったサービスを使い始めても、思ったような成果を得られないとの声も聞きます。そこで本セッションでは、AIやテクノロジーを経営にどのように活用し、企業成長や変革に繋げていけばよいか、そのヒントを探っていきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
中辻仁 氏
マジリス株式会社
代表取締役CEO
売上高3,000億円を目指すSHIFTのM&A/PMI戦略
2014年の上場後、飛躍的な成長を遂げる株式会社SHIFT。売上高3,000億円を目指す「SHIFT3000」における4つの戦略の1つが、M&AとPMIです。2024年7月末までには累計33件のM&Aを行い、サービスラインナップの強化により、市場シェアと売上拡大を図っています。そこで、SHIFT社がどのようにM&A/PMI戦略を実践しているか具体的な事例を踏まえて紹介しつつ、企業成長の手段としてM&Aについて考えていきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
小島秀毅 氏
株式会社SHIFT
グループ経営推進部 部長 兼 SHIFTグロース・キャピタル 取締役
売上高3,000億円を目指すSHIFTのM&A/PMI戦略
2014年の上場後、飛躍的な成長を遂げる株式会社SHIFT。売上高3,000億円を目指す「SHIFT3000」における4つの戦略の1つが、M&AとPMIです。2024年7月末までには累計33件のM&Aを行い、サービスラインナップの強化により、市場シェアと売上拡大を図っています。そこで、SHIFT社がどのようにM&A/PMI戦略を実践しているか具体的な事例を踏まえて紹介しつつ、企業成長の手段としてM&Aについて考えていきます。
DIGGLE Next Growth Conference ～企業成長を導くこれからの経営企画とは～
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 基調講演
- 教授
楠木建 氏
一橋ビジネススクール
PDS寄付講座競争戦略 特任教授
【基調講演】逆・タイムマシン経営論から見る、本質を見失わない経営思考
急速に変化する現代のビジネス環境では、新しい技術やトレンドに飛びつく誘惑が常に存在します。しかし、これらの流行に流されず、本質を見据えた経営判断を行うことが、持続可能な成長の鍵となります。本講演では、著書『逆・タイムマシン経営論』を基に、経営者や経営企画担当者が陥りがちな「同時代性の罠」を解説し、それを回避するための実践的な思考法を紹介します。具体的な事例分析を通じて、過去の成功や失敗から学び、現代のビジネスに活かすための考え方を学びます。
経営企画イノベーション（ベスト版）
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
名和高司 氏
京都先端科学大学大学院 教授
一橋ビジネススクール 客員教授
著書『桁違いの成長と深化をもたらす10X思考』より 「異次元の成長」へと導く思考のイノベーション
イノベーションを実現するための思考法として注目される「10X思考（テンエックス思考）」。「旧来の延長線上にある成長」から「異次元の成長」、つまり「110%の成長」ではなく「10倍の成長」をもたらす思考法とは－。本講演では、京都先端科学大学 教授、一橋ビジネススクール 客員教授の名和高司氏の著書『桁違いの成長と深化をもたらす 10X思考』より、次世代イノベーションを構想する上での「思考法」の真髄をご紹介いただきます。企業変革をけん引していくリーダー必見の内容です。
経営企画イノベーション（ベスト版）
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
矢矧利太郎 氏
株式会社データX
取締役COO
生成AIが経営管理をどう変える？ ～ ノンコア業務を0にし、戦略戦術設計に工数を集中投下させる方法とは ～
市場が急速に変化している現代において、経営管理の重要性が一層高まっています。しかし、経営管理部ではデータの集計・分析や資料作成などの「ノンコア業務」に追われ、「戦略や戦術策定」などが十分にできていないことも事実です。そこで今回は、経営管理の「ノンコア業務」を「生成AI」を使って解消し、本来あるべき「戦略や戦術の策定」に工数を投下することで、経営クオリティを向上させる方法をご紹介させていただきます。
経営企画イノベーション（ベスト版）
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
三木久生 氏
株式会社リクルート
事業統括室 Vice President
企業価値向上のための経営管理を支えるFP&A〜リクルートの事例
企業価値向上のためには、短期的な業績目標の達成とともに中長期的な成長につながる投資判断を行うべく、全社の意思決定の質を高めるような経営管理体制が必要です。海外の先進企業でその役割を果たしているのが、FP&A（Financial Planning & Analysis）機能で、日本企業でもFP&Aの導入により経営管理の高度化を目指す取組みが広がり始めています。本講演ではリクルートの業績管理の歴史を振り返りながら、FP&Aの役割をお伝えしたいと思います。
経営企画イノベーション（ベスト版）
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
吉田満梨 氏
神戸大学大学院
経営学研究科・准教授
エフェクチュエーション ～「5つの原則」で新しい価値創造・企業変革を起こす～
サラス・サラスバシー教授によって体系立てられた、優れた起業家の思考法「エフェクチュエーション」。VUCAと呼ばれる不確実性の高い環境に対して、予測ではなくコントロールによって対処することを特徴とする行動様式を、エフェクチュエーションの5つの原則とともに詳細に解説します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 他所属
- その他職名
松波龍源 氏
実験寺院 寳幢寺 僧院長
思想に対する自覚「世界を観る基準点」の獲得
物之興癈必由人、人之昇沈定在道（弘法大師）
人の人たる本質は「考える」ことにあり、「人の考え方」が社会をつくっています。顕現している一切の事象は「それに関わった人の思想の結晶」であり、それに対する好悪の判断も「その人の考え方」として顕れます。我々は「その行いを為す己の思想・哲学・世界観」に対し、あまりにも無自覚なのではないでしょうか？ 人の行いを規定する「思想」について、西洋と仏教を対比させつつ考えます。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
山田磨耶 氏
アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社 パブリックセクター技術統括本部 CSM・パートナーソリューション本部
パートナーソリューションアーキテクト
生成 AI 活用時に抑えるべきセキュリティと公共領域におけるユースケース
生成 AI の活用により、新しいビジネスバリューを得ることが期待されています。一方で、ハルシネーションや意図しない著作権侵害など、生成 AI の活用にともなうリスクも考慮する必要があります。
本セッションでは、生成 AI 活用時に考慮すべきセキュリティ事項を踏まえながら、新しいテクノロジーの活用を検討する際の手がかりとして、公共領域で想定される生成 AI 活用ユースケースについてお話しいたします。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
山本勝一 氏
KPMG／有限責任 あずさ監査法人 アドバイザリー統轄事業部 パートナー
強制適用が迫る新リース会計基準ー基準の概要とPJのポイント
新リース会計基準適用が2～3年後に迫る状況の下、会計方針の決定に向けて会計論点の検討を進めるとともに、グループでのリース会計システムの全体構想と業務プロセスデザインについても検討を始める必要があります。そこで本講演では、新リース会計基準の概要を解説するとともに、新リース会計基準適用プロジェクトを進めるうえでの見落としてはならないシステムおよびプロセス面のポイントはどこなのか、プロジェクトの実例をべースに解説します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 他所属
- 理事
山崎直実 氏
一般社団法人機関投資家協働対話フォーラム代表理事・事務局長
企業の持続的成長にむけたIR(情報開示)のポイント
今、日本の上場企業は、これまでの”昭和っぽい経営”から発想を切り替え、資本コストや株価を意識した経営の実現が求められています。これまでの決算発表対応で中計の進捗と足元の業績を伝える、短期投資家対応のIR（説明とアピール）から、収益性向上と成長性拡大への確信を高め、資本コストを低減させる、長期投資家対応のIR（納得と対話）に変わるときです。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
小山元 氏
PwCコンサルティング合同会社 Operations Transformation ディレクター
日本企業が見落としてきた変革レバーとしての「調達」
近年、調達・購買においても、DXと称しデジタルツールを活用した業務効率化を進める企業が増えてきました。一方で、業務効率化の先にある付加価値を生み出す調達高度化には辿り着けていない企業が多いようです。機能を再定義し、上手く活用すれば経営に大きく貢献できるのが調達高度化改革です。本セミナーでは、調達をひとつの変革レバーと捉え、経営視点でどのように変革を進めていけば良いのか、その要諦を解説します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 他所属
- 理事
矢島孝應 氏
特定非営利活動法人CIO Lounge 理事長
デジタル時代に打ち勝つ為の経営とITの連携～経営視点でのIT推進～
DXやAIの普及により、企業のIT化やデジタル化が進む中、「経営とIT」の連携は本当に進んでいるでしょうか。基幹システムへの取り組みだけでは企業競争に勝てず、攻めと守りのDXが求められています。経営、事業、IT部門が一体となった経営強化が必要ですが、ITやDX強化に向けた経営視点でのマネジメントはまだまだ確立されていません。日本産業の未来のため、急速なデジタル化に経営的視点で考えるべきポイントを伝えます。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
脇阪順雄 氏
日本リミニストリート株式会社 代表取締役社長
ベンダーに振り回されず、経営上の優先課題に基づいたITロードマップを実現するには
限りあるIT予算や深刻な人材不足等の制約に直面しながら、自社の優先課題に基づいた投資と理想的な人材配置を行うには、変化のスピードに合わせたシステムライフサイクルの見直し、自社のビジネスの優先順位に基づいた最適な予算配賦、そして、各種リソースの最適配分が必要不可欠です。 各ベンダー依存の製品ライフサイクルに振り回されることなく、複雑に絡み合い統合されてしまった既存システムを活かしつつ、堅牢かつセキュアなITのロードマップを実現するための選択肢となりえる考え方と手法を、事例を交えながらご紹介します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 他所属
- その他職名
伊藤かつら 氏
人事院 人事官
個人の成長と組織のパフォーマンスの好循環に向けて
成長する個人が組織のパフォーマンス向上の原動力になる。わかってはいることですが、実施はとても難しそうに見えます。人事院では二年前からオフィスのデジタル環境を一新し、それを機にDXを進めると同時に、さまざまな組織改革をすすめています。これらの取組を通じて職員一人ひとりの意識や組織カルチャーがどう変わってきたのか、またミッション・ビジョン・バリュー策定やフィードバックスキル向上などのさまざまな活動をご紹介します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 基調講演
- 管理職
和泉憲明 氏
経済産業省 商務情報政策局 情報経済課 アーキテクチャ戦略企画室長
DXの本質を捉え、アジャイル経営で実現するデジタル変革
DXを目的化せず、真の変革を成し遂げるには何が必要でしょうか？本講演では、DXの本質を理解し、アジャイル経営を導入することで実現できる、持続的なデジタル変革について解説します。
・DXを目的化せず、業務に浸透させるための勘所
・アジャイル経営による戦略的アプローチ
・DX推進の現状と、デジタル時代の経営課題
・「デジタル×経営」の本質と人材育成の方向性
など、実践的な内容を分かりやすくお伝えします。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
三浦康太 氏
税理士法人山田＆パートナーズ 国際部 シニアマネージャー
税務に関するコーポレートガバナンスの充実
近年、国税当局は「調査必要度の高い法人への税務調査の重点化」に取り組んでいます。これは、税務のコーポレートガバナンスが良好でない企業などに対して、調査事務量を重点的に配分する取り組みを指しますが、この取り組みは今後加速化することも想定され、管理部門に関しては、自社が抱える税務リスクについて正確に把握することがより一層求められます。本セミナーでは、国税当局の取り組みと調査時に指摘されやすいポイントについて、国内に限らず、国際税務の観点からもお話致します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
村上芽 氏
株式会社日本総合研究所 創発戦略センター エクスパート
ESGをこれからの経営にどう活かすのか
ESG（環境、社会、ガバナンス）面から企業価値向上に取り組み、SDGs（持続可能な開発目標）やさらに長期的なサステナビリティに貢献するビジネスが求められる時代。気候変動、格差、分断などの課題が山積する中、改めてESGを活かす経営について考えます。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
鐸木恵一郎 氏
アマゾンジャパン合同会社 Amazonビジネス事業本部 コマーシャルセクター営業本部長
調達・購買の役割変化を乗り越え戦略を進めるイノベーターとなるには
調達・購買のシニアリーダーが、支出削減とサプライヤー管理のみに注力していた時代は終わりました。全社の業務効率化と成功、業界動向の予測、複雑な財務上の目標に加えてESG目標を達成するといったことを期待され、その最前線にいます。Amazonビジネスの講演では、このような変化への適応を支援するために、最適な購買のあり方を提示します。また、コスト低減とサプライチェーンの確保を両立する品揃えと価格、精度の高い予測購買を可能にするテクノロジーでいかにそれを支えるかをご紹介します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
三角育生 氏
東海大学 情報通信学部 学部長・教授
企業価値向上の要諦: DXとサイバーリスク対応
DXを積極的に推進する企業では、自社の企業価値向上を図るべく最新のデジタルテクノロジーを駆使しています。一方で、新たなテクノロジーの適用範囲が広がることに伴いサイバーリスクも高まることとなります。DXとリスク対応をいかにバランスさせるかがキーとなるところ、本講演では、行政での経験などを踏まえて、全社的な視点からのサイバーリスクに係るセキュリティマネジメントの重要性について概説します。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
本田仁志 氏
コクヨ株式会社 理財本部 執行役員 理財本部長
企業のFP&A力を考察するー企業のアニマルスピリッツを取り戻すためにー
FP&Aは社内外のデータと財務モデルを駆使して、PL・BS・CFのシミュレーションを行い、キャッシュフローや企業価値の最大化を促進する機能です。財務モデルは社内外のステークホルダーとの重要なコミュニケーションツールであり、FP&Aが経営のパートナーの役割を果たすために必須のツールです。FP&A力は経営シミュレーション力と意思決定力から構成されます。FP&A力は企業のアニマルスピリッツを支える大切な力です。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 基調講演
- 管理職
伊藤邦雄 氏
一橋大学 CFO教育研究センター長
企業力の差を生み出す人的資本経営
「人的資本経営」がいたるところで語られるようになりました。しかし、各社の取り組みの程度はさまざま。全社一丸となっていかに人的資本経営に本気で取り組むかが企業力の分水嶺となります。お体裁で済ませるのか、それとも経路依存性を断ち切って企業変革へと舵を切るかが、今、まさに問われています。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
大谷健 氏
日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 クラウド＆AIソリューション事業本部
データプラットフォーム統括本部 統括本部長
生成AIが拓く未来：インサイトドリブン経営で実現するエンタープライズ企業の生産性革命
最新の生成AI技術を組み込んだCopilot for Microsoft 365をリリースしたMicrosoftと、日本のエンタープライズ企業基幹業務改善のパイオニアであるワークスアプリケーションズが共に登壇します。このセッションでは、ERP（基幹業務システム）と生成AIの組み合わせがもたらす革新に焦点を当てます。Copilot for Microsoft 365とHUEが提供する最新テクノロジーのデモンストレーションを通じて、生成AIが業務効率を向上させ、ビジネスインサイトを提供する方法を具体的に明らかにします。生成AIが企業の生産性を再定義し、ビジネスプロセスを進化させる方法について、新たな洞察を得ることができます。
WorksWay 2024
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
秦修 氏
株式会社ワークスアプリケーションズ 代表取締役最高経営責任者（CEO）
ワークスアプリケーションズよりご挨拶
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
山口周 氏
株式会社ライプニッツ
代表取締役
クリティカル・ビジネス・パラダイム ～少数派による批判的アクションが社会的イノベーションを生み出す～
テスラ、イケア、グーグル、パタゴニア・・・21世紀に入ってから大きな存在感を放つようになっている会社が掲げるビジョンやパーパスには共通項があります。それは「市場や顧客という概念が全く含まれていない」ということ。典型例がテスラで、彼らは全く市場ニーズのなかったEV事業を2003年から始め、今や世界最大の時価総額をもつ自動車メーカーになりました。本講演では、これらの「社会運動としての側面を強く持つビジネス」を「クリティカル・ビジネス」という概念で整理し、説明します。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
川内正直 氏
株式会社リンクアンドモチベーション
常務執行役員
現場の管理職はなぜ機能しないか ～戦略実行の鍵を握るマネジメント強化のポイント～
市場変化が激しく変化し常に適応が求められる昨今、管理職に求められる役割が拡大し、重要性も高まっています。 管理職を「組織の結節点」として機能させることにより戦略の実効性も高まる一方、「管理職がうまく機能していない」という課題を持つ企業も多いのではないでしょうか。本講演では、戦略実行の鍵を握る「管理職」を機能させるポイントを、「マネジメント支援」に着目し解説してまいります。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
今村敏之 氏
野村アセットマネジメント株式会社
責任投資調査部長
機関投資家の視点とスチュワードシップ活動
投資家と企業のエンゲージメント活動が活発になって久しいですが、未だその実効性には疑問符が付きます。双方に課題がある中、投資家と企業との認識ギャップの大きさも指摘されます。投資家が普段何を考えて投資先企業に働きかけているのか、機関投資家の視点や活動内容を紹介し、そのギャップを埋めたいと思います。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
渡理仁 氏
パーソルキャリア株式会社
タレントシェアリング事業部 HiPro Biz統括部（ 旧：i-common ） 関西コンサルティング部 課長 兼 インサイドセールス部 IS企画グループ
外部プロ人材活用を通じたDX推進・人材育成
DX推進、その為のDX人材育成が急務である一方で、何から始めれば良いのか分からず、困ることも多いかと思います。また、DX推進の要となるデジタル人材に求められるスキルは高度化・複雑化しており、必要なスキルを保有する人材を確保するのも大きな課題でしょう。DX人材に求められるスキルを採用時にどう見極めるか、また、採用後の育成のハードルも高まっていると言えます。本講演では、豊富な知見を有する外部人材を活用したDX人材育成ノウハウを、事例を交えお話しします。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
- 理事
日戸興史 氏
元オムロン株式会社 取締役執行役員専務 CFO兼 グローバル戦略本部長
（現 株式会社ワコールホールディングス 社外取締役／日本CFO協会 理事）
部分最適から全体最適の経営へ
ー長期的に企業価値を創造／向上させ続ける実践ROICマネジメントー
取締役は、継続的な企業価値向上のため、守りだけでなく、収益性改革／成長の実現へのプロアクティブなガバナンスも求められています。
・収益性を高め、十分な投資を行うことで成長する好循環を起こすには？
・投資家／市場からの信頼を勝ち取り、企業価値を大きく向上させるには？
・短期と中長期、収益と成長のどちらも犠牲にする事なく両立させるには？
を実現する「全体最適のROIC経営」の実践についてお話をします。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
柳良平 氏
早稲田大学大学院
会計研究科 客員教授
取締役が把握すべき経営指標について PBR向上のためのエクイティスプレッドと「柳モデル」
日経平均が4万円を超えて最高値を更新する一方、企業価値創造の代理変数であるPBRは国際比較でも未だに劣位にあり、東証が引き続き改善を求めるように、日本企業の課題になっています。本講演では、企業価値向上の受託者責任に鑑み、「取締役が把握すべき経営指標」として、財務面で「エクイティスプレッド」と非財務面で「柳モデル」を提唱します。研究開発やM&Aなどの成長投資を前提に、これらはPBR向上への処方箋でもあります。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
芝坂佳子 氏
芝坂佳子企業報告研究所
代表
取締役会が向き合うべき課題ー持続可能な成長の実現にむけて
企業を取り巻く環境が複雑になり、社会から期待され、目指すべき企業価値も大きく変化しています。現在までの財務的な実績だけでなく、将来の財務的成果につながる包括的な価値を生み出すことが求められる中、取締役会の責務は広範にわたり、資本市場との対話は企業価値に大きく影響します。本講演では、現在、検討されている国際的な報告基準の方向性を踏まえ、取締役会が向き合うべき課題について考えます。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
柘植朋紘 氏
株式会社キーエンス
データアナリティクス事業グループ マネージャー
キーエンスの新規事業が生まれた歴史 ～データ分析プラットフォームKIの場合～
キーエンスの社名の由来は、Key of Science（科学の鍵）。ビジネス部門がデータから価値を気軽に引き出し、日常的に「科学」をすることで、営業利益率50％超の高収益を実現しています。本セッションでは、そのノウハウを凝縮した新規事業『データ分析プラットフォーム KI』が、どのような歴史から生まれたのか？ なぜ、驚異的な勢いで市場に浸透したのか？ 新規事業のための新規事業ではない経緯などを、20分でコンパクトにご紹介します。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
三浦亮太 氏
三浦法律事務所
弁護士
取締役会と経営陣との距離感～マネジメントモデルとモニタリングモデル
コーポレートガバナンス・コードはモニタリングモデルを指向しているといわれています。一般的にはマネジメントモデルとモニタリングモデルが対比されますが、この２つは二者択一のものではありません。本講演では、モニタリングモデルが指向される背景、取締役会の審議事項を考えるにあたって必要な要素について、「取締役会と経営陣との距離感」をキーワードに解説します。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
井上統生 氏
株式会社ドリーム・アーツ
マーケティング本部・ゼネラルマネージャー
「デジタルの民主化」でDX実現へ！ 基幹フロントのデジタル化と情報セキュリティの最新動向
個人や組織の働き方が大きく変わる現代において、企業にとって不可避の取り組みであるDX。そのDX実現には、ビジネスモデルの変革だけではなく業務プロセスのデジタル化が重要です。 しかし、IT人材不足やシステム乱立、いまだに残る非効率な紙・EXCEL業務などがDXの障壁となります。またクラウドシフトが加速する昨今、機密性の高い情報をどのようにセキュアに取り扱うかなども検討する必要があります。本講演では、これらの解決アプローチについてお話しします。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 基調講演
- 教授
三和裕美子 氏
明治大学
商学部・教授
日本のコーポレートガバナンス改革の現状と課題／プログラム構成のポイント
日本企業は今、未来の価値を創造する力、資本コストを意識した経営、リスク管理、環境問題への取り組み、人権や人的資本経営、多様性などへの取り組みが求められています。この要となるのがガバナンスです。日本のコーポレートガバナンスは2015年のコーポレートガバナンス・コード導入を契機として大きな変革を遂げてきました。本講演では、日本のコーポレートガバナンス改革の現状と課題について、取締役会のあり方に焦点を当て考えます。
第5回 取締役イノベーション
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
増田幸美 氏
日本プルーフポイント株式会社
チーフエバンジェリスト
経営陣の引責辞任も – 業務委託先からの「内部不正」と退職者の「手土産」問題
業務委託先からの情報漏洩や、転職による「手土産」問題があとを絶ちません。内部不正は、経営陣の引責辞任や株価低下にもつながる大きな問題です。性善説では対処できない内部不正ですが、リアルタイムに従業員のリスクの高い行動を可視化し、実際に行為をおこなう前にリアルタイムに教育し、牽制をかけ、行動を抑止することが重要です。本講演では内部不正対策の運用のポイントについて、ユーザー事例を交えながら解説します。
第23回CFOフォーラム・ジャパン2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- その他職名
神林比洋雄 氏
プロティビティLLC シニアマネージングディレクター
「未成年者に対する性加害問題に関わる標準ガバナンスコード」が 提案する人権への企業の取組みのあり方
日本政府は、2022年9月に「責任あるサプライチェーン等における人権尊重のためのガイドライン」を公開した。そんな中、人気タレントが多数所属する有名芸能事務所による未成年者への性加害問題が注目を集めている。加害者がすでに死去し、責任や対応策の論点が発散しがちな本事案に対し、日本取締役協会が発表した「未成年者に対する性加害に関わる標準ガバナンスコード」（以下「コード」）は、サプライチェーンに関わる企業が取るべき行動の原理原則を提示している。今回は、コードの策定を中心となって進めたプロティビティLLCのシニアマネージングディレクター・神林比洋雄氏に、コードの要点と企業が取組むべき課題を伺う。
第23回CFOフォーラム・ジャパン2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 理事
- 管理職
田村拓 氏
プロティビティLLC ESGシニアアドバイザー
インクルシティ®研究所 所長
一般社団法人EDAS 理事長
「未成年者に対する性加害問題に関わる標準ガバナンスコード」が 提案する人権への企業の取組みのあり方
日本政府は、2022年9月に「責任あるサプライチェーン等における人権尊重のためのガイドライン」を公開した。そんな中、人気タレントが多数所属する有名芸能事務所による未成年者への性加害問題が注目を集めている。加害者がすでに死去し、責任や対応策の論点が発散しがちな本事案に対し、日本取締役協会が発表した「未成年者に対する性加害に関わる標準ガバナンスコード」（以下「コード」）は、サプライチェーンに関わる企業が取るべき行動の原理原則を提示している。今回は、コードの策定を中心となって進めたプロティビティLLCのシニアマネージングディレクター・神林比洋雄氏に、コードの要点と企業が取組むべき課題を伺う。
第23回CFOフォーラム・ジャパン2023
- 国内講演者
- 他所属
- 教授
- 理事
岩本隆 氏
一般社団法人 日本CHRO協会 理事
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授
世界標準経営へ！必要不可欠となる次世代経営人材 （コーポレート・エグゼクティブ）の育み策
企業が持続的に成長するためには、コーポレート・エグゼクティブであるCXOで構成される経営チームの力を高め、維持し続けることがキモとなる。経営チーム力を高めるためには専門分野が異なるさまざまなCXOの連携力を高めることが重要であり、異なる専門分野を深く理解できるπ型人材の育成が求められる。本講演では、経営チーム力を高め、維持し続けるためのコーポレート・エグゼクティブ育成の在り方についてお話する。
第23回CFOフォーラム・ジャパン2023
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
望月一矢 氏
株式会社プラスアルファ・コンサルティング
タレントパレット事業部 副事業部長
人的資本経営の実現に向けた人材データ活用 ～先進企業が実践する最新のタレントマネジメントとは～
企業における人事戦略の実現に向けて、タレントマネジメントと人材データは重要である。最適配置や人材育成などに活用されることで、従業員のパフォーマンスを高め、企業の持続的成長に繋がる。最近では、リスキリングやサクセッションプラン、キャリア自立、エンゲージメントなど施策をしていくなかで、どうデータを活用するかという相談が増えてきた。本講演では、最新の人材データ活用術について、先進企業の事例を交えながら解説する。
