破壊的新規事業の起こし方
「破壊的なイノベーション」とは、その企業の既存顧客に見せても、その顧客が重視する性能が低すぎるため買ってもらえないような新製品や新サービスのことです。そして、新規事業のアイデアは①ライバル企業にとって破壊的か持続的か、②自社にとって破壊的か持続的か――により、2×2の4通りに分類できます。本講演では、ライバル企業が自ら逃げ出すような「破壊的新規事業」を起こすための戦略について解説します。
ハーバード大学大学院修士課程にてマイケル・ポーター教授から学ぶとともに、クレイトン・クリステンセン教授から破壊的イノベーションのマネジメントについて指導を受ける。博士（学術）（東京大学）。研究・イノベーション学会評議員。平成23年度TEPIA知的財産学術奨励賞「TEPIA会長大賞」受賞。著書に『日本のイノベーションのジレンマ第２版 破壊的イノベーターになるための７つのステップ』などがある。
DX推進をサポート！IT運用を効率よく進め、価値創出のための時間をつくる秘訣とは？
DXを推進するためには人材確保が必要です。しかし社内でITスキルがある人材は社内システムの管理や運用に追われ、DXやビジネス変革など新しいチャレンジを検討・推進する余裕がないという課題をお持ちではありませんか。IT運用の中でもデバイスの種類や台数が多いために特に管理や運用に手間がかかるのがエンドポイントです。そこで、これらの管理や運用をシステムに任せて、低コストかつ効率良く運用する仕組みをご紹介します。
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営業利益率55.4％を支えるキーエンスのデータ活用 ～4つの誤解～
キーエンスの社名の由来は、「key of science」。データを活用した経営の科学が、営業利益率50％を超える高収益の源泉です。・・・というと、何か特別なデータで、特別な手法で、特別なデータ活用をしているのでは？とよくご質問いただきます。本セッションでは、よく聞かれる「キーエンスのデータ活用、4つの誤解」と、実際はどうか？のリアルをご紹介します。データ活用・DXを進めるヒントになれば幸いです。
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『デジタル人材育成とデータ活用で加速する企業風土変革』
コロナの影響は人々の生活を様変わりさせただけでなく、経済・産業全体に大きな変化をもたらしました。またリモートワークに代表されるように、さまざまな現場でデジタル化への移行が進みつつあります。旭化成では2021年度に「 Asahi Kasei DX Vision 2030 」を策定し、人・データ・組織風土の変革を進めています。本セッションでは、旭化成が進めるデジタル技術適用事例の他、デジタル人材教育を通じた企業風土変革について紹介させていただきます。
大学卒業（情報工学）後1988年4月旭化成工業株式会社（現旭化成株式会社）に入社。エンジニアリング部門に所属し、画像センシングシステム開発に従事。その後ERP導入プロジェクトに参画。さらに生産管理、計画最適化、設備診断など工場系システム開発を多数経験し、2018年に生産系のDX推進組織を発足。2021年に全社組織であるデジタル共創本部発足に伴い、生産だけでなく営業・マーケ領域のDX責任者も務め、2022年4月から現職。
実例から学ぶ あるべき契約リスク制御の方法
ビジネスにはリスクがつきもの。契約は、これらのリスクを減らすために行うもので、締結されると強制的に実現される権利義務関係を作り上げます。そのため、適切なリスクヘッジが行われないまま契約を結ぶと、思わぬ結果を招くことも。本講演では、契約リスクが表面化した実例を紹介しつつ、契約の基本的な枠組みから、LegalForceのプロダクトを用いたリスク制御の方法についてお話します。
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DX先進事例から学ぶ、製造業の経営効率化を支援するリアルタイムデータ連携プラットフォーム構築
企業を取り巻く外的環境の変化が激しさを増す中、競争力強化のためにDXを加速し、データ分析によるタイムリーな経営判断につなげるには、“企画からローンチまでのスピード” および “複数のデータソースからの膨大なデータのリアルタイム連携” が鍵となります。これを如何にして実現したのか、スマートアグリ推進のリーディングカンパニーであるクボタシステムズ株式会社の事例から紐解きます。
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DXの自律的な推進に向けて ～内製化と人材育成～
欧米ではIT人材の多くがユーザー企業に従事しているのに対し、日本では多くがIT関連企業に従事しているという調査結果があります。ここに日本のDXが進まない大きな原因があると考えられます。日立造船では、デジタル技術を自社の強みとしコストでは無く利益の源泉とするため、システムの内製化やデジタル人材育成に取り組んでいます。本講演ではこれらの取り組みを通じたデジタル革新の推進状況を紹介します。
1988年日本電信電話株式会社（NTT）に入社。同年NTTデータに移籍し、法人系システム開発等を担当。NTTデータテラノス社長、NTTデータ公共系技術統括部長を歴任。2018年日立造船に入社。翌年ICT推進本部長に就任し、「守りのITから攻めのIT」を方針に掲げる。DX戦略の策定、DX人材育成施策の実行、自社開発のIoTセキュアプラットフォームの運用開始、コロナ渦におけるテレワーク体制の実現など当社のデジタル化を強力に推進。
データドリブン経営、成功への近道 〜実例に学ぶ、スタートアップでの成功のポイント〜
DXの具現化の取り組みの1つとして、データドリブン経営をゴールとしたデータ活用の検討に着手する企業は非常に多く存在します。しかしその一方で、思ったほどの進捗・成果が得られていない企業も少なくないのが実情です。本セッションでは、これまで実施してきた多くの支援実績から見えてきた、データ活用に関する陥りやすいポイントとその解決策について、事例を交えてご説明します。
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新しい価値を生む方法論 Foresight Creationの組織における実践
新しい価値の創造は、どの経営者にとっても大きな課題になっています。本講演では、「新価値創造の人材育成」と「組織の仕組みづくり」について、研究と実践を続けている立場から解説を行います。「新価値創造の人材育成」については、デザイン思考をより言語化し教育する方法論「Foresight Creation」を開発しました。「組織の仕組みづくり」については、「真剣でクリエイティブな出島的な組織」で実施することが重要です。
米コーネル大学大学院にて修士号取得後、和歌山大学にて博士号（工学）を取得。2005年、行動観察ビジネスを開始。著書に『ビジネスマンのための「行動観察」入門』（講談社現代新書）、『「行動観察」の基本』（ダイヤモンド社）、寄稿に、ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レビュー「行動観察×ビッグデータ特集」がある。近著（共著）は『ザ・ファースト・ペンギンス−新しい価値を生む方法論』（講談社）。元大阪ガス行動観察研究所所長を経て、22年8月より現職。
組織を芯からアジャイルにする 〜今、組織が宿すべき探索と適応のすべとは〜
現代の日本の組織が辿り着き、そして立ち往生を招いている「最適化の呪縛」。組織が培ってきた「これまで」の判断基準や戦略がかえって、その先の可能性を絞ってしまう現状があります。「最適化に最適化した組織」が取るべき起死回生の拠り所とは何か。本講演ではその突破口を「ソフトウェア開発の世界」に求めます。手がかりは、ソフトウェア作りを変えた「アジャイル」です。組織にアジャイルを宿すことで「探索適応型の組織」を目指す、そのためのストーリーをお話したいと思います。
株式会社リコー CDIO付きDXエグゼクティブ 株式会社レッドジャーニー 代表 サービスや事業についてのアイデア段階の構想からコンセプトを練り上げていく仮説検証とアジャイルについて経験が厚い。プログラマーからキャリアをスタートし、SIerでのプロジェクトマネジメント、大規模インターネットサービスのプロデューサー、アジャイル開発の実践を経て、自らの会社を立ち上げる。それぞれの局面から得られた実践知で、ソフトウェアの共創に辿り着くべく越境し続けている。訳書に「リーン開発の現場」がある。著書に「カイゼン・ジャーニー」「正しいものを正しくつくる」「チーム・ジャーニー」「いちばんやさしいアジャイル開発の教本」「デジタルトランスフォーメーション・ジャーニー」 がある。
速さ＝ビジネス価値！全方位型ローコードで超速DX
DXのアイデアはあるけれど、社内開発リソースの問題ですぐに形にできない。外部に頼むと時間とコストがかかるし素早い変更要望に対応できない。そんなお悩みをお持ちではありませんか？ 本セッションでは、ローコード分野のリーダーであるOutSystemsを活用して、ソフトウェア開発の内製化を実現し、DXを加速させるアプローチをご紹介いたします。
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DXを確実に遂行するためのコンテナデータマネージメント ~トップソリューション・アーキテクトが語る！事業継続性に効くデータ保護のABC~
インフラでDXを行う場合に必ず出てくるワードとしてコンテナが挙げられます。コンテナを新しく導入したとしても、継続性のあるビジネスでは、コンテナインフラを安定稼働させる必要があります。なぜコンテナが必要なのか、コンテナの環境をどのように保護をしていくべきなのか、安心して利用できるコンテナのデータマネージメントについてお話させていただきます。
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「顧客接点とオペレーショナルエクセレンスへの変革」 ～CIF(Customer Interest First)～
2025年の壁を見据え、2016年から「全社基幹システム刷新PJ」をスタートし、2020年に「国内５工場＋グループ各社・グローバルの販社・代理店」のGo-Liveを終え、2020/4月から「DX推進本部」を立ち上げ、本格的なDX活動を開始しました。まずは、DX活動の全社浸透と「オペレーショナルエクセレンス」に変革する事を目標とし「アジャイル手法」を導入して進めてきました。同時に、デジタル人財の育成を図る為に、人事本部と共創しながら「デジチャレプログラム」を導入し、情熱を持ったメンバでDXを共創出来る環境に変わってきたと思います。まだ、活動を開始したばかりですが、これまでの取り組みと成果物についてご説明致します。
1980年入社、工程管理・生産管理・生産システム開発等に従事、1993年全社CIMーPJに参画、2000年北米（NC）に駐在、JV会社とのOFTプロセス改革を担当、2007年ヨーロッパ（Amsterdam）に駐在し、SCM改革・基幹システム導入を担当、帰国後、2016年から国内５工場＋グループ会社・海外販社・代理店・デポの基幹システム刷新PJリーダを担当、2019年理事CIO経営管理統括部 IT推進本部長に就任、2021年執行役CDIO（Chief Digital &Information Officer）DX推進本部長
経理部門責任者が語る！DX、法改正に備えた領収書・請求書業務の電子化とは？〜自社事例を赤裸々に紹介〜
社会全体でDX化への注目度が高まっています。DX化が難しいとされる経理部門においては、DX化、生産性向上に向けてどこから手を付けて良いのか迷われている企業様も多くいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回は弊社の経理部門責任者より、法改正をきっかけにした経理部門の生産性向上、DX化事例をご紹介します。弊社の領収書・請求書業務の事例や対応のコツを、良い面だけではなく、苦労した点を含めてお話いたします。
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DXのカギを握る「デジタルの民主化」 大企業市場シェアNo.1(*)の「SmartDB」で現場主体の業務デジタル化
デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためには、情シスやSIerに「丸投げ」ではなく、現場部門のマインドセットを変えることがポイントです。本講演では、現場主体で業務のデジタル化を推進する「デジタルの民主化」という考え方と、それを実現できる大企業向けSaaS型ワークフロー市場シェア44.7%でNo.1(*)のノーコード開発基盤「SmartDB」をご紹介します。 * テクノ・システム・リサーチ調べ
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ワークマンに学ぶ「DXの思考法」
作業服市場で圧倒的なシェアを誇るワークマンにおいて、市場の成熟を見越し、新業態「WORKMAN Plus」を仕掛け大ヒットに導いた希代の変革リーダー・土屋哲雄氏。著書『DXの思考法』においてDXの神髄を解き明かし、IGPIグループ会長の冨山和彦氏をして「時代の数歩先を行く天才」と言わしめた鬼才・西山圭太氏。両者の対談を通じてDXを成功に導くエッセンスを抽出する、全ての変革リーダー／DX関係者必見の対談企画です。
東大経済学部卒。三井物産入社後、海外留学を経て三井物産デジタル社長に就任。本社経営企画室次長、三井情報取締役。2012年ワークマンに入社。19年専務取締役、22年7月より東北大学特任教授に就任。ワークマン店は作業服市場を取り尽くす勢いのため、18年に新業態店「WORKMAN Plus」を仕掛けて大ヒット。20年に女性目線の「#ワークマン女子」、22年4月には大注目の「WORKMAN Shoes」を立ち上げ快進撃中。著書に『ワークマン式「しない経営」』（ダイヤモンド社）。21年12月には2冊目の著書となる『ホワイトフランチャイズ ワークマンのノルマ・残業なしでも年収1000万円以上稼がせる仕組み』（KADOKAWA）を上梓。
ワークマンに学ぶ「DXの思考法」
作業服市場で圧倒的なシェアを誇るワークマンにおいて、市場の成熟を見越し、新業態「WORKMAN Plus」を仕掛け大ヒットに導いた希代の変革リーダー・土屋哲雄氏。著書『DXの思考法』においてDXの神髄を解き明かし、IGPIグループ会長の冨山和彦氏をして「時代の数歩先を行く天才」と言わしめた鬼才・西山圭太氏。両者の対談を通じてDXを成功に導くエッセンスを抽出する、全ての変革リーダー／DX関係者必見の対談企画です。
東京大学法学部卒業後、通商産業省入省。オックスフォード大学哲学・政治学・経済学コース修了。株式会社産業革新機構専務執行役員、東京電力経営財務調査タスクフォース事務局長、経済産業省大臣官房審議官（経済産業政策局担当）、東京電力ホールディングス株式会社取締役、経済産業省商務情報政策局長などを歴任。日本の経済・産業システムの第一線で活躍したのち、2020年夏に退官。著書に『DXの思考法』（文藝春秋）。
