新時代のCMOに求められること
日本でもCMOを置く企業が増えてきている。また、既にCMOを役職として配置している企業も、その役割を組織に横断するものとして考える企業が増えている。CMOという役職の在り方自体が変化する今、この先の未来、ポストコロナ時代に求められるCMOのスキルとは？あらゆるCMOを知り尽くした、コーン・フェリーのカレン・フレイト氏へインタビューを実施した。
コーン・フェリーのグローバル・マーケティング・プラクティスのマネージング・ディレクター。顧客中心の組織作りに必要な変革を成功させるアジャイル・リーダーをクライアントが見つけられるように支援し、また、そのリーダーが入社してからの影響力を加速させるためのサポートを提供しています。 主な対象は、オムニチャネルの商品やサービスを提供するさまざまな業界の企業で、特に、CEO、社長、CMO、CDO、CCEO、CCOなど、市場に向けたCスイートの任務を中心に担当しています。クライアントは、起業したばかりのベンチャー企業や家族経営の企業から、フォーチュン500にランクインしている上場企業まで多岐にわたります。 コーン・フェリーに入社する以前は、LVMH、Revlon、Nestleなどの米国および海外の企業で、顧客エンゲージメントを促進するマーケティング・リーダーとして15年以上のキャリアを積んできました。
ダイバーシティにおける日本の現在地
日本は真に多様性と包括性のある社会になるのだろうか？職場の多様性と包括性を高めるために、政府と企業の双方がいくつかのアクションを起こしている。 最近の労働市場の変化や人々の考え方の変化は、ダイバーシティとインクルージョンの拡大に向けた動きを示しているが、実際にはどうなのだろうか。このセッションでは、Code ChrysalisのCofounder & CTOであるFan Yan氏を招いて話を聞く。彼女は、アジアにおけるソフトウェアエンジニアの育成方法を変え、ダイバーシティ＆インクルージョンによるイノベーションを提唱することをミッションとして、同社を設立した。
アジアにおけるソフトウェアエンジニアの育成方法を変え、ダイバーシティ＆インクルージョンによるイノベーションを提唱するというミッションのもと、2017年にソフトウェアエンジニアリングブートキャンプ「コードクリサリス」を創立。設立以来、コードクリサリスは、何百人もの個人がコーディングスキルを身につけてキャリアチェンジすることを支援し、メルカリやNRIなどの大企業と協力してチームのスキルアップを図ってきた。コードクリサリスの前は、シリコンバレーでソフトウェアエンジニアとして従事。 コードクリサリスは2回目のコーディングブートキャンプであり、2016年にはヨルダンで難民を支援するコーディングスクールを共同設立し、CTOを努めた。
D2Cの観点から見る、Eコマースの未来
D2Cという単語自体が一般化し、ブランド構築の仕方や、その流通・小売の方法でユニークな手法をとるブランドが日本でも増えてきている。米国にはかつてより多様なD2Cブランドがある中、Eコマースの在り方はどう変わるのか？人々の生活の変化と共にブランドとしてどうあるべきか、寝具のD2Cブランドを担うPurple CEOのジョー・メギボウ氏に話を聞いた。
ジョー・メギボーは、1990年代初頭からEコマースの最前線で活躍しており、テクノロジーとビジネスの分野で約30年の経験をもつ。2018年10月より、革新的なソリューションを通じて人々がより良い生活をおくることを使命とするデジタルネイティブなオンラインブランドであるPurpleのCEOを務めています。また、2017年4月からRed Lion Hotels Corporationの取締役を務めています。直近では、世界的なプライベート・エクイティ企業であるAdvent International社のアドバイザーとして、同社の消費者向け事業のデジタル・ベストプラクティスに注力。それ以前の2016年には、Joyus, Inc.の社長を務め、2012年から2015年にかけては、American Eagle Outfitters, Inc.の上級副社長兼最高デジタル責任者として、American Eagleの5億5,000万ドルを超える消費者向け直販事業の変革を統括してしました。また、グローバルなオムニチャネル戦略とインフラを構築し、デジタルマーケティング、カスタマーオペレーション、エンジニアリング、プロダクトマネジメントのすべてを指揮しました。それ以前は、Expedia, Inc.において、Expedia.comの副社長兼GMなどの要職を歴任し、米国事業のPL責任者として、マーケティング、マーチャンダイジング、オペレーションを直接担当しました。その間、エクスペディアのモバイルビジネスを立ち上げ、エクスペディアの子会社であるMobiataの会長にも就任しました。2000年には、現在IBMの子会社であるTeaLeaf Technology社の最初の社員となりました。また、Ernst & Young Management Consulting社やEDS社のAdvanced Technology Groupでも活躍しました。
Anker Japanがスタートアップから急成長した秘密
日本では、中国ブランドは日本の消費者の間では次の手の選択肢となっている。しかし、第一候補として挙げられるブランドがある。それは、中国を起点とするハードウエアスタートアップのAnkerだ。Ankerは日本で着実な実績を積み重ね、大きな成功を得ているが、どのようにしてブランドを日本で認知させ、信頼を得てきたのか。今回は、Anker JapanのCOOである猿渡 歩氏を招き、どのように収益を上げ、マーケティング戦略を構築したのかを聞く。
Deloitteにてコンサルティング業務やIPO支援に従事後、PEファンド日本産業パートナーズにてプライベート・エクイティ投資業務に携わる。アンカー・ジャパンの事業部門創設より参画し、同部門を統括。チャージング関連製品やオーディオ製品含めて参入したほぼ全てのカテゴリでオンラインシェア1位を実現し、創業6年目で売上100億円を達成。2017年に執行役員、2020年8月より現職。また多くのEC / D2C運営企業の顧問も務める。
持続可能な社会を目指して、テクノロジーとコミュニティを結びつけること
日本のプラスチック消費量は世界で2番目に多い。日本のプラスチック・フットプリントは、私たちが思っている以上に大きいのだ。「もったいない」という言葉が日本語のみならず、英語にも浸透しているように、この現状は日本人にとって決して誇れるものではない。ルイス・ロビン・敬氏がどのようにして、変革を起こそうとしているのかを紹介する。
プラスチックの消費削減をミッションにした、日本初の無料給水プラットフォーム「mymizu」の共同創設者。また、一般社団法人Social Innovation Japan代表理事。世界銀行（気候変動グループ）やUNDP (国連開発計画)のコンサルタントとしての経験を含め、これまでに20ヶ国以上における国際機関、社会的企業、NGOで活動した経験を持つ。ハイチ、ネパール、バヌアツ、モザンビークなどの国々では人道支援活動を管理し、持続可能な開発に関連する多数の国際事業にも携わった。2017年には東日本大震災からの復興を記録するため東北の海岸沿600km以上の距離を自身で歩き「Explore Tohoku」プロジェクトを起ち上げた。渋谷QWSイノベーション協議会理事。Youth4Nature理事。TEDx スピーカー。MITテクノロジーレビュー主催のアワード「Innovators Under 35 Japan 2020」において、未来を創る35歳未満のイノベーターの1人に選出された。エジンバラ大学国際ビジネス学修士課程卒業。
テクノロジーで描く、最速で最高のビジネスデザイン
自分自身のビジネスをどのように構築するかを考えるにあたっては、もはやテクノロジーを切り離して考えることは出来ない。また、経営者の経験値そのものが直接、開発のスピードや質に反映されるようになってきた。日本ではどうだろうか？もともと日本人は、「おもてなし」の精神のように、細かいところまで気を配り、少しずつ修正することによる品質維持がとても得意だ。このセッションでは、日本人としてのアイデンティティが、ビジネス展開にどのような影響を与えているのかを、さまざまな角度から検証していきます。
1975年ブラジル・サンパウロ生まれ、アメリカ・ロサンゼルス育ち。 西南学院大学経済学部卒業後、三菱商事株式会社に入社。その後、Havas Worldwide Tokyo、株式会社ADKホールディングスにて、一貫してネットビジネスを軸としたダイレクトマーケティングに従事し、担当した全てのクライアントのネット広告を大成功させる。 その実践経験とノウハウをもとに、ネット広告のレスポンスを確実にアップさせてしまうため、クライアント企業から『レスポンスの魔術師』との異名をとる。「やずやベストパートナー賞」受賞。「Webクリエーション・アウォード Web人貢献賞」受賞。「EYアントレプレナー・オブ・ザ・イヤー ジャパン九州地区」受賞。広告・マーケティング業界のオリンピック「アドテック」で3年連続人気スピーカー1位。「全日本DM大賞最終審査員」や「米国 International ECHO Awards審査員」、「九州インターネット広告協会の初代会長」も務めた。著書に『単品通販“売れる”インターネット広告』（日本文芸社）、『100%確実に売上がアップする最強の仕組み』（ダイヤモンド社）、『伝説のEC猫レオレオ 売れるネットショップ繁盛記』（impress Digital Books）。単品通販(D2C)のネット広告の費用対効果を最大化するクラウドサービス『売れるネット広告つくーる』を監修。
テクノロジーで描く、最速で最高のビジネスデザイン
自分自身のビジネスをどのように構築するかを考えるにあたっては、もはやテクノロジーを切り離して考えることは出来ない。また、経営者の経験値そのものが直接、開発のスピードや質に反映されるようになってきた。日本ではどうだろうか？もともと日本人は、「おもてなし」の精神のように、細かいところまで気を配り、少しずつ修正することによる品質維持がとても得意だ。このセッションでは、日本人としてのアイデンティティが、ビジネス展開にどのような影響を与えているのかを、さまざまな角度から検証していきます。
宮城県生まれ。2016年Akane Kikuchi Designを設立。2020年、KiQ主宰。18歳でデザインを学ぶためにNY移住後、自国への探究として芸者修行を行う。座敷での立ち振る舞いやしきたりの中の心得に感化され、華道、茶道、上方舞、書道の文化を学ぶ。これまで東京・大阪・米国・南アフリカなど国内外でエクスペリエンスやインスタレーション、空間デザインを発表。人種や言語感覚を超えた瞬間との対峙、日本古来から存在する暗黙知の世界の意味づけ、自らのフィルタを通した再発見の共有をテーマに表現を行う。フィジカルとデジタルの垣根を超えた、独自の感性の旅を提言。
テクノロジーで描く、最速で最高のビジネスデザイン
自分自身のビジネスをどのように構築するかを考えるにあたっては、もはやテクノロジーを切り離して考えることは出来ない。また、経営者の経験値そのものが直接、開発のスピードや質に反映されるようになってきた。日本ではどうだろうか？もともと日本人は、「おもてなし」の精神のように、細かいところまで気を配り、少しずつ修正することによる品質維持がとても得意だ。このセッションでは、日本人としてのアイデンティティが、ビジネス展開にどのような影響を与えているのかを、さまざまな角度から検証していきます。
ユニバーサルスタジオ、FedEx、カーライル・グループなどで勤務した後、「まなびの選択肢を増やし、自由に生きる人を増やす」をミッションにストリートアカデミーを創業。2012年に立ち上げたウェブサイト「ストアカ」は、８年間で50万人以上が使う日本最大のまなびのスキルシェアサービスに成長。米コーネル大卒、スタンフォード大MBA。日本シェアリングエコノミー協会 幹事。
“目的”主導で日本独自のラグジュアリーブランドを立ち上げることと、その真価とは
発売から1年で100以上のミシュラン星付きレストランに支持され、日本初のラグジュアリービールとして認められた「ROCOCO TOKYO WHITE」。このビールがどのようにして誕生したのか、共同創業者でありCEOである若林洋平氏にその秘密を聞く。 ROCOCO TOKYO WHITEの共同創業者たちは、この小さなアイデアをビジネスとして成長させるために費やした数年間で、日本の世界的に有名な高級レストラン業界、高級ブランドの構築、さらには日本での新規ビジネスの立ち上げにおける課題の克服について、多くの学びを得てきた。また、日本での新規事業の立ち上げという困難をいかにして乗り越えるかについても経験した。さらに、なぜROCOCO TOKYO WHITE自身を、目的を持ったブランドとして構築するのかについても話してもらった。
1987年、東京都生まれ。中学から大学院までの11年間アメリカへ留学。ニューヨーク州にあるロチェスター大学（マーケティング修士）卒業後、日本へ帰国。外資系消費財メーカーにて複数カテゴリーのブランド・マネジメントに従事。世界で最もミシュラン星付きレストランが多く、ファインダイニングのリーダーである東京で、 2017年日本初のラグジュアリービール『ROCOCO Tokyo WHITE』を立ち上げ、代表を務める。
グローバル展開への挑戦の中で、得たもの
ソーシャルメディアがブランドの個性の一部となっている今、すべてのブランドは、ソーシャルメディアを通じてメッセージを届けるための戦略構築を無視することはできない。日本で培った戦略をグローバルに展開するにはどうすればいいのか。その第一歩を、内山 幸樹氏より共有してもらう。
1995年、東京大学大学院博士課程在学中に日本最初期の検索エンジンの開発に携わる。2000年に株式会社ホットリンクを創業、2013年東証マザーズ上場。2015年に米国企業を買収し、現在は世界中のSNSデータアクセス権販売と国内及び中国市場向けにSNSデータを活用したマーケティング支援を展開。2018年よりブロックチェーン技術を活用した事業への投資・事業開発を推進。新経済連盟が発足した「多様な性的指向・性自認の活躍促進プロジェクトチーム」ではプロジェクトリーダーを務め、多様な家族形態を認める社会の実現を目指す「Famiee Project」の発起人となる。2020年、内閣官房デジタル市場競争本部に設置された「Trusted Web推進協議会」の委員及び「タスクフォース」に就任。
ライブエンターテインメントとスポーツビジネスに描かれる未来
COVID-19の影響を受けなかったビジネスはないといっても過言ではない。スポーツビジネスもその1つだ。これからのスポーツビジネスの在り方、そしてスポーツビジネスには欠かせない存在であるファンコミュニティの形成はどうなっていくのか？自身でもスタートアップを経営し、そして4度のオリンピアンでもあるアンジェラ・ルッジェーロ氏、そしてNHLのCMOであるハイディ・ブラウニング氏による対談を実施した。
アンジェラ・ルッジェーロは、Sports Innovation Labの共同創設者兼CEOです。テクノロジーを駆使した市場調査会社であり、業界をリードするスポーツブランドが、スポーツの未来を促進するトレンド、製品、サービスを特定できるよう支援しています。スポーツ・イノベーション・ラボは、グローバルなファン・エクスペリエンスとエンゲージメントの専門家として、テクノロジーを活用した画期的なファン・エクスペリエンスの創造を支援しています。
ライブエンターテインメントとスポーツビジネスに描かれる未来
COVID-19の影響を受けなかったビジネスはないといっても過言ではない。スポーツビジネスもその1つだ。これからのスポーツビジネスの在り方、そしてスポーツビジネスには欠かせない存在であるファンコミュニティの形成はどうなっていくのか？自身でもスタートアップを経営し、そして4度のオリンピアンでもあるアンジェラ・ルッジェーロ氏、そしてNHLのCMOであるハイディ・ブラウニング氏による対談を実施した。
20年以上にわたり、デジタルマーケティングと広告の分野で活躍してきました。メディア、テクノロジー、カルチャーが融合した場所にいることが幸せと語る。デジタル、ソーシャル、モビリティ、パーソナライゼーションといった消費者やテクノロジーのトレンドに合わせてキャリアを積んできました。マーケティングのルールを再定義し、リミックスし、新たなものを創造することを好み、急成長や大きな変革を起こすためのプロジェクトを選んできました。大きな夢を持ち、一生懸命働き、楽しむことが好きな優秀な人材が集まる素晴らしい文化を大切にしています。
「居心地が悪い場所こそ自己を成長させる」英語学習を通じたチャンスの掴み方
「たぶん、やれば出来る」と思い続けてはや10数年。留学経験無し、仕事は日本語のみ、業界の英語のニュースをナナメ読みするくらい。いつかやらなきゃなと思っていた英語学習は重要度は高いが緊急度が低いの定位置から動こうとしない。そんな私がひょんな事からグローバルカンファレンスに登壇する事で得られたものをシェアします。私はまだ英語で会話ができないので決してあちら側の人ではありません。これをお伝えするのも気恥ずかさでいっぱいです。しかし、実はその「居心地の悪さ」が成長に繋がる土壌だと確信しています。
2006年にネットエイジに入社後、一貫して事業開発に従事。2010年よりFringe81にてマーケティングソリューション事業を管掌し執行役員としてIPOを経験。2019年PKSHA Technology入社。子会社取締役として事業開発にAIを取り込んだ形でスケールさせている。
日本の女性起業家がコロナ禍で発揮したクリエイティビティ
日本では女性の活躍の場が少ないと感じていないだろうか。このセッションでは、日本で奮起している女性起業家を招き、COVID-19によってもたらされたこの時間や時代を契機と捉え、どのようにビジネスを好転させているのかをそれぞれ聞いてみた。
高校時代ロンドンに住み、アメリカの大学を2010年に卒業。海外市場開拓コンサル会社で働いたのち、株式会社テイラーイノベーションズを設立。海外進出支援事業と、IoT事業を行う。その後、グローバル女性起業家のコミュニティである一般社団法人Startup Lady協会を設立。現在文化も背景も違う4名の理事、20名の関係者、52カ国、1100名の会員を抱えるコミュニティに成長させた。
日本の女性起業家がコロナ禍で発揮したクリエイティビティ
日本では女性の活躍の場が少ないと感じていないだろうか。このセッションでは、日本で奮起している女性起業家を招き、COVID-19によってもたらされたこの時間や時代を契機と捉え、どのようにビジネスを好転させているのかをそれぞれ聞いてみた。
2010年横浜国立大学経営学部卒。監査法人やファッション業界での経験を経て、2016年に株式会社Kanatta（旧AIR）を創業。 SDGsの取り組みの一つである「ジェンダー平等の実現に貢献する」ことを理念に、さまざまな分野での女性の活躍や社会進出を支援するコミュニティの形成に尽力している。 その代表格である、ドローンの魅力を社会に発信する女性チーム「ドローンジョプラス」は約100名に成長。女性が社会で活躍する場を提供している。
日本の女性起業家がコロナ禍で発揮したクリエイティビティ
日本では女性の活躍の場が少ないと感じていないだろうか。このセッションでは、日本で奮起している女性起業家を招き、COVID-19によってもたらされたこの時間や時代を契機と捉え、どのようにビジネスを好転させているのかをそれぞれ聞いてみた。
起業家であり、日本におけるIT人材紹介会社のパイオニアであると同時に、職場におけるジェンダー・ダイバーシティの強力なサポーターである。また、AC Global Solutionsの創業者兼社長、Women in Technology Japanの創設者、在日米国商工会議所の独立事業委員会の副委員長、Startup Ladyのボードメンバーを務める。女性のプロフェッショナルをつなぎ、女性がプロフェッショナルとして成長し、輝くことを支援し、テクノロジー分野を中心に、労働力や指導的役割を担う女性の割合を増やすことに情熱を注いでいる。また、若い女性が運営するAIスタートアップへのエンジェル投資家であり、若い女性の起業も指導。
起業したときから世界市場を目指す
多くの企業が「自国でのビジネスが軌道に乗ってから、グローバル進出を考えたい」と話す。変化の激しいビジネスの世界では、これはチャンスを逃しているかもない。そう語るのは、AnyMindグループのCEOである十河宏輔氏。Forbes Japanの「日本の起業家ランキング2020＆2021」でトップ20に選出され、World Marketing Congressの「100 Most Influential Global Marketing Leaders 2016」などにも選ばれている。ビジネスを行う上で、グローバルに考え、グローバルに行動することの重要性を共有してもらった。
1987年生まれ33歳。 大学卒業後、株式会社マイクロアドに入社。その後、同社内最年少で取締役に就任。海外ビジネスを統括し、アジア6カ国でのビジネス立ち上げに貢献。 その後、シンガポールにおいてAnyMind Groupを2016年に創業し、ブランドの商品企画・ものづくりからECサイトの構築・運用、マーケティングまでを一貫支援するビジネスを展開。創業4年で世界13市場への事業拡大を実現し、急成長を続けている。
日本文化の発信とコンテンツ配信の課題
COVID-19によって、私たちは旅行やイベント、人々が集まることを制限される、これまで予想だにしていなかった世界に生きている。変化し続けるライフスタイルを私たちはどうやって取り入れるかを模索する一方で、企業が日本文化を世界に広めるためにはどのような働きかけ、アプローチが必要かも変化してきた。このセッションでは、アートやメディアの専門家と共にこのテーマについて議論する。
2000年にマイクロウェーブ創業メンバーとしてWebデザイナーを担当。 Webデザイン、UXデザイン、フロントエンドエンジニアなどの経験を経て、Webインテグレーション事業部を統括。 2010年ころからスマートフォンアプリの開発を行い、スマートフォンアプリ開発の受託開発体制を構築。 現在は取締役としてグループ会社であるMICROWAVEDIGITALの代表も兼任。
日本文化の発信とコンテンツ配信の課題
COVID-19によって、私たちは旅行やイベント、人々が集まることを制限される、これまで予想だにしていなかった世界に生きている。変化し続けるライフスタイルを私たちはどうやって取り入れるかを模索する一方で、企業が日本文化を世界に広めるためにはどのような働きかけ、アプローチが必要かも変化してきた。このセッションでは、アートやメディアの専門家と共にこのテーマについて議論する。
1999年朝日放送入社.自社の運営するコンサートホールで音楽アーティストの発掘とプロデュースに携わる。 2001年、営業局に異動。以後、約20年間以上、テレビコマーシャルの営業に従事。 2008年から東京に在住し、数々のナショナルクライアントの担当を歴任。テレビ局の領域を超えることを得意とし、新記事業の開発にも着手。人とひとを接着させるのが得意で、近年はLCC航空会社であるPeachAviationとの業務提携を実現させ、国内マーケットやアジアインバウンドマーケットでの展開を模索している。 2021年4月に地域創生事業グループを立ち上げる。コロナ禍が終わり次第、ロケットスタートへの準備をしている段階である
日本文化の発信とコンテンツ配信の課題
COVID-19によって、私たちは旅行やイベント、人々が集まることを制限される、これまで予想だにしていなかった世界に生きている。変化し続けるライフスタイルを私たちはどうやって取り入れるかを模索する一方で、企業が日本文化を世界に広めるためにはどのような働きかけ、アプローチが必要かも変化してきた。このセッションでは、アートやメディアの専門家と共にこのテーマについて議論する。
幼少期はマニラで、中学高校はバンコクで過ごす。1996年に帰国し、早稲田大学教育学部英語英文学科に入学。卒業後はTOKYO FMに入社。1年間の秘書部勤務を経て、ディレクターとして多様なジャンルの番組制作を担当。2010年1月、ORIGINAL Inc.入社。タイムアウト東京コンテンツディレクターとして、取材、執筆、編集、企画営業、PRなど幅広い分野で活躍。国内外にアーティストから学者、スポーツ選手まで幅広いグローバルなネットワークを持つ。企業や省庁、自治体向けの高品質な多言語対応は高い評価を得ている。
日本文化の発信とコンテンツ配信の課題
COVID-19によって、私たちは旅行やイベント、人々が集まることを制限される、これまで予想だにしていなかった世界に生きている。変化し続けるライフスタイルを私たちはどうやって取り入れるかを模索する一方で、企業が日本文化を世界に広めるためにはどのような働きかけ、アプローチが必要かも変化してきた。このセッションでは、アートやメディアの専門家と共にこのテーマについて議論する。
デジタルハリウッドを卒業後、ゲーム会社・映像制作会社にてデザイナーとして活躍。その後、営業としてソフトバンク・ヒューマンキャピタル株式会社入社。営業マネージャーを経て、2006年独立。Web制作会社の創業を経て、オンライン広告の拡大を予測し、バナー・LPの制作に特化した株式会社クリエイターズマッチを2007年に設立。同社代表取締役。 日本全国で『出口のある教育』をコンセプトにクリエイターの発掘・育成を実施。また実際に教育を受けたクリエイターへ仕事の提供までトータルでサポートしています。 創業から制作してきた広告は十数万点を超える実績。国内最大級の実績を元に2011年に広告制作管理プラットフォーム『AdFlow』をリリース。サービス提供開始から1600事業者が導入するプラットフォームを運営しています。
日本文化の発信とコンテンツ配信の課題
COVID-19によって、私たちは旅行やイベント、人々が集まることを制限される、これまで予想だにしていなかった世界に生きている。変化し続けるライフスタイルを私たちはどうやって取り入れるかを模索する一方で、企業が日本文化を世界に広めるためにはどのような働きかけ、アプローチが必要かも変化してきた。このセッションでは、アートやメディアの専門家と共にこのテーマについて議論する。
国内広告代理店、外資広告代理店のコピーライター・CMプランナー・CDを経て現在はフリーのCDとして活動中。VOGUEにて連載コンテンツも執筆中。（一部画家としても海外で活動中）
女性・外国人・起業家：日本で３つのハードルを乗り越えた方法
世界中どこにも、すべてが完璧な国はない。人々は自分にとってベストなものを選択している。このセッションでは、日本に惚れ込んで、外国人女性の創業者として日本でビジネスを始めた1人の女性に焦点を当てる。今ではビジネスを成功させ、日本人として帰化した彼女は、新進女性ファウンダーの一人として注目されているコチュ・オヤ氏を紹介する。彼女がどのようにして今の地位を築いたのか、その経験を共有してもらう。
トルコとドイツで電子通信工学を専攻した後、東京大学大学院（工学の修士課程）に入学。卒業後にボストンコンサルティンググループ（東京オフィス）に入社。通信、小売、金融、医療分野の戦略案件に取り組む。2016年に独立し、ベンチャーを起業。トルコ出身、日本在住14年間。
AIやロボットが当たり前になる時代に向けた人材育成
教育は社会の中で重要な役割を果たしている。企業としては、学生、そしてさらに若い子ども世代に目を向けることは一見身近ではないように思えるが、その若い頭脳こそが、今後の組織の一員になるかもしれない。企業の経営者であれば、次の世代のことを考える必要がある。ここでは、Future-Eduの創設者であり、『ニュー・エリート・スクール』という本の著者でもある竹村 詠美氏を招き、来るべきA.I.やロボットの時代を生き抜くために、次世代に必要なスキルとは何かを聞いてみた。
マッキンゼー米国本社や、日本のアマゾンやディズニーなど外資系7社を経て、2011年にPeatix.com を共同創業。2016年以来グローバルなビジネス経験を生かした教育活動に取り組み、教育ドキュメンタリー映画「Most Likely to Succeed」上映・対話会の普及、2日間に2500名が集った「創る」から学ぶ未来を考える祭典、「Learn by Creation」主催や研修も行う。『新エリート教育 ~ 混沌を生き抜くためにつかみたい力とは？』（日本経済新聞出版）を7月23日に上梓。 クリエイティブリーダーを育むための、学習者中心の学びやホール・チャイルドを育む環境をテーマに活動中。総務省情報通信審議会委員など公職も務める。経済産業省の未来の教室での研修採択実績。講演や執筆も多数。
実践のヒント：企業がダイバーシティを正しく取り入れるために
ダイバーシティは単なるトレンドではなく、企業にとって「実践しなければならない」テーマである。昨今、ダイバーシティを組織としてどれだけ適用できているかというのも、従業員が企業を選ぶ際の重要な要素の一つとなっている。しかし、実際には、多くの組織がダイバーシティの実行に苦労しているのが現状だ。企業がダイバーシティを実践するには？最初の一歩は何なのか？2人の女性プロフェッショナルを招き、課題と解決策を議論する。
慶應義塾大学法学部法律学科卒。サイバーエージェント新卒入社と同時に、スマートフォン黎明期のCyberZへ出向。2013年よりdmg::events Japan（現Comexposium Japan）に入社、2019年4月、同社代表取締役社長に就任、フランス最大手イベントオーガナイザーComexposium Groupにおける歴代最年少ディレクターとなる。2020年2月より米国Advance Women at Work™アドバイザーも兼務。国内外での幅広いイベント主催および参加経験を活かし、日本でのダイバーシティ＆インクルーシブネスなカンファレンスの普及を目指す。
実践のヒント：企業がダイバーシティを正しく取り入れるために
ダイバーシティは単なるトレンドではなく、企業にとって「実践しなければならない」テーマである。昨今、ダイバーシティを組織としてどれだけ適用できているかというのも、従業員が企業を選ぶ際の重要な要素の一つとなっている。しかし、実際には、多くの組織がダイバーシティの実行に苦労しているのが現状だ。企業がダイバーシティを実践するには？最初の一歩は何なのか？2人の女性プロフェッショナルを招き、課題と解決策を議論する。
Jennifer Willey（ジェニファー・ウィリー）は、イノベーション、包括性、成長を推進するため日々尽力しています。彼女は、独自のツールやウォートン校の行動科学者との共同研究とともに、彼女自身がどのようにFearlessness（大胆不敵さ）を保持できるようになったかのストーリーを共有することで、人々のマインドセットや行動シフトを支援。Jennは現在、Wet Cementの創設者として障害者所有・女性経営の認定を受けた企業を率いる米国で50人しかいないCEOの一人として人々にインスピレーションを与え、彼女の正直でユーモラスなストーリーと、これまでに学んできた教訓は、参加者を惹きつけます。Jennの長いキャリアは、7歳の時に子役としてスタートし、アメリカで最も若いフィットネス専門家の一人として認定され、21歳でテレビのニュースアンカーとして活躍。その後、AOL、Yahoo、WebMDなどの企業で20年間、セールス・戦略・マーケティングのエグゼクティブとして、革新的なテック企業やメディア企業の変革期を導いてきました。 自身の経験と目的を原動力に、Jenniferは包括性とジェンダー・エクイティの推進に尽力しています。 米国、英国、日本において、女性のためのエンパワーメントプログラムと男性のための「現代的リーダーシップ」トレーニングの設計と展開を支援するため、Wet Cementの男女共同参画事業であるAdvance Women at Work™を設立しました。 Digital Place-Based Ad Association (DPAA)のジェンダー平等アドバイザー兼主題専門家であり、同社の女性リーダーシップ・イニシアチブ「WE.DOOH」の共同創設者でもあります。女性のためのオンライン通信教育プログラム「キャリア・エクセル」は、現在、世界6カ国で女性のキャリアアップをサポートしています。 Jenniferはコーネル大学でコミュニケーションの学士号を取得し、2019年には、ダイバーシティ＆インクルージョンの資格も取得。夫とニュージャージー州で暮らし、10代の息子2人を育てる誇り高き母親でもあります。
日本でビジネスを始める時に知っておくといいコト
日本は、多くの人がビジネスを展開するマーケットとして一度は想像する場所のひとつだ。素晴らしい料理、素敵な人々、そしてハイテク…起業するきっかけは些細なことかもしれない。日本で会社を設立することを決めた国際的な才能のある人たちを招き、彼らのビジネス拡大の道のりを紹介する。外国人起業家として日本でビジネスを行う上での良い点、チャレンジングな点を共有してもらった。
ダニエルは、東京を拠点とするグローバルスタートアップ、Bisuを経営しています。Bisuは、自宅にいながらにして、人々が自分の健康について理解し、改善することを支援する企業です。プロダクトは、個人に合わせた栄養アドバイスを提供するホームヘルスラボ「Bisu Body Coach」です。 それ以前は、東京のDeNAでプロダクトマネージャーを務め、ロンドンでは投資銀行家および企業弁護士として活躍していました。
日本でビジネスを始める時に知っておくといいコト
日本は、多くの人がビジネスを展開するマーケットとして一度は想像する場所のひとつだ。素晴らしい料理、素敵な人々、そしてハイテク…起業するきっかけは些細なことかもしれない。日本で会社を設立することを決めた国際的な才能のある人たちを招き、彼らのビジネス拡大の道のりを紹介する。外国人起業家として日本でビジネスを行う上での良い点、チャレンジングな点を共有してもらった。
ジャレッドは、日本にバンライフをもたらすDream Driveの創設メンバーです。 Dream Driveは、東京で高級キャンピングカーを製造しています。キャンピングカーは、日本を自由に旅するために必要なものがすべて装備されており、所有することもレンタルすることもできます。 日本はキャンピングカーの旅に最適なインフラが整っており、日本中に素晴らしい道路、温泉、バン用の無料駐車場などがあります。
世界を相手にするビジネス環境で、選ばれる人材になるための方法
世の中には情報が溢れています。自分自身のことをビジネスパートナーや、他の人に知ってもらうことは、企業人としてだけでなく、個人としても最も重要なことの一つです。いかに賢くプラットフォームを利用し、自分を売り込むかが、キャリアアップの鍵となります。篠原佳名子氏は、日本で活躍する新進気鋭の若手マーケターの一人であり、ユニークなキャリア展開で躍進してきました。現在は、世界的なレストラン企業である株式会社トリドールホールディングスに所属し、グローバルマーケティングをリードしています。彼女がどうしてここまでの躍進を遂げたのか、その秘密を伺います。
2020年2月よりトリドールホールディングスに入社。海外事業企画部にて、トリドール各ブランドとお客様の関係を強化するために国内〜海外の様々なマーケティング戦略策定と実行を推進。丸亀製麺「食いっプリ！グランプリ！」プロジェクトマネージャー。 前職ではTwitter Japanにて広告営業として従事。
まだ知られていない、日本マーケットと顧客のユニークさを深堀りする
アジア市場にはさまざまな文化や背景があり、国ごとに非常にユニークな特徴を持っている。日本もその一つだが、その特徴や背景を適切に理解している人はどれくらいいるだろうか？日本人自身でさえ、そのすべてを把握しているわけではないかもしれない。グローバルリテーラーや、新規サービスがアジア市場への参入を計画する中、日本の市場で無視できないもの、日本の消費者が求める品質とは何なのか。新規事業開発に深い経験を持つ岡田 朋子氏が、その経験から現在の状況とこれから見つめる未来を語る。
2000年に株式会社スクウェア・エニックスに入社。新規事業開発およびコンテンツプロデュース業務を経験。 その後、2006年にヤフー株式会社へ入社し広告及びソリューション事業開発、決済ビジネス事業戦略を経験。 2014年よりイーベイ・ジャパン株式会社に入社し、越境EC拡大に向けた事業開発に従事し、以後、エクスペディアホールディングス株式会社 営業開発部 本部長を経て、現在 Delivery Hero Japan 株式会社にて大手法人担当部門を統括。
アジアから米国へ：グローバルキャリアを築くまでの道のり
多くの大企業がグローバル展開している今、世界中の多くのプロフェッショナルにも、キャリア展開のチャンスが開かれています。昔に比べると、グローバルに活躍を広げるビジネスパーソンは多くなっています。この時代の流れに乗って、グローバルなキャリアを築くにはどうしたらいいのでしょうか。日本のP&Gでキャリアをスタートさせ、アメリカのフェイスブックにそのキャリアを進めた、菊地 勇太さんにその苦労やキャリア展開のヒントを伺います。
早稲田大学理工学部卒業、東京大学経済研究科修士。P＆G Japan消費者市場戦略本部を経て、2012年Facebook Japanに入社。シンガポール勤務を経て、2016年より、Facebookアメリカ本社にて一般消費者向けマーケティング組織に所属し、WhatsAppのグローバルメディアプランニングチームを牽引。 2020年11月よりUdemyに入社し、日本市場におけるマーケティングを統括。
世界進出の道：「獺祭」が世界で愛されるブランドになるまで
自身のブランドを海外展開することは、しばしばリスクを伴う。しかし、それが人生の転機になることもあるのだ。日本の山口県の日本酒ブランド「獺祭」には、素晴らしい成功例がある。獺祭は国内で苦戦した経緯をもち、その打破を目指して他の地域への展開を考えるようになった。そして、世界中で愛されるトップの日本酒ブランドの地位を勝ち得た。どのようにしてそこに至ったのか。獺祭を醸造するメーカーである旭酒造の代表である桜井 一宏氏を招いて、どのようにブランドを愛されるものとして成長させ、そのアイデンティティを失わずに努力してきたのかを探る。
旭酒造株式会社代表取締役社長兼4代目蔵元。 アメリカ、香港、シンガポール、フランスなど各国でイベントやセミナーを開催し、同族ブランドである「獺祭」の海外販売を推進してきた。 その結果、この15年間で海外売上は40倍に増加。また、フランスDassai社の社長も務めており、輸出業務や直販店を通じてDassaiのフランス市場への進出を図っている。
スポーツビジネスの再出発：新しいビジネスデザインを描くには
スポーツビジネスにおいては、試合会場の熱気を、選手とサポーターが同じ瞬間に共有し、同じ感動を得ることに大きな価値がありました。しかし、COVID-19の影響により試合会場に集う、ということが出来なくなってしまった。私たちは生活の中でソーシャルディスタンスを保ちながら過ごしているが、それは人々が認識している自身のパーソナルスペースをも変えてしまった。「グレート・リセット」の時期を迎えたスポーツビジネスは、スポーツファンにどのような価値を提供すべきなのだろうか。
東京大学大学院にて認知科学、教育×ITについて研究。1997年にリクルートに入社し、インターネット関連の新規事業、エンタテイメントの新規事業、地方創生コンサルティング、人材コンサルティング、事業再生などに従事。その後野村総合研究所にて経営コンサルティング、スポーツマネジメントコンサルティングに従事。アメリカにてスポーツ×ITのテーマのカンファレンスに多数参加。女子プロ野球リーグの事業再生、スポーツマーケティングラボラトリー執行役員などを経て、現在は株式会社ミクシィにてプロスポーツ事業部の統括を担当。千葉ジェッツ、FC東京、ヤクルトスワローズなどのビジネスグロース、特にグローバル領域担当。
女性にとって働きやすい環境・雰囲気をつくるマネジメント術とは
企業の組織づくりを考える上で、多様性を加味することが推奨されるようになると、おのずとチームの男女比もかつてより女性が増えてくるだろう。男性社員や経営者が中心となって会社を運営していた時代と比べると、リーダーのスタイルも新しい時代に合わせていく必要がある。。女性社員の能力をどのようにチームに活かし、どのようにマネジメントしていくか。ここでは、アメリカで自分の会社を経営してきた岩瀬 昌美氏と、若手女性マーケターとして躍進する篠原佳名子氏の二人とともに、その最も効果的なマネジメント方法は何なのか考えていく。
□2002年 マルチカルチュラルマーケティング総合広告代理店 MIW Marketing & Consulting Group , Inc.をLos Angelesで設立 □日系進出企業の米国展開マーケティングサポートや米系企業のアジアマーケティングサポートなどに従事 ・マルチカルチュラルでのフルサービスマーケティング・広告・PR業務等 □2012年より米国にて子ども向けクッキングクラスや記事の執筆で食育プロジェクトを推進 2019年NPO Shoku-Iku USA（非営利団体）設立 □2019年Vueloo, inc. coo/cmo 就任 □米国初のオンラインデリバリーサイトKozumo.comではフード・ビバレッジ ディレクターを担当 □米国大手通信会社AT&Tではマルチカルチュラルマーケティングマネジャーを担当 (Chinese, Korean, Vietnamese, Filipino) □マルチカルチュラル広告代理店米国最大手のKang&Lee Advertisingではアカウントスーパーバイザーを担当 □「President」記事執筆、iMedia Commerce SummitTokyo2018ではメインキーノートスピーカーを務めるなど日米で講演実績多数 □2017年日本経済新聞出版社より できるアメリカ人11の「仕事の習慣」を出版 □カリフォルニア州立大学サンディエゴ校でMA,カリフォルニア州立大学ロングビーチ校MBA（マーケティング専攻）を取得
日本のブランドが世界をリードする存在であるために
日本は世界第3位の経済大国であり、世界的にも知られた企業やブランドが存在する。日本は、「ものづくり」で、コンセンサスと高品質のエンジニアリングと製造で産業としての強さを築いてきた。しかし、変化の激しい世界では、日本の適応力はやや鈍いと言われている。そこで、トヨタ自動車と日産自動車で、戦略的な転換に積極的な役割を果たしたギリオム氏に、彼の経験と日本企業が再び世界をリードするための方法について聞いた。
国際的なシニア・イノベーション、プロダクト、マーケティング、セールスエグゼクティブ、戦略コンサルタント。トヨタ自動車、日産自動車、ルノー、ブーズ・アレン（現Strategy&）、ダッソー・システムズといった大手企業に勤務。日産自動車ではグローバル製品戦略および製品企画、トヨタ自動車ではブランド戦略およびグローバル製品マーケティングの責任者を務め、両社の深刻な危機からの再生と戦略転換に積極的な役割を果たす。
ダイバーシティのあるチームを率いるためのリーダーシップと、”全員参加”の組織の未来
「ダイバーシティ」という言葉には、社会的背景や民族的背景、性別や性的指向など、さまざまな違いが含まれている。組織におけるダイバーシティをもつことは、ビジネス上の課題を多様な視点から評価するためにも必要なこととして捉えられている。 多様性のある組織をリーダーとして率いるためには、どのようなスキルや態度が必要なのか？また、チームメンバーへの敬意をどのように示すべきなのだろうか。30名以上のメンバーを7ヵ国に横断してリードする、Logitech 秋吉梨枝氏がリーダーとして経験したプロセスを共有する。
高校時代から独学でコーディングを学び、大学卒業後に入社したインターネット関係の企業でEC事業に従事。Webサイトのディレクションの他、商品・プロモーション企画や情報管理など幅広い業務に携わる。その後、渡米し、ベンチャー企業でBtoBマーケティングを担当する。帰国後Logitech Inc（株式会社ロジクール）に入社し、コーポレートサイトの日本エリアを統括。さらにアジアパシフィック、全世界へと管轄する範囲を広げ、現在は47の国・地域に向け情報を発信する、コーポレート/ブランドサイトのグローバル責任者を務める。
アジリティと企業文化の共存する組織作りに不可欠なこと
21世紀の企業の強みや優位性は、組織をどのように構築してきたかに直結している。人間と同じように、企業組織も歳をとる。 変化の激しいこの時代を制するために、企業文化とアジリティを兼ね備えた自社の組織をどのように再構築していくべきなのか。創業106年を迎える横河電機にCMOとして所属する阿部剛氏が、どのように組織・文化の改革に取り組んできたかを共有する。
1985年、現インテル株式会社に⼊社。インテル・アーキテクチャ技術本部本部⻑、マーケティング本部本部⻑、技術開発・製造技術本部本部⻑を歴任。 2009年以降、取締役、取締役 副社⻑、取締役 兼 副社⻑執行役員に就任。2016年横河電機株式会社⼊社し、R&D、M&A、知財、新事業開拓、事業計画、 オープンイノベーションなどを傘下にコーポレート・マーケティング本部を統括。 常務執行役員 マーケティング本部本部⻑ 兼 CMOとして現在に至る。
未来を担う “次世代” に、今私たちができること
次の世代の子どもたちには、よりグローバルな対応が求められるため、将来に備えて子どもたちの準備を始める必要がある。そのためにはどうすればいいのか？マルチリンガルであることの利点とそれによる苦労とはどのようなものが想像されるのか？海外で青春時代を過ごした水田 早枝子氏は、”Third Culture Kids “を支援する子供向けの学校を運営している。これからの時代に向けて、若い世代がグローバルな意識を持てるようにサポートするにはどうしたらいいのか、話してもらった。
海外帰国子女教育のTCK Workshop創業社長。 東京大学、ハーバードMBA卒。Fulbright奨学生。 子供時代に帰国子女として二言語習得・文化適応・アイデンティティ形成に苦しんだ経験から、教育の会社を創業。教育を通じ国際移動をする児童生徒のポテンシャル最大化、日本の次世代育成が悲願。 海外移住帰国者、海外有名大学志望者、国際結婚の家庭子息、国際教育を受ける子女を1000人以上指導。TEDxFulbright Japan登壇者。
業績を伸ばし続けるための学びとLQ(Learning Quotient)について
近年、グローバルでの新しい人事評価指標としてメジャーになりつつある「Learning Quotient = LQ」。直訳すると、「学習指数」という言葉になるが、この評価指標が若手〜エグゼクティブメンバーの全てへ適用されるようになっている。 変化の多い時代に、その変化を”捉え続ける”ことが、ビジネススケールにどう影響するのか？花を中心とした、米国の代表的なギフトリテーラーである1-800 flowersの代表、アミット・シャー氏からその解説をもらった。
ブランディング、プラットフォーム構築、顧客コミュニティの創出などにユニークな経験を持ち、結果にコミットすることを重視するエグゼクティブです。デジタル・マーケティング、ブランド・クリエイティブ、製品開発、成長戦略の分野において、リーダシップやチームビルディングのスキルを豊富に持っています。大企業や起業家精神にあふれた環境で、ユーザーや複数のビジネスを急速に拡大し、潜在能力の高いチームを率い、重要なパートナーシップを管理してきた実績があります。
日本のスタートアップエコシステムとは
内閣府は、2020年7月に日本での活動を開始する8つのスタートアップエコシステムを選定しました。それぞれのエコシステムは、強力な産業と研究開発というユニークな特徴を持っている。 もし、日本への進出を計画するならば、どのエコシステムが自社のビジネスの成長に適しているかを検討する必要がある。現地パートナー探し、セールス＆マーケティング、資金調達、PoC、共同研究開発など、ビジネスのステージに応じてニーズは常に変化する。 日本の8つのスタートアップ・エコシステムについて、あなたのビジネス拡大にはどこが適しているかを森若 幸次郎氏に解説してもらった。
山口県下関市生まれ。19歳から7年半単身オーストラリア在住後、家業の医療・福祉・介護イノベーションを目指す株式会社モリワカの専務取締役に就任。その後、ハーバードビジネススクールにてリーダーシップとイノベーションを学ぶ。 約6年間シリコンバレーと日本を行き来し、株式会社シリコンバレーベンチャーズを創業。近年はNextシリコンバレー（イスラエル、インド、フランスなど）のエコシステムのキープレーヤーとのパートナーシップ、そして英語での高い交渉力を活かし、スタートアップ支援やマッチングを行う。 また、日本国内においては、「スタートアップエコシステムの構築方法」や「どのように海外スタートアップと協業しオープンイノベーションを起こすか」を大企業、銀行、大学などで講演、病院ではリーダーシップセミナーを行い、国内外アクセラレーター支援、スタートアップイベント運営、英語司会、ピッチ指導（英語・日本語）等、精力的に活動している。 シリコンバレースタートアップやグローバルコンサルティングファームの顧問として、英語・日本語による戦略コンサルティングには定評がある。 著書「ハーバードのエリートは、なぜプレッシャーに強いのか？」（学研プラス） 趣味：ラップ（Gifted名義で「Down Wiz Us（feat. Dirty R.A.Y.）」をリリースし、全国ダウンロード第一位）、絵画、詩、社交ダンス、将棋、ワイン、家族との時間
