オープニング
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1989年 東京大学経済部卒、株式会社住友銀行（現株式会社三井住友銀行） 入行。 2000年 一般社団法人日本CFO協会を創設、専務理事に就任。 2003年 株式会社CFO本部を設立し、同社代表取締役社長に就任。 2018年 一般社団法人日本CHRO協会を創設、専務理事に就任。 2020年 一般社団法人日本CLO協会を創設、専務理事に就任。
総合格闘技経営における本質志向のCFO-Xに向けて
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1980年4月 一橋大学商学部講師 1984年4月 同大学助教授 1992年4月 同大学教授 2002年8月 同大学大学院商学研究科長・商学部長 2004年12月 同大学副学長・理事 2006年12月 同大学大学院商学研究科教授 2015年3月 同大学特任教授・一橋大学CFO教育研究センター長 2015年4月 同大学名誉教授・中央大学専門職大学院戦略経営研究科特任教授。 2018年4月 同大学大学院経営管理研究科特任教授 日本を代表する企業の社外取締役を務める。2014年8月、経済産業省の「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～」プロジェクト座長として最終報告書（通称：伊藤レポート）の取りまとめに当たった。2020年には同省「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会」プロジェクト座長として最終報告書（通称：人材版伊藤レポート）取りまとめ、及び2022年には同省「人的資本経営の実現に向けた検討会」座長として最終報告書（通称：人材版伊藤レポート2.0）の取りまとめに当たった。 【主な著訳書】 『次世代リーダー育成塾 経営の作法』・『グループ連結経営』・『コーポレートブランド経営』・『新・現代会計入門＜第8版＞』・『新・企業価値評価』(いずれも日本経済新聞出版社)、『医薬品メーカー 勝ち残りの競争戦略』(編著、日本経済新聞出版社)、『会計制度のダイナミズム』(岩波書店)、『無形資産の会計』(編著、中央経済社)、『財務報告革命』(訳、白桃書房)、International Perspectives on Accounting and Corporate Behavior (Springer) などがある。
総合格闘技経営における本質志向のCFO-Xに向けて
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1978年3月 北海道大学法学部卒業 1978年4月 三菱重工業株式会社 本社 総務部 2008年4月 同社 本社 資金部長 2013年4月 同社 本社 経理総括部長 2014年4月 同社 執行役員 本社 グループ戦略推進室長 2015年6月 同社 取締役 常務執行役員 最高財務責任者 兼 本社 グループ戦略推進室長 2018年4月 同社 取締役 副社長執行役員 最高財務責任者 兼 本社 グループ戦略推進室長 2018年6月 同社 取締役 副社長執行役員 最高財務責任者 2020年6月 同社 顧問 2022年4月 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 理事長
財務DXのグローバル最新トレンド
財務DXのグローバルトレンドに焦点を当て、CFO及び財務部長の方々に最新の情報と洞察を提供。デジタル変革が財務業務に与える影響や、流動性の予測、サプライチェーンファイナンス、為替エクスポージャー管理などのテクノロジーを活用した、長期資金予測の実行、運転資金の最適化など、いかなる環境にも適応できる強固な財務組織への変革について解説する。
株式会社三菱UFJ銀行にて、大手日系企業のグローバル財務戦略のアドバイザリー業務に従事。その後、株式会社JVCケンウッドにてCFO補佐として、グローバル財務管理の基盤構築プロジェクトを推進した後、2017年にキリバ・ジャパン株式会社へ入社。トレジャリーアドバイザリーとして、今日に至るまで、資金効率化、財務リスク管理強化、財務ガバナンス強化、および財務DXのニーズに対して、日系企業約300社へグローバルのベストプラクティスに関する助言を行なってきた。
ファイナンス組織の付加価値向上へ向けたチャレンジとその戦略
ファイナンス組織においては、従来の伝統的な財務経理業務だけでなく、経営へのインサイト提供など、求められる役割が拡大・多様化している一方、人材育成や既存業務の効率化など、高度化に向け乗り越える障壁は多い。ファイナンス組織が抱えるチャレンジに対して、どのように対応していくのか、AI/MLを交えながら、グローバルのトレンドと対応事例をご紹介する。
ITのキャリアスタートはインフラエンジニアとして従事。前職ではERPのクラウド化とご利用定着化を促進するカスタマーサクセスとしてSCM、SCP、財務管理会計領域まで幅広いお客様を担当。2021年よりワークデイ株式会社に参画し、フィナンシャル事業担当として日本のお客様のファイナンストランスフォーメーションを支援している。
ファイナンス組織の付加価値向上へ向けたチャレンジとその戦略
ファイナンス組織においては、従来の伝統的な財務経理業務だけでなく、経営へのインサイト提供など、求められる役割が拡大・多様化している一方、人材育成や既存業務の効率化など、高度化に向け乗り越える障壁は多い。ファイナンス組織が抱えるチャレンジに対して、どのように対応していくのか、AI/MLを交えながら、グローバルのトレンドと対応事例をご紹介する。
新卒でSCSK株式会社へ入社、その後アビームコンサルティング株式会社を経て、2022年にワークデイ株式会社に参画。これまで、基幹システムのグローバルロールアウト、タレントマネジメントシステムのグローバル展開、次世代基幹システムの構想策定など、複数の大規模プロジェクトを担当し、BPRやDXによる業務変革を支援。現在は、プリセールスとして、SCMや会計財務領域のプロダクトの紹介、課題解決の提案を行っている。
CXOのAIに対する３つの視点 ～AIのサイバーリスクマネジメント化～
2023年は後々、ChatGPTによる文章生成AI、更に生成画像系AI の進化と一般化が起こった大きな節目の年と言われるようになるだろう。このインパクトはインターネットの出現並みかそれ以上のインパクトをもたらしているとも言われている。生産性、クリエイティビティに大きなインパクトを与えているこの生成系AIであるが、Cレベルから見ると三つのシナリオから検討して自社を次のレベルに進化させるチャンスであり、新たな脅威にもなっているはずだ。ここではCレベルの視点から生成系AIを三つのシナリオから眺め、更にパネラーとサイバー・リスクという視点にまで高めて、AIに翻弄されない会社づくりとは何かを一緒に考えてみたい。
大卒後SEとしてキャリアをスタート、Axiomにて日本初のマッチング型リクルーティングサイトを構築、マーサージャパン・プリンシパル、ライトマネジメント・ディレクターを経て名古屋商科大学大学院Associate Deanとして同校を日本初のトリプルクラウン校に。その他GLSC, WLPを通じて女性リーダーのスキルの育成に注力している。
CXOのAIに対する３つの視点 ～AIのサイバーリスクマネジメント化～
2023年は後々、ChatGPTによる文章生成AI、更に生成画像系AI の進化と一般化が起こった大きな節目の年と言われるようになるだろう。このインパクトはインターネットの出現並みかそれ以上のインパクトをもたらしているとも言われている。生産性、クリエイティビティに大きなインパクトを与えているこの生成系AIであるが、Cレベルから見ると三つのシナリオから検討して自社を次のレベルに進化させるチャンスであり、新たな脅威にもなっているはずだ。ここではCレベルの視点から生成系AIを三つのシナリオから眺め、更にパネラーとサイバー・リスクという視点にまで高めて、AIに翻弄されない会社づくりとは何かを一緒に考えてみたい。
財団法人社会生産性本部情報化国民会議専門委員として「住基ネット/カードの普及に向けた６つの提言」を2006年に麻生総務大臣にリコメンデーションを提出。2005年には総務省からの依頼にてASP白書に執筆陣に参画。 2009年全国都道府県CIOフォーラムにて「電子自治体アウトソーシング戦略を成功させるリスクマネジメント」について講演。その他、ICT関連に纏わるリスクマネジメントに関するコンサルティング、論文及び著書（日経BP社、自治日報等々、多数の実績）。 2018年、カーネギーメロン大学と慶応大学によるCISO（Chief Information Security Officer）Leadership schoolを終了。C-suiteレベルへのサイバーリスク集中ワークショップの企画とファシリテーションを担う。2019年、ハーバード大学 Cybersecurity: Managing Risk in the Information Age online 8 weeks module course 終了。 現在、明治学院大学経済学部及び東京大学工学部にてリスクマネジメント及び保険論の非常勤講師を兼務 CRMJ（Cyber Risk Management Japan）研究会発起人＆事務局長。経団連推奨公式ガイドブック「サイバーリスクマネジメントの強化書」監修
三菱自動車工業の企業改革の取り組み ～日本企業再生に向けたCase Study～
歴史を振り返ると、経営危機から業績回復を果たした後、持続的な成長を実現した日本企業はそれほど多くない。そうした中、三菱自動車工業は2020年から抜本的な構造改革に着手し、2022年度は過去最高益を実現した。 これは、構造改革を単なるコスト削減で終わらせず、日本企業が必ずしも得意ではない売価改善に向けた取り組みの他、激変する自動車業界で当社が勝ち残るために必要な成長戦略と両輪で改革を推進してきた結果だと考えている。本講演では、各種計数の見える化・全社KPIとのリンク、社内カルチャーの変革及び中長期的なビジョンからバックキャストしたシナリオプランニング等、当社の企業改革の取り組みから得られた「日本企業再生に向けた示唆」について紹介する。
1981年慶応義塾大学経済学部卒、株式会社三菱銀行（現株式会社三菱UFJ銀行）入社。コロンビアビジネススクールを卒業後、ロンドンでの海外勤務を経験。同行では、2012年常務執行役員（審査担当）を経て、2015年専務執行役員 営業第一本部長に就任。審査・営業の両面からメーカー・商社・サービス業等の各種企業再生案件を手掛ける。2016年からは三菱自動車工業株式会社に取締役副社長執行役員CFOとして入社。2021年より代表執行役副社長 CFOに就任。2023年7月より顧問。
三菱自動車工業の企業改革の取り組み ～日本企業再生に向けたCase Study～
歴史を振り返ると、経営危機から業績回復を果たした後、持続的な成長を実現した日本企業はそれほど多くない。そうした中、三菱自動車工業は2020年から抜本的な構造改革に着手し、2022年度は過去最高益を実現した。 これは、構造改革を単なるコスト削減で終わらせず、日本企業が必ずしも得意ではない売価改善に向けた取り組みの他、激変する自動車業界で当社が勝ち残るために必要な成長戦略と両輪で改革を推進してきた結果だと考えている。本講演では、各種計数の見える化・全社KPIとのリンク、社内カルチャーの変革及び中長期的なビジョンからバックキャストしたシナリオプランニング等、当社の企業改革の取り組みから得られた「日本企業再生に向けた示唆」について紹介する。
税理士事務所勤務から英国留学を経て、PwC、IBM、デロイト、ボストンコンサルティンググループ（BCG）でコンサルティングに従事。デロイトでは執行役員パートナー、BCGではパートナー＆アソシエイトディレクターを務め、コーポレート戦略やコーポレート組織設計、CxOアドバイザリーなどに注力。 2023年3月、株式会社メドレー社外取締役就任を機に、re-Designare合同会社を設立。他に、立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師などでも活動中。
CFOが描くべき企業間取引のデジタル化とその未来 ～デジタルインボイスが経理財務業務に与えるインパクト～
インボイス制度や電子帳簿保存法といった当面の法対応の課題から、バックオフィス業務の真の効率化に向けて、焦点は業務改革による人手不足への対応や、コスト削減、ガバナンス強化、データの活用にシフトしつつある。本セッションでは、そのような企業の最新の取組事例をご紹介する。
1989年横浜市立大学卒。 1989年に株式会社三井住友銀行（当時住友銀行）入行。主に決済事業に従事。 2020年株式会社インフォーマート入社。Fintech事業立ち上げに参画。2021年より現職。 大企業取引の新規営業およびパートナー営業の責任者として従事。
CFOが描くべき企業間取引のデジタル化とその未来 ～デジタルインボイスが経理財務業務に与えるインパクト～
インボイス制度や電子帳簿保存法といった当面の法対応の課題から、バックオフィス業務の真の効率化に向けて、焦点は業務改革による人手不足への対応や、コスト削減、ガバナンス強化、データの活用にシフトしつつある。本セッションでは、そのような企業の最新の取組事例をご紹介する。
1988年花王株式会社に入社、情報システム部門、販売会社の売掛管理やEDI推進などを経て、2009年より花王グループの経理シェアードサービス再編に参画し、カネボウ化粧品の業務統合やIBM大連へのオフショアBPO、間接材購買eマーケットプレイス（KAOモール）立ち上げプロジェクトを歴任、2018年より現職となり、主に経理支払（Account Payable）領域でのDX推進に取り組んでいる。
サステナブル経営への取組と経営戦略との融合
SDGsがもたらした世界的な流れ、あるいはESG投資の隆盛を受け、企業においてもサステナビリティへの取組は今や経営レベルにおいて不可欠な課題となっている。いまだ社会貢献的な取組に留まっていたり、形式的な対応を続けていたりする状況から早く脱皮して、サステナビリティと経営戦略との融合を進め、真に企業価値を向上させる経営のありかたについて考察する。
株式会社日本長期信用銀行にて国際審査、海外営業等を担当後、ムーディーズジャパン株式会社格付けアナリストを経て、経営戦略コンサルティング会社である株式会社コーポレイトディレクション、ブーズ・アレン・ハミルトン株式会社でパートナーを務め、現在に至る。 東京外国語大学外国語学部卒、仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士、筑波大学大学院企業科学研究科博士後期課程修了、博士（経営学） 一橋大学大学院経営管理研究科特任教授。日本CFO協会主任研究委員。その他、事業会社の社外取締役、政府・公的機関の委員等を務める。
サステナブル経営への取組と経営戦略との融合
SDGsがもたらした世界的な流れ、あるいはESG投資の隆盛を受け、企業においてもサステナビリティへの取組は今や経営レベルにおいて不可欠な課題となっている。いまだ社会貢献的な取組に留まっていたり、形式的な対応を続けていたりする状況から早く脱皮して、サステナビリティと経営戦略との融合を進め、真に企業価値を向上させる経営のありかたについて考察する。
1988年第二電電株式会社（現KDDI株式会社）に入社。部門別採算管理や経営計画の作成を中心とした経営管理業務を担当。3年間出向した旧日本イリジウム株式会社では、経営管理業務の他に料金シミュレーション、各種スポンサーシップ業務、総務業務なども担当。2003年から8年間IR室長を務めた後、経営管理本部財務・経理部長を経て2018年4月より経営管理本部長。2020年4月執行役員に。2023年4月より現職。
請求書業務のデジタル化から経理DXの実現へ ～企業価値向上に資する経理DX戦略～
企業におけるデジタル化の流れが加速している中、紙文化が根強く残る経理部門においても「組織」と「業務」の見直しが求められている。インボイス制度や電子帳簿保存法の施行が迫り、法対応を目的とした経理のデジタル化に取り組んでいる企業も増えてきた。では、法対応が完了した後の経理業務のあり方はどのように変化するのだろうか。デジタル化の先にある経理DXについて、Bill Oneの紹介と共に解説する。
新卒で大手人材会社に入社し、海外事業企画に従事。その後、大手ERP会計ベンダーにてコンサルタント業を経て、2016年にSansan株式会社へ入社。エンタープライズ領域でのカスタマーサクセスマネジャーを３年経験後、新規事業の開発を担当。現在はBill Oneのチーフプロダクトマーケティングマネジャーとして活躍中。
「攻める」与信管理・ファイナンス・オフバランス ～二極化するマーケットの中で～
日経平均株価が高値を更新し、景況感も改善に向かっている。長い守りの期間から、攻めの業務戦略に転換している企業も多い。一方で足元の倒産件数は急増している。リース資産のオンバランス計上も間近に迫る。二極化するマーケットの中で、どのような与信管理、ファイナンスが求められるのか。キャッシュマネジメントの再点検は？ ファクタリングの活用余地は？今こそオフバランスが必要なのでは？ アジア企業の事例にも触れながら、解説する。
株式会社三井住友銀行で30年にわたりグローバルトランザクションバンキングをリード。直近20年は中国、シンガポールに駐在、日系企業に加えて数多くの欧米企業、アジア企業の資金管理を効率化してきた。 現在はGMOペイメントゲートウェイ株式会社で国内営業に携わる。 日本CFO協会CCMテキスト初版を執筆。
不確実性が高い時代の経営システムと組織能力進化の新たな地平 ～CFO / CHROの相剋を超えて～
「実務の世界では、よく『現実的』という言葉を使うが、本当に現実的とは『目的を達成し易い』ことであって、『着手し易い』ではない」堺屋太一の言葉である。 不確実性の高い現在の経営環境において、グローバルに挑戦するインターネットベンチャーでCFO・CHROを兼任している立場から、経営システムと組織能力を同時並行的に統合・進化させ、本質的な意味での現実的＝目的達成性を実現するにはどうすれば良いか。そのリアリズムに切り込み、検討を深めていく。
日本IBM株式会社、マーサージャパン株式会社（M&Aアドバイザリーサービス）、コーポレイトディレクション（CDI）での戦略コンサルタント/プロジェクトマネージャー、企業再生支援機構（現 株式会社地域経済活性化支援機構）でのターンアラウンドマネージャー、株式会社リブセンス 取締役を経て、株式会社ユーザベース NewsPicks事業執行役員 CFO/CHRO、株式会社NewsPicks Studios 取締役。 グロービス経営大学院客員教授、グロービス・パートナー・ファカルティ。
不確実性が高い時代の経営システムと組織能力進化の新たな地平 ～CFO / CHROの相剋を超えて～
「実務の世界では、よく『現実的』という言葉を使うが、本当に現実的とは『目的を達成し易い』ことであって、『着手し易い』ではない」堺屋太一の言葉である。 不確実性の高い現在の経営環境において、グローバルに挑戦するインターネットベンチャーでCFO・CHROを兼任している立場から、経営システムと組織能力を同時並行的に統合・進化させ、本質的な意味での現実的＝目的達成性を実現するにはどうすれば良いか。そのリアリズムに切り込み、検討を深めていく。
1992年慶應義塾大学経済学部を卒業、監査法人トーマツ（現：有限責任監査法人トーマツ）に入社。 2003年2月、ヤフー株式会社に入社。 2012年4月、ヤフー株式会社 最高財務責任者 執行役員に就任。 2015年6月、同社 副社長執行役員 最高財務責任者に就任し、2018年3月に退任。 2018年9月、グリー株式会社取締役に就任し、2019年10月より最高財務責任者。公認会計士。
戦略的人材の確保に向けた経理DXとは ～日本CFO協会「経理部門のDX推進に向けた実態と課題2023」調査結果からの洞察～
人材の流動化が顕著になってきた昨今において、経理部門においても同様の課題が健在化している。今回の講演では、CFO協会と共同で実施した「経理部門のDX推進に向けた実態と課題2023」サーベイの結果をもとに、経理人材の働き方の実態や今後の動向を踏まえ、経理DXの実現を可能にするソリューション「BlackLine」を活用した、目指すべき経理財務部門のあり姿を提示する。
建設系の一部上場企業にて経理部門（主計）を経験後、主にプリセールスとして、約20年にわたりERPやRPAをベースにしたエンタープライズ向けのソリューション提案を中心に活動。2020年９月より現職ブラックライン株式会社にて、プリセールスチームをリード。現在は、SAP顧客へのBlackLineソリューション提案のロールも担う。
企業価値の向上に欠かせない経理部門のDXとは？ ～最高の経営に繋がる経理情報の提供～
本講演では「最高の経営をめざして」のイベントテーマに沿って、経理財務領域の観点から企業価値の向上に繋がる経理業務のあり方について自社事例も含めた内容をお届けする。さらに、「経理業務のDX化が経営に与える影響」「経理情報を正確かつ迅速に反映させるコツ」にも焦点を当ててお話しする。企業経営に関わる方のみならず、経理部門の方にもお役立ていただける内容かと思うので是非ご覧いただきたい。
1998年ソニー株式会社入社。 各種会計業務に従事し、決算早期化、基幹システム、新会計基準対応PJ等に携わる。在職中に、中小企業診断士、税理士及び公認会計士試験（2020年登録）に合格。 英国において約５年間にわたる海外勤務経験をもつ。2019年４月より当社参画。
社会課題解決型企業への進化 ～丸井グループの人的資本経営～
1931年に家具の月賦商として創業した丸井グループは創業以来小売と金融が一体となったビジネスモデルを社会、経済の変化にあわせて進化させてきた。労働集約型の小売主体から資本集約型の金融主体を経て、経済が成熟期に入った今、人的資本経営を通じた社会課題解決型企業への進化にチャレンジしており、その概要をお話ししたい。
1987年株式会社丸井（現株式会社丸井グループ）入社。丸井営業店での販売、クレジット契約業務、本社での経理財務部門、経営企画部門を経験後2013年経営企画部長に就任。2015年にIR部新設に伴いIR部長を兼務。また、2017年のESG推進部、2019年のサステナビリティ部新設時より担当役員。2015年から経営企画部長としてスタートアップ企業への投資に携わり、2020年に設立したD2Cスタートアップ企業への投資・協業などを通じてD2Cエコシステムを支援する新会社株式会社D2C&Co.（株式会社丸井グループ100％出資）の社長を兼務。 早稲田大学政治経済学部卒
間接業務から始めるDX ～CFOがリードする持続的な成長へと導く業務改革とは～
不確実な時代を生き抜くために必要不可欠であるDX。昨今、非競争領域である間接業務のDXから取り組み、成果を出している企業も多く見られる。間接業務のDXはリスクも少なく短期間で実現するだけでなく、全従業員の生産性向上に寄与し、個々が活躍できる基盤を築くことができるからだ。本セッションでは、CFO、経理財務部門が取り組むべき間接業務のDXの例として、経費精算/請求書管理に焦点をあて、デジタル技術を活用し業務改革の効果を最大化させるためのヒントをご紹介したい。
1993年、慶應義塾大学卒業。同年SAPジャパン株式会社に入社し13年間に渡り戦略製品事業バイスプレジデント等を歴任。2006年、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社し金融、通信企業等のプロジェクトに従事。2009年、ベタープレイス・ジャパン株式会社においてシニア・バイスプレジデント。2011年10月から現職。著書に『最高の働きがいの創り方』、『みんなのフィードバック大全』を刊行。
シェアードサービスによるオペレーショナルエクセレンスの実現
シェアードサービスの歴史を振り返ると、1990年代初頭に導入がされはじめ、2000年に入って右肩上がりに増え最初のブームを迎えた。しかしながら、導入したものの当初の目標を達成できず、また、導入による負の部分が顕在化する事例もあり、しばらくは低迷していた。ここ数年、シェアードサービスは、再び注目を集め、新たに導入を進める、さらには以前導入にしたシェアードサービスを進化させる動きも見られる。本講演では、30年以上の歴史があるシェアードサービスが、今なぜ注目を集め、オペレーショナルエクセレンスを実現することができるのか、事例も交えて説明をする。
外資系監査法人、そして同コンサルティング会社を経て、事業会社のCFO/CIOを歴任。その後、外資系スタートアップ企業の副社長として転職し、現在は、NTTデータグループのクニエにて、フィナンシャル・マネジメント領域のコンサルティングサービスを提供。
紙が残る過渡期からデジタルインボイスPeppolの対応まで 請求書の電子化のススメ ～インボイス制度開始で激増する経理業務負荷への対応～
２ヶ月後にインボイス制度が施行。紙の管理を残した運用ではバックオフィス業務への大きな負荷が予想され、取引先の電子化の動きも加速することから今まさに帳票電子化、紙文化の脱却の急務。本セッションでは、デジタルインボイスの発行/受領の双方における電帳法に従った保管など、請求書電子化に向け担保すべきポイントの解説と、紙文書も残る過渡期からデジタルインボイスPeppolの対応までに取るべき対策をご紹介する。
SIer、コンサルティングファーム、ITベンチャーでの事業開発を経て、2013年よりウイングアーク1st株式会社に参画。販売業務のBPR、基幹システム刷新に取り組み、カスタマーサクセス、営業企画、サービス領域のミッションを担当後、2021年度よりBD事業部副事業部長に就任。 現在は、BD事業における企画戦略立案に取り組んでいる。
コーポレート・エグゼクティブの育み策
企業が持続的に成長するためには、コーポレート・エグゼクティブであるCXOで構成される経営チームの力を高め、維持し続けることがキモとなる。経営チーム力を高めるためには専門分野が異なるさまざまなCXOの連携力を高めることが重要であり、異なる専門分野を深く理解できるπ型人材の育成が求められる。本講演では、経営チーム力を高め、維持し続けるためのコーポレート・エグゼクティブ育成の在り方についてお話する。
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年６月より2022年３月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年９月より2023年３月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。
