開会のご挨拶
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
国内外の投資運用会社勤務を経て、1995年に日本初の投資信託評価会社を起業。1999年、同社を世界的格付会社スタンダード＆プアーズに売却。2000年にシンクタンク・ソフィアバンクの設立に参画。07年に、世界経済フォーラムより「ヤング・グローバル・リーダー」に選出され、世界40か国以上を訪問。政府各省の審議委員、日本証券業協会の公益理事等の公職の他、世界的課題に取り組むNPOの理事、豊田通商や静岡銀行など上場企業の社外取締役等も兼務。22年4月、国際社会経済研究所理事長に就任。
「かけがえのない協力関係：日米関係と自由で開かれたインド太平洋の未来」 “The Essential Partnership: U.S.-Japan Relations and the Future of the Free and Open Indo-Pacific”
日米協力関係の深化、技術開発領域における日米協力の推進のための課題や取るべきアクションについて、政府、民間企業それぞれの観点から提言していただきます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
世界経済の未来
新型コロナウイルス感染症の感染拡大や地政学的環境の変化等で不確実性が高まっている世界経済（主に米国、欧州、中国、日本）について、日本を代表するエコノミストの方々が今後の見通し等を議論します。
1989年3月一橋大学商学部商学科卒業。同年4月丸紅株式会社に入社。その後2008年4月から丸紅米国会社ワシントン事務所長として着任、主に米国の政治·経済·金融の分析を担当。これらのテーマに関して執筆活動のほか、同事務所より「丸紅ワシントン報告」など多数のレポートを発表。新聞·雑誌·テレビ等に数多く出演しコメントを提供。2017年に帰国。現職の丸紅株式会社経済研究所長に就任、米国や世界の政治·経済·金融についてレポート発表やメディアへの出演。コメント提供を続けている。2019年4月、丸紅株式会社執行役員に就任。
世界経済の未来
新型コロナウイルス感染症の感染拡大や地政学的環境の変化等で不確実性が高まっている世界経済（主に米国、欧州、中国、日本）について、日本を代表するエコノミストの方々が今後の見通し等を議論します。
〔略歴〕 1987年早稲田大学政治経済学部卒 2005年早稲田大学大学院商学研究科修士課程修了 日本興業銀行(現・みずほフィナンシャルグループ)を経て、2001年ニッセイ基礎研究所に入社。2019年7月から現職。 2015年度より早稲田大学商学学術院非常勤講師兼務 2017年より経済団体連合会21世紀政策研究所研究委員兼務 2017年度より日本EU学会理事 2020年度より日本国際フォーラム「米中覇権競争とインド太平洋地経学研究会」メンバー 〔主な著書〕 「EUと新しい国際秩序」（日本評論社、2021年、共著） 「沈まぬユーロ」（文眞堂、2021年、共著） 「英国のEU離脱とEUの未来」（日本評論社、2018年、共著）など
世界経済の未来
新型コロナウイルス感染症の感染拡大や地政学的環境の変化等で不確実性が高まっている世界経済（主に米国、欧州、中国、日本）について、日本を代表するエコノミストの方々が今後の見通し等を議論します。
1990年山一証券経済研究所に入社。1994年8月～1997年12月香港駐在。1998年大和総研に入社。2003年3月～2010年6月北京駐在.7年3力月にわたる北京滞在中は、現地エコノミストストラテジストの交流を積極的に行い、中国経済と株式市場制度などにっいて情報を発信。帰国後、主任研究員を経て2015年より主席研究員、経済調査部担当部長。財務省財務総合政策研究所中国研究会委員。金融庁中国金融研究会委員を務める。
世界経済の未来
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京都大学博士（経済学）。 84年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了、日本銀行入行。 日本総合研究所に移り、主席研究員などを経て2018年から現職。 この間、慶應義塾大学特別招聘教授、産業再生機構産業再生委員、規制改革会議委員、未来投資会議・構造改革徹底推進会合「健康・医療・介護」会合会長、内閣官房「全世代型社会保障検討会議」構成員、内閣府「選択する未来2.0」懇談会座長、内閣官房「新しい資本主義実現会議」構成員などを歴任。 研究・専門分野は金融システム、社会保障、経済政策 等 。 主な著書に『金融危機とプルーデンス政策』（日本経済新聞出版社）、『不安定化する国際金融システム』(NTT出版)、『国民視点の医療改革』（慶應義塾大学出版会）等。
世界経済の未来
新型コロナウイルス感染症の感染拡大や地政学的環境の変化等で不確実性が高まっている世界経済（主に米国、欧州、中国、日本）について、日本を代表するエコノミストの方々が今後の見通し等を議論します。
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防災とカーボンニュートラル
地球温暖化で森林火災や津波・台風など災害が激甚化しています。ビルや港湾・橋梁などの構造物が被災により損壊した場合、インフラを再構築させるために必要となる復興事業により、膨大なCO2を排出することになります。防災施策を打つことにより将来排出されるCO2が抑制されることを、現在の価値に引き戻し、カーボンクレジットと連動することにより、ESG投資を活用して、より先進的な防災施策を実現するフレームワークについて紹介し、パネルディスカッションを行います。
慶應義塾大学 理工学部 管理工学科 教授 慶應義塾大学研究連携推進本部 副本部長（企画戦略担当） 研究分野： 技術経営、安全マネジメント、ヒューマンファクターズ、サービスマネジメント 1990年 慶應義塾大学理工学部管理工学科助手となり、1999年に助教授、2007年より教授 2014年から2018年 内閣府科学技術政策上席フェロー
防災とカーボンニュートラル
地球温暖化で森林火災や津波・台風など災害が激甚化しています。ビルや港湾・橋梁などの構造物が被災により損壊した場合、インフラを再構築させるために必要となる復興事業により、膨大なCO2を排出することになります。防災施策を打つことにより将来排出されるCO2が抑制されることを、現在の価値に引き戻し、カーボンクレジットと連動することにより、ESG投資を活用して、より先進的な防災施策を実現するフレームワークについて紹介し、パネルディスカッションを行います。
学生時代よりコンピュータビジョンの研究開発に従事。2013年NEC Laboratories Singapore設立メンバーとして同国赴任。AI技術を活用し、同国で深刻化する交通渋滞などの解決に取り組む。その後日本に戻り、道路や橋梁などの社会インフラの劣化診断・予防保全ソリューションの研究開発に従事。2018年にNEC Laboratories India所長就任。インドの社会問題（交通、物流、医療など）にフォーカスし、それらを解決するAIソリューションの開発に取り組む。同研究所のビジョンに賛同したスタートアップや大学と「NEC Hackathon」を定期開催、これまでに延べ2万人以上の応募者を集める。現在はNECデジタルテクノロジー研究所にて、技術をソリューションに昇華させるための応用研究活動を統括。
防災とカーボンニュートラル
地球温暖化で森林火災や津波・台風など災害が激甚化しています。ビルや港湾・橋梁などの構造物が被災により損壊した場合、インフラを再構築させるために必要となる復興事業により、膨大なCO2を排出することになります。防災施策を打つことにより将来排出されるCO2が抑制されることを、現在の価値に引き戻し、カーボンクレジットと連動することにより、ESG投資を活用して、より先進的な防災施策を実現するフレームワークについて紹介し、パネルディスカッションを行います。
東京大学大学院修了、博士(学術)。先端学際工学専攻。1991年株式会社IHIへ入社。1996年宇宙飛行士候補に選抜され、2005年スペースシャトル・ディスカバリー「STS-114」に搭乗し、日本人として初めて国際宇宙ステーション(ISS)で船外活動を行う。2009年日本人として初めてソユーズ宇宙船TMA-17に船長補佐として搭乗。2014年国際NGO法人「世界宇宙飛行士会議」会長にアジア人で初めて就任。2016年東京大学先端科学技術研究センター特任助教就任(2021年12月から特任教授)。2019 年サウジアラビア宇宙委員会の諮問委員に就任。2020年米国人以外で初めてSpaceXクルードラゴン宇宙船に搭乗し「世界で初めて3種類の違う帰還（滑走路、地面、海面）を達成した宇宙飛行士」でギネス世界記録に認定された。ISS滞在通算日数335日、船外活動4回は日本人最多(2021年11月現在)。2022年7月IISE理事就任。
グローバルヘルスとインパクト投資
グローバルヘルスは重要な世界課題の一つであり、かつ重要な国際安全保障のテーマです。日本政府においても2022年にグローバルヘルス戦略が策定され、その動きは活発化しており、グローバルヘルスとインパクト投資をテーマにした研究会も発足しました。日本がグローバルヘルス課題に取り組むためには何が必要か、インパクト投資を柱に議論します。
1961年生。米系投資銀行およびヘッジファンドを経て、2001年シブサワ・アンド・カンパニー株式会社創業、代表取締役就任。 07年コモンズ株式会社(現コモンズ投信株式会社)創業、08年、取締役会⾧に就任。21年ブランズウィック・グループのシニアアドバイザーに、22年ISSB(国際サステナビリティ基準審議会)議⾧の特別顧問およびIFVI(International Foundation forValuing Impact)の理事。23年1月に株式会社and Capitalを創業、代表取締役CEOに就任。その他、岸田内閣「新しい資本主義実現会議」メンバー他、政府系委員会の委員、経済同友会アフリカ開発支援戦略PT副委員⾧、UNDP(国連開発計画)SDGインパクト運営委員、等
グローバルヘルスとインパクト投資
グローバルヘルスは重要な世界課題の一つであり、かつ重要な国際安全保障のテーマです。日本政府においても2022年にグローバルヘルス戦略が策定され、その動きは活発化しており、グローバルヘルスとインパクト投資をテーマにした研究会も発足しました。日本がグローバルヘルス課題に取り組むためには何が必要か、インパクト投資を柱に議論します。
米国Vassar大学卒業後、東京医科歯科大学に学士編入し、グローバルヘルスとデータサイエンスを専攻（MD-PhD）。MITでの留学経験を経て、極度貧困の撲滅には、公平性を重視した医療システムの強化と同時に、テクノロジーを統合した持続可能なモデルの創出が鍵であると考え、2018年にグローバルヘルスイノベーションラボ「LIAISON」を共同設立。現在は臨床AIの開発や国内外の医療イノベーションエコシステム構築に取り組む。2023年からは、Quadフェローとして、日米豪印におけるセキュアで国境越境型の医療ITシステムの実現及びグローバルヘルス領域に応用可能な国内技術の海外実装にチャレンジ。
未来をつくるパーパス都市経営
まちのパーパス（存在意義）となる「ウェルビーイングの向上」の実現に向けて、民間の行動原理を取り入れた「経営の視点」と、「データ活用」しながら都市の経営を持続的に回し続けていく「パーパス都市経営」という新しい未来のまちづくりの考え方について議論します。セッションでは、慶應義塾大学大学院教授でありウェルビーイングデザイン代表理事を務められている前野氏と、前富山市長でコンパクトシティ構想を手掛けた富山大学客員教授 森氏を交え、国際社会経済研究所（IISE）の研究主幹でこの「パーパス都市経営」の考え方を提唱する西岡と共に対談形式にてお伝えします。
1984年東京⼯業⼤学卒業、1986年同⼤学修⼠課程修了。慶應義塾⼤学⼤学院システムデザイン・マネジメント研究科教授兼同⼤学ウェルビーイングリサーチセンター⻑。博⼠（⼯学）。キヤノン株式会社、慶應義塾⼤学理⼯学部等を経て現職。幸福学、幸福経営学、イノベーションの研究・教育を⾏なっている。著書に、『ディストピア禍の新・幸福論』（プレジデント社）、『ウェルビーイング』（⽇経⽂庫）、『幸せな職場の経営学』（⼩学館）、『幸せの⽇本論』（⾓川）、『幸せのメカニズム 実践・幸福学⼊⾨』(講談社現代新書)、『脳はなぜ「⼼」を作ったのか』(筑摩書房)など多数。
未来をつくるパーパス都市経営
まちのパーパス（存在意義）となる「ウェルビーイングの向上」の実現に向けて、民間の行動原理を取り入れた「経営の視点」と、「データ活用」しながら都市の経営を持続的に回し続けていく「パーパス都市経営」という新しい未来のまちづくりの考え方について議論します。セッションでは、慶應義塾大学大学院教授でありウェルビーイングデザイン代表理事を務められている前野氏と、前富山市長でコンパクトシティ構想を手掛けた富山大学客員教授 森氏を交え、国際社会経済研究所（IISE）の研究主幹でこの「パーパス都市経営」の考え方を提唱する西岡と共に対談形式にてお伝えします。
前富山市長。2002年1月に旧富山市長に初当選、市町村合併後の新富山市含め、5期19年、地方自治を牽引。現在、富山大学客員教授。2021年10月からNEC クロスインダストリーユニット エグゼクティブコンサルタント。
未来をつくるパーパス都市経営
まちのパーパス（存在意義）となる「ウェルビーイングの向上」の実現に向けて、民間の行動原理を取り入れた「経営の視点」と、「データ活用」しながら都市の経営を持続的に回し続けていく「パーパス都市経営」という新しい未来のまちづくりの考え方について議論します。セッションでは、慶應義塾大学大学院教授でありウェルビーイングデザイン代表理事を務められている前野氏と、前富山市長でコンパクトシティ構想を手掛けた富山大学客員教授 森氏を交え、国際社会経済研究所（IISE）の研究主幹でこの「パーパス都市経営」の考え方を提唱する西岡と共に対談形式にてお伝えします。
日本電気株式会社入社後、グローバル市場向けに、無線通信、モバイルインターネットサービス、IoT、SDN/NFV、サイバーセキュリティなど、主に通信キャリア向けソリューションの事業を推進。途中北米ボストンへの出向を経て、現在は、データ利活用を通じた価値創出や共創の力でスマートシティの社会実装に取り組むとともに、国際社会経済研究所の研究主幹として、産官学民を問わずスマートシティに携わるリーダーと、目指すスマートシティ像の研究に携わっている。
『GX』による経済社会システム変革とデジタル活用への期待
「GX」による経済社会システム変革とは何か、その実現のためにデジタルテクノロジーは如何に貢献できるのか等について、産官学の専門家それぞれの立場から議論します。
2002年、早稲田大学法学部を卒業し、経済産業省入省。入省時は中小企業の金融に関する業務を担当し、その後IT政策、デザイン政策に従事。2008年にアメリカのコロンビア大学ロースクール（LLM）を修了。帰国後は、経済成長戦略の策定、産業競争力強化のための人材育成・雇用政策、経済産業省の人事企画・組織開発、ヘルスケア産業育成に従事。直近では、経済産業政策局において、マクロ経済調査や成長戦略を担当し、2019年7月から現職。一般社団法人FCAJの理事も兼務。
『GX』による経済社会システム変革とデジタル活用への期待
「GX」による経済社会システム変革とは何か、その実現のためにデジタルテクノロジーは如何に貢献できるのか等について、産官学の専門家それぞれの立場から議論します。
東京都出身。東京大学で博士の学位を取得。その後、山形大、龍谷大、ドイツのケルン大学を経て、現在は東京大学教授で、専門は数理物理学。様々な渋滞を分野横断的に研究する「渋滞学」を提唱し、著書「渋滞学」（新潮選書）は講談社科学出版賞などを受賞。２０２１年イグノーベル賞受賞。国交省、経産省、文科省などの委員を多数務めている。
『GX』による経済社会システム変革とデジタル活用への期待
「GX」による経済社会システム変革とは何か、その実現のためにデジタルテクノロジーは如何に貢献できるのか等について、産官学の専門家それぞれの立場から議論します。
2002年 日本電気株式会社入社後、海外通信キャリア向けサーバシステム、国内外通信キャリア向け携帯電話端末などの開発に従事。 2013年よりスマートエネルギー領域における新規事業開発を担当。多くの企業と連携しながら事業開拓を行い、リソースアグリゲーション事業の立ち上げ、クラウドサービス展開などを手掛ける。2022年4月より現職にて、企業や地域のグリーントランスフォーメーション(GX)に資するサービス事業の立ち上げを推進。
『GX』による経済社会システム変革とデジタル活用への期待
「GX」による経済社会システム変革とは何か、その実現のためにデジタルテクノロジーは如何に貢献できるのか等について、産官学の専門家それぞれの立場から議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
誰一人取り残さない－情報アクセシビリティとデジタルヘルス
社会のデジタル化が進む中で、健康・医療・介護分野においても、誰でもサービスを享受することができる環境が必要となっています。情報アクセシビリティの国際標準化など国際的な動向をご紹介するとともに、高齢化×情報化先進国である日本からの情報発信の必要性、世界への貢献について議論します。
1977年山口県生まれ。生後すぐ脳性麻痺により手足が不自由となる。小児科医、博士（学術）。東京大学先端科学技術研究センター准教授、同バリアフリー支援室室長。日本発達神経科学会理事、障害学会理事。日本学術会議連携会員、内閣府障害者政策委員会委員。専門は、当事者研究、小児科学。主な著作に、「リハビリの夜」（医学書院、2009）、「痛みの哲学」（青土社、2014）、「当事者研究」（岩波書店、2020）など。
誰一人取り残さない－情報アクセシビリティとデジタルヘルス
社会のデジタル化が進む中で、健康・医療・介護分野においても、誰でもサービスを享受することができる環境が必要となっています。情報アクセシビリティの国際標準化など国際的な動向をご紹介するとともに、高齢化×情報化先進国である日本からの情報発信の必要性、世界への貢献について議論します。
九州大学法学部卒業後、日本IBMにSEとして入社。93年にトップに直訴して障害者ITセンター（Special Needs Systemセンター）を開設。98年に創業した株式会社ユーディット(情報のユニバーサルデザイン研究所)でICTのアクセシビリティを推進。2012年から同志社大学政策学部教授。現在、同志社大・放送大・美作大で客員教授、東京女子大・関西学院大で非常勤講師。内閣府・総務省・国交省・経産省など多くの省庁・自治体・IT企業でUDやITに関する委員を歴任。「ユニバーサルデザインのちから」（生産性出版）、「スローなユビキタスライフ」（地湧社）、「『誰でも社会』へ」(岩波書店)など著書多数。
誰一人取り残さない－情報アクセシビリティとデジタルヘルス
社会のデジタル化が進む中で、健康・医療・介護分野においても、誰でもサービスを享受することができる環境が必要となっています。情報アクセシビリティの国際標準化など国際的な動向をご紹介するとともに、高齢化×情報化先進国である日本からの情報発信の必要性、世界への貢献について議論します。
東洋大学名誉教授、特定非営利活動法人情報通信政策フォーラム理事長、コンサルタント。科学技術振興機構社会技術研究開発センタ「安全な暮らしをつくる新しい公／私空間の構築」研究開発領域総括。高齢社会対応標準化国内委員会委員長、IEC SyC AAL日本代表。 編著「情報アクセシビリティ：やさしい情報社会に向けて」（NTT出版）など著書多数。
誰一人取り残さない－情報アクセシビリティとデジタルヘルス
社会のデジタル化が進む中で、健康・医療・介護分野においても、誰でもサービスを享受することができる環境が必要となっています。情報アクセシビリティの国際標準化など国際的な動向をご紹介するとともに、高齢化×情報化先進国である日本からの情報発信の必要性、世界への貢献について議論します。
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スポーツが牽引するスマートシティと地域創生
海外にはスポーツが地域の核となり、地域創生を牽引している事例があります。日本においても、Jリーグが百年構想を掲げ、各クラブが地域と共に活動をしています。スポーツビジネスでもデジタル活用が進む今、スポーツは地域のデジタル化やウェルビーイングの向上に貢献することができるのでしょうか。 地域の新たな拠点として新スタジアムを設立し、地域の未来を描いている愛媛県のFC今治の岡田武史氏と、スポーツによる地域創生を検討している山形県副知事の平山雅之氏を迎え、スポーツがスマートシティを牽引する存在になるための道筋を議論します。
1956年生まれ、大阪府出身 早稲田大学政治経済学部卒業後、古河電気工業株式会社に入社。現役引退後は指導者の道に進み、1997年FIFAフランス大会の本戦初出場を果たし、Jリーグ監督を歴任し、2010年FIFA南アフリカ大会ではベスト16を果たした。海外でも中国スーパーリーグ杭州緑城でも指揮し、現在は愛媛県今治市を拠点とし、サッカークラブFC今治の運営会社、株式会社今治．夢スポーツの代表取締役会長として「次世代のため、物の豊かさよ り心の豊かさを大切にする社会づくりに貢献する」を企業理念とし活動している
スポーツが牽引するスマートシティと地域創生
海外にはスポーツが地域の核となり、地域創生を牽引している事例があります。日本においても、Jリーグが百年構想を掲げ、各クラブが地域と共に活動をしています。スポーツビジネスでもデジタル活用が進む今、スポーツは地域のデジタル化やウェルビーイングの向上に貢献することができるのでしょうか。 地域の新たな拠点として新スタジアムを設立し、地域の未来を描いている愛媛県のFC今治の岡田武史氏と、スポーツによる地域創生を検討している山形県副知事の平山雅之氏を迎え、スポーツがスマートシティを牽引する存在になるための道筋を議論します。
1959年生まれ 山形県東根市出身 一橋大学法学部卒業後、1983年4月に山形県庁入庁。 商工労働部次長を経て、2017年7月より商工労働部長を歴任。 2021年10月より山形県副知事に就任。 公益財団法人山形県企業振興公社理事長、公益社団法人山形県スポーツ振興21世紀協会理事長も兼務。
スポーツが牽引するスマートシティと地域創生
海外にはスポーツが地域の核となり、地域創生を牽引している事例があります。日本においても、Jリーグが百年構想を掲げ、各クラブが地域と共に活動をしています。スポーツビジネスでもデジタル活用が進む今、スポーツは地域のデジタル化やウェルビーイングの向上に貢献することができるのでしょうか。 地域の新たな拠点として新スタジアムを設立し、地域の未来を描いている愛媛県のFC今治の岡田武史氏と、スポーツによる地域創生を検討している山形県副知事の平山雅之氏を迎え、スポーツがスマートシティを牽引する存在になるための道筋を議論します。
1987年NEC入社。 パブリックセーフティ事業分野において、ソフトウェア無線技術の開発・実用化など、「安全・安心な社会」の実現に向けた事業推進に従事。 2014年に交通・都市基盤事業の執行役員に就任、19年4月より現職。 スマートシティ事業、Digital ID事業、モビリティ事業開発を担当。
