イベント講演者一覧
興味・関心のあるカテゴリで絞り込みが可能です。
- #すべて
- #AI(人工知能)
- #DX(デジタルトランスフォーメーション)
- #DX(デジタル・トランスフォーメーション)
- #EC/D2C
- #ESG/SDGs
- #Femtech(フェムテック)
- #Fintech
- #M&A・事業投資
- #MaaS
- #Sales(営業)
- #Web3
- #Well-being(ウェルビーイング)
- #まちづくり
- #イノベーション
- #エンジニアリング/プロダクト
- #カスタマーサクセス
- #キャリア
- #クラウド
- #クリエイティブ
- #グローバルビジネス
- #コミュニティ
- #コンテンツ
- #コンプライアンス
- #コーチング
- #サイバーセキュリティ
- #シェアリングエコノミー
- #スタートアップ
- #スポーツビジネス
- #スモールビジネス
- #ダイバーシティ
- #データ活用
- #バックオフィス
- #ビジネスマインド
- #ファッション
- #ブランド
- #プラットフォーム
- #マーケティング
- #メタバース
- #リーダーシップ
- #事業継承
- #人事戦略(HR)
- #企業変革(CX)
- #健康管理
- #働き方改革
- #動画ビジネス
- #地方創生
- #外食産業
- #宇宙ビジネス
- #小売業DX
- #市場開拓
- #広報・PR
- #教育
- #教育・研究
- #新規事業
- #法務
- #現場DX(デジタルトランスフォーメーション)
- #社会変革
- #経理
- #自治体DX
- #製薬業DX
- #製造業DX
- #資産形成
- #農業ビジネス
- #金融業
- #雑談
- #顧客体験(CX)
Dospara Plus Synapse 2023
- 国内講演者
- 他所属
- 理事
岡田隆太朗 氏
一般社団法人日本ディープラーニング協会
専務理事
AIの進化 -テクノロジーがもたらす社会への変革-
日本ディープラーニング協会（JDLA）は、ディープラーニングという革新的技術が台頭しつつあった2017年に設立。様々な分野への展開、ビジネス応用が広がる中、”生成AI”という社会現象が巻き起こり、AI分野は急速な進化を遂げています。テクノロジーの産業、社会実装に取り組むJDLAの活動紹介を交えてAIビジネスの最前線をお話しします。
Dospara Plus Synapse 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
井田晶也 氏
株式会社サードウェーブ
取締役兼上席執行役員副社長
今後のクライアントコンピューティング事業の展望
サードウェーブではこれまでGALLERIAを中心としたゲーミングPCを軸に事業展開を行ってきました。2024年創業40周年を迎えることを転換点として、コンシューマー市場だけではなくコマーシャル市場においても最新高性能CPU・GPUを搭載した製品の展開に注力してまいります。講演ではその中でも特にAIのプラットフォームとしての製品戦略にフォーカスし、ご参加への御礼と共に経営陣よりご説明いたします。
Dospara Plus Synapse 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
尾崎健介 氏
株式会社サードウェーブ
代表取締役社⾧ 兼 最高執行責任者
今後のクライアントコンピューティング事業の展望
サードウェーブではこれまでGALLERIAを中心としたゲーミングPCを軸に事業展開を行ってきました。2024年創業40周年を迎えることを転換点として、コンシューマー市場だけではなくコマーシャル市場においても最新高性能CPU・GPUを搭載した製品の展開に注力してまいります。講演ではその中でも特にAIのプラットフォームとしての製品戦略にフォーカスし、ご参加への御礼と共に経営陣よりご説明いたします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- ディスカッション
- その他職名
中野祐介 氏
静岡県浜松市
市長
スズキ・ソミックグループが切り拓く地域社会の新しい未来 〜共創で拡がる脱炭素化戦略とは〜
スズキは、コネクテッドカー・システムの開発から、運転傾向を元にした認知症の早期予知、農業作業の負担軽減、高齢者の移動手段に関する課題など、地域社会に根付く様々な課題をモビリティで解決することに取り組んでいます。ソミックマネージメントホールディングスは、国内シェアNo.1・世界トップ3である自動車部品（ポールジョイント）の開発・設計・製造・販売から、世界トップシェアの織機部品（テンプル）と自動車部品（ダンパー）を手がけており、スズキと同じ浜松市に根ざして、グローバルに事業を展開しています。行政一体となった浜松市ならではの企業支援から生まれる新しい協業機会の創出や、大企業と地元企業の共創から生まれる地域社会の活性化、脱炭素化に向けた取り組みの状況と今後の課題をお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
石川彰吾 氏
株式会社ソミックマネージメントホールディングス
取締役副社長
スズキ・ソミックグループが切り拓く地域社会の新しい未来 〜共創で拡がる脱炭素化戦略とは〜
スズキは、コネクテッドカー・システムの開発から、運転傾向を元にした認知症の早期予知、農業作業の負担軽減、高齢者の移動手段に関する課題など、地域社会に根付く様々な課題をモビリティで解決することに取り組んでいます。ソミックマネージメントホールディングスは、国内シェアNo.1・世界トップ3である自動車部品（ポールジョイント）の開発・設計・製造・販売から、世界トップシェアの織機部品（テンプル）と自動車部品（ダンパー）を手がけており、スズキと同じ浜松市に根ざして、グローバルに事業を展開しています。行政一体となった浜松市ならではの企業支援から生まれる新しい協業機会の創出や、大企業と地元企業の共創から生まれる地域社会の活性化、脱炭素化に向けた取り組みの状況と今後の課題をお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
熊瀧潤也 氏
スズキ株式会社
次世代モビリティサービス本部 本部長
スズキ・ソミックグループが切り拓く地域社会の新しい未来 〜共創で拡がる脱炭素化戦略とは〜
スズキは、コネクテッドカー・システムの開発から、運転傾向を元にした認知症の早期予知、農業作業の負担軽減、高齢者の移動手段に関する課題など、地域社会に根付く様々な課題をモビリティで解決することに取り組んでいます。ソミックマネージメントホールディングスは、国内シェアNo.1・世界トップ3である自動車部品（ポールジョイント）の開発・設計・製造・販売から、世界トップシェアの織機部品（テンプル）と自動車部品（ダンパー）を手がけており、スズキと同じ浜松市に根ざして、グローバルに事業を展開しています。行政一体となった浜松市ならではの企業支援から生まれる新しい協業機会の創出や、大企業と地元企業の共創から生まれる地域社会の活性化、脱炭素化に向けた取り組みの状況と今後の課題をお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
上田雄登 氏
株式会社松尾研究所
経営企画マネージャー
IoT×AIが切り拓く「スマート社会」と、AIの実装から見えるカーボンニュートラルの可能性
IoTを用いて、デバイス・通信・クラウドサービスの「つなぐ」を簡単にするソラコム。近年では、モビリティやEVインフラにも通信を用いて、車両管理の効率化やEV充電器の遠隔管理を実現しています。センサーやデバイスを活用して現場をデジタル化し必要なデータを横断的に収集、ネットワークからクラウドサービスに接続した上で、松尾研究所と共同設立したGenAI Labにて新しいデータの利活用に挑戦中です。大規模言語モデル（LLM）を含む生成AI（Generative AI）を活用することで、ビッグデータから次の情報を予測できるようになり、脱炭素化につなげることができます。生成AIを活用したIoTの未来、可能性をお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- その他職名
松下享平 氏
株式会社ソラコム
テクノロジー・エバンジェリスト
IoT×AIが切り拓く「スマート社会」と、AIの実装から見えるカーボンニュートラルの可能性
IoTを用いて、デバイス・通信・クラウドサービスの「つなぐ」を簡単にするソラコム。近年では、モビリティやEVインフラにも通信を用いて、車両管理の効率化やEV充電器の遠隔管理を実現しています。センサーやデバイスを活用して現場をデジタル化し必要なデータを横断的に収集、ネットワークからクラウドサービスに接続した上で、松尾研究所と共同設立したGenAI Labにて新しいデータの利活用に挑戦中です。大規模言語モデル（LLM）を含む生成AI（Generative AI）を活用することで、ビッグデータから次の情報を予測できるようになり、脱炭素化につなげることができます。生成AIを活用したIoTの未来、可能性をお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
野口一宙 氏
KDDI株式会社
ソリューション事業本部 DX推進本部 DXサービス戦略部長
脱炭素社会に向けたKDDIの挑戦 〜IoT×グローバルの最新事例〜
2001年から20年以上もの間、法人向けIoTソリューションを提供してきたKDDI。グループ全体のIoTデータ通信回線数は2021年に2,300万回線を超え、2023年6月には4,000万回線を突破、急速に市場を拡大しています。回線ネットワークの提供から始まり、今では「DXを実現するIoTサービスプラットフォーム」として、ヒトとモノをつなぎ、世の中の社会課題を解決する新たな価値を持ったコトを生み出すサービスへと発展しました。カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みは、自社のCO2削減だけでなく、DX・ICT・モバイルを組み合わせた多様なグリーンソリューションにより、お客様の支援をワンストップで実現しています。今回は海外での先行事例として、工場設備内のセンサーをIoTで接続し、より詳細で具体的なエネルギーの使用量を可視化し、年間数百万円のコスト抑制につながった事例をご紹介します。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
小嶋祐輔 氏
株式会社MakeD
代表取締役社長
東京電力パワーグリッドが推進する地方分散型のエコシステム 〜2030年に向けた再エネ・モビリティ・デジタルの探求〜
東京電力パワーグリッドの目指す世界、Energy Transformationをもたらす「5つのD」（脱炭素化、人口減少・過疎化、分散化、電力市場の自由化・民主化、デジタル・トランスフォーメーション）、Utility3.0でおきる現象から現在のエネルギーの課題について、取締役副社長執行役員最高技術責任者（CTO）の岡本氏が解説。今後EVが普及していくことで、モビリティを「動く蓄電池」として利用でき、再生可能エネルギーの有効活用が期待できるようになります。エネルギーの分散化を実現することで、万が一自然災害等で電力が途絶してしまった場合にも、EVは移動する蓄電池として、エネルギーに変革をもたらす存在となることをお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
岡本浩 氏
東京電力パワーグリッド株式会社
取締役副社長執行役員最高技術責任者
東京電力パワーグリッドが推進する地方分散型のエコシステム 〜2030年に向けた再エネ・モビリティ・デジタルの探求〜
東京電力パワーグリッドの目指す世界、Energy Transformationをもたらす「5つのD」（脱炭素化、人口減少・過疎化、分散化、電力市場の自由化・民主化、デジタル・トランスフォーメーション）、Utility3.0でおきる現象から現在のエネルギーの課題について、取締役副社長執行役員最高技術責任者（CTO）の岡本氏が解説。今後EVが普及していくことで、モビリティを「動く蓄電池」として利用でき、再生可能エネルギーの有効活用が期待できるようになります。エネルギーの分散化を実現することで、万が一自然災害等で電力が途絶してしまった場合にも、EVは移動する蓄電池として、エネルギーに変革をもたらす存在となることをお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
高橋雅典 氏
株式会社Hakobune
代表取締役社長
EVシフトを加速させるために不可欠な充電インフラの課題と、EVを活用することでの新しい生活のあり方に迫る
Terra Motorsは2010年の創業以来、一貫してEV関連の事業を展開しています。インドを始めとした海外を中心に二輪・三輪EVの製造・販売を手掛け、2022年には国内のEV充電インフラにも参入、現在では国内トップクラスのサービスとして急成長しています。Hakobuneは、住友商事グループとして2023年4月に設立。通勤用EVのレンタル・リースと最適な職場充電環境のコンサルティングを通して、EVが社会の電力源として街中に電気を運ぶ未来の実現に挑戦しています。 EVの普及には充電インフラの拡充が必要不可欠であり、逆も然りの中、海外と比較して国内のEV普及が進まない現状に潜む課題を浮き彫りにし、『EVを導入した先にある次の未来をどう見ているのか』エネルギーマネジメントにつながるEVの可能性をご紹介します。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
浅島亮子 氏
株式会社ダイヤモンド社
ビジネスメディア局 ダイヤモンド編集部 編集長
日産 元COOが見つめる EVシフトの本質的な課題とは 〜グローバルな視点で、今後日本企業に求められることを考える〜
世界の電気自動車販売台数といったデータを元に、EV市場のグローバルトレンドと過去から現在への推移を、ダイヤモンド社 編集長の浅島氏より解説。日本企業の遅れは明らかであることに対して、なぜこのような現状となってしまったのかを、日産自動車にてCOO（最高執行責任者）を務めたINCJ 会長の志賀氏にインタビューします。世界的にEVシフトが起こっている背景、中でも特に中国の成長率が高い要因、直近のアメリカの動向も捉えた上で、今後SDV（ソフトウェア・デファインド・ビークル）がもたらすモビリティの新しい顧客価値を考え、さらにこの先、日本企業が世界で勝っていくために必要なことをお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 会長
徳重徹 氏
Terra Motors株式会社
取締役会長
EVシフトを加速させるために不可欠な充電インフラの課題と、EVを活用することでの新しい生活のあり方に迫る
Terra Motorsは2010年の創業以来、一貫してEV関連の事業を展開しています。インドを始めとした海外を中心に二輪・三輪EVの製造・販売を手掛け、2022年には国内のEV充電インフラにも参入、現在では国内トップクラスのサービスとして急成長しています。Hakobuneは、住友商事グループとして2023年4月に設立。通勤用EVのレンタル・リースと最適な職場充電環境のコンサルティングを通して、EVが社会の電力源として街中に電気を運ぶ未来の実現に挑戦しています。 EVの普及には充電インフラの拡充が必要不可欠であり、逆も然りの中、海外と比較して国内のEV普及が進まない現状に潜む課題を浮き彫りにし、『EVを導入した先にある次の未来をどう見ているのか』エネルギーマネジメントにつながるEVの可能性をご紹介します。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 会長
志賀俊之 氏
株式会社INCJ
代表取締役会長
日産 元COOが見つめる EVシフトの本質的な課題とは 〜グローバルな視点で、今後日本企業に求められることを考える〜
世界の電気自動車販売台数といったデータを元に、EV市場のグローバルトレンドと過去から現在への推移を、ダイヤモンド社 編集長の浅島氏より解説。日本企業の遅れは明らかであることに対して、なぜこのような現状となってしまったのかを、日産自動車にてCOO（最高執行責任者）を務めたINCJ 会長の志賀氏にインタビューします。世界的にEVシフトが起こっている背景、中でも特に中国の成長率が高い要因、直近のアメリカの動向も捉えた上で、今後SDV（ソフトウェア・デファインド・ビークル）がもたらすモビリティの新しい顧客価値を考え、さらにこの先、日本企業が世界で勝っていくために必要なことをお伝えします。
Mobility Transformation 2023
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
北川烈 氏
代表取締役
株式会社スマートドライブ
スマートドライブが考える 脱炭素社会に向けた共創
「移動の進化を後押しする」をビジョンに掲げ、モビリティ・データプラットフォームをメイン事業として2013年に創業したスマートドライブは、昨年12月にグロース市場に上場しました。今後さらに移動の進化を後押ししていく上で、「脱炭素」は非常に大きなテーマであり重要な課題と捉えています。脱炭素社会の実現に向けてモビリティに期待されることは大きい一方で、日本国内の現状を欧米諸国と比較すると、深刻な遅れを取ってしまっていると、誰しもが感じているのではないでしょうか。「多くの企業が横のつながりを意識し共創することで、脱炭素に向けた本質的な取り組みを後押しするきっかけにしたい」という、今回のオンラインカンファレンス開催に向けた想いを、代表自らが語ります。
第14回 リテールDXフォーラム
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
大久保恒夫 氏
株式会社 西友
代表取締役社長
西友がめざすデジタルマーケティング業化による価値の創造
小売業の本質は、お客様への価値創造によって利益を創出し、更なる価値創造へ投資を継続することで、よりよい社会を実現していくことだと考えています。ネット化社会が進行する今、小売業は、メーカーが開発した商品を売る販売業から、データを活用してお客様ニーズに対応する「デジタルマーケティング業」へビジネスモデルを変革し、価値を創造することが重要です。西友が進めているデジタルマーケティング業化による価値の創造についてお話させていただきます。
第14回 リテールDXフォーラム
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
小川哲 氏
株式会社セールスフォース・ジャパン
インダストリートランスフォーメーション事業本部
小売消費財業界シニアマネージャー、リテール・ストラテジスト
生成AI活用によるパーソナライズされたOMO体験とは
生成AIが様々な業界において着目されています。小売業界においても顧客体験を変革すると注目を浴びており、実際にEコマース、デジタルマーケティング、カスタマーサービスなどの領域において、生成AIを含むAIの活用が進んでます。Salesforceにおいても、商品の詳細説明の作成、多言語への翻訳、セグメント作成、メール作成、クリエイティブ作成、問い合わせへの返答文の作成、問い合わせ内容に基づくケース作成などの生成AIの活用をご支援しています。本セミナーでは、リアルxデジタルを超えたOMOの顧客体験における、生成AIの具体的な活用イメージをご紹介いたします。
第14回 リテールDXフォーラム
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
金子洋平 氏
株式会社ヤプリ
執行役員CCO
ECのアプリ経由売上50%以上、顧客とつながるアプリ活用
顧客との関係構築にECアプリの活用は必須です。既存顧客はもちろん、新規顧客と継続的な接点をアプリならつくることができます。実店舗での購買体験の向上、ECのアプリ経由売上が50以上、MAU（月間アクティブユーザー数）40%以上の事例も多くあります。本セッションでは、国内で800以上のアプリ開発実績をもつアプリプラットフォーム「Yappli」から、特に成果を出している事例をご紹介します。
第14回 リテールDXフォーラム
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
国立冬樹 氏
株式会社ファミリーマート
デジタル・金融事業本部 デジタル事業部長
デジタル戦略とファミリーマート流リテールメディア3.0
ファミリーマートのデジタル戦略である新コンセプト「カスタマーリンクプラットフォーム」の構想、および、ファミリーマートのリテールメディアの取組経緯と進化や最新の取組事例、今後の方向性についてご紹介致します。
第14回 リテールDXフォーラム
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
伊関泰士 氏
株式会社スタディスト
ハンクラ事業部 アカウントエグゼクティブ
デジタル活用で実現する多店舗オペレーション改革 〜店舗の可視化から始める店頭実現率100％の目指し方〜
MD（マーチャンダイジング）のプロセスでは、ソーシング、ロジスティックス、プライシング、プロモーションなど本部段階でのMD計画に目がいきがちですが、それらの計画が店舗で実行されなければ、正に絵に描いた餅に終わってしまいます。本講演では、顧客との接点である店舗での“実行力”をテーマにお話しします。
第14回 リテールDXフォーラム
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
河合亜矢子 氏
学習院大学
教授
競争から共創のサプライチェーン構築による小売流通システムの変革
わが国の流通業界を取り巻く環境には物流危機、食品ロスや非常時における流通システムの脆弱性など様々な問題が山積しています。こうした社会的課題の背景には流通サプライチェーンが長年抱え続けている深刻な課題があり、複数の企業組織をまたぐ利益相反や古くからの業界慣習にどう向き合うかという問題が解決を困難にしています。本講演ではこうした課題解決にむけた業界協働の取り組み状況と今後の展望について紹介します。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
有沢正人 氏
カゴメ株式会社
常務執行役員
カゴメアクシス株式会社
代表取締役社長
対談セッション 有沢 正人氏×日置 圭介氏
1984年に協和銀行（現りそな銀行）入行。銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年、HOYAに入社。人事担当ディレクターとして全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築。09年、AIU保険に人事担当執行役員として入社。ニューヨーク本社とともに、日本独自のジョブグレーディング制度や評価制度を構築。12年1月、カゴメに特別顧問として入社。カゴメの人事面におけるグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。12年10月執行役員人事部長、2017年10月執行役員CHO就任。2018年4月、常務執行役員CHOに就任。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
青山朝子 氏
日本電気株式会社
Corporate SVP、Deputy CFO 兼 経理財務部門長
ワールドクラスのファイナンス組織のつくり方
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
柘植朋美 氏
Sansan株式会社
Bill One事業部 チーフプロダクトマーケティングマネジャー
未来を切り拓く、変革リーダーのための経理DX戦略
企業におけるデジタル化の流れが加速している中、紙文化が根強く残る経理部門においても「組織」と「業務」の見直しが求められています。インボイス制度が開始し、電子帳簿保存法の宥恕期間の終了が迫る中、経理のデジタル化に取り組んでいる企業も増えています。では、法対応が完了した後の経理業務の在り方はどのように変化するのでしょうか。デジタル化の先にある経理DXについて、Bill Oneの紹介と共に解説します。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
村木早苗 氏
株式会社日本ビジネスプレス
Japan Innovation Review編集部
人本主義 ～企業成長の原動力となる人材をつくる～
瀬尾氏は、日本の重厚長大産業を代表する企業の一つ「IHI」にて人事、経営企画部門、新事業推進、海外現地法人の社長を経験してきました。現在は、CHROという立場にて人事の改革を推進していますが、「変革は起こそうと思って起こせるものではなく、その時々で目の前のことに必死に挑戦した結果」と瀬尾氏は考えます。本セッションでは、「企業変革」を大上段なものとして捉えるのではなく、身近な課題から紐解いていき次世代リーダーの在り方について考察いたします。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
瀬尾明洋 氏
株式会社IHI
取締役 常務執行役員 人事部長
人本主義 ～企業成長の原動力となる人材をつくる～
瀬尾氏は、日本の重厚長大産業を代表する企業の一つ「IHI」にて人事、経営企画部門、新事業推進、海外現地法人の社長を経験してきました。現在は、CHROという立場にて人事の改革を推進していますが、「変革は起こそうと思って起こせるものではなく、その時々で目の前のことに必死に挑戦した結果」と瀬尾氏は考えます。本セッションでは、「企業変革」を大上段なものとして捉えるのではなく、身近な課題から紐解いていき次世代リーダーの在り方について考察いたします。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
髙原颯起 氏
コミューン株式会社
commmune for Work 事業責任者
“社内共創”が組織と人を変革する！新しいコミュニケーションのあり方
社員一人一人が、会社のビジョンや方針を自分ごと化し活性化していくにはトップダウンな組織設計だけでなく、組織を横断した従業員間のコミュニケーション・共創を促す仕組みづくりが必須です。本セッションでは、これまで業界やテーマを問わず数百社のコミュニティ形成を支援してきたコミューンが、組織横断でコミュニケーションを促すための「社内コミュニティ」構築のポイントや取り組み例をご紹介いたします。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
花田琢也 氏
日揮ホールディングス株式会社
専務執行役員 最高人事責任者（CHRO）
日揮グループのDXから紐解くリーダーの素養
日揮グループがDXに着手したのは石油メジャーに業務効率化を迫られたからだった。切っ掛けは受動的な第一歩だったが、その後は迅速かつ戦略的な『ITグランドプラン2030』の策定と実行でDXをドラスティックに進めていった。同社でこのDXを牽引してきた中心人物こそが、花田琢也氏である。なぜ元々土木技術者である同氏がデジタル変革を推進することができたのか。本対談では、海外プロジェクトのリーダーやデジタル系新事業『トライアンフ21』のCEOをはじめ、数多の経験を経て磨き上げられた花田氏のリーダーシップに迫るとともに、次世代変革リーダーがもつべきマインドセットについて紐解いていく。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
日置圭介 氏
re-Designare合同会社 代表、
立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師
チームマネジメント～今治からの挑戦～
これまで二度サッカー日本代表監督を務め、日本サッカー界を牽引。現在は、株式会社今治．夢スポーツ代表取締役として今治全体の活性化に情熱を注ぐ岡田氏。彼が様々な“チーム”のトップとしての経験を通じて、確立していったチームマネジメントのエッセンスとは。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
岡田武史 氏
株式会社今治．夢スポーツ
代表取締役
チームマネジメント～今治からの挑戦～
これまで二度サッカー日本代表監督を務め、日本サッカー界を牽引。現在は、株式会社今治．夢スポーツ代表取締役として今治全体の活性化に情熱を注ぐ岡田氏。彼が様々な“チーム”のトップとしての経験を通じて、確立していったチームマネジメントのエッセンスとは。
変革リーダー塾
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
松田恵利子 氏
株式会社ヤプリ
マーケティング本部長
変革リーダーのための、「組織エンゲージメント」とカルチャー変革
デジタル変革（DX）の推進において、組織のカルチャー変革は重要な課題です。企業がDXを推進する中、変革を主導するリーダーには、組織と従業員、または従業員同士のエンゲージメントを構築することが求められます。この講演では、DX時代における組織エンゲージメントとカルチャー変革の具体的な実例を交えながら、変革リーダーが組織と従業員のつながりを促進し、持続可能な変革を実現するためのヒントをご紹介いたします。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
小林誉幸 氏
弁護士ドットコム株式会社
執行役員 クラウドサイン事業本部副本部長
AIレビューを巡る政治・社会の大転換とクラウドサインが果たせる役割
8月1日に弁護士法に関する法務省のガイドラインが公表されました。昨年末のChatGPTの登場が政府のAIに対するスタンスの転換を促し、AIレビューの市場環境も大きな変化に直面しています。
こうした政治・社会の変化の背景と、クラウドサインがAIレビュー市場に参入したことでAIレビューサービスのユーザーの皆様にどのような貢献ができるのかお話します。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
河本剛史 氏
弁護士ドットコム株式会社
クラウドサイン事業本部 コーポレートビジネス部 ソリューションアーキテクトチーム チームマネージャー
クラウドサイン×Salesforceで巻き起こす営業革命
サービス導入率No.1の電子契約『クラウドサイン』と、世界No.1のCRM『Salesforce』。
両方導入しているユーザーは多くても、連携させているユーザーはそこまで多くはないのではないでしょうか。
ただクラウドサインとSalesforceを連携したユーザーは、営業組織を中心に生産性が格段に向上し、さらにSalesforceも今まで以上に使いこなせるようになっています。
本セッションでは、両サービスの連携により何ができるのか、どんな変革が起こせるのかをデモ画面を交えながらご紹介します。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
青木誠 氏
FRAIM株式会社
営業本部マーケティング部 責任者
文書業務に変革を。ChatGPTで加速するドキュメントDX
契約書、議事録、仕様書、規程…多くのビジネスパーソンが、こういった「文書」を日常的に扱っています。ChatGPTの登場により、こういった文書仕事を圧倒的に効率化できる可能性が高まっています。
本講演では、最新AI技術を用いた文書業務の課題解決手法をお伝えします。キーワードは「ドキュメントDX」と「ワークスペース」。文書作成の時間を短縮し、品質向上を実現しながら生産性を高めるAI活用とは？
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
藤田美樹 氏
株式会社リセ
代表取締役社長、弁護士
専門弁護士が解説！業務委託契約書チェックの5つのポイントとは？
少人数の法務体制の組織では、契約書チェックに多大な負担がかかっているのではないでしょうか。
本セミナーでは、「業務委託契約書」で実際に起こってしまったトラブル実例について「どのような状況で発生してしまったのか」、また「避ける方法はあったのか」などを、弁護士がわかりやすく解説します。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
秋野卓生 氏
匠総合法律事務所
代表社員弁護士
【迫る残業規制】 建設業の『2024年問題』解決に向けて電子契約ができること
労働環境をより良くするための「働き方改革関連法」が2019年より施行されています。
しかし、建設業界は、環境改善に時間がかかることから、5年間の猶予が与えられ、2024年の施行へと先延ばしされました。
そのため建設業界では、「建設業の2024年問題」が顕在化してきています。
本セミナーでは、建設・不動産分野のエキスパートである弁護士の秋野卓生先生による法規制の要点解説と、労働環境の改善に向けて電子契約ができることを解説いたします。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
中嶋太志 氏
弁護士ドットコム株式会社
クラウドサイン事業本部 コンサルティンググループ グループマネージャー
契約書は「保管」から「管理」へ。デジタルを前提にした契約管理の進め方。
電子契約導入により契約締結はデジタル化できたが、その後の契約管理がうまくいっていない、そういったお悩みをよくいただいております。
全社的な契約発生状況を可視化できていない、然るべきタイミングで契約更新ができていない、運用ルールの遵守ができていないなど、
契約管理に関する課題は多々ある中で、その最適解が何なのかを導き出すことも簡単ではありません。
本セッションでは、上記課題解決に向けて、適切なアプローチ方法とクラウドサインが提供するソリューションをご紹介します。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
上村翔 氏
弁護士ドットコム株式会社
ビジネス＆メディアソリューション事業部 グループマネージャー
BUSINESS LAWYERSから見る法務の課題
法務の組織課題と事例に対し、BUSINESS LAWYERSがご提供できる価値とは
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
若宮成吾 氏
株式会社チームスピリット
執行役員 CRO
「人」を活かす"攻め"の次世代勤怠DX 〜データの有効活用で、従業員のエンゲージメントと生産性をアップ！〜
近年、日本の労働人口が減少し続ける中、企業は利益向上を継続的に達成しなければなりません。
しかしながら、従来のような働く「人」の多さではその実現は困難になってきております。
働き方改革関連法や人的資本経営への取り組みもあり、労働生産性向上には従業員の「質」の向上が求められるようになりました。
今回は、従業員の活動データを可視化・分析し、業務改善を行い、個人と組織の労働生産性を上げる攻めのDXについて成功事例を交えてご紹介します。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
松本航大 氏
株式会社ドリーム・アーツ
マーケティング本部 セールスイネーブルメントグループ
調査結果に見る契約業務の課題と業務部門が自ら推進する業務プロセス改革
契約業務は、契約締結や契約書作成だけでは完結しません。周辺には与信管理や取引先管理など数多のプロセスが存在します。
課題解決のためには業務プロセス全体を見直すべきです。
日本航空など、多くの大企業の支持をうけ市場シェアNo.1*を誇る「SmartDB」は、業務部門自らがデジタル化を推進する「デジタルの民主化」の土台となります。
クラウドサインや外部システム連携事例を交えてご紹介します。*TSR調べ
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
金成千鶴 氏
弁護士ドットコム株式会社
クラウドサイン事業本部 エンタープライズビジネス部 エンタープライズアカウントチーム マネージャー
法務部長対談 これからの法務組織と法務DX
企業活動がグローバル化、複雑化する中で法務部門に求められる役割にも変化が見られます。
これからの時代に求められる法務部門のあるべき姿とはどのようなものなのでしょうか。
エンタープライズ企業の法務部門が、業務効率を上げ、付加価値を向上させていくためにどのような取り組みを行っているのか、その姿を探ります。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
豊泉健二 氏
古河電気工業株式会社
法務部 部長
法務部長対談 これからの法務組織と法務DX
企業活動がグローバル化、複雑化する中で法務部門に求められる役割にも変化が見られます。
これからの時代に求められる法務部門のあるべき姿とはどのようなものなのでしょうか。
エンタープライズ企業の法務部門が、業務効率を上げ、付加価値を向上させていくためにどのような取り組みを行っているのか、その姿を探ります。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
横山大介 氏
株式会社学研ホールディングス
法務室長
法務部長対談 これからの法務組織と法務DX
企業活動がグローバル化、複雑化する中で法務部門に求められる役割にも変化が見られます。
これからの時代に求められる法務部門のあるべき姿とはどのようなものなのでしょうか。
エンタープライズ企業の法務部門が、業務効率を上げ、付加価値を向上させていくためにどのような取り組みを行っているのか、その姿を探ります。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
堀井督夫 氏
弁護士ドットコム株式会社
クラウドサイン事業本部 カスタマーセールスデベロップメントチーム マネージャー
人事書類の電子化 まずはここから雇用契約書の電子化のポイント
人事関係の書類はまだまだ紙のまま…という企業様はおられませんか。
また業務効率化・電子化に取り組みたいけれど、どこから手を付けようか…と迷ったまま前年踏襲というケースを多く伺っております。
本講演では、「雇用契約書の電子化」に絞って、電子化のメリット、実施の運用事例や運用のポイントなどをご紹介します。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 理事
平井一夫 氏
ソニーグループ株式会社 シニアアドバイザー
一般社団法人プロジェクト希望 代表理事
変革の為のモチベーショナルリーダーシップとは
世界情勢の不安定化やAIに代表されるデジタル技術の進化など、ビジネス環境における不確実性が高まっています。
この激動の社会を対応するためにリーダーは柔軟かつ迅速に組織を変革することが求められています。
本講演では、ソニー再生の立役者である平井一夫氏に、今リーダーに必要とされる資質、変革に必要な視点や心構えなど全てのビジネスリーダーにとって学びとなる内容を語っていただきます。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
大塚美幸 氏
BEX Institute 代表
クリエイト・レストランツ・ホールディングス取締役（東証PRM3387）
変革の為のモチベーショナルリーダーシップとは
世界情勢の不安定化やAIに代表されるデジタル技術の進化など、ビジネス環境における不確実性が高まっています。
この激動の社会を対応するためにリーダーは柔軟かつ迅速に組織を変革することが求められています。
本講演では、ソニー再生の立役者である平井一夫氏に、今リーダーに必要とされる資質、変革に必要な視点や心構えなど全てのビジネスリーダーにとって学びとなる内容を語っていただきます。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
仮屋崎崇 氏
弁護士ドットコム株式会社
技術戦略室 Professional Tech Lab プロダクトマネージャー 弁護士
ChatGPTの迎え入れ方〜生成AIのリスクとルールづくり〜
社内に新しい技術を取り入れる際にはリスクがつきものです。
しかし、ChatGPTをはじめとした生成AIは、社内業務を劇的に効率化する可能性を秘めた魅力ある新技術です。
そのような生成AIを社内業務に導入する場合に生じうる具体的なリスクを説明した上で、どのような社内ルールづくりをして生成AIと付き合っていくべきかを示したいと思います。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
桜井吉男 氏
Lark Japan株式会社
代表取締役社長
DXを推進する仕事がはかどるスーパーアプリ「Lark」
デジタル化の推進が企業の成長に不可欠です。多彩なツールは存在しますが、全てをカバーできるものは限られています。グローバル展開や人材不足の対策、CRM連携など、ビジネス要件は多岐にわたり、競争優位性を築くためには、包括的なソリューションが必要です。
当講演では、すべての業務が完結できるスーパーアプリ「Lark」の実力を、OpenAIやfreeeなど既存システムとのシームレスな連携やユースケースなどを交えてご紹介します。Larkでどのように業務を革新できるのか、ぜひご覧ください。
CloudSign Re:Change Japan 2023 Autumn 〜踏み出す、次の未来へ〜
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
儀間勇樹 氏
弁護士ドットコム株式会社
クラウドサイン事業本部 新規事業企画部 termhubチーム
そんな規約あった？を起こさない規約管理のベストプラクティス
サービスやアプリの増加に伴い、規約を掲出するシーンは指数関数的に増加。規約やプラポリの管理がこれまで以上に複雑になっています。
上記の結果、90％以上のお客様で管理者不明のいわゆる「野良規約」や「リンク切れ規約」などが発見されております。
本コンテンツでは、画面と規約を紐づけた規約管理方法や複数規約を跨いだ条文テンプレの利用など、これからの規約管理のかたちをテーマにお話します。
