株式会社イトーヨーカ堂 商品本部 リテールメディアPJ ディレクター 兼 株式会社イトーヨーカドーネットスーパー 営業本部 副本部長
電通グループで検索広告に従事した後、セブンネットショッピングにてイトーヨーカドーのネットスーパーとネット通販の立ち上げを支援し、博報堂プロダクツ入社。大手流通グループのデジタルマーケティング支援、自社の分析部門の立ち上げ、スーパーマーケット向けのアプリ開発の社内ベンチャー立ち上げの後、食品卸の日本アクセスに入社。子会社のD&Sソリューションズの共同CEOとして情報卸事業を立ち上げた。23年10月より現職。
※ プロフィールの引用元は「第18回 リテールイノベーションフォーラム顧客体験を進化させる小売業の変革」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
徹底検証!日本のリテールメディア市場 ~小売と広告会社、それぞれの立場で見据える勝機とは~
今後さらにリテールメディアが発展していくために乗り越えなければならない課題とは何か。イトーヨーカ堂/イトーヨーカドーネットスーパーの望月氏と電通の濱口氏にご登場いただき、ノンフィクションライターの酒井真弓氏とともに、小売と広告会社、それぞれの立場で見据える勝機を検証していただきます。「お客様の気持ちの解像度を高める仕組み」や「接客するリテールメディアの在り方」など、イトーヨーカドーのお取り組み事例をもとに議論を深めてまいります。顧客体験を進化すべく、小売業の変革に向けて取り組むリーダー必見の内容です。
イトーヨーカ堂とドンキが本音で語る 「売れるリテールメディア」の条件
イトーヨーカ堂は2024年3月1日にリテールメディア事業を開発・推進する専門組織として、「リテールメディアプロジェクト」を発足させた。一方、ディスカウントストア「ドン・キホーテ」を展開するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)は、大手広告代理店の博報堂とリテールメディア開発を目的とした新会社pHmedia(ペーハーメディア)を共同出資で設立した。日本ならではのリテールメディア市場をつくるべく、専門組織や専門会社を有する2社が広告主に提供すべき価値を議論する。
キリンビールのリテールメディア事例 見えた課題や次なる施策まで大公開!
2023年は、日本のリテールメディア元年になるともいわれています。しかし、具体的な活用イメージを持っている企業はどれほどいるでしょうか。本セッションでは、リテールメディア事業の支援やnoteを通じた情報発信をしている実践リテールDX研究会/D&Sソリューションズ株式会社 望月洋志氏、キリンビール株式会社 営業部 企画担当 横山圭氏の2名が登壇。キリンビールが実施したリテールメディアの課題や展望、活用事例を中心に、国内での活用法を探ります。
情報卸による具体的なDX事例
D&Sソリューションズがここ1年ほど小売様およびメーカー様と取り組んできた、LINEミニアプリなどをはじめとした様々な取組について、いくつかのケーススタディとともにご紹介します。また、進めて行く中で見えてきた課題やその解決策の提示をあわせてご紹介します
「場の革命」アフターデジタル時代のスーパーマーケットの役割
アフターデジタルの時代のスーパーマーケットはいかにデジタルを活用してお客様とつながるべきでしょうか?食品卸の日本アクセスのIT子会社「D&Sソリューションズ」は「情報卸」というコンセプトで、DX推進サービスを稼働しました。スーパーマーケットにとってこれから求められるマーケティングのあり方はどうなるのか、どうやったらDXが進むのか、小売業が抱える課題と解決策をそれぞれの視点から解説します。