インターネットトラフィック最新事情2023
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化によって、インターネットのトラフィック量が増加し続けています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。 感染の収束後においても、在宅勤務やハイブリッドワークを継続する企業は少なくありません。家庭においても、動画コンテンツ、スポーツなどのリアルタイムイベントなどの視聴がますます増えています。オンラインイベントの開催も、とどまるところを知りません。 こうした状況下、ネットワークの構造の変化やトラフィック量の増大傾向が現れてきています。本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。 ＜要旨＞ ●トラフィック総量 ●イベントトラフィック ●利用アプリケーション ●地域別トラフィック ●IPv6トラフィック ●コンテンツトラフィック ●今後のトラフィックトレンド
1996年名古屋大学大学院修了。同年国際電信電話（現KDDI）（株）入社。 同社にてAS2516の設計を経た後、MPLSに関る技術開発からIP-VPNサービス立上げを行い、設計・開発に携わる。 2006年より研究所にて、次世代NWアーキテクチャに関する研究に従事。 その後、KDDIにて、統合バックボーンNW、モバイルNW、伝送コアNW、データセンタNWの設計・開発、ならびにホワイトボックスのルータ開発・商用化に携わる。 TIP（Telecom Infra Project）におけるDOR（Disaggregated Open Routers）議長。 博士（情報理工学、東京大学）。
インターネットトラフィック最新事情2023
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化によって、インターネットのトラフィック量が増加し続けています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。 感染の収束後においても、在宅勤務やハイブリッドワークを継続する企業は少なくありません。家庭においても、動画コンテンツ、スポーツなどのリアルタイムイベントなどの視聴がますます増えています。オンラインイベントの開催も、とどまるところを知りません。 こうした状況下、ネットワークの構造の変化やトラフィック量の増大傾向が現れてきています。本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。 ＜要旨＞ ●トラフィック総量 ●イベントトラフィック ●利用アプリケーション ●地域別トラフィック ●IPv6トラフィック ●コンテンツトラフィック ●今後のトラフィックトレンド
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インターネットトラフィック最新事情2023
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化によって、インターネットのトラフィック量が増加し続けています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。 感染の収束後においても、在宅勤務やハイブリッドワークを継続する企業は少なくありません。家庭においても、動画コンテンツ、スポーツなどのリアルタイムイベントなどの視聴がますます増えています。オンラインイベントの開催も、とどまるところを知りません。 こうした状況下、ネットワークの構造の変化やトラフィック量の増大傾向が現れてきています。本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。 ＜要旨＞ ●トラフィック総量 ●イベントトラフィック ●利用アプリケーション ●地域別トラフィック ●IPv6トラフィック ●コンテンツトラフィック ●今後のトラフィックトレンド
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ネットワークの進化は止まらない！複雑なテクノロジーの使い所を見極める 〜今、ネットワークエンジニアは、何をするべきか〜
「アフターコロナ」への本格的な移行が進行中ですが、長期化が避けられそうにないウクライナ情勢、為替相場の不安定化、思わしくない数値が並んだGAFAM 5社をはじめとする海外企業の決算、そこでの人員削減の動き――などの緊迫感が現れてきています。「IT業界の今後や将来性は一体どうなるのか？」と不安を抱えている人も多いと思いますが、「あらゆる業界になくてはならないネットワークインフラ」と「そのエンジニア」にとっては、立ち止まっている暇はありません。 本シリーズでは、これまで最新のテクノロジーと活用法を取り上げ、ネットワークエンジニアの進むべき道について提言してきました。今年のセッションでは、「ネットワークの全体像」を考えることに立ち還ります。 「キャンパスやイントラネットのデザインの何処に最新テクノロジーを適用することが最適なのか？」あるいは「やってはイケないのか？」を、経験豊富なベンダーアーキテクトとSIerのシニアエンジニアから明らかにするとともに、今後の方向性やネットワークエンジニアに求められるスキルについても議論します。 ＜要旨＞ ●新たに出現するサービスや環境、デバイスで変化するネットワーク ●ネットワークの進化と新たに必要とされる視点・技術 ●理想と現実、最適な適用とやってはいけないこと ●ネットワークエンジニアは、今何をすべきか？
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ネットワークの進化は止まらない！複雑なテクノロジーの使い所を見極める 〜今、ネットワークエンジニアは、何をするべきか〜
「アフターコロナ」への本格的な移行が進行中ですが、長期化が避けられそうにないウクライナ情勢、為替相場の不安定化、思わしくない数値が並んだGAFAM 5社をはじめとする海外企業の決算、そこでの人員削減の動き――などの緊迫感が現れてきています。「IT業界の今後や将来性は一体どうなるのか？」と不安を抱えている人も多いと思いますが、「あらゆる業界になくてはならないネットワークインフラ」と「そのエンジニア」にとっては、立ち止まっている暇はありません。 本シリーズでは、これまで最新のテクノロジーと活用法を取り上げ、ネットワークエンジニアの進むべき道について提言してきました。今年のセッションでは、「ネットワークの全体像」を考えることに立ち還ります。 「キャンパスやイントラネットのデザインの何処に最新テクノロジーを適用することが最適なのか？」あるいは「やってはイケないのか？」を、経験豊富なベンダーアーキテクトとSIerのシニアエンジニアから明らかにするとともに、今後の方向性やネットワークエンジニアに求められるスキルについても議論します。 ＜要旨＞ ●新たに出現するサービスや環境、デバイスで変化するネットワーク ●ネットワークの進化と新たに必要とされる視点・技術 ●理想と現実、最適な適用とやってはいけないこと ●ネットワークエンジニアは、今何をすべきか？
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ネットワークの進化は止まらない！複雑なテクノロジーの使い所を見極める 〜今、ネットワークエンジニアは、何をするべきか〜
「アフターコロナ」への本格的な移行が進行中ですが、長期化が避けられそうにないウクライナ情勢、為替相場の不安定化、思わしくない数値が並んだGAFAM 5社をはじめとする海外企業の決算、そこでの人員削減の動き――などの緊迫感が現れてきています。「IT業界の今後や将来性は一体どうなるのか？」と不安を抱えている人も多いと思いますが、「あらゆる業界になくてはならないネットワークインフラ」と「そのエンジニア」にとっては、立ち止まっている暇はありません。 本シリーズでは、これまで最新のテクノロジーと活用法を取り上げ、ネットワークエンジニアの進むべき道について提言してきました。今年のセッションでは、「ネットワークの全体像」を考えることに立ち還ります。 「キャンパスやイントラネットのデザインの何処に最新テクノロジーを適用することが最適なのか？」あるいは「やってはイケないのか？」を、経験豊富なベンダーアーキテクトとSIerのシニアエンジニアから明らかにするとともに、今後の方向性やネットワークエンジニアに求められるスキルについても議論します。 ＜要旨＞ ●新たに出現するサービスや環境、デバイスで変化するネットワーク ●ネットワークの進化と新たに必要とされる視点・技術 ●理想と現実、最適な適用とやってはいけないこと ●ネットワークエンジニアは、今何をすべきか？
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光伝送で改めて知りたいことのまとめ
本セッションは、光伝送の実際の日々の運用経験の中でわからなかったことについて、専門家に問い聞いていきます。 いまや光ファイバの芯線の貸し出しや波長サービスを活用することで、短い納期で広い帯域を手に入れることができるようになってきました。光ファイバサービスでは使う波長を柔軟に増やすことで拡張性が手に入り、また、波長サービスでは短納期と手軽さが実現されつつあります。 ところでこうした光伝送において、波長が増えた際や増幅した際に、運用上で注意することも増えるのでしょうか？ 単純には増幅の結果、光の力が強まることで、その光が「より見てはいけないもの」になるのであろうと想像できます。 では、レーザの安全クラスに該当するような管理の基準にも影響するのでしょうか？ 増幅された後の光の強さに比例して、なんらかの制限を受けるのでしょうか？ このような安全な運用のために必要なトピックに触れながら、伝送にまつわる基礎を再確認しつつ、以下の内容にも触れていきます。 ＜要旨＞ ●DCI光伝送の再確認 ●光伝送を運用する上で安全観点で気をつけるべきこと
2014年にNTTエレクトロニクステクノ株式会社 入社 以降、情報系インフラのフロントSE・PL・構築業務に従事し、NTTエレクトロニクス株式会社に異動、現職に至る 現在映像伝送ホワイトボックススイッチやメトロ伝送製品の開発・拡販として活動
光伝送で改めて知りたいことのまとめ
本セッションは、光伝送の実際の日々の運用経験の中でわからなかったことについて、専門家に問い聞いていきます。 いまや光ファイバの芯線の貸し出しや波長サービスを活用することで、短い納期で広い帯域を手に入れることができるようになってきました。光ファイバサービスでは使う波長を柔軟に増やすことで拡張性が手に入り、また、波長サービスでは短納期と手軽さが実現されつつあります。 ところでこうした光伝送において、波長が増えた際や増幅した際に、運用上で注意することも増えるのでしょうか？ 単純には増幅の結果、光の力が強まることで、その光が「より見てはいけないもの」になるのであろうと想像できます。 では、レーザの安全クラスに該当するような管理の基準にも影響するのでしょうか？ 増幅された後の光の強さに比例して、なんらかの制限を受けるのでしょうか？ このような安全な運用のために必要なトピックに触れながら、伝送にまつわる基礎を再確認しつつ、以下の内容にも触れていきます。 ＜要旨＞ ●DCI光伝送の再確認 ●光伝送を運用する上で安全観点で気をつけるべきこと
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IOWN(1)：IP and Optical Convergence
従来、光伝送システムとIPルータは、別々の装置・システムとして存在していました。しかし近年、光伝送システムのディスアグリゲーションや光トランシーバの小型化が進み、IPルータとより密接に結合できるようになってきました。 一方、トラヒックは依然 爆発的に成長し続けています。それに対処できるインフラ全体としての構成法が抜本的に問われており、『IOWN Global Forum』に代表されるような様々なキャリア・ベンダの連携の下、検討・実装が進んでいます。 こうした環境下、本セッションでは「光伝送システムとIPルータとをどのように組み合わせていくべきか」について、あり得るアプローチと、アプローチごとの得失について議論し、参加者のみなさんと知見を共有します。 ＜要旨＞ ●小型化、ディスアグリゲーションが進む光伝送装置をIPネットワークにどう組み合わせるか ●上記について、新たな組み合わせモデルのメリット
2006年に通信キャリアに入社し、以降複数の通信キャリアにて法人向けVPNサービス、モバイル向けバックボーンネットワーク、5G向け低遅延ネットワークの設計構築業務やパケットコアノード(EPC)やホワイトボックススイッチ用OSの開発業務に従事。 2019年にLINEに入社し、現在はDC間のバックボーンネットワーク、IP Clos ネットワーク、Fintech専用ネットワークの設計構築やAS運用の業務を担当。
IOWN(1)：IP and Optical Convergence
従来、光伝送システムとIPルータは、別々の装置・システムとして存在していました。しかし近年、光伝送システムのディスアグリゲーションや光トランシーバの小型化が進み、IPルータとより密接に結合できるようになってきました。 一方、トラヒックは依然 爆発的に成長し続けています。それに対処できるインフラ全体としての構成法が抜本的に問われており、『IOWN Global Forum』に代表されるような様々なキャリア・ベンダの連携の下、検討・実装が進んでいます。 こうした環境下、本セッションでは「光伝送システムとIPルータとをどのように組み合わせていくべきか」について、あり得るアプローチと、アプローチごとの得失について議論し、参加者のみなさんと知見を共有します。 ＜要旨＞ ●小型化、ディスアグリゲーションが進む光伝送装置をIPネットワークにどう組み合わせるか ●上記について、新たな組み合わせモデルのメリット
2004年シスコシステムズに入社。光伝送装置やルーターの新規開発製品の立ち上げを担当し、国内外のIPと光伝送それぞれのネットワーク導入および展開に従事。現在はIPと光伝送の両方の観点から最適なネットワーク構築を検討し、IPと光伝送の融合やSegment Routing IPv6、Segment Routing MPLSの導入拡大に従事している。
IOWN(1)：IP and Optical Convergence
従来、光伝送システムとIPルータは、別々の装置・システムとして存在していました。しかし近年、光伝送システムのディスアグリゲーションや光トランシーバの小型化が進み、IPルータとより密接に結合できるようになってきました。 一方、トラヒックは依然 爆発的に成長し続けています。それに対処できるインフラ全体としての構成法が抜本的に問われており、『IOWN Global Forum』に代表されるような様々なキャリア・ベンダの連携の下、検討・実装が進んでいます。 こうした環境下、本セッションでは「光伝送システムとIPルータとをどのように組み合わせていくべきか」について、あり得るアプローチと、アプローチごとの得失について議論し、参加者のみなさんと知見を共有します。 ＜要旨＞ ●小型化、ディスアグリゲーションが進む光伝送装置をIPネットワークにどう組み合わせるか ●上記について、新たな組み合わせモデルのメリット
1996年日本電信電話株式会社入社、インターネット接続サービスのNW開発に従事。1999年7月よりNTTコミュニケーションズ株式会社にてIP-VPNサービスの開発やクラウドサービスの開発、オペレーションシステム開発等を担当。2014年から米国子会社、2019年から現NTT Limitedでの勤務等を経て、2022年5月より現職。また、2007年から2012年 までJANOG(Japan Network Operators Group)会長。その他、共著にインターネットルーティング入門(翔泳社)、監修にMPLS入門(翔泳社)、IETF標準化活動としてRFC4736, RFC5085等のCo-author等。
IOWN(1)：IP and Optical Convergence
従来、光伝送システムとIPルータは、別々の装置・システムとして存在していました。しかし近年、光伝送システムのディスアグリゲーションや光トランシーバの小型化が進み、IPルータとより密接に結合できるようになってきました。 一方、トラヒックは依然 爆発的に成長し続けています。それに対処できるインフラ全体としての構成法が抜本的に問われており、『IOWN Global Forum』に代表されるような様々なキャリア・ベンダの連携の下、検討・実装が進んでいます。 こうした環境下、本セッションでは「光伝送システムとIPルータとをどのように組み合わせていくべきか」について、あり得るアプローチと、アプローチごとの得失について議論し、参加者のみなさんと知見を共有します。 ＜要旨＞ ●小型化、ディスアグリゲーションが進む光伝送装置をIPネットワークにどう組み合わせるか ●上記について、新たな組み合わせモデルのメリット
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医療機関におけるランサムウェア被害の実態と対策
地方の中核病院である つるぎ町立半田病院で発生したランサムウェア事案では、災害拠点病院としてのBCPは策定されていたものの、情報システムも含めたマネジメントシステムは存在しませんでした。そのため、「情報システムを取り巻く環境の変化」や「それにともなう新たな事業継続リスク」に関する情報を、組織として入手し改善検討する仕組みが欠如していました。また、当院による報告書では、「システム担当者がたった一人の組織では、マネジメントシステムが存在していたとしてもそれを適切に運用することは難しいだろう」と指摘しています。 本件から1年後、7倍以上の病床を有する大阪急性期・総合医療センターで、ランサムウェアによるサイバー攻撃が発生し、復旧までに同じく約2か月を要しました。 本セッションでは これら2つの事案に関わった関係者と共に、報告書を読み解き、こうした災害級のインシデントに備えるために、医療機関と医療を支えるステークホルダが為すべき対策について考察します。 ＜要旨＞ ●やっときゃよかった後悔話。 やっててよかった良い話。 ●委託業者とのシステム連携など気をつけるべきポイント ●コストとリソースが少なくてもできるセキュリティ対策 ●医療業界の特徴から学ぶ課題 ～提供する側への提言～
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医療機関におけるランサムウェア被害の実態と対策
地方の中核病院である つるぎ町立半田病院で発生したランサムウェア事案では、災害拠点病院としてのBCPは策定されていたものの、情報システムも含めたマネジメントシステムは存在しませんでした。そのため、「情報システムを取り巻く環境の変化」や「それにともなう新たな事業継続リスク」に関する情報を、組織として入手し改善検討する仕組みが欠如していました。また、当院による報告書では、「システム担当者がたった一人の組織では、マネジメントシステムが存在していたとしてもそれを適切に運用することは難しいだろう」と指摘しています。 本件から1年後、7倍以上の病床を有する大阪急性期・総合医療センターで、ランサムウェアによるサイバー攻撃が発生し、復旧までに同じく約2か月を要しました。 本セッションでは これら2つの事案に関わった関係者と共に、報告書を読み解き、こうした災害級のインシデントに備えるために、医療機関と医療を支えるステークホルダが為すべき対策について考察します。 ＜要旨＞ ●やっときゃよかった後悔話。 やっててよかった良い話。 ●委託業者とのシステム連携など気をつけるべきポイント ●コストとリソースが少なくてもできるセキュリティ対策 ●医療業界の特徴から学ぶ課題 ～提供する側への提言～
関西大学経済学部卒業。1998年民間病院入職。2008年（地独）大阪府立病院機構入職。大阪府立精神医療センター事務局配属。2018年、大阪急性期・総合医療センター事務局経営企画リーダー就任。2021年同センター経営企画マネージャー就任。現在に至る。 〈関係団体の委員〉 公益社団法人 全国自治体病院協議会 臨床指標評価検討委員会作業部会
医療機関におけるランサムウェア被害の実態と対策
地方の中核病院である つるぎ町立半田病院で発生したランサムウェア事案では、災害拠点病院としてのBCPは策定されていたものの、情報システムも含めたマネジメントシステムは存在しませんでした。そのため、「情報システムを取り巻く環境の変化」や「それにともなう新たな事業継続リスク」に関する情報を、組織として入手し改善検討する仕組みが欠如していました。また、当院による報告書では、「システム担当者がたった一人の組織では、マネジメントシステムが存在していたとしてもそれを適切に運用することは難しいだろう」と指摘しています。 本件から1年後、7倍以上の病床を有する大阪急性期・総合医療センターで、ランサムウェアによるサイバー攻撃が発生し、復旧までに同じく約2か月を要しました。 本セッションでは これら2つの事案に関わった関係者と共に、報告書を読み解き、こうした災害級のインシデントに備えるために、医療機関と医療を支えるステークホルダが為すべき対策について考察します。 ＜要旨＞ ●やっときゃよかった後悔話。 やっててよかった良い話。 ●委託業者とのシステム連携など気をつけるべきポイント ●コストとリソースが少なくてもできるセキュリティ対策 ●医療業界の特徴から学ぶ課題 ～提供する側への提言～
大手SIベンダにてWAFの開発/サポート、セキュリティ診断を皮切りに、インシデントレスポンス、サイバー演習などセキュリティ業務に携わる。 2015年から大会終了まで東京2020組織委員会に出向し、CSIRT、脅威情報の分析などを担当。 内閣府 大臣官房 情報化参与 最高情報セキュリティアドバイザー CYDER推進委員。Hardening Project実行委員 令和4年 サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞 ISC2 Asia-Pacific ISLA™2017 、CISSP
エッジで動くデバイス作りにまつわる話 〜映像・センサー・電源〜
データ蓄積や計算リソース等の利用においては、「オンプレミスを持たずにパブリッククラウドを使う」か、「大規模に自営オンプレミス設備（データセンター）を設計・構築・運用している」かに二分化・類型化され、その構成法もデファクト化してきているように感じます。 他方、データ蓄積や計算リソースではない、「データセンターではないところで使う機材」――たとえば、映像等を含むセンサーやそれに伴う機械学習の推論処理をするリソース――については、現時点ではデファクトスタンダードといえるような製品やシステムは、まだ存在していないといえます。 このセッションでは、データセンターを飛び出した環境下で、映像やセンサーデータの活用をするための、デバイスの構築や製造に関して事例を挙げながら紹介します。「もし希望する価格や機能のものがあるなれば、それを買ってきて組み合わせて作り上げればいい」「世の中で量産販売されていないものを、いかに自らほどよく作り出していくのか」といった観点で、いくつかのキーワードと処理対象で考えていきます。ほどよいものが低コストでできるのであれば、それは競争力の源泉となることでしょう。 ＜要旨＞ ●実際作ってみたという観点で、開発や製造をしてくれる相手とどういった時間感覚でやってみたのかという共有 ●電源を作っていて考えたこと ●電源関連：エナジーハーベスティング ●取り扱い対象: センサー、映像
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ChatGPT：データ共有と大規模汎用言語モデル
さまざまなシステムにおいてAIの活用が進む中、「データ」のアセットとしての重要性が増してきています。とくに公的機関においては、データの共有・流通の基盤を「一つの大きな仮想プラットフォーム」化し、その上で種々のサービスを構築する取り組みが加速してきています。代表的な例として、「公共交通オープンデータ」「スマートシティリファレンスアーキテクチャ」などがあります。いずれも、サービスの元となりうるデータがあり、その活用の基盤の構築に主眼を置いています。 他方、GPT-3に代表される大規模汎用言語モデルが注目を集めています。とくにイノベーションの源泉ともなりうるChatGPTとその応用は、「データが持つ価値」について改めて考えさせられるものと言えます（GPT: Generative Pre-trained Transformer）。 本セッションではまず、「公的機関を中心に加速するデータ共有」「データ流通の加速がもたらす変革」について、データ基盤・スマートシティの専門家から紹介します。ついで、「ChatGPTがもたらすデータの価値」、とくに「言語資源の重要性」「ビジネス変革」について、自然言語処理の研究者から紹介します。 ＜要旨＞ ●データ共有 公的機関・データ基盤・スマートシティなどでの活用策 ●データ流通 加速化と、それがもたらす変革 ●Chat GPT データの価値向上と、ビジネス変革
現在、東京大学大学院情報学環教授、データ社会推進協議会会長、スマートシティ社会実装コンソーシアム・理事長などを務める。専門は計算機科学。特に、IoTやデータ流通プラットフォーム、スマートシティ、スマートビル、オープンデータ、OS、コンピューターネットワーク、HCI、ブロックチェーンなどの研究に取り組んできた。近年は、情報システムだけでなく、法制度やビジネスモデルも含んだ社会基盤としての情報プラットフォームの構築に関心を持つ。具体的には、データ連携基盤（DATA-EX）、スマートシティのプラットフォームとしての都市OSなどの研究・開発・社会実装に取り組んでいる。
ChatGPT：データ共有と大規模汎用言語モデル
さまざまなシステムにおいてAIの活用が進む中、「データ」のアセットとしての重要性が増してきています。とくに公的機関においては、データの共有・流通の基盤を「一つの大きな仮想プラットフォーム」化し、その上で種々のサービスを構築する取り組みが加速してきています。代表的な例として、「公共交通オープンデータ」「スマートシティリファレンスアーキテクチャ」などがあります。いずれも、サービスの元となりうるデータがあり、その活用の基盤の構築に主眼を置いています。 他方、GPT-3に代表される大規模汎用言語モデルが注目を集めています。とくにイノベーションの源泉ともなりうるChatGPTとその応用は、「データが持つ価値」について改めて考えさせられるものと言えます（GPT: Generative Pre-trained Transformer）。 本セッションではまず、「公的機関を中心に加速するデータ共有」「データ流通の加速がもたらす変革」について、データ基盤・スマートシティの専門家から紹介します。ついで、「ChatGPTがもたらすデータの価値」、とくに「言語資源の重要性」「ビジネス変革」について、自然言語処理の研究者から紹介します。 ＜要旨＞ ●データ共有 公的機関・データ基盤・スマートシティなどでの活用策 ●データ流通 加速化と、それがもたらす変革 ●Chat GPT データの価値向上と、ビジネス変革
Search relevanceのエキスパートで、専門は大規模な統計的機械学習、NLP、およびディープラーニング。マイクロソフトディベロップメントでAIりんなプロジェクトのディレクター（2015年〜）およびNLP研究チームのリーダーを経て、rinna株式会社を設立、代表取締役社長に就任。ゲーム、SNSなどのバーチャルな環境から、家電や車をはじめとしたモノにまで、さまざまなプラットフォームにAIを搭載することで実現される「温度のある世界」を目指し、人によりそうAIキャラクターの活用を日々思い描く。社長業だけでなく開発者としても活躍中。
ChatGPT：データ共有と大規模汎用言語モデル
さまざまなシステムにおいてAIの活用が進む中、「データ」のアセットとしての重要性が増してきています。とくに公的機関においては、データの共有・流通の基盤を「一つの大きな仮想プラットフォーム」化し、その上で種々のサービスを構築する取り組みが加速してきています。代表的な例として、「公共交通オープンデータ」「スマートシティリファレンスアーキテクチャ」などがあります。いずれも、サービスの元となりうるデータがあり、その活用の基盤の構築に主眼を置いています。 他方、GPT-3に代表される大規模汎用言語モデルが注目を集めています。とくにイノベーションの源泉ともなりうるChatGPTとその応用は、「データが持つ価値」について改めて考えさせられるものと言えます（GPT: Generative Pre-trained Transformer）。 本セッションではまず、「公的機関を中心に加速するデータ共有」「データ流通の加速がもたらす変革」について、データ基盤・スマートシティの専門家から紹介します。ついで、「ChatGPTがもたらすデータの価値」、とくに「言語資源の重要性」「ビジネス変革」について、自然言語処理の研究者から紹介します。 ＜要旨＞ ●データ共有 公的機関・データ基盤・スマートシティなどでの活用策 ●データ流通 加速化と、それがもたらす変革 ●Chat GPT データの価値向上と、ビジネス変革
1992 年マイクロソフト入社。 米国 Microsoft Corporation（Redmond）にて、主にメッセージングシステム、ディレクトリサービス、及びグローバル分散処理システムの研究開発を担当。 機械学習によるルーティングの最適化、コミュニケーションデータ（自然言語）の分析、モデル化に従事。 その後、アジア地域におけるサーバーアプリケーション製品群の研究開発グループ統括責任者を務めた後、 2009年 10 月より業務執行役員 ナショナルテクノロジーオフィサーに就任後は、エンタープライズ、 クラウドアーキテクチャ、ドキュメントフォーマット、文字コードなどの標準化および機械翻訳などに携わり、 2021年9月からはデジタル庁 プリンシパル ソリューション アーキテクト統括を兼務。
IOWN(2)：Smart NICがもたらすコンピューティングインフラの進化 〜IPUとDPU〜
数年前から、IPU (Infrastructure Processing Unit)・DPU (Data Processing Unit)といった「Smart NIC (Network Interface Card)」が登場し、市場の注目を集めています。これらは「プロセッサ付きのNIC」と例えていいでしょう。 本セッションでは、そうしたSmart NICについて、「そもそも どのようなものなのか」「なぜ必要になってきたのか」「こうしたNICの進化によって、IOWNを始めとするネットワークやコンピューティングのインフラは今後どのように進化していくのか」といった、実態と需要と将来性について議論します。 また、インフラの高度化へのIPU・DPUの適用を見据えて、Smart NICのプログラミング環境を整えるためのオープンソースプロジェクト『Open Programmable Infrastructure (OPI)』が、Linux Foundationの下で始まっています（2022年6月発表）。これはネットワーク／ストレージ／セキュリティなどの各領域において、APIの簡素化によって、IPU・DPUのポータブルかつ高パフォーマンスな活用を目指す活動です。このOPIについても紹介します。 ＜要旨＞ ●IPU、DPUとはなにか？ ●IPU、DPUのユースケース、メリット ●Open Programmable Infrastructureの活動概要
通信業界歴34年、Red Hat オープンソースの世界に飛び込んでから10年目を迎え、 チーフテクノロジストとして活動中。 現在はIOWN グローバル フォーラムのボードディレクター代理を勤め、 データセントリック・インフラストラクチャー・タスクフォース、 モバイルネットワーク・タスクフォース、 リファレンス・インプリメンテーション・モデル・タスクフォース等、 様々な活動に貢献。
IOWN(2)：Smart NICがもたらすコンピューティングインフラの進化 〜IPUとDPU〜
数年前から、IPU (Infrastructure Processing Unit)・DPU (Data Processing Unit)といった「Smart NIC (Network Interface Card)」が登場し、市場の注目を集めています。これらは「プロセッサ付きのNIC」と例えていいでしょう。 本セッションでは、そうしたSmart NICについて、「そもそも どのようなものなのか」「なぜ必要になってきたのか」「こうしたNICの進化によって、IOWNを始めとするネットワークやコンピューティングのインフラは今後どのように進化していくのか」といった、実態と需要と将来性について議論します。 また、インフラの高度化へのIPU・DPUの適用を見据えて、Smart NICのプログラミング環境を整えるためのオープンソースプロジェクト『Open Programmable Infrastructure (OPI)』が、Linux Foundationの下で始まっています（2022年6月発表）。これはネットワーク／ストレージ／セキュリティなどの各領域において、APIの簡素化によって、IPU・DPUのポータブルかつ高パフォーマンスな活用を目指す活動です。このOPIについても紹介します。 ＜要旨＞ ●IPU、DPUとはなにか？ ●IPU、DPUのユースケース、メリット ●Open Programmable Infrastructureの活動概要
1992年ノーザンテレコム ジャパン（ノーテルネットワークス）入社、通信事業者や企業向けに様々なネットワーク製品の技術サポートや提案活動に従事。その後、アルカテル・ルーセント（現ノキアソリューションズ&ネットワークス）、ジュニパーネットワークスにてスイッチ、ルーター、セキュリティなどの幅広い製品の提案活動に従事。2018年メラノックス テクノロジーズ入社、データセンターソリューションの提案活動に従事し、エヌビディアによる買収に伴い現職。通信事業者向けにSmart NICやDPUなどのネットワーキング製品の提案や啓蒙活動に従事。
IOWN(2)：Smart NICがもたらすコンピューティングインフラの進化 〜IPUとDPU〜
数年前から、IPU (Infrastructure Processing Unit)・DPU (Data Processing Unit)といった「Smart NIC (Network Interface Card)」が登場し、市場の注目を集めています。これらは「プロセッサ付きのNIC」と例えていいでしょう。 本セッションでは、そうしたSmart NICについて、「そもそも どのようなものなのか」「なぜ必要になってきたのか」「こうしたNICの進化によって、IOWNを始めとするネットワークやコンピューティングのインフラは今後どのように進化していくのか」といった、実態と需要と将来性について議論します。 また、インフラの高度化へのIPU・DPUの適用を見据えて、Smart NICのプログラミング環境を整えるためのオープンソースプロジェクト『Open Programmable Infrastructure (OPI)』が、Linux Foundationの下で始まっています（2022年6月発表）。これはネットワーク／ストレージ／セキュリティなどの各領域において、APIの簡素化によって、IPU・DPUのポータブルかつ高パフォーマンスな活用を目指す活動です。このOPIについても紹介します。 ＜要旨＞ ●IPU、DPUとはなにか？ ●IPU、DPUのユースケース、メリット ●Open Programmable Infrastructureの活動概要
エリクソン株式会社、アルカテル・ルーセント株式会社にて、3Gネットワークの立ち上げから4G/5Gネットワークに必要なソフトウェアソリューション構築をコンサルタントとしてAPJリージョンにて展開。2017年よりインテル(株)にてAPJリージョンのクラウド事業者向け事業開発部長を担当し、クラウドインフラ向けソリューションのサポートを提供。2021年より、クラウド・通信事業者様向けの事業を統括(現職)。
IOWN(2)：Smart NICがもたらすコンピューティングインフラの進化 〜IPUとDPU〜
数年前から、IPU (Infrastructure Processing Unit)・DPU (Data Processing Unit)といった「Smart NIC (Network Interface Card)」が登場し、市場の注目を集めています。これらは「プロセッサ付きのNIC」と例えていいでしょう。 本セッションでは、そうしたSmart NICについて、「そもそも どのようなものなのか」「なぜ必要になってきたのか」「こうしたNICの進化によって、IOWNを始めとするネットワークやコンピューティングのインフラは今後どのように進化していくのか」といった、実態と需要と将来性について議論します。 また、インフラの高度化へのIPU・DPUの適用を見据えて、Smart NICのプログラミング環境を整えるためのオープンソースプロジェクト『Open Programmable Infrastructure (OPI)』が、Linux Foundationの下で始まっています（2022年6月発表）。これはネットワーク／ストレージ／セキュリティなどの各領域において、APIの簡素化によって、IPU・DPUのポータブルかつ高パフォーマンスな活用を目指す活動です。このOPIについても紹介します。 ＜要旨＞ ●IPU、DPUとはなにか？ ●IPU、DPUのユースケース、メリット ●Open Programmable Infrastructureの活動概要
2003年NTT入社。以来、分散コンピューティング・ネットワーキングアーキテクチャに関する研究・プロダクト開発に従事。2015-2018年に、 NTTドコモにて、ネットワーク仮想化の検討、ETSI-NFV、3GPPにおける標準化を担当。現在は、NTTソフトウェアイノベーションセンタ担当部長として、NTTが掲げるIOWN構想の実現に向けたコンピューティング基盤とその応用に関する研究開発を推進。博士（工学）。
ソフトウェアのサプライチェーン管理 〜経済安保の観点で求められること・できること〜
ランサムウェアの被害組織から、インシデントに至った経緯や実態が報告書という形で公開されています。組織的・技術的な対策がいくつか挙げられる中、システム・ソフトウェアの提供元である事業者・ベンダーにおける対応や、サプライチェーンの管理について指摘がなされています。 なぜ、重大な脆弱性の対策が行われず、放置されてしまうのか。システムの要件定義の段階で、顧客とベンダーの間でセキュリティ上のリスクについてどこまで検討すればよいのか。運用後の役割分担は誰がどうやって決めればいいのか。ソフトウェアサプライチェーンの管理は、様々なプレイヤーが関係しあって複雑さを増しています。 また、経済安全保障推進法の「基幹インフラの安全性・信頼性の確保」の観点では、重要インフラ企業に国が指定した設備を導入したり・維持管理を外部委託したりする場合には、事前に所管省庁へ届け出が必要となります。具体的には、「設備の製造過程で不正なプログラムが組み込まれず」「サイバー攻撃で被害が出てもサービスが継続可能」であることを求められます。取引先である「設備の納入元」や「維持管理を委託する企業」の情報も、申告対象に含まれます。こうした国の取組に対して、供給する側として備えておくべき、今すぐできる対策とはなにか？ ソフトウェアのライフサイクルを管理するために、提供する側・される側を含め、どういった情報連携をするべきか。「セキュリティ品質確保の管理方法としての、SBOM(Software Bill of Materials)をはじめとしたソフトウェアサプライチェーンに関する取り組み」「先進的な脆弱性管理を行っている企業の事例、取り組みの中でうまくいかない部分」「ツールや管理システムの話だけではなく、業界を巻き込む形での情報連携」などの取り組みについて、ご紹介します。 ＜要旨＞ ●インフラ事業者（顧客）とサプライヤー（SIer、販売店）、デベロッパー（ソフトウェアベンダ）の連携 ●ソフトウェア管理の透明性の取組（クラウドサービスの選定基準とか、開発委託先管理の話も）
国内製造企業の制御システム機器の開発者として14年間従事した後、セキュリティーベンダーに転職。制御システム開発の経験をもつセキュリティー専門家として、産業サイバーセキュリティーの文化醸成（ビジネス化）をめざし、国内外の講演、執筆などの啓発やソリューション提案などのビジネス活動を行っている。 独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）産業サイバーセキュリティセンター（ICSCoE）専門委員（非常勤） 経済産業省 商務情報政策局 情報セキュリティ対策専門官（非常勤） 名古屋工業大学 産学官金連携機構 ものづくりDX研究所 客員准教授（非常勤）
ソフトウェアのサプライチェーン管理 〜経済安保の観点で求められること・できること〜
ランサムウェアの被害組織から、インシデントに至った経緯や実態が報告書という形で公開されています。組織的・技術的な対策がいくつか挙げられる中、システム・ソフトウェアの提供元である事業者・ベンダーにおける対応や、サプライチェーンの管理について指摘がなされています。 なぜ、重大な脆弱性の対策が行われず、放置されてしまうのか。システムの要件定義の段階で、顧客とベンダーの間でセキュリティ上のリスクについてどこまで検討すればよいのか。運用後の役割分担は誰がどうやって決めればいいのか。ソフトウェアサプライチェーンの管理は、様々なプレイヤーが関係しあって複雑さを増しています。 また、経済安全保障推進法の「基幹インフラの安全性・信頼性の確保」の観点では、重要インフラ企業に国が指定した設備を導入したり・維持管理を外部委託したりする場合には、事前に所管省庁へ届け出が必要となります。具体的には、「設備の製造過程で不正なプログラムが組み込まれず」「サイバー攻撃で被害が出てもサービスが継続可能」であることを求められます。取引先である「設備の納入元」や「維持管理を委託する企業」の情報も、申告対象に含まれます。こうした国の取組に対して、供給する側として備えておくべき、今すぐできる対策とはなにか？ ソフトウェアのライフサイクルを管理するために、提供する側・される側を含め、どういった情報連携をするべきか。「セキュリティ品質確保の管理方法としての、SBOM(Software Bill of Materials)をはじめとしたソフトウェアサプライチェーンに関する取り組み」「先進的な脆弱性管理を行っている企業の事例、取り組みの中でうまくいかない部分」「ツールや管理システムの話だけではなく、業界を巻き込む形での情報連携」などの取り組みについて、ご紹介します。 ＜要旨＞ ●インフラ事業者（顧客）とサプライヤー（SIer、販売店）、デベロッパー（ソフトウェアベンダ）の連携 ●ソフトウェア管理の透明性の取組（クラウドサービスの選定基準とか、開発委託先管理の話も）
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ネットワーク化する量子コンピュータ
量子コンピュータの発展はめざましく、量子エラー訂正の実証も進むなど、本格的なコンピュータシステムに至るまでのマイルストーンが着々と達成されつつあります。くわえて量子ビットを集積化する技術が実現すれば、急速なスケールアップがもたらされ、AIやインターネットと並ぶ、もしくは、それ以上のインパクトを発揮することになるでしょう。 しかしながら、量子ビットの「微細化」は量子力学によって制約されており、微細化のみによる集積化では早々に限界が訪れます。これを解決する有力な手法が、じつはご存知「ネットワーク化」です。つまり我々ICT技術者が培ってきた知見もまた、集積化の実現にむけての鍵といえます。 従来型のデジタルコンピュータでは、2台のコンピュータを並列化したときの性能上昇は高々2倍でした。ところが量子コンピュータでは、複数台を並列化して動作させたときの効能がまったく異なります。そうした「量子ならでは」のディスカッションの中においても、我々に馴染みのある単語が飛び出すことでしょう。さらに、そのような量子ネットワークは、広域量子ネットワーク、すなわち、量子インターネットへの発展の可能性を有しています。 本セッションでは、”分散”量子コンピュータ研究開発のホットなディスカッションを、量子コンピュータや量子ネットワークの実装に取り組む専門家から、参加者のみなさんにお届けします。本格的な量子コンピュータ・量子インターネットの実現までの機を測って頂く一助となり、また、量子情報技術におけるビジネスチャンスを見出すきっかけになれば幸いです。 ＜要旨＞ ●量子コンピュータ開発最新動向 ●量子ネットワーク開発最新動向 ●量子コンピュータのネットワーク化 ●量子インターネット ●デジタル情報技術と量子技術の繋がり
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ネットワーク化する量子コンピュータ
量子コンピュータの発展はめざましく、量子エラー訂正の実証も進むなど、本格的なコンピュータシステムに至るまでのマイルストーンが着々と達成されつつあります。くわえて量子ビットを集積化する技術が実現すれば、急速なスケールアップがもたらされ、AIやインターネットと並ぶ、もしくは、それ以上のインパクトを発揮することになるでしょう。 しかしながら、量子ビットの「微細化」は量子力学によって制約されており、微細化のみによる集積化では早々に限界が訪れます。これを解決する有力な手法が、じつはご存知「ネットワーク化」です。つまり我々ICT技術者が培ってきた知見もまた、集積化の実現にむけての鍵といえます。 従来型のデジタルコンピュータでは、2台のコンピュータを並列化したときの性能上昇は高々2倍でした。ところが量子コンピュータでは、複数台を並列化して動作させたときの効能がまったく異なります。そうした「量子ならでは」のディスカッションの中においても、我々に馴染みのある単語が飛び出すことでしょう。さらに、そのような量子ネットワークは、広域量子ネットワーク、すなわち、量子インターネットへの発展の可能性を有しています。 本セッションでは、”分散”量子コンピュータ研究開発のホットなディスカッションを、量子コンピュータや量子ネットワークの実装に取り組む専門家から、参加者のみなさんにお届けします。本格的な量子コンピュータ・量子インターネットの実現までの機を測って頂く一助となり、また、量子情報技術におけるビジネスチャンスを見出すきっかけになれば幸いです。 ＜要旨＞ ●量子コンピュータ開発最新動向 ●量子ネットワーク開発最新動向 ●量子コンピュータのネットワーク化 ●量子インターネット ●デジタル情報技術と量子技術の繋がり
2018年 東京大学 工学系研究科 物理工学専攻 博士課程修了 工学博士。同年日本電信電話(株)入社。誤り耐性量子計算機の研究開発に従事。NTTコンピュータ&データサイエンス研究所 准特別研究員。
ネットワーク化する量子コンピュータ
量子コンピュータの発展はめざましく、量子エラー訂正の実証も進むなど、本格的なコンピュータシステムに至るまでのマイルストーンが着々と達成されつつあります。くわえて量子ビットを集積化する技術が実現すれば、急速なスケールアップがもたらされ、AIやインターネットと並ぶ、もしくは、それ以上のインパクトを発揮することになるでしょう。 しかしながら、量子ビットの「微細化」は量子力学によって制約されており、微細化のみによる集積化では早々に限界が訪れます。これを解決する有力な手法が、じつはご存知「ネットワーク化」です。つまり我々ICT技術者が培ってきた知見もまた、集積化の実現にむけての鍵といえます。 従来型のデジタルコンピュータでは、2台のコンピュータを並列化したときの性能上昇は高々2倍でした。ところが量子コンピュータでは、複数台を並列化して動作させたときの効能がまったく異なります。そうした「量子ならでは」のディスカッションの中においても、我々に馴染みのある単語が飛び出すことでしょう。さらに、そのような量子ネットワークは、広域量子ネットワーク、すなわち、量子インターネットへの発展の可能性を有しています。 本セッションでは、”分散”量子コンピュータ研究開発のホットなディスカッションを、量子コンピュータや量子ネットワークの実装に取り組む専門家から、参加者のみなさんにお届けします。本格的な量子コンピュータ・量子インターネットの実現までの機を測って頂く一助となり、また、量子情報技術におけるビジネスチャンスを見出すきっかけになれば幸いです。 ＜要旨＞ ●量子コンピュータ開発最新動向 ●量子ネットワーク開発最新動向 ●量子コンピュータのネットワーク化 ●量子インターネット ●デジタル情報技術と量子技術の繋がり
1994年、研究者として活躍する両親のもとに生まれ、つくば市で育つ。東京大学工学部で機械学習を研究し、同大学院の情報理工学系研究科知能機械情報学専攻に進学。在学中、ドイツ・ミュンヘン工科大学へ留学し、その後、アフリカでインターンを経験したことがきっかけで、大阪大学の藤井啓祐教授と出会う。実用性が未知数の量子計算機に魅力を感じ、2018年2月に株式会社QunaSysを創業。素粒子物理学や物性物理学など高度な専門知識を持つメンバーが一丸となり、量子コンピュータを社会に役に立たせることを目指す。量子コンピュータの用途を広げるアルゴリズム研究を行いながら、量子コンピュータを利用するためのソフトウェア開発に取り組んでいる。
ネットワーク化する量子コンピュータ
量子コンピュータの発展はめざましく、量子エラー訂正の実証も進むなど、本格的なコンピュータシステムに至るまでのマイルストーンが着々と達成されつつあります。くわえて量子ビットを集積化する技術が実現すれば、急速なスケールアップがもたらされ、AIやインターネットと並ぶ、もしくは、それ以上のインパクトを発揮することになるでしょう。 しかしながら、量子ビットの「微細化」は量子力学によって制約されており、微細化のみによる集積化では早々に限界が訪れます。これを解決する有力な手法が、じつはご存知「ネットワーク化」です。つまり我々ICT技術者が培ってきた知見もまた、集積化の実現にむけての鍵といえます。 従来型のデジタルコンピュータでは、2台のコンピュータを並列化したときの性能上昇は高々2倍でした。ところが量子コンピュータでは、複数台を並列化して動作させたときの効能がまったく異なります。そうした「量子ならでは」のディスカッションの中においても、我々に馴染みのある単語が飛び出すことでしょう。さらに、そのような量子ネットワークは、広域量子ネットワーク、すなわち、量子インターネットへの発展の可能性を有しています。 本セッションでは、”分散”量子コンピュータ研究開発のホットなディスカッションを、量子コンピュータや量子ネットワークの実装に取り組む専門家から、参加者のみなさんにお届けします。本格的な量子コンピュータ・量子インターネットの実現までの機を測って頂く一助となり、また、量子情報技術におけるビジネスチャンスを見出すきっかけになれば幸いです。 ＜要旨＞ ●量子コンピュータ開発最新動向 ●量子ネットワーク開発最新動向 ●量子コンピュータのネットワーク化 ●量子インターネット ●デジタル情報技術と量子技術の繋がり
1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程 了。 同年4月 株式会社東芝 入社。1990年より2年間 米国ニュージャージ州 ベルコア社、1994年より2年間 米国ニューヨーク市 コロンビア大学にて客員研究員。1994年ラベルスイッチ技術のもととなるセルスイッチルータ技術を IETFに提案し、その後、セルスイッチルータの研究・開発・マーケティングに従事。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職(東京大学 情報理工学系研究科 教授) WIDEプロジェクト代表。MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC(日本ネットワークインフォメーションセンター)理事長、東大グリーンICTプロジェクト代表、日本データセンター協会 副理事長/運営委員会委員長、IPTVフォーラム理事長、デジタル庁 シニア・エキスパート。 工学博士(東京大学)。 著書 「サイバー ファースト ～デジタルとリアルの逆転経済」、インプレス社、2017年6月 「インターネット・バイ・デザイン」、東京大学出版会、2016年6月 「なぜ東大は30%の節電に成功したのか？」、幻冬舎2012年3月。
海底ケーブルを取り巻く環境
トンガの海底火山の爆発による損傷の影響で関心を呼んだ「海底ケーブル」。本セッションでは、日本を、あるいは世界を取り巻く海底ケーブルの置かれた環境について紹介します。 いまやGoogleやMeta Platforms（旧Facebook）などの巨大プラットフォーマーが海底ケーブルの敷設に直接乗り出し、“主役交代”とまで言われていますが、その意図は一体どういったものなのでしょう。そもそも、海底ケーブルの実際の施工はどのように行われ、また故障の際にはどのように修理しているのでしょう。海底ケーブルと陸上側の設備の接続はどうなっているのでしょう。「火山の噴火」や「漁船によるうっかり切断」といった自然災害・事故をはじめとする、海底ケーブルの運用上のさまざまなリスクにどう対処しているのでしょう。結果、私たちの日常生活と海底ケーブルとは、どのような関りを持っているのでしょう。 海底ケーブルシステムの全体像を具体的な事例とともに俯瞰しつつ、潜在するリスクとそれに対する考察を含め、現在の通信ビジネスの最前線に迫ります。またNTTグループにおける海底ケーブル構築戦略の一端を紹介します。 ＜要旨＞ ●海底ケーブルが一般にも注目されるようになったきっかけ「トンガ海底火山噴火」 ●不測の事態を防ぐメンテナンスの在り方 ●建設ラッシュが続く海底ケーブルの敷設計画 ●今後の市場見通し ●混沌とする国際情勢の中の海底ケーブル ●私たちが望む姿
NTTリミテッドジャパン株式会社 サービス部ネットワークサービス部門 担当部長 1986年NTT入社。 加入電話サービスに関わる営業（ネットワーク営業）に携わったのち、国際本部にて国際協力案件に従事。フィリピン、香港、シンガポール駐在を経て、NTTの国際事業進出と同時に1998年に設立されたNTT国際ネットワーク株式会社の立ち上げに参画。 そこで海底ケーブル事業に出会い、それ以降当該事業を中心に活動。 NTTグループ再編の流れの中でも一貫して海底ケーブル事業に従事。Orient Link社（シンガポール）およびセレンジュノネットワーク社（日本）の代表取締役を兼任。 2020年7月より現職。
海底ケーブルを取り巻く環境
トンガの海底火山の爆発による損傷の影響で関心を呼んだ「海底ケーブル」。本セッションでは、日本を、あるいは世界を取り巻く海底ケーブルの置かれた環境について紹介します。 いまやGoogleやMeta Platforms（旧Facebook）などの巨大プラットフォーマーが海底ケーブルの敷設に直接乗り出し、“主役交代”とまで言われていますが、その意図は一体どういったものなのでしょう。そもそも、海底ケーブルの実際の施工はどのように行われ、また故障の際にはどのように修理しているのでしょう。海底ケーブルと陸上側の設備の接続はどうなっているのでしょう。「火山の噴火」や「漁船によるうっかり切断」といった自然災害・事故をはじめとする、海底ケーブルの運用上のさまざまなリスクにどう対処しているのでしょう。結果、私たちの日常生活と海底ケーブルとは、どのような関りを持っているのでしょう。 海底ケーブルシステムの全体像を具体的な事例とともに俯瞰しつつ、潜在するリスクとそれに対する考察を含め、現在の通信ビジネスの最前線に迫ります。またNTTグループにおける海底ケーブル構築戦略の一端を紹介します。 ＜要旨＞ ●海底ケーブルが一般にも注目されるようになったきっかけ「トンガ海底火山噴火」 ●不測の事態を防ぐメンテナンスの在り方 ●建設ラッシュが続く海底ケーブルの敷設計画 ●今後の市場見通し ●混沌とする国際情勢の中の海底ケーブル ●私たちが望む姿
株式会社NTTドコモ NW本部インフラデザイン部 担当部長 1997年NTT入社。 入社後に携わった国際海底ケーブルプロジェクトを振り出しに、高速広帯域バックボーンサービスの立ち上げに参画し、サービス仕様の策定からお客様へのシステム導入支援まで幅広く経験。 その後、グループ各社でネットワーク企画をベースにISP事業やNTTグループ横断的なネットワーク戦略策定に従事。 NTTコミュニケーションズにてインフラネットワーク設備のマネジメントを行うこととなった後、グループ再編によりチームとミッションが一体でNTTドコモへ移管。 2022年7月より現職。
海底ケーブルを取り巻く環境
トンガの海底火山の爆発による損傷の影響で関心を呼んだ「海底ケーブル」。本セッションでは、日本を、あるいは世界を取り巻く海底ケーブルの置かれた環境について紹介します。 いまやGoogleやMeta Platforms（旧Facebook）などの巨大プラットフォーマーが海底ケーブルの敷設に直接乗り出し、“主役交代”とまで言われていますが、その意図は一体どういったものなのでしょう。そもそも、海底ケーブルの実際の施工はどのように行われ、また故障の際にはどのように修理しているのでしょう。海底ケーブルと陸上側の設備の接続はどうなっているのでしょう。「火山の噴火」や「漁船によるうっかり切断」といった自然災害・事故をはじめとする、海底ケーブルの運用上のさまざまなリスクにどう対処しているのでしょう。結果、私たちの日常生活と海底ケーブルとは、どのような関りを持っているのでしょう。 海底ケーブルシステムの全体像を具体的な事例とともに俯瞰しつつ、潜在するリスクとそれに対する考察を含め、現在の通信ビジネスの最前線に迫ります。またNTTグループにおける海底ケーブル構築戦略の一端を紹介します。 ＜要旨＞ ●海底ケーブルが一般にも注目されるようになったきっかけ「トンガ海底火山噴火」 ●不測の事態を防ぐメンテナンスの在り方 ●建設ラッシュが続く海底ケーブルの敷設計画 ●今後の市場見通し ●混沌とする国際情勢の中の海底ケーブル ●私たちが望む姿
NTTワールドエンジニアリングマリン株式会社 代表取締役社長 1988年NTT入社。 通信端末の設置工事、修理、線路設備の敷設及び保守、電話交換機新設工事等に従事したのち、OCNサービスのオペレーション業務に従事。 その後、NTTコミュニケーションズが提供する法人向けサービスの故障受付センターでの業務を経験し、同社が保有するインフラ設備を統括するチームで活動。 2020年6月より現職。
OpenRoaming：国際無線LANローミングがやってくる！
OpenRoamingは、WBA (Wireless Broadband Alliance)が推進する、安全性とプライバシーを確保できる国際的な無線ローミング基盤です。 OpenRoamingによって、ひとつのアカウントが世界中で利用でき、自動接続で利便性が高く、偽基地局や盗聴に対しても安全な、公衆無線LANなどを実現することができるようになります。 世界的には、AT&Tを筆頭に大手携帯電話会社も参加しており、SIM認証でOpenRoamingを利用することができるため、多様なアクセス方式を適材適所で、セキュリティを保ったまま使い分けることも可能になります。 本セッションでは、「OpenRoamingとその基礎になるPasspointの技術」と、「日本における取り組み」について紹介します。とくに、公衆無線LAN基盤としてOpenRoamingを採用する東京都の先進事例を紹介し、利点や課題などを抽出します。 ＜要旨＞ ●OpenRoaming 技術詳細と取り組み ●東京都における事例紹介 ●Q＆A、ディスカッション
2008年より東北大学准教授(サイバーサイエンスセンター)，及び，国立情報学研究所客員准教授。1995年東北大学大学院工学研究科博士後期課程了，博士（工学）。画像認識，文書・文字認識，視覚障害者補助，モバイルネットワーク，認証連携，ネットワーク管理技術等の研究及び情報基盤の企画・運用等に従事。2017年より「セキュア公衆無線LAN ローミング研究会」発起人・幹事．2018年よりセキュア公衆無線LAN ローミング基盤Cityroamを立ち上げ，運用中．2017年よりWireless Broadband Alliance (WBA)の各種WGにて活動，ローミング基盤の立ち上げに貢献し，2019年WBA OpenRoamingに国内初参加を実現，2022年CONTRIBUTORS AWARD受賞．電子情報通信学会，情報処理学会，IEEE Computer Society会員。2011年よりGlobal eduroam Governance Committee委員（第1〜4期）。
OpenRoaming：国際無線LANローミングがやってくる！
OpenRoamingは、WBA (Wireless Broadband Alliance)が推進する、安全性とプライバシーを確保できる国際的な無線ローミング基盤です。 OpenRoamingによって、ひとつのアカウントが世界中で利用でき、自動接続で利便性が高く、偽基地局や盗聴に対しても安全な、公衆無線LANなどを実現することができるようになります。 世界的には、AT&Tを筆頭に大手携帯電話会社も参加しており、SIM認証でOpenRoamingを利用することができるため、多様なアクセス方式を適材適所で、セキュリティを保ったまま使い分けることも可能になります。 本セッションでは、「OpenRoamingとその基礎になるPasspointの技術」と、「日本における取り組み」について紹介します。とくに、公衆無線LAN基盤としてOpenRoamingを採用する東京都の先進事例を紹介し、利点や課題などを抽出します。 ＜要旨＞ ●OpenRoaming 技術詳細と取り組み ●東京都における事例紹介 ●Q＆A、ディスカッション
2005年、ソフトバンクBB株式会社(現ソフトバンク株式会社)に入社。ソフトバンクネットワークの対外接続の企画設計、IPアドレス企画設計、各種ブロードバンドサービスの技術企画業務に従事。並行して、日本最大級、約7000名のエンジニアコミュニティであるJANOGの会長を務める（2017年〜2022年）。 2019年12月に東京都に入都。デジタルシフト推進担当課長としてTOKYO Data Highway戦略、街のDX、都庁のDXを推進中。ビートルズとヘビメタが大好き!
OpenRoaming：国際無線LANローミングがやってくる！
OpenRoamingは、WBA (Wireless Broadband Alliance)が推進する、安全性とプライバシーを確保できる国際的な無線ローミング基盤です。 OpenRoamingによって、ひとつのアカウントが世界中で利用でき、自動接続で利便性が高く、偽基地局や盗聴に対しても安全な、公衆無線LANなどを実現することができるようになります。 世界的には、AT&Tを筆頭に大手携帯電話会社も参加しており、SIM認証でOpenRoamingを利用することができるため、多様なアクセス方式を適材適所で、セキュリティを保ったまま使い分けることも可能になります。 本セッションでは、「OpenRoamingとその基礎になるPasspointの技術」と、「日本における取り組み」について紹介します。とくに、公衆無線LAN基盤としてOpenRoamingを採用する東京都の先進事例を紹介し、利点や課題などを抽出します。 ＜要旨＞ ●OpenRoaming 技術詳細と取り組み ●東京都における事例紹介 ●Q＆A、ディスカッション
ソフトウェア開発者としてキャリアをスタートさせる。現在シスコシステムズにおいて、主にサービスプロバイダ向けの技術支援、アーキテクチャ検討、コンサルティングを行っている。分散コンピューティング、ネットワーク・システム・アーキテクチャ、モバイルシステムを専門とする。2021年11月MPLS Japan Award受賞。2022年4月日本経済新聞「テクノロジストの時代」で紹介される。
メタバース最新動向 〜ビジネスでの活用と可能性〜
現在、メタバースは再度注目を浴びており、急速に発展しています。2020年代に入ってからは、仮想通貨やブロックチェーン技術の進化、高速なネットワーク環境の普及、VR技術の発展なども相まって、メタバースのさらなる開発と利用が模索されています。 さらに、メタバースは多くの業界で注目を集めて始めており、ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融・広告など、さまざまな業種の方々から関心を持たれ、いくつかの業界団体も設立されています。とくに金融業界からの注目が高くなっており、暗号通貨の広がりとともに、メタバースを利用した商取引も現実性を帯びています。他にもオンライン会議やビジネス会合、エンターテイメント、教育などへの活用が期待されています。 本講演では、メタバースの技術的な傾向とビジネスへの適用動向に関して、講演とパネルディスカッションを通じて理解を深めて頂きます。メタバースについてなんとなく聞いたことがあったり、過去に動向を調べたことはあるけれども、現在また再燃しているメタバースを取り巻く状況について、その最新動向を把握したい方に向けたセッションとなります。メタバースのキープレイヤーが、これからのメタバースの用途と可能性をズバリ予測します。 ＜要旨＞ ●メタバースの技術的な傾向 ●ビジネスへの適用動向 ●業界（業界団体）のうごき：ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融（暗号通貨・商取引）・広告 など ●活用への期待：オンライン会議・ビジネス会合・エンターテイメント・教育 など
東京大学 総長特任補佐・先端科学技術研究センター 副所長 身体情報学分野教授。博士（工学）。 自在化技術、人間拡張工学、エンタテインメント工学に興味を持つ。 米TIME誌Coolest Invention of the Year、文部科学大臣表彰若手科学者賞などを受賞。 超人スポーツ協会代表理事、情報処理学会理事、日本バーチャルリアリティ学会理事、日本学術会議連携会員等を兼務。 著書に『スーパーヒューマン誕生！人間はSFを超える』（NHK出版新書）、『自在化身体論』（NTS）他。
メタバース最新動向 〜ビジネスでの活用と可能性〜
現在、メタバースは再度注目を浴びており、急速に発展しています。2020年代に入ってからは、仮想通貨やブロックチェーン技術の進化、高速なネットワーク環境の普及、VR技術の発展なども相まって、メタバースのさらなる開発と利用が模索されています。 さらに、メタバースは多くの業界で注目を集めて始めており、ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融・広告など、さまざまな業種の方々から関心を持たれ、いくつかの業界団体も設立されています。とくに金融業界からの注目が高くなっており、暗号通貨の広がりとともに、メタバースを利用した商取引も現実性を帯びています。他にもオンライン会議やビジネス会合、エンターテイメント、教育などへの活用が期待されています。 本講演では、メタバースの技術的な傾向とビジネスへの適用動向に関して、講演とパネルディスカッションを通じて理解を深めて頂きます。メタバースについてなんとなく聞いたことがあったり、過去に動向を調べたことはあるけれども、現在また再燃しているメタバースを取り巻く状況について、その最新動向を把握したい方に向けたセッションとなります。メタバースのキープレイヤーが、これからのメタバースの用途と可能性をズバリ予測します。 ＜要旨＞ ●メタバースの技術的な傾向 ●ビジネスへの適用動向 ●業界（業界団体）のうごき：ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融（暗号通貨・商取引）・広告 など ●活用への期待：オンライン会議・ビジネス会合・エンターテイメント・教育 など
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
メタバース最新動向 〜ビジネスでの活用と可能性〜
現在、メタバースは再度注目を浴びており、急速に発展しています。2020年代に入ってからは、仮想通貨やブロックチェーン技術の進化、高速なネットワーク環境の普及、VR技術の発展なども相まって、メタバースのさらなる開発と利用が模索されています。 さらに、メタバースは多くの業界で注目を集めて始めており、ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融・広告など、さまざまな業種の方々から関心を持たれ、いくつかの業界団体も設立されています。とくに金融業界からの注目が高くなっており、暗号通貨の広がりとともに、メタバースを利用した商取引も現実性を帯びています。他にもオンライン会議やビジネス会合、エンターテイメント、教育などへの活用が期待されています。 本講演では、メタバースの技術的な傾向とビジネスへの適用動向に関して、講演とパネルディスカッションを通じて理解を深めて頂きます。メタバースについてなんとなく聞いたことがあったり、過去に動向を調べたことはあるけれども、現在また再燃しているメタバースを取り巻く状況について、その最新動向を把握したい方に向けたセッションとなります。メタバースのキープレイヤーが、これからのメタバースの用途と可能性をズバリ予測します。 ＜要旨＞ ●メタバースの技術的な傾向 ●ビジネスへの適用動向 ●業界（業界団体）のうごき：ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融（暗号通貨・商取引）・広告 など ●活用への期待：オンライン会議・ビジネス会合・エンターテイメント・教育 など
JICベンチャー・グロース・インベストメンツ プリンシパル/イノベーションストラテジスト 野村総合研究所などを経て現職。産業革新投資機構グループのベンチャーキャピタルのJICベンチャーグロースインベストメンツのイノベーションストラテジストとしてスタートアップの成長支援や、企業のスタートアップ連携・オープンイノベーション支援、イノベーションのためのルール形成等に取り組む。また、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科 研究員として、メタバース・デジタルツインの社会実装に向けての研究や、ラインビルダー・ロボットSIerなどの産業エコシステムに関する研究を実施。近著に『メタ産業革命～メタバース×デジタルツインでビジネスが変わる～』『製造業プラットフォームビジネス』『日本型プラットフォームビジネス』や、WebメディアMONOistやビジネス+ITでの連載など。
メタバース最新動向 〜ビジネスでの活用と可能性〜
現在、メタバースは再度注目を浴びており、急速に発展しています。2020年代に入ってからは、仮想通貨やブロックチェーン技術の進化、高速なネットワーク環境の普及、VR技術の発展なども相まって、メタバースのさらなる開発と利用が模索されています。 さらに、メタバースは多くの業界で注目を集めて始めており、ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融・広告など、さまざまな業種の方々から関心を持たれ、いくつかの業界団体も設立されています。とくに金融業界からの注目が高くなっており、暗号通貨の広がりとともに、メタバースを利用した商取引も現実性を帯びています。他にもオンライン会議やビジネス会合、エンターテイメント、教育などへの活用が期待されています。 本講演では、メタバースの技術的な傾向とビジネスへの適用動向に関して、講演とパネルディスカッションを通じて理解を深めて頂きます。メタバースについてなんとなく聞いたことがあったり、過去に動向を調べたことはあるけれども、現在また再燃しているメタバースを取り巻く状況について、その最新動向を把握したい方に向けたセッションとなります。メタバースのキープレイヤーが、これからのメタバースの用途と可能性をズバリ予測します。 ＜要旨＞ ●メタバースの技術的な傾向 ●ビジネスへの適用動向 ●業界（業界団体）のうごき：ビジネス一般・エンターテインメント・教育・不動産・金融（暗号通貨・商取引）・広告 など ●活用への期待：オンライン会議・ビジネス会合・エンターテイメント・教育 など
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
集合住宅等インターネット劣悪環境の実態把握と改善手法
現代生活のインターネットへの依存度は高まり、さらにコロナ禍が我々の生活スタイルに大きな変貌を与えました。個人のインターネット利用は、在宅勤務や遠隔授業といった自宅でのビジネス・教育用途へと急拡大し、安定した通信品質が求められる「社会を支える基盤」として位置づけられるに至っています。 しかしこのような中、集合住宅では、全戸一律でインターネットの方式が決まっていたり、入居者が個別に各戸まで光ファイバを用いたサービスを契約しようにも「配管に余裕がない」等の理由で拒まれる等、選択肢が限られることが少なくありません。結果、通信環境に課題があっても、古い方式のインターネット環境をやむなく利用し続けたり、また、各個人だけでは解決できないことも多く、大都市・地方を問わず集合住宅単位でのデジタル・デバイドが発生しています。 本セッションでは、集合住宅等、インターネット環境の改善が容易ではない施設における実状を整理するとともに、その解決に向けた活動と実現方法について議論します。 ＜要旨＞ ●改善困難なインターネット環境の実態（例：集合住宅） ●「COVID-19」「GIGAスクール」で起こったこと ●課題の解決に向けた活動 ●改善手法
1988年4月 東京大学助手 1994年5月 九州大学講師 1998年10月 メディアエクスチェンジ株式会社へ転職 2005年6月 同社退職 2005年10月 株式会社パワードコムに入社 2006年1月 合併によりKDDI株式会社に所属 2006年12月 日本インターネットエクスチェンジ株式会社に出向 2007年3月 同社 代表取締役社長 2016年6月 日本ネットワークイネイブラー株式会社 代表取締役社長 2021年7月 東京大学生産技術研究所リサーチフェロー 2021年4月 日本ネットワークイネイブラー株式会社 フェロー 2023年1月 合併により株式会社JPIXフェロー
集合住宅等インターネット劣悪環境の実態把握と改善手法
現代生活のインターネットへの依存度は高まり、さらにコロナ禍が我々の生活スタイルに大きな変貌を与えました。個人のインターネット利用は、在宅勤務や遠隔授業といった自宅でのビジネス・教育用途へと急拡大し、安定した通信品質が求められる「社会を支える基盤」として位置づけられるに至っています。 しかしこのような中、集合住宅では、全戸一律でインターネットの方式が決まっていたり、入居者が個別に各戸まで光ファイバを用いたサービスを契約しようにも「配管に余裕がない」等の理由で拒まれる等、選択肢が限られることが少なくありません。結果、通信環境に課題があっても、古い方式のインターネット環境をやむなく利用し続けたり、また、各個人だけでは解決できないことも多く、大都市・地方を問わず集合住宅単位でのデジタル・デバイドが発生しています。 本セッションでは、集合住宅等、インターネット環境の改善が容易ではない施設における実状を整理するとともに、その解決に向けた活動と実現方法について議論します。 ＜要旨＞ ●改善困難なインターネット環境の実態（例：集合住宅） ●「COVID-19」「GIGAスクール」で起こったこと ●課題の解決に向けた活動 ●改善手法
パソコン通信黎明期の商用サービス(ASCIINET)でシステム運用・開発を担当。 その後、ISP数社(ネットワーク情報サービス、東京インターネット)を経て1997年NTTに入社、OCNの運用に携わる。 2006年10月から東日本電信電話株式会社、主にFLET'S関連サービスの運用・開発に従事。
Segment Routing(1)：オペレーションの実際 〜SR-MPLS〜
Segment Routing (SR)は、コントロールプレーンの複雑性を縮減し、アーキテクチャをシンプル化しながら高度な機能を実現できるルーティングの技術です。このSegment Routingのデータプレーンには、おもに通信事業者において先行展開された「SR-MPLS」と、native IPv6を利用した「SRv6」とがあります。ここではSR-MPLSの事例を中心に扱います。 いまSR-MPLSでは、「DevOpsと連携した運用の可視化・自動化」「5Gでのネットワークスライシング」などがおもな適用先として論じられています。そこで本セッションでは、Segment Routingを探究し、実際に展開にチャレンジしている事業者のスピーカーから、それらについての先進的な知見を共有し、SR-MPLSの今後を展望します。さらに「マルチAS・マルチベンダ化」といった実際のオペレーションには不可欠な考慮点や、「設計・運用にあたっての不足点や苦労話」などの実践的な内容についても紹介します。 ＜要旨＞ ●実際のオペレーションしている事業者による知見の共有と議論 - 可視化・自動化へのチャレンジ - 5Gネットワークスライシングへの適用 - マルチAS考慮点 - マルチベンダー考慮点 - 設計・運用にあたっての不足点や苦労話 ●Q＆A、ディスカッション
SI 系 R&D におけるデータセンタネットワークの開発を経て 2019 年から現職。NTT Com 全社検証網の AS / L3 / L2 / WLAN 運用に従事しつつ、 Segment Routing を中心としたキャリア IP バックボーンの検証および開発を担当。プロトコルの相互接続検証のみならず、運用自動化を含めてネットワークシステムの開発に取り組む。
Segment Routing(1)：オペレーションの実際 〜SR-MPLS〜
Segment Routing (SR)は、コントロールプレーンの複雑性を縮減し、アーキテクチャをシンプル化しながら高度な機能を実現できるルーティングの技術です。このSegment Routingのデータプレーンには、おもに通信事業者において先行展開された「SR-MPLS」と、native IPv6を利用した「SRv6」とがあります。ここではSR-MPLSの事例を中心に扱います。 いまSR-MPLSでは、「DevOpsと連携した運用の可視化・自動化」「5Gでのネットワークスライシング」などがおもな適用先として論じられています。そこで本セッションでは、Segment Routingを探究し、実際に展開にチャレンジしている事業者のスピーカーから、それらについての先進的な知見を共有し、SR-MPLSの今後を展望します。さらに「マルチAS・マルチベンダ化」といった実際のオペレーションには不可欠な考慮点や、「設計・運用にあたっての不足点や苦労話」などの実践的な内容についても紹介します。 ＜要旨＞ ●実際のオペレーションしている事業者による知見の共有と議論 - 可視化・自動化へのチャレンジ - 5Gネットワークスライシングへの適用 - マルチAS考慮点 - マルチベンダー考慮点 - 設計・運用にあたっての不足点や苦労話 ●Q＆A、ディスカッション
2017年KDDI株式会社に入社。運用部門を1年経験し、その後FTTH系サービスのネットワーク開発業務に携わる。現在はメトロネットワークを構成するルーター系設備の技術担当として、設計・検証・導入の業務に従事。また、自社のプロジェクトにてホワイトボックスルーターの開発経験もあり。
DXを支えるセキュリティ 〜『産業サイバーセキュリティセンター』第6期生の成果から〜
長期化するコロナ禍、為替変動、ウクライナ情勢など先行き不透明なビジネス環境において、企業のDXの取り組みを進めるための土台として、サイバーセキュリティは、情報システム部門の課題のみならず、重要な経営課題となっています。『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）(※)では、近年、「ゼロトラスト実践指南書」、「工場向けのセキュリティ教育コンテンツ」など、卒業プロジェクトの成果を積極的にWebサイト上に公開しています。 本セッションでは、ICSCoEの今期第6期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「サプライチェーンセキュリティ」「強いSOCの作り方」「海外セキュリティ統制」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第6期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。 ＜要旨＞ ●『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）の紹介とその取組 ● 成果発表（１）サプライチェーンセキュリティ ● 成果発表（２）強いSOCの作り方 ● 成果発表（３）海外セキュリティ統制 ● Q&A・意見交換
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
DXを支えるセキュリティ 〜『産業サイバーセキュリティセンター』第6期生の成果から〜
長期化するコロナ禍、為替変動、ウクライナ情勢など先行き不透明なビジネス環境において、企業のDXの取り組みを進めるための土台として、サイバーセキュリティは、情報システム部門の課題のみならず、重要な経営課題となっています。『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）(※)では、近年、「ゼロトラスト実践指南書」、「工場向けのセキュリティ教育コンテンツ」など、卒業プロジェクトの成果を積極的にWebサイト上に公開しています。 本セッションでは、ICSCoEの今期第6期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「サプライチェーンセキュリティ」「強いSOCの作り方」「海外セキュリティ統制」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第6期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。 ＜要旨＞ ●『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）の紹介とその取組 ● 成果発表（１）サプライチェーンセキュリティ ● 成果発表（２）強いSOCの作り方 ● 成果発表（３）海外セキュリティ統制 ● Q&A・意見交換
2009年に入社し、ITインフラ管理業務に従事。 その後、2010年より業務系システムの導入および管理業務を経て、 2017年より情報セキュリティ関連業務を担当。 2022年７月よりICSCoE 中核人材育成プログラムに参加。
DXを支えるセキュリティ 〜『産業サイバーセキュリティセンター』第6期生の成果から〜
長期化するコロナ禍、為替変動、ウクライナ情勢など先行き不透明なビジネス環境において、企業のDXの取り組みを進めるための土台として、サイバーセキュリティは、情報システム部門の課題のみならず、重要な経営課題となっています。『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）(※)では、近年、「ゼロトラスト実践指南書」、「工場向けのセキュリティ教育コンテンツ」など、卒業プロジェクトの成果を積極的にWebサイト上に公開しています。 本セッションでは、ICSCoEの今期第6期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「サプライチェーンセキュリティ」「強いSOCの作り方」「海外セキュリティ統制」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第6期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。 ＜要旨＞ ●『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）の紹介とその取組 ● 成果発表（１）サプライチェーンセキュリティ ● 成果発表（２）強いSOCの作り方 ● 成果発表（３）海外セキュリティ統制 ● Q&A・意見交換
2019年入社後、通信設備保全業務に従事 2020年4月に情報セキュリティ監視運用部署へ異動 セキュリティアナリストとして、法人・自治体のセキュリティインシデント対応・お客様支援に従事 2022年7月よりICSCoE 中核人材育成プログラムに参加 保有資格：GMON・GWAPT・CEH・情報処理安全確保支援士
DXを支えるセキュリティ 〜『産業サイバーセキュリティセンター』第6期生の成果から〜
長期化するコロナ禍、為替変動、ウクライナ情勢など先行き不透明なビジネス環境において、企業のDXの取り組みを進めるための土台として、サイバーセキュリティは、情報システム部門の課題のみならず、重要な経営課題となっています。『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）(※)では、近年、「ゼロトラスト実践指南書」、「工場向けのセキュリティ教育コンテンツ」など、卒業プロジェクトの成果を積極的にWebサイト上に公開しています。 本セッションでは、ICSCoEの今期第6期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「サプライチェーンセキュリティ」「強いSOCの作り方」「海外セキュリティ統制」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第6期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。 ＜要旨＞ ●『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）の紹介とその取組 ● 成果発表（１）サプライチェーンセキュリティ ● 成果発表（２）強いSOCの作り方 ● 成果発表（３）海外セキュリティ統制 ● Q&A・意見交換
2018年から現在まで自社ネットワークの企画運用チームに所属、リモートワーク用ネットワーク環境の企画、構築、運用改善に従事。同時に自社CSIRTメンバーとして、インシデント対応、調査、対策実施、および従業員向けセキュリティ教育の企画、運営を担当。2022年7月よりIPA主催の中核人材育成プログラムに参加。
DXを支えるセキュリティ 〜『産業サイバーセキュリティセンター』第6期生の成果から〜
長期化するコロナ禍、為替変動、ウクライナ情勢など先行き不透明なビジネス環境において、企業のDXの取り組みを進めるための土台として、サイバーセキュリティは、情報システム部門の課題のみならず、重要な経営課題となっています。『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）(※)では、近年、「ゼロトラスト実践指南書」、「工場向けのセキュリティ教育コンテンツ」など、卒業プロジェクトの成果を積極的にWebサイト上に公開しています。 本セッションでは、ICSCoEの今期第6期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「サプライチェーンセキュリティ」「強いSOCの作り方」「海外セキュリティ統制」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第6期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。 ＜要旨＞ ●『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）の紹介とその取組 ● 成果発表（１）サプライチェーンセキュリティ ● 成果発表（２）強いSOCの作り方 ● 成果発表（３）海外セキュリティ統制 ● Q&A・意見交換
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データアーキテクチャとしてのTrusted Web
Trusted Webとは、インターネットを使ってデータのやり取りなどをする際に、データや相手を検証しやすくしたり、相手に開示するデータをコントロールできるようにする、「信頼の仕組み」をあらかじめ埋め込んだデジタル基盤です。 政府においても、『Trusted Web推進協議会』を軸に、『Trusted Webホワイトペーパー』の公表や『Trusted Webの実現に向けたユースケース実証事業』などの活動を通じ、開発・推進にむけた動きを強めています。結果、2022年以降、ユースケースの検証も拡大し、アーキテクチャの骨格が少しずつ見えてきました。 このセッションでは、実際にTrusted Webの開発に関わっているエキスパートから、アーキテクチャとプロトコルの在り方を中心に、2023年度のユースケース実証の取組をはじめとした最新の開発動向を紹介します。 ＜要旨＞ ●Trusted Webのアーキテクチャ ●Trusted Webのプロトコル ●政府の動き ●ユースケース実証例
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データアーキテクチャとしてのTrusted Web
Trusted Webとは、インターネットを使ってデータのやり取りなどをする際に、データや相手を検証しやすくしたり、相手に開示するデータをコントロールできるようにする、「信頼の仕組み」をあらかじめ埋め込んだデジタル基盤です。 政府においても、『Trusted Web推進協議会』を軸に、『Trusted Webホワイトペーパー』の公表や『Trusted Webの実現に向けたユースケース実証事業』などの活動を通じ、開発・推進にむけた動きを強めています。結果、2022年以降、ユースケースの検証も拡大し、アーキテクチャの骨格が少しずつ見えてきました。 このセッションでは、実際にTrusted Webの開発に関わっているエキスパートから、アーキテクチャとプロトコルの在り方を中心に、2023年度のユースケース実証の取組をはじめとした最新の開発動向を紹介します。 ＜要旨＞ ●Trusted Webのアーキテクチャ ●Trusted Webのプロトコル ●政府の動き ●ユースケース実証例
ネットワーク化されたセキュアな情報システムの設計にフォーカスした研究者。情報システムアーキテクチャ、コンピューターネットワーク、分散システム、デジタルアイデンティティ、ネットワークシステムセキュリティ、量子インターネットを専門とする。システムアーキテクチャ、ソフトウェア開発についてのエキスパート。1989年よりインターネットに基づく情報システム開発に従事。現在、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。博士（政策・メディア）。慶應義塾大学SFC研究所データアーキテクチャラボ副代表、WIDEプロジェクト運営委員。Trusted Web推進協協議会タスクフォースメンバ。
データアーキテクチャとしてのTrusted Web
Trusted Webとは、インターネットを使ってデータのやり取りなどをする際に、データや相手を検証しやすくしたり、相手に開示するデータをコントロールできるようにする、「信頼の仕組み」をあらかじめ埋め込んだデジタル基盤です。 政府においても、『Trusted Web推進協議会』を軸に、『Trusted Webホワイトペーパー』の公表や『Trusted Webの実現に向けたユースケース実証事業』などの活動を通じ、開発・推進にむけた動きを強めています。結果、2022年以降、ユースケースの検証も拡大し、アーキテクチャの骨格が少しずつ見えてきました。 このセッションでは、実際にTrusted Webの開発に関わっているエキスパートから、アーキテクチャとプロトコルの在り方を中心に、2023年度のユースケース実証の取組をはじめとした最新の開発動向を紹介します。 ＜要旨＞ ●Trusted Webのアーキテクチャ ●Trusted Webのプロトコル ●政府の動き ●ユースケース実証例
デジタルアイデンティティ分野で20年以上の経験を持ち、大手自動車製造業のグローバルID基盤に関するコンサルティング～PMを担当。 2018年よりOpenIDファウンデーション・ジャパンの理事、KYC WG・リーダーに就任。2020年1月より米国OpenID FoundationにてeKYC and Identity Assurance Working Groupの設立および共同議長に就任。2021年6月よりOpenIDファウンデーション・ジャパンの代表理事に就任。 近年は分散型IDとVerifiable Credentialsを利用したオンラインでの各種属性証明について取り組んでいる。
データアーキテクチャとしてのTrusted Web
Trusted Webとは、インターネットを使ってデータのやり取りなどをする際に、データや相手を検証しやすくしたり、相手に開示するデータをコントロールできるようにする、「信頼の仕組み」をあらかじめ埋め込んだデジタル基盤です。 政府においても、『Trusted Web推進協議会』を軸に、『Trusted Webホワイトペーパー』の公表や『Trusted Webの実現に向けたユースケース実証事業』などの活動を通じ、開発・推進にむけた動きを強めています。結果、2022年以降、ユースケースの検証も拡大し、アーキテクチャの骨格が少しずつ見えてきました。 このセッションでは、実際にTrusted Webの開発に関わっているエキスパートから、アーキテクチャとプロトコルの在り方を中心に、2023年度のユースケース実証の取組をはじめとした最新の開発動向を紹介します。 ＜要旨＞ ●Trusted Webのアーキテクチャ ●Trusted Webのプロトコル ●政府の動き ●ユースケース実証例
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Segment Routing(2)：応用の最前線 〜SRv6〜
Segment Routing (SR)は、コントロールプレーンの複雑性を縮減し、アーキテクチャをシンプル化しながら高度な機能を実現できるルーティングの技術です。これによってコントロールプレーンの複雑性を縮減し、アーキテクチャをシンプル化しながら高度な機能を実現できる特長があります。このSegment Routingのデータプレーンには、おもに通信事業者において先行展開された「SR-MPLS」と、native IPv6を利用した「SRv6」とがあります。ここではSRv6 (Segment Routing IPv6)の事例を中心に扱います。 SRv6は、Network Programmingという概念を持っています。これは、ネットワークシステムの設計者による、任意の機能のネットワーク内へのプログラミングを可能とするものです。 そこで本セッションでは、「Compute StackからSRv6機能の利用を可能にする、Cilium CNIの拡張およびeBPFを用いたSRv6データプレーン実装」「SRv6 Network Programmingを応用し、モバイルトラフィックをSR網で扱うためのSRv6 MUPの実装例」について紹介し、これからの分散コンピューティングとネットワーキングの新たな関係を探ります。 CNI: Container Networking Interface eBPF: extended Berkeley Packet Filter MUP: Mobile User Plane ＜要旨＞ ●Compute StackによるSRv6実装 - Cilium/eBPFの詳細とSRv6実装 - ユースケース ●SRv6 MUP (Mobile User Plane) - SRv6 MUP アーキテクチャ概要 - スライシング、分散コンピューティング・MECとの連携 ●Q＆A、ディスカッション
2019年3月に慶応義塾大学政策メディア研究科修士課程を修了後、LINE株式会社にて内製クラウドVerdaのネットワーク関連機能の開発チームにて勤務。主にロードバランサの開発を担当。LINE株式会社を2021年に退職しIsovalentに入社。現在は同社のCiliumプロジェクトでBGPやSRv6との連携機能などを担当するチームのTech Leadを務めている。
Segment Routing(2)：応用の最前線 〜SRv6〜
Segment Routing (SR)は、コントロールプレーンの複雑性を縮減し、アーキテクチャをシンプル化しながら高度な機能を実現できるルーティングの技術です。これによってコントロールプレーンの複雑性を縮減し、アーキテクチャをシンプル化しながら高度な機能を実現できる特長があります。このSegment Routingのデータプレーンには、おもに通信事業者において先行展開された「SR-MPLS」と、native IPv6を利用した「SRv6」とがあります。ここではSRv6 (Segment Routing IPv6)の事例を中心に扱います。 SRv6は、Network Programmingという概念を持っています。これは、ネットワークシステムの設計者による、任意の機能のネットワーク内へのプログラミングを可能とするものです。 そこで本セッションでは、「Compute StackからSRv6機能の利用を可能にする、Cilium CNIの拡張およびeBPFを用いたSRv6データプレーン実装」「SRv6 Network Programmingを応用し、モバイルトラフィックをSR網で扱うためのSRv6 MUPの実装例」について紹介し、これからの分散コンピューティングとネットワーキングの新たな関係を探ります。 CNI: Container Networking Interface eBPF: extended Berkeley Packet Filter MUP: Mobile User Plane ＜要旨＞ ●Compute StackによるSRv6実装 - Cilium/eBPFの詳細とSRv6実装 - ユースケース ●SRv6 MUP (Mobile User Plane) - SRv6 MUP アーキテクチャ概要 - スライシング、分散コンピューティング・MECとの連携 ●Q＆A、ディスカッション
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工場システムのサイバーセキュリティ 〜半導体分野での規格と対策の実態〜
長期化するコロナ禍によるサプライチェーンの不安定化、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化など、製造業にとっては先行き不透明なビジネス環境が続いています。そうした不安定な環境変化にも追従できるよう、体制・システムの柔軟化に有用なDXが、多くの製造業で進められてきました。しかしその結果、増大したセキュリティリスクによって多くの企業がランサムウェアなどのサイバー攻撃に遭い、工場の生産停止などの被害を被っているのが実情です。 こうした中、とくに半導体のファブ装置を守るために、サイバーセキュリティ規格『SEMI E187』が策定されました。これには、昨今 経済安全保障の観点からの半導体確保の文脈で熊本での新工場の建設で注目が集まっている、台湾の半導体製造大手TSMCが寄与しています。2018年にランサムウェアによって大きな被害を受けた後、自社内だけにとどまらず、半導体業界全体におけるサイバーセキュリティ対策の強化にも貢献してきました。 本セッションでは、経済産業省の『工場システムにおけるサイバー・フィジカル・セキュリティ対策ガイドライン』（2022年11月公開）策定ワーキンググループの座長であり、Interop Tokyoプログラム委員会の議長でもある江崎 浩教授と、半導体分野の規格とセキュリティ対策に詳しい台湾のサイバーセキュリティ企業の専門家をスピーカーとして、SEMI E187の内容と対策例について紹介します。あわせて、半導体分野のサイバーセキュリティの課題と対策の実情を踏まえた上で、「被害を減らすためにはどうすべきか」をテーマに、講演とパネルディスカッションを行います。半導体分野の議論が中心となりますが、一般の製造業の工場システムにとっても参考となる内容です。 ＜要旨＞ ●半導体分野のサイバーセキュリティ規格「SEMI E187」 について ●半導体製造のサイバーセキュリティの課題と対策 ●サイバーセキュリティ被害を減らすためにはどうすればいいのか？
TXOne Networks Japanの業務執行役員 ビジネス戦略担当 兼 マーケティング本部長。2021年7月にトレンドマイクロ株式会社において、TXOne Networks Japan設立準備室の責任者に着任。日本法人の設立準備に従事し、2022年6月よりTXOne Networks Japanに転籍。TXOne Networks Japan入社以前は、2001年トレンドマイクロ株式会社入社。通信事業との協業によるセキュリティサービス開発、IoT セキュリティビジネス開発、自動車向けセキュリティビジネス開発、IoT/OT セキュリティマーケティング等、主にビジネス開発およびマーケティング業務に従事。
デジタルツイン・キャンパス 〜その意味と成果の社会展開〜
現実空間のさまざまな事象や活動をデジタルデータとして仮想空間で収集・認識し、そのデータ処理や分析によって実社会での問題の発見・解決を支援する「デジタルツイン」は、5G（第5世代移動通信システム）、さらにその先のBeyond 5G/6Gなどの無線通信技術の発展と相まって、多くの分野での基盤技術となりつつあります。 本セッションでは、「5G・6Gなどの先端技術を活用した次世代の情報インフラを研究開発する場」として、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）に設置された『デジタルツイン・キャンパスラボ』のビジョンと取り組みを参加者と共有し、大学のキャンパスが持つ意味と、そこで研究開発される技術の社会への展開について議論します。 「移動するものを支援する無線通信システム」「キャンパスの物理空間のデジタル化」「センサ機器や同画像認識」「センシング技術」などの技術論とともに、「情報流通のための規格化・標準化なども見据えた大学キャンパスにおける情報インフラのコンセプト」、またそこから生まれる「未来の当たり前の情報環境を体験できる次世代キャンパス」、そしてその先の「社会を支える情報基盤」のあり方を考えます。 ＜要旨＞ ●5G、Beyond 5G ●次世代キャンパスネットワーク ●実証フィールド
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
デジタルツイン・キャンパス 〜その意味と成果の社会展開〜
現実空間のさまざまな事象や活動をデジタルデータとして仮想空間で収集・認識し、そのデータ処理や分析によって実社会での問題の発見・解決を支援する「デジタルツイン」は、5G（第5世代移動通信システム）、さらにその先のBeyond 5G/6Gなどの無線通信技術の発展と相まって、多くの分野での基盤技術となりつつあります。 本セッションでは、「5G・6Gなどの先端技術を活用した次世代の情報インフラを研究開発する場」として、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）に設置された『デジタルツイン・キャンパスラボ』のビジョンと取り組みを参加者と共有し、大学のキャンパスが持つ意味と、そこで研究開発される技術の社会への展開について議論します。 「移動するものを支援する無線通信システム」「キャンパスの物理空間のデジタル化」「センサ機器や同画像認識」「センシング技術」などの技術論とともに、「情報流通のための規格化・標準化なども見据えた大学キャンパスにおける情報インフラのコンセプト」、またそこから生まれる「未来の当たり前の情報環境を体験できる次世代キャンパス」、そしてその先の「社会を支える情報基盤」のあり方を考えます。 ＜要旨＞ ●5G、Beyond 5G ●次世代キャンパスネットワーク ●実証フィールド
2004年にソフトバンクBB株式会社 入社 以降、ブロードバンド事業、モバイル事業の開発部門に従事 2018年よりMobility領域へ参画し現職に至る
デジタルツイン・キャンパス 〜その意味と成果の社会展開〜
現実空間のさまざまな事象や活動をデジタルデータとして仮想空間で収集・認識し、そのデータ処理や分析によって実社会での問題の発見・解決を支援する「デジタルツイン」は、5G（第5世代移動通信システム）、さらにその先のBeyond 5G/6Gなどの無線通信技術の発展と相まって、多くの分野での基盤技術となりつつあります。 本セッションでは、「5G・6Gなどの先端技術を活用した次世代の情報インフラを研究開発する場」として、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）に設置された『デジタルツイン・キャンパスラボ』のビジョンと取り組みを参加者と共有し、大学のキャンパスが持つ意味と、そこで研究開発される技術の社会への展開について議論します。 「移動するものを支援する無線通信システム」「キャンパスの物理空間のデジタル化」「センサ機器や同画像認識」「センシング技術」などの技術論とともに、「情報流通のための規格化・標準化なども見据えた大学キャンパスにおける情報インフラのコンセプト」、またそこから生まれる「未来の当たり前の情報環境を体験できる次世代キャンパス」、そしてその先の「社会を支える情報基盤」のあり方を考えます。 ＜要旨＞ ●5G、Beyond 5G ●次世代キャンパスネットワーク ●実証フィールド
観光学科准教授。博士（政策・メディア）。慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科特任准教授(非常勤)。 インターネットを基盤とした自動車の情報化を提案し、プローブ情報システムの実証実験、インターネットITS分野の立ち上げや、プローブ情報システムの国際標準規格の策定をおこなう。2012年からシンガポール国立大学(NUS)に赴任し、シンガポールのITS通信基盤、次世代ロードプライシング技術の研究開発と規格策定に携わる。2015年から慶應義塾大学大学院政策メディア研究科特任准教授を経て、2022年より現職。 東海大学観光学部准教授。博士（政策・メディア）。慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科特任准教授(非常勤)も兼務。 インターネットを基盤とした自動車の情報化を提案し、プローブ情報システム分野の立ち上げや、ITS国際標準規格の策定をおこなう。2012年にシンガポール国立大学(NUS)に着任し、シンガポールのITS通信基盤、次世代ロードプライシング技術に携わる。2015年から慶應義塾大学大学院政策メディア研究科特任准教授を経て、2022年より現職。 国内と海外の双方の視点から次世代モビリティ等の研究開発、および国際標準化に従事。ISO/TC204国際専門家、ITS技術標準化専門委員会委員等、国内外のITS技術・標準化委員等を多数務める。著書に「自動車ビッグデータでビジネスが変わる!プローブカー最前線」(インプレスR&D)、「IoT時代のセキュリティと品質: ダークネットの脅威と脆弱性」(日科技連出版社)など。
Wi-Fi(1) 6Eの実力と現実
Wi-Fiの普及やその帯域ニーズの拡大により、とくに都心部における干渉や利用率の増加や、DFS (Dynamic Frequency Selection） による局所的なパフォーマンスの低下などをはじめとする、目に見えないトラブルに見舞われることが増えてきました。 このような利用拡大に伴う弊害に悩まされてきたところに、Wi-Fi 6Eが2022年に国内においても利用可能となりました。6GHz帯の24チャンネルが新たに追加され、Wi-Fiがサポートするチャンネル数は、約２倍に拡張されました。市場では、6Eに対応したアクセスポイント（コンシューマーおよびエンタープライズ向け）のみならず、6Eをサポートする端末製品も出荷されるようになり、いよいよ、レガシーフリーな運用や、広帯域・低遅延な環境が構築できるようになるといわれています。 本セッションでは、「果たして6Eは、期待にこたえる能力を有しているのか？」について、Wi-Fiの技術解説や運用上の“つまづきポイント”を踏まえつつ、その実力を客観的に評価します。とくに6Eの導入で得られるメリットおよびコスト負担について、エンタープライズ製品を主とした実機での検証をもとに解説します。 ※難易度の目安：本セッションの内容は、以下の配分とします。 ・70% … 初級・中級者を対象として座学的な構成 ・30% … いわゆる上級者や経験者の方むけの、運用知見から得られた濃い内容 ＜要旨＞ ● 技術的な基本：IEEE802.11がWi-Fi 6/6Eに至るまで ● Wi-Fi 6Eの性能・コスト・運用から見る実態を解説
昭50年生まれ、平15 奈良先端大情報科学研究科博士課程了(工学博士） 同年、文科省国立天文台天文学データ解析計算センター助手 現、自然科学研究機構国立天文台天文データセンタ講師 平成31年4月 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任准教授（現任） 令和2年2月 内閣官房 政府CIO補佐官 （～令和3年8月） 令和3年9月 デジタル庁 シニアネットワークエンジニア (現任） 情報ネットワーク及び情報セキュリティに関する広範な設計、構築、運用に従事し、有線・無線伝送レイヤーからアプリケーションレイヤーまで広範な構築経験を有し、地の果てで、一人で何でもできることを目指す。 現在、国立天文台における情報システムの企画運用を行いつつ、デジタル庁での政府情報ネットワークの構築や運用などに従事する。
Interop 30回：ネットワーク技術・業界の劇的進化まるッと3部作(1) ～インターネットの黎明と普及～
Interop Tokyoが始まって遂に30回目の開催となります。初の1994年のShowNet（InteropNet）では、「10BASE-T」「100MbpsのFDDI」「155MbpsのATM」に「T1 (1.5Mbps)×2本の外部接続」という物理構成の上で、IP(v4)・IPX・AppleTalkがルーティングされ、NCSA Mosaicを使ったデモが行われていたものです。 その後まさに劇的な進化を遂げてきたインターネットのテクノロジーとビジネス。その変遷の中で、いったい何が起こって来たのでしょう？この30年を大きく３つに時代区分するとともに、ときどきの『Interop Award』の受賞商品を参照しつつ、インターネットの進化について包括的に振り返ります。インターネットの過去を学び今後を展望しましょう。 ＜要旨＞ ●１部 「インターネット黎明期」から「インターネット普及開始期」 ・テクノロジーの進化と標準化から見る技術トレンドの栄枯盛衰 ・テクノロジーの変遷 L1テクノロジー花盛り、モデムからEthernet 400Gの世界まで ・ベンチャータケノコ！ファブレス戦略の始まり！買収時代の変遷、あの会社は今？
1988年、名古屋大学工学研究科修士課程修了。同年、日経マグロウヒル社（現・日経BP）入社。日経コミュニケーション・日経エレクトロニクス・日経クロステック先端技術の各編集長を務め、通信や半導体などを主に取材。2022年から現職。
実経験者が語るゼロトラスト
ゼロトラストはもはや常識なのか、当たり前なのか。高度化する脅威に対抗できる情報システムアーキテクチャとはなにか。 ゼロトラストネットワーク・ゼロトラストアーキテクチャが身近に議論されるに従い、「高度化する脅威に対処するための目指すべき姿」から「既存サービスに落とし込んだ議論」へとシフトしてきています。その際、ゼロトラストを実現する上での最も重要なトラストアンカーを何にすればよいのか。「人のID」なのか「デバイス」なのか「それとも別の何か」なのか。 また、「ベンダから提供されるサービスの導入過程において変質しがちな、本来の目指すべき姿」についても、立ち止まって検討する必要があるでしょう。このほか、「ゼロトラストアーキテクチャの実現および運用を通して見えてきた、新たな課題と対策」についても紹介していきます。 情報システムセキュリティのモダン化、ゼロトラスト環境構築の実体験を交え、理想と現実、そして課題について、本セッションでは掘り下げます。 ＜要旨＞ ●ゼロトラスト登場から今日までの紹介 ●トラストアンカーとしてのIDとデバイスの解説 ●ゼロトラスト環境構築後に運用と課題と対策
日本スマートフォンセキュリティ協会 技術部会長 総務省「Web3時代に向けたメタバース等の利活用に関する研究会」構成員 内閣官房「デジタル市場競争会議デジタル市場競争ワーキンググループ」オブザーバー サイバーセキュリティ専門家。 ソフトウェアオフショアベンチャーでの経験を経て、株式会社ラックに入社。 サイバー・グリッド研究所長、ネットエージェント株式会社取締役、デジタル ペンテストサービス部長を経て、現在は野村総合研究所とラックの合弁企業である ニューリジェンセキュリティ株式会社にてCTOを務める。 専門分野は先端技術のセキュリティを考慮した安全な利活用方法の研究で、 現在はゼロトラストセキュリティやメタバースにおけるセキュリティを研究している。
実経験者が語るゼロトラスト
ゼロトラストはもはや常識なのか、当たり前なのか。高度化する脅威に対抗できる情報システムアーキテクチャとはなにか。 ゼロトラストネットワーク・ゼロトラストアーキテクチャが身近に議論されるに従い、「高度化する脅威に対処するための目指すべき姿」から「既存サービスに落とし込んだ議論」へとシフトしてきています。その際、ゼロトラストを実現する上での最も重要なトラストアンカーを何にすればよいのか。「人のID」なのか「デバイス」なのか「それとも別の何か」なのか。 また、「ベンダから提供されるサービスの導入過程において変質しがちな、本来の目指すべき姿」についても、立ち止まって検討する必要があるでしょう。このほか、「ゼロトラストアーキテクチャの実現および運用を通して見えてきた、新たな課題と対策」についても紹介していきます。 情報システムセキュリティのモダン化、ゼロトラスト環境構築の実体験を交え、理想と現実、そして課題について、本セッションでは掘り下げます。 ＜要旨＞ ●ゼロトラスト登場から今日までの紹介 ●トラストアンカーとしてのIDとデバイスの解説 ●ゼロトラスト環境構築後に運用と課題と対策
2001年より、日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）PKI相互運用技術WGリーダ。2017年よりJNSA標準化部会副部会長。主にPKI関連や暗号技術関連などの活動により、2007年に経済産業省商務情報政策局長表彰「情報セキュリティ促進部門」受賞 、2023年に情報セキュリティ大学院大学「情報セキュリティ文化賞」受賞。
実経験者が語るゼロトラスト
ゼロトラストはもはや常識なのか、当たり前なのか。高度化する脅威に対抗できる情報システムアーキテクチャとはなにか。 ゼロトラストネットワーク・ゼロトラストアーキテクチャが身近に議論されるに従い、「高度化する脅威に対処するための目指すべき姿」から「既存サービスに落とし込んだ議論」へとシフトしてきています。その際、ゼロトラストを実現する上での最も重要なトラストアンカーを何にすればよいのか。「人のID」なのか「デバイス」なのか「それとも別の何か」なのか。 また、「ベンダから提供されるサービスの導入過程において変質しがちな、本来の目指すべき姿」についても、立ち止まって検討する必要があるでしょう。このほか、「ゼロトラストアーキテクチャの実現および運用を通して見えてきた、新たな課題と対策」についても紹介していきます。 情報システムセキュリティのモダン化、ゼロトラスト環境構築の実体験を交え、理想と現実、そして課題について、本セッションでは掘り下げます。 ＜要旨＞ ●ゼロトラスト登場から今日までの紹介 ●トラストアンカーとしてのIDとデバイスの解説 ●ゼロトラスト環境構築後に運用と課題と対策
1998年より、セキュリティベンダーにおいて情報セキュリティコンサルティング事業を立ち上げ、セキュリティガバナンスコンサルタントして経営とセキュリティについて多くの企業のアドバイザリーとして貢献。経済産業省情報セキュリティ監査研究会委員として、情報セキュリティ監査制度の立ち上げ、日本セキュリティ監査協会スキル部会副部会長。その他にも情報セキュリティガバナンス研究会、医療情報安全利用に関する研究会、クラウドセキュリティ研究会などに参画し、政府が提供する様々な情報セキュリティガイドラインを策定。
AI時代の超高密度データセンタ技術
AI技術の急速な発展あわせ、その演算に利用されているGPGPUやアクセラレータなどのプロセッサの能力も、飛躍的に向上しています。また、半導体プロセスの微細化と実装の効率化によって、プロセッサ・システムも高密度化しています。 こうした演算能力の強化と高密度化によって、1ボードあたりの熱設計電力（TDP）は700Wに及んでおり、さらに近い将来には、各プロセッサのTDPが1kWを超えることも予想されています。例えば、NVIDIA DGX H100は、8RUで11.3kVAのシステム電力であり、1ラックで40kVAを超える電力密度の計算機が登場してきています。 本セッションでは、AI時代において急速に高密度化する計算機システムと、それを効率的に運用するためのデータセンタ技術の最新動向について紹介します。 ＜要旨＞ ●計算機システムの高密度化の実態 ●それに対応するための、データセンタ技術の最新動向
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
AI時代の超高密度データセンタ技術
AI技術の急速な発展あわせ、その演算に利用されているGPGPUやアクセラレータなどのプロセッサの能力も、飛躍的に向上しています。また、半導体プロセスの微細化と実装の効率化によって、プロセッサ・システムも高密度化しています。 こうした演算能力の強化と高密度化によって、1ボードあたりの熱設計電力（TDP）は700Wに及んでおり、さらに近い将来には、各プロセッサのTDPが1kWを超えることも予想されています。例えば、NVIDIA DGX H100は、8RUで11.3kVAのシステム電力であり、1ラックで40kVAを超える電力密度の計算機が登場してきています。 本セッションでは、AI時代において急速に高密度化する計算機システムと、それを効率的に運用するためのデータセンタ技術の最新動向について紹介します。 ＜要旨＞ ●計算機システムの高密度化の実態 ●それに対応するための、データセンタ技術の最新動向
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AI時代の超高密度データセンタ技術
AI技術の急速な発展あわせ、その演算に利用されているGPGPUやアクセラレータなどのプロセッサの能力も、飛躍的に向上しています。また、半導体プロセスの微細化と実装の効率化によって、プロセッサ・システムも高密度化しています。 こうした演算能力の強化と高密度化によって、1ボードあたりの熱設計電力（TDP）は700Wに及んでおり、さらに近い将来には、各プロセッサのTDPが1kWを超えることも予想されています。例えば、NVIDIA DGX H100は、8RUで11.3kVAのシステム電力であり、1ラックで40kVAを超える電力密度の計算機が登場してきています。 本セッションでは、AI時代において急速に高密度化する計算機システムと、それを効率的に運用するためのデータセンタ技術の最新動向について紹介します。 ＜要旨＞ ●計算機システムの高密度化の実態 ●それに対応するための、データセンタ技術の最新動向
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Interop 30回：ネットワーク技術・業界の劇的進化まるッと3部作(2) ～常時接続のひろがり～
Interop Tokyoが始まって遂に30回目の開催となります。初の1994年のShowNet（InteropNet）では、「10BASE-T」「100MbpsのFDDI」「155MbpsのATM」に「T1 (1.5Mbps)×2本の外部接続」という物理構成の上で、IP(v4)・IPX・AppleTalkがルーティングされ、NCSA Mosaicを使ったデモが行われていたものです。 その後まさに劇的な進化を遂げてきたインターネットのテクノロジーとビジネス。その変遷の中で、いったい何が起こって来たのでしょう？この30年を大きく３つに時代区分するとともに、ときどきの『Interop Award』の受賞商品を参照しつつ、インターネットの進化について包括的に振り返ります。インターネットの過去を学び今後を展望しましょう。 ＜要旨＞ ●２部 「常時接続の普及期」 ・マルチメディアの実現へインターネットの夢 ・SP市場かエンタープライズ市場か？ベンダーの舵の切り方で命運が分かれた時代 ・ネットワークマネジメントのジレンマ ・インターネットは危険が一杯？セキュリティソリューション開花！
1990年代初めより、約30年にわたってIT分野の編集記者活動を続けている。この間、「INTEROP Magazine」、「IPv6 Journal」、「＠IT」などの編集長を歴任。現在は記者／編集者として、クラウド、セキュリティ、ネットワーク、データ管理など、ITのトレンドを幅広くカバーしている。INTEROP TOKYO Best of Show Awardの選考委員を、初回より務めている。
Interop 30回：ネットワーク技術・業界の劇的進化まるッと3部作(2) ～常時接続のひろがり～
Interop Tokyoが始まって遂に30回目の開催となります。初の1994年のShowNet（InteropNet）では、「10BASE-T」「100MbpsのFDDI」「155MbpsのATM」に「T1 (1.5Mbps)×2本の外部接続」という物理構成の上で、IP(v4)・IPX・AppleTalkがルーティングされ、NCSA Mosaicを使ったデモが行われていたものです。 その後まさに劇的な進化を遂げてきたインターネットのテクノロジーとビジネス。その変遷の中で、いったい何が起こって来たのでしょう？この30年を大きく３つに時代区分するとともに、ときどきの『Interop Award』の受賞商品を参照しつつ、インターネットの進化について包括的に振り返ります。インターネットの過去を学び今後を展望しましょう。 ＜要旨＞ ●２部 「常時接続の普及期」 ・マルチメディアの実現へインターネットの夢 ・SP市場かエンタープライズ市場か？ベンダーの舵の切り方で命運が分かれた時代 ・ネットワークマネジメントのジレンマ ・インターネットは危険が一杯？セキュリティソリューション開花！
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Web3 技術のリアリティ (デモンストレーション)
Web3という言葉がいまだに巷を賑わせています。Web 3.0を語源とするこの言葉は、「World Wide Webを応用したビジネスの革新であったWeb 2.0が、副作用として生み出した諸問題」を解決するための、新しいパラダイムを表しているはずです。その諸問題とは何で、新しいパラダイムはどんなもので、それによりどうして問題は解決されると考えられているのでしょうか。そして、そのパラダイムで本当に問題は解決されるのでしょうか。 このセッションでは、その名も“web3.py”と名づけられたPythonライブラリを中心として組み立てられた、Ethereumブロックチェーン上のスマートコントラクトの開発環境を実際に動かして、たとえばNFT(非代替性トークン)のためのシステムを実装してブロックチェーンに書き込み、トークンを発行するといったデモをしながら、Web3を支えるとされる技術の現実を露わにします。 ＜要旨＞ ●Web 1.0 から Web 3.0/Web3 に至る歴史的経緯 ●Ethereum ブロックチェーンの概要と動作 ●“web3.py” をはじめとする Python用プログラミングライブラリを用いた NFT 作成等のデモ ●Web3における「所有」の正体
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SA時代の5Gユースケース
2022年からSAやMECの普及が始まり、NSAを中心とした“なんちゃって5G”からの脱却が進み始ました。 一方で、“速いけど飛ばない”ミリ波の利用の難しさも含め、「ホンモノの5G」に向けた環境整備を牽引する「ユースケース」は、まだ十分見えてきていません。 このセッションでは、「3GPP標準に基づく実装だけでなく、IPネットワークとの連携やアプリケーションの開発こそが、ユーザエクスペリエンスの観点で重要である」という仮説に基づき、これからの時代に登場が期待されるユースケースについて、最前線のエキスパートの見立てを聴きます。 MEC: Multi-access Edge Computing NSA: Non-Stand Alone SA: Stand Alone ＜要旨＞ ●5G SAを活かす、真のユースケース ●IPネットワーク（インターネット）との連携 ●ミリ波の有効利用策
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SA時代の5Gユースケース
2022年からSAやMECの普及が始まり、NSAを中心とした“なんちゃって5G”からの脱却が進み始ました。 一方で、“速いけど飛ばない”ミリ波の利用の難しさも含め、「ホンモノの5G」に向けた環境整備を牽引する「ユースケース」は、まだ十分見えてきていません。 このセッションでは、「3GPP標準に基づく実装だけでなく、IPネットワークとの連携やアプリケーションの開発こそが、ユーザエクスペリエンスの観点で重要である」という仮説に基づき、これからの時代に登場が期待されるユースケースについて、最前線のエキスパートの見立てを聴きます。 MEC: Multi-access Edge Computing NSA: Non-Stand Alone SA: Stand Alone ＜要旨＞ ●5G SAを活かす、真のユースケース ●IPネットワーク（インターネット）との連携 ●ミリ波の有効利用策
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さくらインターネット田中邦裕のIT戦略2023 〜デジタル化・地方創生・スタートアップ・教育〜
経営者がデジタル化の重要性を疑うことはもはやなくなり、企業が生き残るために、そして再び成長するにはデジタル分野への取り組みが必須であるという認識は当たり前のものになりました。 デジタル庁に象徴されるような国の取り組みをはじめ、地方自治体や民間企業においてもDX推進を掲げるデジタル時代が本格的に到来し、いよいよ国の動きに率いられる形で、社会が変わろうとしています。 一方で、米国を中心としたIT企業の減退に対する悲観的な予測もあり、IT業界における雇用の安定や資本市場の冷え込みも顕著になってきています。依然として先の読めない不確実な時代において、我々は何を行っていけば良いのでしょうか。 本セッションでは、経済同友会やソフトウェア協会、IPAにおける人材育成や、沖縄のスタートアップ振興など、幅広い分野でさまざまな施策に関わる立場から、いまの日本で起きていることをメタ的な視点から俯瞰しながら、今後の方向性をお話しします。 ＜要旨＞ ●デジタル化（DX、クラウド、ガバメントクラウドなど） ●地方創生（IT×地方、地方進出） ●スタートアップ（オープンイノベーション） ●教育（DX人材の育成、次世代の育成、高専など）
1996年舞鶴高専在学中にさくらインターネットを創業。2005年に27歳で上場し、現在はプライム市場。 元々はエンジニアでありながらも、自らの起業経験などを生かし、IPA未踏プロジェクトマネジャーや多数のスタートアップ企業のメンター等を担い、後進の起業家や学生エンジニアの育成も支援している。最近は、『テクノロジー×デザインで人間の未来を変える学校』をコンセプトとする『神山まるごと高専』の理事として、高専の新設にも関わっている。また、ソフトウェア協会会長・日本データセンター協会理事長・日本インターネットプロバイダー協会常任理事などとして、日本のDXを推進するべく幅広い分野で活動する。
さくらインターネット田中邦裕のIT戦略2023 〜デジタル化・地方創生・スタートアップ・教育〜
経営者がデジタル化の重要性を疑うことはもはやなくなり、企業が生き残るために、そして再び成長するにはデジタル分野への取り組みが必須であるという認識は当たり前のものになりました。 デジタル庁に象徴されるような国の取り組みをはじめ、地方自治体や民間企業においてもDX推進を掲げるデジタル時代が本格的に到来し、いよいよ国の動きに率いられる形で、社会が変わろうとしています。 一方で、米国を中心としたIT企業の減退に対する悲観的な予測もあり、IT業界における雇用の安定や資本市場の冷え込みも顕著になってきています。依然として先の読めない不確実な時代において、我々は何を行っていけば良いのでしょうか。 本セッションでは、経済同友会やソフトウェア協会、IPAにおける人材育成や、沖縄のスタートアップ振興など、幅広い分野でさまざまな施策に関わる立場から、いまの日本で起きていることをメタ的な視点から俯瞰しながら、今後の方向性をお話しします。 ＜要旨＞ ●デジタル化（DX、クラウド、ガバメントクラウドなど） ●地方創生（IT×地方、地方進出） ●スタートアップ（オープンイノベーション） ●教育（DX人材の育成、次世代の育成、高専など）
1999年10月、ソフトバンク・東京電力・マイクロソフトのJVであるスピードネット発足に参加。2000年2月ソソフトバンクネットワークスへ入社し、法人向けISPであるアイ・ピー・レボルーションを立ち上げ取締役技術統括として事業を牽引。その後、ソフトバンクBBのネットワーク運用本部長など歴任した後、2012年5月より現職。現在は海外現地法人のCEOや取締役に加え、BBSakura Networks株式会社の取締役も兼務し、日本のみならずアジア、北米、ヨーロッパからインターネットの支え役を目指す。
ウクライナに見るハイブリッド戦争と日本のサイバーセキュリティ
ウクライナでは何が起きているのか。ウクライナでは種々のメディアで報じられている内容以上に、インターネット上で様々な攻防が繰り広げられています。まさに国家安全保障の観点からも、サイバーセキュリティの重要性が再認識されています。また、SNSを通じた情報操作・世論誘導だけでなく、ハッキングを含む多様な攻撃など、インターネットが新たな戦場として変貌しつつあります。 当セッションではまず、ロシアによるウクライナ侵攻前夜から現在に至るまでの、侵攻とサイバーセキュリティの関係を解き明かします。研究機関だけではなく、クラウドサービス事業者が公開したレポートを基に論じていきます。 ついで、日本における『重要インフラ事業者のサイバーセキュリティ対策に係る行動計画』の改定について解説します。サイバーセキュリティ戦略本部の主導の下で、重要インフラを官民の連携で防護するための基本的な枠組みや高度な計画を策定したものです。 今、サイバーセキュリティに何が求められているのか。課題・体制・求められる取り組みについて紹介します。 ＜要旨＞ ●ロシアのウクライナ侵攻における情報戦略 ●サイバーセキュリティとクラウド事業者の情報戦略 ●政府のサイバーセキュリティ戦略
岡山県生まれ。一橋大学（博士）1999年。1993年より防衛庁防衛研究所助手、主任研究官を経て、2006年より拓殖大学海外事情研究所教授、2013年より国際学部教授。2023年4月より海外事情研究所所長。専門は国際関係論、安全保障論、アメリカ政治外交。
ウクライナに見るハイブリッド戦争と日本のサイバーセキュリティ
ウクライナでは何が起きているのか。ウクライナでは種々のメディアで報じられている内容以上に、インターネット上で様々な攻防が繰り広げられています。まさに国家安全保障の観点からも、サイバーセキュリティの重要性が再認識されています。また、SNSを通じた情報操作・世論誘導だけでなく、ハッキングを含む多様な攻撃など、インターネットが新たな戦場として変貌しつつあります。 当セッションではまず、ロシアによるウクライナ侵攻前夜から現在に至るまでの、侵攻とサイバーセキュリティの関係を解き明かします。研究機関だけではなく、クラウドサービス事業者が公開したレポートを基に論じていきます。 ついで、日本における『重要インフラ事業者のサイバーセキュリティ対策に係る行動計画』の改定について解説します。サイバーセキュリティ戦略本部の主導の下で、重要インフラを官民の連携で防護するための基本的な枠組みや高度な計画を策定したものです。 今、サイバーセキュリティに何が求められているのか。課題・体制・求められる取り組みについて紹介します。 ＜要旨＞ ●ロシアのウクライナ侵攻における情報戦略 ●サイバーセキュリティとクラウド事業者の情報戦略 ●政府のサイバーセキュリティ戦略
1989年旧郵政省入省。2022年6月より現職。情報通信分野のサイバーセキュリティ政策並びに総務省及びその独立行政法人等のサイバーセキュリティの確保を担当。2021年まで在籍した内閣サイバーセキュリティセンターでは、2021年9月に閣議決定されたサイバーセキュリティ戦略のとりまとめ、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における対応及びその準備のためのサイバーセキュリティ対策の促進、サイバーセキュリティ基本法の改正、重要インフラ行動計画のとりまとめなどを担当。総務省では、第4世代移動通信システム、多言語翻訳、衛星通信など情報通信関係の研究開発、携帯電話や無線LANの技術基準の策定などの電波監理を主に担当。
ウクライナに見るハイブリッド戦争と日本のサイバーセキュリティ
ウクライナでは何が起きているのか。ウクライナでは種々のメディアで報じられている内容以上に、インターネット上で様々な攻防が繰り広げられています。まさに国家安全保障の観点からも、サイバーセキュリティの重要性が再認識されています。また、SNSを通じた情報操作・世論誘導だけでなく、ハッキングを含む多様な攻撃など、インターネットが新たな戦場として変貌しつつあります。 当セッションではまず、ロシアによるウクライナ侵攻前夜から現在に至るまでの、侵攻とサイバーセキュリティの関係を解き明かします。研究機関だけではなく、クラウドサービス事業者が公開したレポートを基に論じていきます。 ついで、日本における『重要インフラ事業者のサイバーセキュリティ対策に係る行動計画』の改定について解説します。サイバーセキュリティ戦略本部の主導の下で、重要インフラを官民の連携で防護するための基本的な枠組みや高度な計画を策定したものです。 今、サイバーセキュリティに何が求められているのか。課題・体制・求められる取り組みについて紹介します。 ＜要旨＞ ●ロシアのウクライナ侵攻における情報戦略 ●サイバーセキュリティとクラウド事業者の情報戦略 ●政府のサイバーセキュリティ戦略
大学院修了後、国内シンクタンクにて社会システムに係る政策立案・IT戦略・セキュリティシステムの導入等に従事した後、米国IT企業数社にてエンタープライズアーキテクチャの策定、クラウドサービスの導入等のコンサルティングプロジェクトをリード。現在は、日本マイクロソフト株式会社のパブリックセクターCTOとして日本のナショナルアジェンダに資するマイクロソフトテクノロジーの活用についてアドバイザリー業務を実施中。
コネクティッドカーが変える未来 〜価値創造とカーボンニュートラル・モビリティ〜
CASE――Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）――をトリガーに、「自動車業界100年に一度の大変革期」と言われるようになってから、数年が経過しました。 すでに多くのクルマがインターネットを介してクラウドと繋がり、「リアルタイムの交通情報サービス」「災害時の通れた道マップ」「凍結路の視える化」「特定の曜日・時間帯・気象条件等で危険度が高まる地点の推定」「運転操作のスコア化」などの、さまざまな価値の創出が始まっています。さらに昨今では、このコネクティッド化の進展を活用し、「グリーンなモビリティ社会を実現しよう」「モビリティをカーボンニュートラルでグリーンなものにしていこう」という取り組みも始まっています。 一方、こうしたコネクティッド技術の課題として、ますます膨大となるデータをリアルタイムで処理することが求められてきています。また総務省においても、『自動運転時代の“次世代のITS通信”研究会』が立ち上がりました。そこで本セッションでは、それらに対応するための「エッジコンピューティング」「負荷分散」「それを支える無線通信技術」などについての議論を通じ、コネクティッドカーの未来を展望します。 ＜要旨＞ ●クルマのConnected 技術の最新動向 ●クルマのデータ活用による価値創出の最新動向
コネクティッドカーの無線通信・ネットワークの研究開発、及び製品の企画構想を担当。これまで、通信を利用した情報収集・走行支援、マルチモーダル交通計画、グローバル通信基盤などのテーマに取り組む。現在、グリーンなモビリティ社会の実現に向けて、大規模なデータの収集・配信を可能とするネットワーク・コンピューティング基盤の研究開発・規格化に従事する。 Automotive Edge Computing Consortiumにおいてユースケース・要件定義作業班(Working Group 1)の初代座長（2018-2020年）、IEEE Network Magazine 特集号（Connected and Autonomous Vehicles）のゲストエディタ(2023年)などを務める。情報通信技術委員会 功労賞（2018年）。博士（工学）。
コネクティッドカーが変える未来 〜価値創造とカーボンニュートラル・モビリティ〜
CASE――Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）――をトリガーに、「自動車業界100年に一度の大変革期」と言われるようになってから、数年が経過しました。 すでに多くのクルマがインターネットを介してクラウドと繋がり、「リアルタイムの交通情報サービス」「災害時の通れた道マップ」「凍結路の視える化」「特定の曜日・時間帯・気象条件等で危険度が高まる地点の推定」「運転操作のスコア化」などの、さまざまな価値の創出が始まっています。さらに昨今では、このコネクティッド化の進展を活用し、「グリーンなモビリティ社会を実現しよう」「モビリティをカーボンニュートラルでグリーンなものにしていこう」という取り組みも始まっています。 一方、こうしたコネクティッド技術の課題として、ますます膨大となるデータをリアルタイムで処理することが求められてきています。また総務省においても、『自動運転時代の“次世代のITS通信”研究会』が立ち上がりました。そこで本セッションでは、それらに対応するための「エッジコンピューティング」「負荷分散」「それを支える無線通信技術」などについての議論を通じ、コネクティッドカーの未来を展望します。 ＜要旨＞ ●クルマのConnected 技術の最新動向 ●クルマのデータ活用による価値創出の最新動向
Ciscoの中長期ビジネスの開拓を担当。日本を代表する企業との新たな協業モデルの構築や、国家的なデジタル化施策を支援するCDA（Country Digital Acceleration）のSmart Mobility領域をリード。 1999年に国内の通信会社に入社し、SEとして法人向けモバイル・IoTソリューションのプリセールスや開発などに従事。電力スマートメーターやコネクティッドカーのグローバル展開など、大規模IoTプロジェクトの推進を担当した後、子会社に出向。当該子会社では、コネクティッドソリューション部門の責任者を務め、自動車会社を顧客にコネクティッドカーの将来通信インフラ構想策定（コンサルティング）やモバイルサービスシステムの開発を主導。 2021年より現職。
コネクティッドカーが変える未来 〜価値創造とカーボンニュートラル・モビリティ〜
CASE――Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）――をトリガーに、「自動車業界100年に一度の大変革期」と言われるようになってから、数年が経過しました。 すでに多くのクルマがインターネットを介してクラウドと繋がり、「リアルタイムの交通情報サービス」「災害時の通れた道マップ」「凍結路の視える化」「特定の曜日・時間帯・気象条件等で危険度が高まる地点の推定」「運転操作のスコア化」などの、さまざまな価値の創出が始まっています。さらに昨今では、このコネクティッド化の進展を活用し、「グリーンなモビリティ社会を実現しよう」「モビリティをカーボンニュートラルでグリーンなものにしていこう」という取り組みも始まっています。 一方、こうしたコネクティッド技術の課題として、ますます膨大となるデータをリアルタイムで処理することが求められてきています。また総務省においても、『自動運転時代の“次世代のITS通信”研究会』が立ち上がりました。そこで本セッションでは、それらに対応するための「エッジコンピューティング」「負荷分散」「それを支える無線通信技術」などについての議論を通じ、コネクティッドカーの未来を展望します。 ＜要旨＞ ●クルマのConnected 技術の最新動向 ●クルマのデータ活用による価値創出の最新動向
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