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Segment Routing (1) : SRv6チュートリアル
Segment Routing (SR) は多くの商用ベンダー製品やOSSでサポートされており、すでにアクセス・コア・データセンターなどの商用環境のネットワークでも利用されています。本セッションでは、そのSRに関する基礎的な技術を解説します。 SRのデータプレーンには、MPLS Labelを使う「SR-MPLS」と、IPv6を使う「SRv6」があります。ここではとくにSRv6にフォーカスをあて、SRv6 Network Programmingについて説明します。また、ポリシーに応じたトラフィックエンジニアリングを行う「SR Policy」や、トポロジカルにネットワークを論理分割する「Flex Algorithm」、そして最新のデータプレーン最適化技術である「マイクロSID」についても取り上げます。 さらに、今回のInterop Tokyo 2022のShowNetにおいてもSRv6が適用されますので、その動作の全貌・最新状況を紹介します。
2009年シスコシステムズ合同会社入社 通信事業者担当 システムズアーキテクト 2016年よりInterop Tokyo ShowNet NOCチームメンバー
世界標準！サイバーディフェンスセンターの作り方
デジタル社会の実現に必要な共通機能の整備・普及や、産業のデジタル化に伴って、サイバーセキュリティ対策は組織における重要な基盤として捉えられるようになってきました。経営者は、SOC・CSIRT・内部統制・事業部門のクラウド管理など、さまざまなセキュリティ対応機能を有する組織を作って運用していく必要があります。 2021年11月、サイバーディフェンスセンター（CDC）構築・運用のフレームワークITU-T X.1060勧告が発行されました。これは、経済産業省の『サイバーセキュリティ経営ガイドライン』、日本シーサート協議会（NCA）の『CSIRTマテリアル』、日本セキュリティオペレーション事業者協議会（ISOG-J）の『セキュリティ対応組織の教科書』などの資料をベースに、既存のCSIRTやSOCを包含する形で、「今後あるべきセキュリティの対応を行う組織」のフレームワークを定めたものです。 本セッションでは、「なぜ国際標準という形で、CDCという概念と、その実現のためのフレームワークを新たに生み出す必要があったのか」、CDCの概要をお伝えしながら、フレームワーク誕生の背景とプロセスを共有します。そして、このフレームワークを活用した効果的なセキュリティ組織を構築運用するためのヒントについて、ディスカッションします。
各社のセキュリティ運用体制などのコンサルティングに従事するとともにエバンジェリストとして活動。日本セキュリティオペレーション事業者協議会の副代表などとしても活動し、国際標準機関「ITU-T」のSG17 WP3 Q3（Study Group 17 Working Party3 Question3）に出席し、X.1060のエディタの1人として策定に携わる。 NTTグループセキュリティプリンシパル、CISSP、情報処理安全確保支援士。
世界標準！サイバーディフェンスセンターの作り方
デジタル社会の実現に必要な共通機能の整備・普及や、産業のデジタル化に伴って、サイバーセキュリティ対策は組織における重要な基盤として捉えられるようになってきました。経営者は、SOC・CSIRT・内部統制・事業部門のクラウド管理など、さまざまなセキュリティ対応機能を有する組織を作って運用していく必要があります。 2021年11月、サイバーディフェンスセンター（CDC）構築・運用のフレームワークITU-T X.1060勧告が発行されました。これは、経済産業省の『サイバーセキュリティ経営ガイドライン』、日本シーサート協議会（NCA）の『CSIRTマテリアル』、日本セキュリティオペレーション事業者協議会（ISOG-J）の『セキュリティ対応組織の教科書』などの資料をベースに、既存のCSIRTやSOCを包含する形で、「今後あるべきセキュリティの対応を行う組織」のフレームワークを定めたものです。 本セッションでは、「なぜ国際標準という形で、CDCという概念と、その実現のためのフレームワークを新たに生み出す必要があったのか」、CDCの概要をお伝えしながら、フレームワーク誕生の背景とプロセスを共有します。そして、このフレームワークを活用した効果的なセキュリティ組織を構築運用するためのヒントについて、ディスカッションします。
大手通信事業グループにてITU-T国際標準勧告X.1060の執筆やグループ最大のSOC責任者を経験後、さらなる革新的なSOCを生み出すため現職へ。日本セキュリティオペレーション事業者協議会（ISOG-J）副代表、日本SOCアナリスト情報共有会（SOCYETI）主宰、CISSP。
世界標準！サイバーディフェンスセンターの作り方
デジタル社会の実現に必要な共通機能の整備・普及や、産業のデジタル化に伴って、サイバーセキュリティ対策は組織における重要な基盤として捉えられるようになってきました。経営者は、SOC・CSIRT・内部統制・事業部門のクラウド管理など、さまざまなセキュリティ対応機能を有する組織を作って運用していく必要があります。 2021年11月、サイバーディフェンスセンター（CDC）構築・運用のフレームワークITU-T X.1060勧告が発行されました。これは、経済産業省の『サイバーセキュリティ経営ガイドライン』、日本シーサート協議会（NCA）の『CSIRTマテリアル』、日本セキュリティオペレーション事業者協議会（ISOG-J）の『セキュリティ対応組織の教科書』などの資料をベースに、既存のCSIRTやSOCを包含する形で、「今後あるべきセキュリティの対応を行う組織」のフレームワークを定めたものです。 本セッションでは、「なぜ国際標準という形で、CDCという概念と、その実現のためのフレームワークを新たに生み出す必要があったのか」、CDCの概要をお伝えしながら、フレームワーク誕生の背景とプロセスを共有します。そして、このフレームワークを活用した効果的なセキュリティ組織を構築運用するためのヒントについて、ディスカッションします。
大手SIベンダにてWAFの開発/サポート、セキュリティ診断を皮切りに、インシデントレスポンス、サイバー演習などセキュリティ業務に携わる。 2015年から大会終了まで東京2020組織委員会に出向し、CSIRT、脅威情報の分析などを担当。2022年より現職。 内閣府情報化参与 最高情報セキュリティアドバイザー CYDER推進委員。Hardening Project実行委員 ISC2 Asia-Pacific ISLA™2017 、CISSP
NFT(非代替性トークン)、DeFi(分散金融) の虚像と実像
ブロックチェーン上のアプリケーションプログラムであり、「実行されるプログラムコードとその実行パラメータおよび実行結果」を誰もが確認できる特徴をもつ「スマートコントラクト」が、非中央集権的な世界をもたらす “Web3” の基盤となる技術として、社会に様々な変化を起こしつつあります。 NFT (Non Fungible Token、非代替性トークン) は、座席指定のチケットなどのかたちで概念的には昔から存在していましたが、スマートコントラクトによって発行や移転が賄えるようになったことを通して、最近にわかに注目を浴びています。多くの人々はこれを「唯一性を保証するもの」だと考えているようで、とくにアート作品をトークン化した “NFTアート” が盛んに売買されています。 一方、DeFi (Decentralized Finance、分散金融) は、スマートコントラクトの金融への応用です。スマートコントラクトで金融アプリケーションを記述し実行することで、従来は金融機関が担っていた「信用できる第三者」の役割を排し、トークンの交換やその価格の維持、貸し借りなどが自動化できるとされています。DeFi プロジェクトを司る組織を DAO (Decentralized Autonomous Organization、自律分散組織) 化することにより、スマートコントラクトのデプロイや修正自体を、中央の管理を排して民主的に実行可能だとも言われています。 これらは、本当に多くの人々によって理解されている通りのものなのでしょうか。このセッションでは、NFTやDeFiの技術の勘どころを押さえることで、これらの技術の「宣伝通りではない部分」を明らかにしていきます。かつ、政府が主導する研究会や実証実験の紹介などを通して、これらが持ちうる「可能性」と、現在と未来に向けた「課題」をみなさんとともに考えます。
東京大学大学院工学系研究科建築学専攻修了。卒業後はスイスの建築設計事務所Herzog & de Meuronで建築家として、美術館やファッションブランドショップの設計に従事。2015年に経営戦略コンサルタントに転身し、ベイン・アンド・カンパニーの東京およびドバイ支社で大手企業の経営支援に携わる。2019年よりスタートバーンに参画し、事業開発および広報領域を管掌する。
NFT(非代替性トークン)、DeFi(分散金融) の虚像と実像
ブロックチェーン上のアプリケーションプログラムであり、「実行されるプログラムコードとその実行パラメータおよび実行結果」を誰もが確認できる特徴をもつ「スマートコントラクト」が、非中央集権的な世界をもたらす “Web3” の基盤となる技術として、社会に様々な変化を起こしつつあります。 NFT (Non Fungible Token、非代替性トークン) は、座席指定のチケットなどのかたちで概念的には昔から存在していましたが、スマートコントラクトによって発行や移転が賄えるようになったことを通して、最近にわかに注目を浴びています。多くの人々はこれを「唯一性を保証するもの」だと考えているようで、とくにアート作品をトークン化した “NFTアート” が盛んに売買されています。 一方、DeFi (Decentralized Finance、分散金融) は、スマートコントラクトの金融への応用です。スマートコントラクトで金融アプリケーションを記述し実行することで、従来は金融機関が担っていた「信用できる第三者」の役割を排し、トークンの交換やその価格の維持、貸し借りなどが自動化できるとされています。DeFi プロジェクトを司る組織を DAO (Decentralized Autonomous Organization、自律分散組織) 化することにより、スマートコントラクトのデプロイや修正自体を、中央の管理を排して民主的に実行可能だとも言われています。 これらは、本当に多くの人々によって理解されている通りのものなのでしょうか。このセッションでは、NFTやDeFiの技術の勘どころを押さえることで、これらの技術の「宣伝通りではない部分」を明らかにしていきます。かつ、政府が主導する研究会や実証実験の紹介などを通して、これらが持ちうる「可能性」と、現在と未来に向けた「課題」をみなさんとともに考えます。
1993年コーネル大学より工学修士号 (コンピュータサイエンス)を取得。2006年デジタル通貨の研究で慶應義塾大学より博士号(政策・メディア)を取得。同大学院政策・メディア研究科特任講師等を経て2019年より現職。慶應義塾大学SFC研究所上席所員。一般社団法人自律分散社会フォーラム副代表理事。一般社団法人ビヨンドブロックチェーン代表理事。一般社団法人アカデミーキャンプ代表理事。著書に『不思議の国のNEO』『信用の新世紀』 等。
ローカル5G最前線2022 ～実状・役割・課題・可能性～
ローカル5Gは、2019年12月の一部先行制度化以降、2020年12月のバンド追加・拡大を経つつ成長し、いまでは免許の取得者が100前後に到達しました（「実験試験局」も含めると150免許人程度）。とくに2021年以降は、本命視されていた「サブ6（4.6GHz帯）」や「SA (Stand Alone)方式」での取り組みが広がってきています。くわえて懸案とされていた基地局の費用も下がり、2022年はいよいよ普及期に入ってきたと言えます。 本セッションではローカル5Gについて、この2年半の間に多様化してきた「ユースケースの実例・実情」を紹介します。ついで、「ローカル5Gが今後果たすべき役割」や「残された技術的課題」といった環境面を検討します。 最後に、「3GPP Release16以降を見据えての、さらなる発展の可能性」についても議論します。
NTT入社後、次世代ネットワーク「フレッツ光ネクスト」の開発やWi-Fiサービス「ギガらくWi-Fi」の開発など多数の研究開発やサービス創出に従事。 現在は、先端技術(AI,IoT,ローカル5G等)を活用したビジネス展開やソリューションモデル創出を推進する部門を立ち上げ、社会課題の解決や地方創生、産業DXの加速に取り組んでいる。
ローカル5G最前線2022 ～実状・役割・課題・可能性～
ローカル5Gは、2019年12月の一部先行制度化以降、2020年12月のバンド追加・拡大を経つつ成長し、いまでは免許の取得者が100前後に到達しました（「実験試験局」も含めると150免許人程度）。とくに2021年以降は、本命視されていた「サブ6（4.6GHz帯）」や「SA (Stand Alone)方式」での取り組みが広がってきています。くわえて懸案とされていた基地局の費用も下がり、2022年はいよいよ普及期に入ってきたと言えます。 本セッションではローカル5Gについて、この2年半の間に多様化してきた「ユースケースの実例・実情」を紹介します。ついで、「ローカル5Gが今後果たすべき役割」や「残された技術的課題」といった環境面を検討します。 最後に、「3GPP Release16以降を見据えての、さらなる発展の可能性」についても議論します。
2005年、ソフトバンクBB株式会社(現ソフトバンク株式会社)に入社。ソフトバンクネットワークの対外接続の企画設計、IPアドレス企画設計、各種ブロードバンドサービスの技術企画業務に従事。並行して、2013年より日本最大級、約7000名のエンジニアコミュニティであるJANOG運営委員、2015年9月に副会長、2017年9月から2020年8月まで会長を務める。 2019年12月にソフトバンクを退職。12月16日より、東京都のデジタルシフト推進担当課長としてTOKYO Data Highway戦略、街のDX、都庁のDXを推進中。ビートルズとヘビメタが大好き!
ローカル5G最前線2022 ～実状・役割・課題・可能性～
ローカル5Gは、2019年12月の一部先行制度化以降、2020年12月のバンド追加・拡大を経つつ成長し、いまでは免許の取得者が100前後に到達しました（「実験試験局」も含めると150免許人程度）。とくに2021年以降は、本命視されていた「サブ6（4.6GHz帯）」や「SA (Stand Alone)方式」での取り組みが広がってきています。くわえて懸案とされていた基地局の費用も下がり、2022年はいよいよ普及期に入ってきたと言えます。 本セッションではローカル5Gについて、この2年半の間に多様化してきた「ユースケースの実例・実情」を紹介します。ついで、「ローカル5Gが今後果たすべき役割」や「残された技術的課題」といった環境面を検討します。 最後に、「3GPP Release16以降を見据えての、さらなる発展の可能性」についても議論します。
長年に渡り大手米系通信事業者に勤務、通信事業者やメディア、国内製造業等の一般企業向け国際回線／クラウド／セキュリティサービス等の技術支援やプロダクト企画に従事。その後、総合コンサルティングファームに入社し、通信事業の知見とICTの技術力をベースにした戦略コンサルティング業務に従事した後、株式会社企に参加。通信／メディア専門の事業開発・戦略立案等のコンサルティング業務に従事。
コネクテッド・モビリティ(Everything to Network)
高度に発達した交通インフラは、物流を支え、あらゆる経済活動の基礎となり、社会の急速な発展を支えています。交通インフラを駆使する移動手段、すなわちモビリティのDXを現在大きく推進しているのが、自動運転技術です。自動運転の環境条件を広くするための手段の1つが「コネクテッド」であり、通信による車両のセンシング領域の拡大や他車との協調、いわゆるV2Xについての研究開発が世界各国で進んでいます。 既存の車車間(V2V)／車路間(V2I)のITS通信は、信頼性や実時間性などの優位性がある一方、通信可能な範囲や普及率には課題がありました。つまりクルマは、限られたクルマ同士の通信(V2V)、あるいは限られた交差点での通信(V2I)でしか、支援を受けられなかったのです。そこに、携帯電話網のアドバンテージ（広範囲なカバレッジと、デバイスの普及による相互接続性）を加えるのがV2N通信です。携帯電話網からコネクテッドのサービスを受けながら、実時間性や高信頼性が必要な通信にはITS専用通信を用いることで、周囲のクルマや機器、サービスと連携し走行することが可能となり、クルマの「視界」は大きく開けることになります。 本セッションでは、未来のモビリティを支える通信技術として、既存の車両、路側、歩行者などの垣根を超えてすべてのモビリティがつながる世界(Everything to Network)を想定し、既存ITS通信と5G、6Gを含む携帯電話の融合やそれらを活用した自動運転の状況、および国内外の動向と課題について議論します。
2004年にソフトバンクBB株式会社 入社 以降、ブロードバンド事業、モバイル事業の開発部門に従事 2018年よりMobility領域へ参画し現職に至る
コネクテッド・モビリティ(Everything to Network)
高度に発達した交通インフラは、物流を支え、あらゆる経済活動の基礎となり、社会の急速な発展を支えています。交通インフラを駆使する移動手段、すなわちモビリティのDXを現在大きく推進しているのが、自動運転技術です。自動運転の環境条件を広くするための手段の1つが「コネクテッド」であり、通信による車両のセンシング領域の拡大や他車との協調、いわゆるV2Xについての研究開発が世界各国で進んでいます。 既存の車車間(V2V)／車路間(V2I)のITS通信は、信頼性や実時間性などの優位性がある一方、通信可能な範囲や普及率には課題がありました。つまりクルマは、限られたクルマ同士の通信(V2V)、あるいは限られた交差点での通信(V2I)でしか、支援を受けられなかったのです。そこに、携帯電話網のアドバンテージ（広範囲なカバレッジと、デバイスの普及による相互接続性）を加えるのがV2N通信です。携帯電話網からコネクテッドのサービスを受けながら、実時間性や高信頼性が必要な通信にはITS専用通信を用いることで、周囲のクルマや機器、サービスと連携し走行することが可能となり、クルマの「視界」は大きく開けることになります。 本セッションでは、未来のモビリティを支える通信技術として、既存の車両、路側、歩行者などの垣根を超えてすべてのモビリティがつながる世界(Everything to Network)を想定し、既存ITS通信と5G、6Gを含む携帯電話の融合やそれらを活用した自動運転の状況、および国内外の動向と課題について議論します。
1985年に沖電気工業株式会社 入社 以降、開発業務、SE業務に従事、沖コンサルティングソリューションズ社に異動、現職に至る 2015年よりISO TC204/WG16国内分科会長として活動
コネクテッド・モビリティ(Everything to Network)
高度に発達した交通インフラは、物流を支え、あらゆる経済活動の基礎となり、社会の急速な発展を支えています。交通インフラを駆使する移動手段、すなわちモビリティのDXを現在大きく推進しているのが、自動運転技術です。自動運転の環境条件を広くするための手段の1つが「コネクテッド」であり、通信による車両のセンシング領域の拡大や他車との協調、いわゆるV2Xについての研究開発が世界各国で進んでいます。 既存の車車間(V2V)／車路間(V2I)のITS通信は、信頼性や実時間性などの優位性がある一方、通信可能な範囲や普及率には課題がありました。つまりクルマは、限られたクルマ同士の通信(V2V)、あるいは限られた交差点での通信(V2I)でしか、支援を受けられなかったのです。そこに、携帯電話網のアドバンテージ（広範囲なカバレッジと、デバイスの普及による相互接続性）を加えるのがV2N通信です。携帯電話網からコネクテッドのサービスを受けながら、実時間性や高信頼性が必要な通信にはITS専用通信を用いることで、周囲のクルマや機器、サービスと連携し走行することが可能となり、クルマの「視界」は大きく開けることになります。 本セッションでは、未来のモビリティを支える通信技術として、既存の車両、路側、歩行者などの垣根を超えてすべてのモビリティがつながる世界(Everything to Network)を想定し、既存ITS通信と5G、6Gを含む携帯電話の融合やそれらを活用した自動運転の状況、および国内外の動向と課題について議論します。
観光学科准教授。博士（政策・メディア）。慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科特任准教授(非常勤)。 インターネットを基盤とした自動車の情報化を提案し、プローブ情報システムの実証実験、インターネットITS分野の立ち上げや、プローブ情報システムの国際標準規格の策定をおこなう。2012年からシンガポール国立大学(NUS)に赴任し、シンガポールのITS通信基盤、次世代ロードプライシング技術の研究開発と規格策定に携わる。2015年から慶應義塾大学大学院政策メディア研究科特任准教授を経て、2022年より現職。 東海大学観光学部准教授。博士（政策・メディア）。慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科特任准教授(非常勤)も兼務。 インターネットを基盤とした自動車の情報化を提案し、プローブ情報システム分野の立ち上げや、ITS国際標準規格の策定をおこなう。2012年にシンガポール国立大学(NUS)に着任し、シンガポールのITS通信基盤、次世代ロードプライシング技術に携わる。2015年から慶應義塾大学大学院政策メディア研究科特任准教授を経て、2022年より現職。 国内と海外の双方の視点から次世代モビリティ等の研究開発、および国際標準化に従事。ISO/TC204国際専門家、ITS技術標準化専門委員会委員等、国内外のITS技術・標準化委員等を多数務める。著書に「自動車ビッグデータでビジネスが変わる!プローブカー最前線」(インプレスR&D)、「IoT時代のセキュリティと品質: ダークネットの脅威と脆弱性」(日科技連出版社)など。
Segment Routing (2) : 商用デプロイメント
Segment Routing (SR) は多くの商用ベンダー製品やOSSでサポートされており、すでにコアネットワークやデータセンターネットワークなどの商用環境で利用されています。 初期のユースケースとしては「VPN」に焦点をあてて導入されることが多いですが、それに加えて「トラフィックエンジニアリング」や「Fast Re-Route (FRR)」など、さまざまな付加機能も利用可能です。このように、単一の技術でありながら、商用ネットワークの多くの要求を、既存技術と比べてより少ないプロトコルによって実現できます。SRは、今後の商用ネットワークの設計における標準的な選択肢の一つとなるでしょう。 このセッションでは、SRを実際に商用環境に導入し複数年運用した事例をいくつか紹介します。あらためてSRを導入した利点や現状の課題を整理し、今後のネットワーク設計に際しての知見となることを期待しています。
2014年ソフトバンクモバイル株式会社（現、ソフトバンク株式会社）入社、インターネットPeering業務やWiFiコアネットワーク設計導入を経て、モバイルバックホール設計導入に従事
Segment Routing (2) : 商用デプロイメント
Segment Routing (SR) は多くの商用ベンダー製品やOSSでサポートされており、すでにコアネットワークやデータセンターネットワークなどの商用環境で利用されています。 初期のユースケースとしては「VPN」に焦点をあてて導入されることが多いですが、それに加えて「トラフィックエンジニアリング」や「Fast Re-Route (FRR)」など、さまざまな付加機能も利用可能です。このように、単一の技術でありながら、商用ネットワークの多くの要求を、既存技術と比べてより少ないプロトコルによって実現できます。SRは、今後の商用ネットワークの設計における標準的な選択肢の一つとなるでしょう。 このセッションでは、SRを実際に商用環境に導入し複数年運用した事例をいくつか紹介します。あらためてSRを導入した利点や現状の課題を整理し、今後のネットワーク設計に際しての知見となることを期待しています。
Nokia、Airtel、Nortel Networksを経て、2021年に楽天モバイルに入社。楽天モバイルでIPトランスポート戦略、技術およびアーキテクチャ部門を統括している。楽天モバイルのSRv6、ディスアグリゲーテッドプラットフォーム、ネットワークスライシング、および400G超の Routed Optical Networkingプロジェクトのエンジニアリングを担当。また、IEEEおよびOpenMSAのメンバーを務めており、IEEEでの論文発表や、Telecom Infra Project（TIP）、O-RANアライアンス、OFCなどの業界団体の活動にも貢献している。
Segment Routing (2) : 商用デプロイメント
Segment Routing (SR) は多くの商用ベンダー製品やOSSでサポートされており、すでにコアネットワークやデータセンターネットワークなどの商用環境で利用されています。 初期のユースケースとしては「VPN」に焦点をあてて導入されることが多いですが、それに加えて「トラフィックエンジニアリング」や「Fast Re-Route (FRR)」など、さまざまな付加機能も利用可能です。このように、単一の技術でありながら、商用ネットワークの多くの要求を、既存技術と比べてより少ないプロトコルによって実現できます。SRは、今後の商用ネットワークの設計における標準的な選択肢の一つとなるでしょう。 このセッションでは、SRを実際に商用環境に導入し複数年運用した事例をいくつか紹介します。あらためてSRを導入した利点や現状の課題を整理し、今後のネットワーク設計に際しての知見となることを期待しています。
Tier1通信事業者のR&D部門にて高速なソフトウェアルータの設計開発に従事したのち、2019年にLINEに入社。現在はプライベートクラウドのネットワークコンポーネント開発ユニットでリードを務めつつ、LINEのサービスに最適化したNATサービスや、SDNプラットフォームの基盤ソフトウェアなどを開発した。OSSにも比較的大規模な機能追加の貢献を行い、Segment Routingを中心にFRRouting, ExaBGPなどに貢献している。
Segment Routing (2) : 商用デプロイメント
Segment Routing (SR) は多くの商用ベンダー製品やOSSでサポートされており、すでにコアネットワークやデータセンターネットワークなどの商用環境で利用されています。 初期のユースケースとしては「VPN」に焦点をあてて導入されることが多いですが、それに加えて「トラフィックエンジニアリング」や「Fast Re-Route (FRR)」など、さまざまな付加機能も利用可能です。このように、単一の技術でありながら、商用ネットワークの多くの要求を、既存技術と比べてより少ないプロトコルによって実現できます。SRは、今後の商用ネットワークの設計における標準的な選択肢の一つとなるでしょう。 このセッションでは、SRを実際に商用環境に導入し複数年運用した事例をいくつか紹介します。あらためてSRを導入した利点や現状の課題を整理し、今後のネットワーク設計に際しての知見となることを期待しています。
ソフトウェア開発者としてキャリアをスタートさせる。その後ネットワーク技術者に転じ、シスコシステムズに入社。現在は主にサービスプロバイダ向けの技術支援、アーキテクチャ検討、コンサルティングを行っている。分散コンピューティング、ネットワーク・システム・アーキテクチャ、モバイルシステムを専門とする。
攻撃者視点で考えるサイバー攻撃対策2022 ～Red Team演習とATT&CK～
Red Team演習は、攻撃者視点に立って、システムの脆弱性を探し出し、疑似攻撃を行うことで、組織のセキュリティ体制と機能の評価および改善提案を目的とする演習です。実践的な対処能力を試すために、さまざまな情報や攻撃手法を制限なく駆使して、組織のセキュリティ対策の不備を探し出します。演習後の対策改善もワンセットでもたらされ、組織のセキュリティ強化に繋げられるため、今後、広く普及していくと考えられています。 また、「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している「サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワーク」です。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、「Red Team演習のシナリオ策定」「効果的なセキュリティ対策」「セキュリティ人材育成」などへの活用が、サイバーセキュリティ従事者間での共通認識として期待されています。 本セッションでは、このようなRed Team演習と「ATT＆CK（アタック）」について解説し、「攻撃者視点」のセキュリティ対策を今後活用するための知見について紹介します。
セキュリティベンダーにてセキュリティ診断や緊急対応マニュアルの策定支援、トレーニング講師などを行う。 また、ソフトウェア製品の脆弱性検証や、Black Hat USA 内の Arsenal にて作成したツールが採択されるなど、コミュニティでも精力的に活動する。 現在は、Capy株式会社にてサイバーセキュリティに関する研究開発や分析などに携わる。著書（共著）に「WordPressプロフェッショナル養成読本」（技術評論社）「インターネット白書2015」（インプレスR&D）、がある。セキュリティキャンプ全国大会講師（2021〜）
攻撃者視点で考えるサイバー攻撃対策2022 ～Red Team演習とATT&CK～
Red Team演習は、攻撃者視点に立って、システムの脆弱性を探し出し、疑似攻撃を行うことで、組織のセキュリティ体制と機能の評価および改善提案を目的とする演習です。実践的な対処能力を試すために、さまざまな情報や攻撃手法を制限なく駆使して、組織のセキュリティ対策の不備を探し出します。演習後の対策改善もワンセットでもたらされ、組織のセキュリティ強化に繋げられるため、今後、広く普及していくと考えられています。 また、「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している「サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワーク」です。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、「Red Team演習のシナリオ策定」「効果的なセキュリティ対策」「セキュリティ人材育成」などへの活用が、サイバーセキュリティ従事者間での共通認識として期待されています。 本セッションでは、このようなRed Team演習と「ATT＆CK（アタック）」について解説し、「攻撃者視点」のセキュリティ対策を今後活用するための知見について紹介します。
2017年に日本電信電話株式会社に入社。 マルウェア対策技術の研究開発に従事。 研究の立ち上げから難関国際会議への論文採択、産学連携を通じた研究成果の社会実装までを経験する。 2021年より現職にて技術戦略を統括。 その他の活動にセキュリティ・キャンプ講師（2015, 2016）、Global Cybersecurity Camp講師（2020）など。
攻撃者視点で考えるサイバー攻撃対策2022 ～Red Team演習とATT&CK～
Red Team演習は、攻撃者視点に立って、システムの脆弱性を探し出し、疑似攻撃を行うことで、組織のセキュリティ体制と機能の評価および改善提案を目的とする演習です。実践的な対処能力を試すために、さまざまな情報や攻撃手法を制限なく駆使して、組織のセキュリティ対策の不備を探し出します。演習後の対策改善もワンセットでもたらされ、組織のセキュリティ強化に繋げられるため、今後、広く普及していくと考えられています。 また、「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している「サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワーク」です。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、「Red Team演習のシナリオ策定」「効果的なセキュリティ対策」「セキュリティ人材育成」などへの活用が、サイバーセキュリティ従事者間での共通認識として期待されています。 本セッションでは、このようなRed Team演習と「ATT＆CK（アタック）」について解説し、「攻撃者視点」のセキュリティ対策を今後活用するための知見について紹介します。
マルウェア解析やアプリケーション・ドライバ開発業務に従事した後、2019年より現職。 現在はハードウェアの脆弱性診断に従事。SECON Beginners 初代リーダー。現SECON 実行委員。 ITによる「オモロー」をいろんな人が体験できるように日々奮闘中。落語と風呂が趣味。GCFA。GNFA。GCPN。
攻撃者視点で考えるサイバー攻撃対策2022 ～Red Team演習とATT&CK～
Red Team演習は、攻撃者視点に立って、システムの脆弱性を探し出し、疑似攻撃を行うことで、組織のセキュリティ体制と機能の評価および改善提案を目的とする演習です。実践的な対処能力を試すために、さまざまな情報や攻撃手法を制限なく駆使して、組織のセキュリティ対策の不備を探し出します。演習後の対策改善もワンセットでもたらされ、組織のセキュリティ強化に繋げられるため、今後、広く普及していくと考えられています。 また、「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している「サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワーク」です。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、「Red Team演習のシナリオ策定」「効果的なセキュリティ対策」「セキュリティ人材育成」などへの活用が、サイバーセキュリティ従事者間での共通認識として期待されています。 本セッションでは、このようなRed Team演習と「ATT＆CK（アタック）」について解説し、「攻撃者視点」のセキュリティ対策を今後活用するための知見について紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
メタバース : 広報・デジタルツインから、新たな市場・文化の創造まで
Meta (超) と universe (宇宙) を合わせた造語であるメタバース (metaverse) という言葉が最近とみに流行ってきました。この言葉は、地球を覆うネットワークであるインターネットが空間的な制約を超越してきたことをちょうど反転させ、情報空間をまさに空間として捉えて縦横無尽に活用することを可能にした、新たな宇宙を指し示していると言えます。3Dグラフィクスや VR (Virtual Reality、仮想現実) といった技術の駆使によって実現されています。 メタバースの中で、人々は自分自身のイメージの追求でもあるアバターとして活動し、自分たちで世界を構築しながら社会生活を送っています。そこには新たな文化が生まれており、人々の現実・欲求・価値が今も書き換えられている最中にあります。 一方、この新たな技術と社会を、産業に応用する動きも始まっています。しかし、前世紀の常識をそのまま適用するだけでは、新たな現実感を手に入れた人々の需要には応えられないかもしれません。 このセッションでは、メタバースの文化と応用を多彩な方向から掘り下げることを通して、人とメタバースが向かっていく先をみなさんと一緒に考えます。
1989年4月日産自動車株式会社入社。研究開発部門や情報システム部門で従事 2008年中国の合弁会社である東風汽車、情報システム部門本部長として赴任。 2011年帰国後、組織開発部を経て、2015年広報部門に異動 2017年～現職に至る 2004年青山学院大学 大学院 経営学修士（MBA）取得
メタバース : 広報・デジタルツインから、新たな市場・文化の創造まで
Meta (超) と universe (宇宙) を合わせた造語であるメタバース (metaverse) という言葉が最近とみに流行ってきました。この言葉は、地球を覆うネットワークであるインターネットが空間的な制約を超越してきたことをちょうど反転させ、情報空間をまさに空間として捉えて縦横無尽に活用することを可能にした、新たな宇宙を指し示していると言えます。3Dグラフィクスや VR (Virtual Reality、仮想現実) といった技術の駆使によって実現されています。 メタバースの中で、人々は自分自身のイメージの追求でもあるアバターとして活動し、自分たちで世界を構築しながら社会生活を送っています。そこには新たな文化が生まれており、人々の現実・欲求・価値が今も書き換えられている最中にあります。 一方、この新たな技術と社会を、産業に応用する動きも始まっています。しかし、前世紀の常識をそのまま適用するだけでは、新たな現実感を手に入れた人々の需要には応えられないかもしれません。 このセッションでは、メタバースの文化と応用を多彩な方向から掘り下げることを通して、人とメタバースが向かっていく先をみなさんと一緒に考えます。
1990年伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）入社。 PIXAR社のレンダリングソフトウェア RenderMan、Wavefront社（現Autodesk）TAV等のCG製品の販売・サポートを担当。 1994年 Engieering Animation社（2000年にUnigraphics Solutionsに買収、現Siemensグループ） VisLab, VisMockup等の製造業向け3Dビジュアライズ製品の担当。 現在 xR系ソリューションのエンジニアとしてNVIDIA社 Omniverse等を担当。
メタバース : 広報・デジタルツインから、新たな市場・文化の創造まで
Meta (超) と universe (宇宙) を合わせた造語であるメタバース (metaverse) という言葉が最近とみに流行ってきました。この言葉は、地球を覆うネットワークであるインターネットが空間的な制約を超越してきたことをちょうど反転させ、情報空間をまさに空間として捉えて縦横無尽に活用することを可能にした、新たな宇宙を指し示していると言えます。3Dグラフィクスや VR (Virtual Reality、仮想現実) といった技術の駆使によって実現されています。 メタバースの中で、人々は自分自身のイメージの追求でもあるアバターとして活動し、自分たちで世界を構築しながら社会生活を送っています。そこには新たな文化が生まれており、人々の現実・欲求・価値が今も書き換えられている最中にあります。 一方、この新たな技術と社会を、産業に応用する動きも始まっています。しかし、前世紀の常識をそのまま適用するだけでは、新たな現実感を手に入れた人々の需要には応えられないかもしれません。 このセッションでは、メタバースの文化と応用を多彩な方向から掘り下げることを通して、人とメタバースが向かっていく先をみなさんと一緒に考えます。
モバイルバッテリーを中心とするスマホ周辺機器メーカー「cheero（チーロ）」へ立ち上げから参画し、製品企画や営業、広報を担当。特に2012年にリリースした「ダンボーバッテリー」は、シリーズ累計300万台以上を売り上げるベストセラーに。 2016年に自社ブランド「RAKUNI」をつくり、スマホアクセサリーの販売事業を開始した。 2021年3月にVRでのマーケティングや調査を中心とする株式往来を立ち上げる。メタバース入門のビジネス書『仮想空間とVR』を上梓。VRメタバースを中心とする企業World制作やイベント運営を請け負う。
クラウドネイティブ5Gは本当に実現するのか
2021年夏の「AT&Tとマイクロソフトの提携」や、2022年春のMWCにおいて発表された「楽天シンフォニーの一連の動向」など、モバイル分野では、キャリアグレードのネットワーククラウドへの関心が高まっています。前者は、AT&Tの5G Core（5GC）および関連のワークロードをAzure for Operatorsへ移行させようとする動きですし、後者は、楽天シンフォニーによる、(1) AT&Tとの協業、(2) Robin.io社（Kubernetesプラットフォーム）の買収、(3) シスコとのOpen RANでの戦略提携といった動きです。 たしかに5GCはクラウド上での実装が可能ですが、一方で、スケーラビリティや信頼性については未知数でもあります。 そこで本セッションでは、モバイルインフラのエキスパートおよび国内外の動向に詳しいアナリストとともに、期待の高まっているクラウドネイティブの“現在地点”を検証するとともに、今後の展開について議論します。
1997年より株式会社情報通信総合研究所にて、調査研究・コンサルティングに従事。専門は国内外のモバイル通信関連全般。メディア出演、講演、寄稿等多数。
クラウドネイティブ5Gは本当に実現するのか
2021年夏の「AT&Tとマイクロソフトの提携」や、2022年春のMWCにおいて発表された「楽天シンフォニーの一連の動向」など、モバイル分野では、キャリアグレードのネットワーククラウドへの関心が高まっています。前者は、AT&Tの5G Core（5GC）および関連のワークロードをAzure for Operatorsへ移行させようとする動きですし、後者は、楽天シンフォニーによる、(1) AT&Tとの協業、(2) Robin.io社（Kubernetesプラットフォーム）の買収、(3) シスコとのOpen RANでの戦略提携といった動きです。 たしかに5GCはクラウド上での実装が可能ですが、一方で、スケーラビリティや信頼性については未知数でもあります。 そこで本セッションでは、モバイルインフラのエキスパートおよび国内外の動向に詳しいアナリストとともに、期待の高まっているクラウドネイティブの“現在地点”を検証するとともに、今後の展開について議論します。
2007年に大手通信ベンダへ入社 - テレコム向けアプリケーション開発業務に従事 - アプライアンス製品や仮想化製品の設計・開発を担当 - 3GPP標準化、主にIMS Core関連の提案活動を実施 2019年に楽天モバイルへ入社 - 5Gコンテナプラットフォーム向けのインフラ開発・構築 など
クラウドネイティブ5Gは本当に実現するのか
2021年夏の「AT&Tとマイクロソフトの提携」や、2022年春のMWCにおいて発表された「楽天シンフォニーの一連の動向」など、モバイル分野では、キャリアグレードのネットワーククラウドへの関心が高まっています。前者は、AT&Tの5G Core（5GC）および関連のワークロードをAzure for Operatorsへ移行させようとする動きですし、後者は、楽天シンフォニーによる、(1) AT&Tとの協業、(2) Robin.io社（Kubernetesプラットフォーム）の買収、(3) シスコとのOpen RANでの戦略提携といった動きです。 たしかに5GCはクラウド上での実装が可能ですが、一方で、スケーラビリティや信頼性については未知数でもあります。 そこで本セッションでは、モバイルインフラのエキスパートおよび国内外の動向に詳しいアナリストとともに、期待の高まっているクラウドネイティブの“現在地点”を検証するとともに、今後の展開について議論します。
1999年慶應義塾大学大学院修士課程修了。三菱総合研究所を経て、2008年に株式会社 企（くわだて）を設立。通信・放送セクターの経営戦略や事業開発などのコンサルティングを行うほか、総務省、経済産業省、内閣官房、OECD（経済協力開発機構）などの政府委員を務め、政策立案を支援。2016年からは慶應義塾大学大学院特任准教授を兼務。近著『5Gでビジネスはどう変わるのか』（日経BP刊）。Interop Tokyo 2022プログラム委員。総務省・デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会・小規模中継局等のブロードバンド等による代替に関する作業チーム構成員。
MaaSを支える自動運転のレギュレーションとビジネス環境整備
移動および輸送の手段である自動車を、まったく新しい“モビリティ”として捉え、サービスとしての移動の提供やこれまでに無い体験を生み出す。こうした潮流の中で注目されているのが、自動運転技術やそれを活用するMaaS (Mobility as a Service)です。 高速道路における自動走行であれば、すでに市販の自動車に搭載されているシステムでも特定条件においては実現可能となっていますが、システムに不測の事態が起こった場合、あるいは自動運転システムでは回避が難しい状況に直面した際には、ドライバーがシステムに変わって対応しなければいけません。自動運転システムの一層の利活用のためには、「システムの安全性や信頼性」を高めるとともに、「その機能の位置付け」、さらには「万が一の場合にはどのように対処すべきかなどのレギュレーション」について社会全体でコンセンサスを形成する必要があります。 本セッションでは、ITS (Intelligent Transport System)分野、および自動車関係の法務の第一人者とともに、国内外の現在の自動運転技術の動向と課題、および今後の普及にむけて課題となる法整備やビジネススキームなどについて議論します。
1995年、㈱三菱総合研究所 入社。 ITS(Intelligent Transport Systems)、自動車の情報化、カーライフスタイル、自動車を起点としたビジネスおよびエンタテインメントビジネス開発を専門に各種コンサルティング、メディアなどで活躍中。著書に、『自動車ビッグデータでビジネスが変わる！プローブカー最前線』（共著 ㈱インプレスＲ＆Ｄ，2014）, 『道路交通政策とITS』(共著 大成出版社,2014)等がある。1970年愛知県生まれ。
MaaSを支える自動運転のレギュレーションとビジネス環境整備
移動および輸送の手段である自動車を、まったく新しい“モビリティ”として捉え、サービスとしての移動の提供やこれまでに無い体験を生み出す。こうした潮流の中で注目されているのが、自動運転技術やそれを活用するMaaS (Mobility as a Service)です。 高速道路における自動走行であれば、すでに市販の自動車に搭載されているシステムでも特定条件においては実現可能となっていますが、システムに不測の事態が起こった場合、あるいは自動運転システムでは回避が難しい状況に直面した際には、ドライバーがシステムに変わって対応しなければいけません。自動運転システムの一層の利活用のためには、「システムの安全性や信頼性」を高めるとともに、「その機能の位置付け」、さらには「万が一の場合にはどのように対処すべきかなどのレギュレーション」について社会全体でコンセンサスを形成する必要があります。 本セッションでは、ITS (Intelligent Transport System)分野、および自動車関係の法務の第一人者とともに、国内外の現在の自動運転技術の動向と課題、および今後の普及にむけて課題となる法整備やビジネススキームなどについて議論します。
1954年生まれ。1977年に月刊自家用車への寄稿を皮切りに自動車ジャーナリストとしての生活をスタート。以後、モーターマガジン、ホリデーオートなどを経て、現在は自動車専門誌としてはベストカーを中心に執筆活動を展開する。 元来モータースポーツが好きでこの世界に入ったが、バブル崩壊やSUV/RVブームの到来にともない、クルマ指向が今度は経済的なコンパクトカーにシフト。環境負荷の小さい“リーン”なカーライフが、考え方次第ではすごく楽しいことを提唱する(残念ながら賛同者少数)。 近年は、初代プリウスの登場に衝撃を受け、すっかりハイブリッド党に。初代ホンダ・インサイトを10年以上愛用した。その後は、新世代ディーゼルのドライバビリティと高燃費に感銘を受け、デミオ、CX-3、BMW 118dを乗り継いでいる。 若手時代は、オーソドックスなバイヤーズガイドやスポーツカーのロードインプレッションが仕事の中心だったが、生来の機械好きが手伝って、技術解説や歴史解説などに仕事のテリトリーが広がり、最近ではカーボンニュートラルや自動運転の可能性について、執筆を依頼されることが増えている。
MaaSを支える自動運転のレギュレーションとビジネス環境整備
移動および輸送の手段である自動車を、まったく新しい“モビリティ”として捉え、サービスとしての移動の提供やこれまでに無い体験を生み出す。こうした潮流の中で注目されているのが、自動運転技術やそれを活用するMaaS (Mobility as a Service)です。 高速道路における自動走行であれば、すでに市販の自動車に搭載されているシステムでも特定条件においては実現可能となっていますが、システムに不測の事態が起こった場合、あるいは自動運転システムでは回避が難しい状況に直面した際には、ドライバーがシステムに変わって対応しなければいけません。自動運転システムの一層の利活用のためには、「システムの安全性や信頼性」を高めるとともに、「その機能の位置付け」、さらには「万が一の場合にはどのように対処すべきかなどのレギュレーション」について社会全体でコンセンサスを形成する必要があります。 本セッションでは、ITS (Intelligent Transport System)分野、および自動車関係の法務の第一人者とともに、国内外の現在の自動運転技術の動向と課題、および今後の普及にむけて課題となる法整備やビジネススキームなどについて議論します。
96年早稲田大学政治経済学部卒業。98年司法書士試験合格。03年弁護士登録。第二東京弁護士会情報公開・個人情報保護委員会委員。TMI防衛・経済安全保障プラクティスグループ共同代表。13年米国ワシントン大学ロースクール（知的財産法コース）卒業。13年9月から14年5月まで、ワシントン州シアトルのDorsey & Whitney LLP及びBracewell LLPにて研修。14年7月から15年3月まで、外務省経済局政策課（日本企業支援室）にて、専門員として、日本企業の海外進出支援、法曹の海外展開プロジェクト等を担当。情報ネットワーク法学会会員。全銀協オープンAPI推進研究会元メンバー。無人航空従事者試験（ドローン検定）1級。空飛ぶクルマ・産業用ドローン事業におけるリスクマネジメント検討会委員。16年1月よりTMI総合法律事務所パートナー。5年超に亘る大手電気通信事業者での駐在経験もあり、個人情報保護法やサイバー（情報）セキュリティに関する法令を含むIT・情報・通信関連法、経済安全保障関連法、消費者関連法、契約法務をはじめとする一般企業法務、国内・海外紛争対応、リスクマネジメント、M&A、労働等に関する法務等、幅広い分野を取り扱っている。
Segment Routing (3) :標準化動向と実装状況
Segment Routing (SR) は、商用ベンダー製品やOSSなどを利用したデプロイメントがすでに多く存在しますが、現在も拡張・新規機能が提案/開発され続けています。それらは、「数年以上前から提案されていて、近年やっと相互接続試験の結果が増えつつある機能」や、「モバイルネットワークの大部分をフラット化・オープン化するための、SRv6モバイルユーザプレーン(MUP)」のようなものまで、さまざまです。 このセッションでは、SRv6モバイルユーザプレーンアーキテクチャの提案者や、実際にSRにまつわる新規技術の標準化や機能開発に関わるリードメンバーから、それぞれの分野におけるSRの最新情報を参加者のみなさまに紹介し、SRの将来像に関して議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Beyond 5Gに向けて広がる映像解析ビジネス
セキュリティ分野から、ヘルスケア・ITS・製造・小売り・農業などへと活用の範囲が広がる、画像認識・解析技術。ディープラーニングやマシンラーニング（機械学習）などのAI技術も相まって、さらに精度が上がってきています。とくに人の行動や動作にフォーカスした「ヒューマンセンシング」の解析は、ヒューマンエラーの発生検知・現場の業務効率化・人員削減によるコストカットなどといった、幅広い応用の可能性を秘めています。さらなるメリットとして、「長時間のモニタリングが可能」なことも見逃せません。 そのようなAI活用技術の実装は、従来は高コストで時間がかかることが問題で、簡単には扱えませんでした。ところが今では、PoCをほぼ必要とせずにそれを実現するベンチャー企業も登場しています。Beyond 5G（B5G）も追い風となり、またクラウドの利用による効率化・低価格化ともあわせ、ビジネスの変革期にきていると言っていいでしょう。 本セッションでは、映像解析の当事者から最新事例を解説し、さらにディスカッションを通じてトレンドを予測します。
1985年（株）三菱総合研究所入社。 IPv6事業開発部長、情報通信政策研究本部長を経て2019年1月執行役員、2021年10月より現職。一社）情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）理事、特非）日本セキュリティ監査協会理事。 大規模都市開発、地域活性化計画、地上放送デジタル化政策支援、IPv6/ワイヤレスブロードバンド政策が専門。 World Internet Conference Wuzhen Summit（2017、2019中国）「International High-Level Think Tank Forum」等。
Beyond 5Gに向けて広がる映像解析ビジネス
セキュリティ分野から、ヘルスケア・ITS・製造・小売り・農業などへと活用の範囲が広がる、画像認識・解析技術。ディープラーニングやマシンラーニング（機械学習）などのAI技術も相まって、さらに精度が上がってきています。とくに人の行動や動作にフォーカスした「ヒューマンセンシング」の解析は、ヒューマンエラーの発生検知・現場の業務効率化・人員削減によるコストカットなどといった、幅広い応用の可能性を秘めています。さらなるメリットとして、「長時間のモニタリングが可能」なことも見逃せません。 そのようなAI活用技術の実装は、従来は高コストで時間がかかることが問題で、簡単には扱えませんでした。ところが今では、PoCをほぼ必要とせずにそれを実現するベンチャー企業も登場しています。Beyond 5G（B5G）も追い風となり、またクラウドの利用による効率化・低価格化ともあわせ、ビジネスの変革期にきていると言っていいでしょう。 本セッションでは、映像解析の当事者から最新事例を解説し、さらにディスカッションを通じてトレンドを予測します。
2021年Voxela Inc.を創業。 co-founder/CEO Voxela創業の前はFogHorn Systemsの共同設立者で、APAC ジェネラルマネージャーとビジネス・ディベロップメント担当副社長を歴任。昨年末FogHornを米大手ジョンソンコントロールズへ売却しExit。 2002年〜2015年まではCisco Systemsにて製品担当責任者としてシリコンバレーで従事。
Beyond 5Gに向けて広がる映像解析ビジネス
セキュリティ分野から、ヘルスケア・ITS・製造・小売り・農業などへと活用の範囲が広がる、画像認識・解析技術。ディープラーニングやマシンラーニング（機械学習）などのAI技術も相まって、さらに精度が上がってきています。とくに人の行動や動作にフォーカスした「ヒューマンセンシング」の解析は、ヒューマンエラーの発生検知・現場の業務効率化・人員削減によるコストカットなどといった、幅広い応用の可能性を秘めています。さらなるメリットとして、「長時間のモニタリングが可能」なことも見逃せません。 そのようなAI活用技術の実装は、従来は高コストで時間がかかることが問題で、簡単には扱えませんでした。ところが今では、PoCをほぼ必要とせずにそれを実現するベンチャー企業も登場しています。Beyond 5G（B5G）も追い風となり、またクラウドの利用による効率化・低価格化ともあわせ、ビジネスの変革期にきていると言っていいでしょう。 本セッションでは、映像解析の当事者から最新事例を解説し、さらにディスカッションを通じてトレンドを予測します。
システム開発SEから始まり、米国ベンチャにてルータ、L3スイッチ製品に関わり、SE、PM、ビジネス開発を経て、2002年米国シスコシステムズ入社。Solution Evangelistとして多くの産学官プロジェクトを担当する。エンジニア育成事業、高度ITアーキテクト育成協議会（AITAC) 理事、Interopプログラム委員を歴任。 2020/11内閣官房情報通信技術IT総合戦略室 戦略調整官として専門民間人材として入省し2021年9月よりデジタル庁プロジェクトマネージャとなる。2020/12 コンサルティング会社としてアレドノ合同会社を設立
バズらないメタバースのお話
昨年秋、FacebookがMetaと社名を改め、「今後10年、年間1兆円程度をメタバースに投資し続ける」と発表し、メタバースという言葉が一躍注目を集めています。 我々は、技術に関するバズワードが虚像として過度な期待を交えつつ注目され、それが実情と限界が明らかになるにつれ、失望とともに冬の時代を迎え忘れ去られていく様を、何度も見てきました。その一方で、ブームをきっかけとして新たな世代がコミュニティに加わり、次のブームの礎となることも確かです。 本セッションでは、バーチャルリアリティ・身体情報学、ブロックチェーン・情報セキュリティ技術、エンターテイメント・金融領域、メタバースプラットフォームの有識者が、健全で持続的なメタバースの発展のために必要なことを議論します。
暗号と情報セキュリティを専門とし、ジョージタウン大学のCyber SMART研究センターのディレクターとNTTリサーチにおけるブロックチェーン研究グループのヘッドを務める。Blockchain Goverance Initiative Network（BGIN）の暫定共同チェア、ブロックチェーン国際研究ネットワークであるBSafe.networkの共同設立者。ISOのTC307（ブロックチェーンと電子分散台帳技術に係る専門委員会）のセキュリティに関するテクニカルレポートのプロジェクトリーダー。OECDのブロックチェーン関連の政策提言をする専門家グループBEPABのメンバーや、IEEE ICBC 2022プログラム委員長、その他ブロックチェーン分野国際会議のプログラム委員、委員長を務める。内閣官房Trusted Web推進協議会構成員。
バズらないメタバースのお話
昨年秋、FacebookがMetaと社名を改め、「今後10年、年間1兆円程度をメタバースに投資し続ける」と発表し、メタバースという言葉が一躍注目を集めています。 我々は、技術に関するバズワードが虚像として過度な期待を交えつつ注目され、それが実情と限界が明らかになるにつれ、失望とともに冬の時代を迎え忘れ去られていく様を、何度も見てきました。その一方で、ブームをきっかけとして新たな世代がコミュニティに加わり、次のブームの礎となることも確かです。 本セッションでは、バーチャルリアリティ・身体情報学、ブロックチェーン・情報セキュリティ技術、エンターテイメント・金融領域、メタバースプラットフォームの有識者が、健全で持続的なメタバースの発展のために必要なことを議論します。
1984年野村證券（株）入社 2000年（株）スクウェア入社（2001年同社CEO就任） 2003年（株）スクウェア・エニックス（現ホールディングス）設立と同時にCEO就任 コンピュータエンタテインメント協会長、経団連著作権部会長等、歴任。 2015年以降、（株）メタップス、ワンダープラネット（株）、（株）マイネット、（株）夢真ビーネックスグループの社外取締役（現任）、その他、内外ベンチャーのアドバイザー等。 現在は、IT、エンタメ（特にゲーム）、フィンテック領域で事業展開。
バズらないメタバースのお話
昨年秋、FacebookがMetaと社名を改め、「今後10年、年間1兆円程度をメタバースに投資し続ける」と発表し、メタバースという言葉が一躍注目を集めています。 我々は、技術に関するバズワードが虚像として過度な期待を交えつつ注目され、それが実情と限界が明らかになるにつれ、失望とともに冬の時代を迎え忘れ去られていく様を、何度も見てきました。その一方で、ブームをきっかけとして新たな世代がコミュニティに加わり、次のブームの礎となることも確かです。 本セッションでは、バーチャルリアリティ・身体情報学、ブロックチェーン・情報セキュリティ技術、エンターテイメント・金融領域、メタバースプラットフォームの有識者が、健全で持続的なメタバースの発展のために必要なことを議論します。
京都大学理学部で、宇宙論と量子コンピュータを研究。同大学院を中退後、約3年間のひきこもり生活を過ごす。 2015年にVR技術を駆使したスタートアップ「クラスター」を起業。 2017年、大規模バーチャルイベントを開催することのできるVRプラットフォーム「cluster」を公開。 現在はイベントだけでなく、好きなアバターで友達としゃべったりオンラインゲームを投稿して遊ぶことのできるメタバースプラットフォームと進化している。2018年経済誌『ForbesJAPAN』の「世界を変える30歳未満30人の日本人」に選出。 著書に『メタバース さよならアトムの時代』（集英社/2022年）
バズらないメタバースのお話
昨年秋、FacebookがMetaと社名を改め、「今後10年、年間1兆円程度をメタバースに投資し続ける」と発表し、メタバースという言葉が一躍注目を集めています。 我々は、技術に関するバズワードが虚像として過度な期待を交えつつ注目され、それが実情と限界が明らかになるにつれ、失望とともに冬の時代を迎え忘れ去られていく様を、何度も見てきました。その一方で、ブームをきっかけとして新たな世代がコミュニティに加わり、次のブームの礎となることも確かです。 本セッションでは、バーチャルリアリティ・身体情報学、ブロックチェーン・情報セキュリティ技術、エンターテイメント・金融領域、メタバースプラットフォームの有識者が、健全で持続的なメタバースの発展のために必要なことを議論します。
東京大学 総長特任補佐・先端科学技術研究センター 身体情報学分野教授。博士（工学）。 JST ERATO稲見自在化身体プロジェクト 研究総括。 自在化技術、人間拡張工学、エンタテインメント工学に興味を持つ。 米TIME誌Coolest Invention of the Year、文部科学大臣表彰若手科学者賞などを受賞。 超人スポーツ協会代表理事、日本バーチャルリアリティ学会理事、日本学術会議連携会員等を兼務。 著書に『スーパーヒューマン誕生!人間はSFを超える』（NHK出版新書）、『自在化身体論』（NTS出版）他。
コンシューマ向けeSIMの標準化動向と今後の展開
2021年夏、スマートフォンにおけるeSIM契約が、いよいよMNO4社で可能となりました。あわせてiPhone13シリーズから、複数のeSIMによるDSDS（Dual SIM/Dual Standby）ができるようになりました。こうした流れから、「1台のスマートフォンで、2つの通信契約を併用する」ことも想定した、維持費のきわめて低い料金プランも登場してきています。用途やシーンに応じた料金プランの使い分け時代の、本格到来です。 またスマートフォン以外でも、eSIMの導入に関して徐々に検討が進んでいます。2022年には、コンシューマ向けIoT機器――ウェアラブル機器・家電・車など――へのeSIMの適用が想定されます。 本セッションでは、こうした国内における現時点でのeSIMの動向について俯瞰します。さらにGSMAにおけるeSIMの標準化動向から、今後のコンシューマ向けeSIMの展開について議論します。
KDDI株式会社の欧州調査開発グループを統括し、GSMA関連、欧州等の技術・事業動向の調査分析、それを踏まえた当社戦略立案に従事。
コンシューマ向けeSIMの標準化動向と今後の展開
2021年夏、スマートフォンにおけるeSIM契約が、いよいよMNO4社で可能となりました。あわせてiPhone13シリーズから、複数のeSIMによるDSDS（Dual SIM/Dual Standby）ができるようになりました。こうした流れから、「1台のスマートフォンで、2つの通信契約を併用する」ことも想定した、維持費のきわめて低い料金プランも登場してきています。用途やシーンに応じた料金プランの使い分け時代の、本格到来です。 またスマートフォン以外でも、eSIMの導入に関して徐々に検討が進んでいます。2022年には、コンシューマ向けIoT機器――ウェアラブル機器・家電・車など――へのeSIMの適用が想定されます。 本セッションでは、こうした国内における現時点でのeSIMの動向について俯瞰します。さらにGSMAにおけるeSIMの標準化動向から、今後のコンシューマ向けeSIMの展開について議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ライブ映像プロダクションのIP化 ～SMPTE2110と超高精度メディア同期～
本セッションでは、ライブ映像プロダクションのIP化について、IP映像伝送の最新規格『SMPTE2110』を中心に紹介します。 高精度の時刻同期、位相同期、周波数同期は、エンターテイメントのほかさまざまなインフラにおいて重要な機能として存在しています。今回紹介する映像技術はもとより、金融（高速高頻度取引）、電力管理のネットワーク、産業用ネットワーク、さらには今後の「Beyond 5G」下での広帯域モバイル通信環境など、活用の契機は将来にわたって無限大です。そのためのネットワークの構築において鍵となるのは、リアルタイム性、つまり低遅延性の確保と、同期です。 とくにSMPTE2110の難しさの１つに、その同期の扱いがあります。同期のためにはPTPを活用する必要があり、PTPの運用――サブマイクロ秒オーダーの時刻同期の実現――には、とある勘所があります。 日本でも徐々に活用が始まってきているSMPTE2110について、こうした概要を紹介するとともに、実際の運用環境では不可欠な「冗長化の構成法」や「マルチキャストの活用法」についても説明します。さらにはトラブル事例も共有することで、聴講者のみなさんが今後構築をめざす際の実践的なノウハウを提供します。
1982年 Sony/Tektronix入社、製造部でテレビジョン信号測定機器の出荷検査と校正業務に従事 情報機器営業部に異動、コンピュータ・グラフィックス端末と周辺機器の技術サポート業務を担当 計測機器営業部に異動、MPEGアナライザなどデジタルテレビジョン製品の技術サポート業務に従事 2019年 Tektronixビデオ計測事業のTelestream社への移行に伴い、Telestream社に転籍 現在、PTPグランドマスタや波形モニタなどIP Live production関連製品の技術サポート業務を担当
ライブ映像プロダクションのIP化 ～SMPTE2110と超高精度メディア同期～
本セッションでは、ライブ映像プロダクションのIP化について、IP映像伝送の最新規格『SMPTE2110』を中心に紹介します。 高精度の時刻同期、位相同期、周波数同期は、エンターテイメントのほかさまざまなインフラにおいて重要な機能として存在しています。今回紹介する映像技術はもとより、金融（高速高頻度取引）、電力管理のネットワーク、産業用ネットワーク、さらには今後の「Beyond 5G」下での広帯域モバイル通信環境など、活用の契機は将来にわたって無限大です。そのためのネットワークの構築において鍵となるのは、リアルタイム性、つまり低遅延性の確保と、同期です。 とくにSMPTE2110の難しさの１つに、その同期の扱いがあります。同期のためにはPTPを活用する必要があり、PTPの運用――サブマイクロ秒オーダーの時刻同期の実現――には、とある勘所があります。 日本でも徐々に活用が始まってきているSMPTE2110について、こうした概要を紹介するとともに、実際の運用環境では不可欠な「冗長化の構成法」や「マルチキャストの活用法」についても説明します。さらにはトラブル事例も共有することで、聴講者のみなさんが今後構築をめざす際の実践的なノウハウを提供します。
愛媛県出身 電気通信大学電子情報学科卒業後、国内コンピュータメーカーでネットワーク機器の設計開発業務に従事。 その後、ネットワークエンジニアとして、ジュニパーネットワークス、フォーステンネットワークス、ビヴィオネットワークスを経て、2011年よりアリスタネットワークスジャパンに勤務。
ライブ映像プロダクションのIP化 ～SMPTE2110と超高精度メディア同期～
本セッションでは、ライブ映像プロダクションのIP化について、IP映像伝送の最新規格『SMPTE2110』を中心に紹介します。 高精度の時刻同期、位相同期、周波数同期は、エンターテイメントのほかさまざまなインフラにおいて重要な機能として存在しています。今回紹介する映像技術はもとより、金融（高速高頻度取引）、電力管理のネットワーク、産業用ネットワーク、さらには今後の「Beyond 5G」下での広帯域モバイル通信環境など、活用の契機は将来にわたって無限大です。そのためのネットワークの構築において鍵となるのは、リアルタイム性、つまり低遅延性の確保と、同期です。 とくにSMPTE2110の難しさの１つに、その同期の扱いがあります。同期のためにはPTPを活用する必要があり、PTPの運用――サブマイクロ秒オーダーの時刻同期の実現――には、とある勘所があります。 日本でも徐々に活用が始まってきているSMPTE2110について、こうした概要を紹介するとともに、実際の運用環境では不可欠な「冗長化の構成法」や「マルチキャストの活用法」についても説明します。さらにはトラブル事例も共有することで、聴講者のみなさんが今後構築をめざす際の実践的なノウハウを提供します。
1994年: 早稲田大学修了 (学士 - 数学) 1998年: 米国エマーソン大学大学院修了 (修士 - TV/マルチメディア制作) 2011年まで米国にてスポーツ中継、放送設備設計業務などに従事 2022年現在、池上通信機にて放送IP化に携わる
ライブ映像プロダクションのIP化 ～SMPTE2110と超高精度メディア同期～
本セッションでは、ライブ映像プロダクションのIP化について、IP映像伝送の最新規格『SMPTE2110』を中心に紹介します。 高精度の時刻同期、位相同期、周波数同期は、エンターテイメントのほかさまざまなインフラにおいて重要な機能として存在しています。今回紹介する映像技術はもとより、金融（高速高頻度取引）、電力管理のネットワーク、産業用ネットワーク、さらには今後の「Beyond 5G」下での広帯域モバイル通信環境など、活用の契機は将来にわたって無限大です。そのためのネットワークの構築において鍵となるのは、リアルタイム性、つまり低遅延性の確保と、同期です。 とくにSMPTE2110の難しさの１つに、その同期の扱いがあります。同期のためにはPTPを活用する必要があり、PTPの運用――サブマイクロ秒オーダーの時刻同期の実現――には、とある勘所があります。 日本でも徐々に活用が始まってきているSMPTE2110について、こうした概要を紹介するとともに、実際の運用環境では不可欠な「冗長化の構成法」や「マルチキャストの活用法」についても説明します。さらにはトラブル事例も共有することで、聴講者のみなさんが今後構築をめざす際の実践的なノウハウを提供します。
2008年にミクシィへ新卒入社。SNSのインフラ、アプリ運用を担当した。『モンスターストライク』のインフラネットワーク全般の業務に加え、幅広い新規事業のインフラ支援、スポーツ事業のローカル5Gや映像伝送システムの開発などに携わる。2022年4月、開発本部 本部長に就任。
マルチクラウドネットワーキングへの希望・欲望と現状
企業のクラウド利用が進んでいます。現在は、システムごとに個別のクラウドを選択している場合が多いですが、今後は、より戦略的に、複数のパブリッククラウドを用途や目的に応じて使い分けたり、プライベートクラウドと組み合わせて利用するケースが増えると考えられます。 その場合、オンプレやコロケーションも含む「サイト to クラウド」、あるいは「クラウド間」のネットワークシステムの設計が重要性を増してきます。このときに必要な観点は、「分散アプリケーションとの連携」「性能やコストの最適化」「セキュリティ」などでしょう。 本セッションでは、そういったマルチクラウドネットワーキングのアーキテクチャと設計手法について、マルチクラウドネットワーキングソリューションの現実解を意識しつつ、展望します。
2000年入社。ITインフラ、サイバーセキュリティを経て現在マルチクラウドネットワーキングのビジネスに従事。CISSP,CISAホルダー。
マルチクラウドネットワーキングへの希望・欲望と現状
企業のクラウド利用が進んでいます。現在は、システムごとに個別のクラウドを選択している場合が多いですが、今後は、より戦略的に、複数のパブリッククラウドを用途や目的に応じて使い分けたり、プライベートクラウドと組み合わせて利用するケースが増えると考えられます。 その場合、オンプレやコロケーションも含む「サイト to クラウド」、あるいは「クラウド間」のネットワークシステムの設計が重要性を増してきます。このときに必要な観点は、「分散アプリケーションとの連携」「性能やコストの最適化」「セキュリティ」などでしょう。 本セッションでは、そういったマルチクラウドネットワーキングのアーキテクチャと設計手法について、マルチクラウドネットワーキングソリューションの現実解を意識しつつ、展望します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未踏」卒業生による最先端技術のビジネス展開
情報処理推進機構による「未踏事業」から、ITを駆使してイノベーション を創出することのできる独創的なアイディアと技術を有する人材が輩出されてい ます。本セッションでは、未踏事業の卒業生でビジネス領域で活躍されている方 をスピーカーにお招きし、最先端技術とそのビジネス展開をご紹介いただくとと もに、未来のディジタル社会について技術とビジネスの両面から議論します。
平成21年 合同会社 Georepublic Japan 設立、代表社員 CEO に就任 平成25年 一般社団法人 コード・フォー・ジャパン 設立、代表理事に就任 平成26年 株式会社 HackCamp 設立、代表取締役社長に就任 令和3年 デジタル庁 プロジェクトマネージャーに就任（非常勤）
「未踏」卒業生による最先端技術のビジネス展開
情報処理推進機構による「未踏事業」から、ITを駆使してイノベーション を創出することのできる独創的なアイディアと技術を有する人材が輩出されてい ます。本セッションでは、未踏事業の卒業生でビジネス領域で活躍されている方 をスピーカーにお招きし、最先端技術とそのビジネス展開をご紹介いただくとと もに、未来のディジタル社会について技術とビジネスの両面から議論します。
東京大学農学部生物情報工学研究室卒業、同大学院医学系研究科医科学専攻中退。大学院での実習・研究の課程で「ヒトの心に寄り添うモノの温かさ」に気付いたことで、人と機械がより温かく繋がる世界を創ることを決意。大学院を中退し「使う人の心を温かくする技術開発」をミッションとしたフェアリーデバイセズ株式会社を2007年設立。自身はフルスタックエンジニアとして、ハードウェア層から、通信・クラウド・機械学習等を跨ぎ、デスクトップ／モバイル／ウェブのアプリケーション層まで、バーティカルな設計・開発経験を強みとする。
「未踏」卒業生による最先端技術のビジネス展開
情報処理推進機構による「未踏事業」から、ITを駆使してイノベーション を創出することのできる独創的なアイディアと技術を有する人材が輩出されてい ます。本セッションでは、未踏事業の卒業生でビジネス領域で活躍されている方 をスピーカーにお招きし、最先端技術とそのビジネス展開をご紹介いただくとと もに、未来のディジタル社会について技術とビジネスの両面から議論します。
エンジニアリングコンサルティング企業にて移動体通信向けのソフトウェア開発に 9 年間携わったのち、株式会社ディー・エヌ・エーにて OpenStack を用いたプライベートクラウドの開発・運用に従事。2017 年に株式会社ソラコムに入社し、 IoT プラットフォームの運用や SORACOM Krypton の開発を行う。 IPA 2010 年度未踏 IT 人材発掘・育成事業 スーパークリエータ認定。
「未踏」卒業生による最先端技術のビジネス展開
情報処理推進機構による「未踏事業」から、ITを駆使してイノベーション を創出することのできる独創的なアイディアと技術を有する人材が輩出されてい ます。本セッションでは、未踏事業の卒業生でビジネス領域で活躍されている方 をスピーカーにお招きし、最先端技術とそのビジネス展開をご紹介いただくとと もに、未来のディジタル社会について技術とビジネスの両面から議論します。
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真相に迫る、通信法制の議論 ～電気通信事業法・個人情報保護法～
2022年の電気通信事業法の改正は、「ブロードバンドのユニバーサルサービス化」などによって、インターネットにも大きな影響を及ぼします。 一方で、昨秋の『電気通信事業ガバナンス検討会』が、経済界によるロビイングなどによって混乱したこともあり、“電話しかなかった”昭和59年に制定された電気通信事業法自体の、抜本的な見直しが必要だ――という声も大きくなってきています。 本セッションでは、このように注目の集っている電気通信事業法や、さらには個人情報保護法など、インターネットへの影響が大きな法制度について扱い、それらが目指すところの真相に迫ります。検討の当事者との「法令」「エンジニアリング」両面からの議論を通じ、「あるべき姿」と「今後起こりうること」を展望します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
真相に迫る、通信法制の議論 ～電気通信事業法・個人情報保護法～
2022年の電気通信事業法の改正は、「ブロードバンドのユニバーサルサービス化」などによって、インターネットにも大きな影響を及ぼします。 一方で、昨秋の『電気通信事業ガバナンス検討会』が、経済界によるロビイングなどによって混乱したこともあり、“電話しかなかった”昭和59年に制定された電気通信事業法自体の、抜本的な見直しが必要だ――という声も大きくなってきています。 本セッションでは、このように注目の集っている電気通信事業法や、さらには個人情報保護法など、インターネットへの影響が大きな法制度について扱い、それらが目指すところの真相に迫ります。検討の当事者との「法令」「エンジニアリング」両面からの議論を通じ、「あるべき姿」と「今後起こりうること」を展望します。
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IT事業者が知っておきたい量子コンピュータ ～アプリケーション、量子超越性、量子クラウド、量子AI～
近年飛躍的な発展を遂げている量子情報処理技術。クラウドやAI、ブロックチェーンの次に世界を変える技術として、大きな期待が寄せられています。 量子情報処理技術の中でも、量子コンピュータは二段階の発展を見据えています。第一段階として、最適化や化学計算などでの実効的高速処理を目指す「Noisy Intermediate-Scale Quantum (NISQ)量子計算」が、第二段階として、現在のデジタルコンピュータでは不可能な情報処理を実現する「誤り耐性型量子計算」が目標として設定され、実現や利活用に向けた研究開発が世界的に急ピッチで推進されています。より高速で大規模な「データ処理」や、正確なAIを実現する「量子機械学習」、創薬やエネルギーに役立つ「量子化学計算」、「量子金融計算」など、汎用計算機であるがゆえの応用範囲の広さも特徴です。 本セッションでは、「NISQアプリケーション」「量子超越性」「量子クラウド」といったキーワードの最新のホットトピックや、量子コンピュータを扱っていくための勘所について、業界の先駆者たるスピーカーが解説します。「マイルストーン」や、「現在のコンピュータから量子コンピュータに置き換わる用途と置き換わらない用途」などの議論を通じて、「将来我々を取り巻くコンピュータ環境、すなわち、デジタルコンピュータと量子コンピュータを併用する世界がどのようになるのか」を展望し、量子コンピュータの登場に向けてIT事業者が取るべき備えについて紹介します。
2011年3月京都大学大学院工学研究科 博士課程終了。博士（工学）。2011年4月から2013年3月まで、大阪大学大学院基礎工学研究科 特別研究員。2013年4月から2016年3月まで、京都大学白眉センター特定助教。2016年4月から2017年9月まで、東京大学光量子科学研究センター助教。2017年10月から2019年3月まで、京都大学大学院理学研究科物理学・宇宙物理学専攻、特定准教授。2019年4月から、大阪大学大学院基礎工学研究科システム創成専攻、教授。大阪大学量子情報・量子生命研究センター副センター長、理化学研究所量子コンピュータ研究センターチームリーダー、情報処理推進機構（IPA）未踏ターゲット事業プログラムマネージャー、東京大学工学系研究科物理工学専攻客員教授を兼任。株式会社 QunaSys 最高技術顧問。
IT事業者が知っておきたい量子コンピュータ ～アプリケーション、量子超越性、量子クラウド、量子AI～
近年飛躍的な発展を遂げている量子情報処理技術。クラウドやAI、ブロックチェーンの次に世界を変える技術として、大きな期待が寄せられています。 量子情報処理技術の中でも、量子コンピュータは二段階の発展を見据えています。第一段階として、最適化や化学計算などでの実効的高速処理を目指す「Noisy Intermediate-Scale Quantum (NISQ)量子計算」が、第二段階として、現在のデジタルコンピュータでは不可能な情報処理を実現する「誤り耐性型量子計算」が目標として設定され、実現や利活用に向けた研究開発が世界的に急ピッチで推進されています。より高速で大規模な「データ処理」や、正確なAIを実現する「量子機械学習」、創薬やエネルギーに役立つ「量子化学計算」、「量子金融計算」など、汎用計算機であるがゆえの応用範囲の広さも特徴です。 本セッションでは、「NISQアプリケーション」「量子超越性」「量子クラウド」といったキーワードの最新のホットトピックや、量子コンピュータを扱っていくための勘所について、業界の先駆者たるスピーカーが解説します。「マイルストーン」や、「現在のコンピュータから量子コンピュータに置き換わる用途と置き換わらない用途」などの議論を通じて、「将来我々を取り巻くコンピュータ環境、すなわち、デジタルコンピュータと量子コンピュータを併用する世界がどのようになるのか」を展望し、量子コンピュータの登場に向けてIT事業者が取るべき備えについて紹介します。
1988年東京大学大学院理学系研究科情報科学専門課程博士課程修了。理学博士。同年日本アイ・ビー・エム(株)入社。以来、同社 東京基礎研究所にて、基盤ソフトウェア等の研究開発に従事。現在、同研究所副所長、量子コンピューティング担当部長、同社 技術理事。情報処理学会第41回(平成2年後期)全国大会学術奨励賞、同平成7年度山下記念研究賞、同平成16年度論文賞、同平成16年度業績賞、各受賞。情報処理学会長期戦略担当理事、同量子ソフトウェア研究会幹事、ACM (Association of Computing Machinery) Distinguished Scientist、日本ソフトウェア科学会フェロー、量子ICTフォーラム量子コンピュータ技術推進委員会副委員長。
IT事業者が知っておきたい量子コンピュータ ～アプリケーション、量子超越性、量子クラウド、量子AI～
近年飛躍的な発展を遂げている量子情報処理技術。クラウドやAI、ブロックチェーンの次に世界を変える技術として、大きな期待が寄せられています。 量子情報処理技術の中でも、量子コンピュータは二段階の発展を見据えています。第一段階として、最適化や化学計算などでの実効的高速処理を目指す「Noisy Intermediate-Scale Quantum (NISQ)量子計算」が、第二段階として、現在のデジタルコンピュータでは不可能な情報処理を実現する「誤り耐性型量子計算」が目標として設定され、実現や利活用に向けた研究開発が世界的に急ピッチで推進されています。より高速で大規模な「データ処理」や、正確なAIを実現する「量子機械学習」、創薬やエネルギーに役立つ「量子化学計算」、「量子金融計算」など、汎用計算機であるがゆえの応用範囲の広さも特徴です。 本セッションでは、「NISQアプリケーション」「量子超越性」「量子クラウド」といったキーワードの最新のホットトピックや、量子コンピュータを扱っていくための勘所について、業界の先駆者たるスピーカーが解説します。「マイルストーン」や、「現在のコンピュータから量子コンピュータに置き換わる用途と置き換わらない用途」などの議論を通じて、「将来我々を取り巻くコンピュータ環境、すなわち、デジタルコンピュータと量子コンピュータを併用する世界がどのようになるのか」を展望し、量子コンピュータの登場に向けてIT事業者が取るべき備えについて紹介します。
AWSにてシニアスペシャリストソリューションアーキテクトに従事、AI・機械学習と量子コンピュータ分野の技術担当。2008年東京大学大学院にて光半導体物性の量子シミュレーション研究で博士号（情報理工学）を取得。2008〜2017年 国立情報学研究所にて助教〜准教授として、光半導体物性を用いた量子情報・量子コンピュータ研究に従事。内閣府ImPACTプロジェクト研究開発責任者としてレーザーを用いたイジングマシンの研究開発と応用分野探索。その後基礎研究から実応用へキャリアチェンジ、自動車OEMにて機械学習を用いた自動運転技術の研究開発を経て、現職。
IT事業者が知っておきたい量子コンピュータ ～アプリケーション、量子超越性、量子クラウド、量子AI～
近年飛躍的な発展を遂げている量子情報処理技術。クラウドやAI、ブロックチェーンの次に世界を変える技術として、大きな期待が寄せられています。 量子情報処理技術の中でも、量子コンピュータは二段階の発展を見据えています。第一段階として、最適化や化学計算などでの実効的高速処理を目指す「Noisy Intermediate-Scale Quantum (NISQ)量子計算」が、第二段階として、現在のデジタルコンピュータでは不可能な情報処理を実現する「誤り耐性型量子計算」が目標として設定され、実現や利活用に向けた研究開発が世界的に急ピッチで推進されています。より高速で大規模な「データ処理」や、正確なAIを実現する「量子機械学習」、創薬やエネルギーに役立つ「量子化学計算」、「量子金融計算」など、汎用計算機であるがゆえの応用範囲の広さも特徴です。 本セッションでは、「NISQアプリケーション」「量子超越性」「量子クラウド」といったキーワードの最新のホットトピックや、量子コンピュータを扱っていくための勘所について、業界の先駆者たるスピーカーが解説します。「マイルストーン」や、「現在のコンピュータから量子コンピュータに置き換わる用途と置き換わらない用途」などの議論を通じて、「将来我々を取り巻くコンピュータ環境、すなわち、デジタルコンピュータと量子コンピュータを併用する世界がどのようになるのか」を展望し、量子コンピュータの登場に向けてIT事業者が取るべき備えについて紹介します。
専門は量子インターネット。特に、量子エラー訂正符号および量子インターネットアーキテクチャ・通信プロトコル。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科サイバーインフォマティクス専攻在学中に、インターネットの研究室で量子情報処理に取り組み、2017年に博士（政策・メディア）を取得。2018年4月より現職。現在、量子インターネットタスクフォースファウンダー兼代表、WIDEプロジェクトボードメンバー。過去に、内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター研究・産学官連携戦略ワーキンググループ委員、2018年度未踏ターゲット事業（ゲート式量子コンピュータ部門）「分散量子計算プラットフォーム」プロジェクト等。
IOWNにおけるネットワークとデータ管理の融合 ～The Network is The Database～
DX時代に予想される爆発的なデータ量や、リアルタイムデータ処理への対応手段として、「次世代クラウドネイティブデータベース/データ管理技術」の検討が進んでいます。これはデータ管理基盤（データベースなど）を、構成要素（コンピュートやストレージなど）別に分離、すなわち“ディスアグリゲーション”して、エッジを含む分散クラウド基盤上に機能配備する技術です。そして、それらを必要に応じて動的かつ低オーバーヘッドで組み合わせることによって、データの処理・活用が効率よく提供できるようになります。 また、その実現に必要となる「QoSアウェアなネットワークサービスの提供方式」や、「データ管理技術との連携・融合」の必要性についても、並行して検討されています。 本セッションでは、IOWNなどにおいて、こうした次世代DXサービスにむけた検討に取り組んでいる活動者から、技術開発の必要性や意義、また、その際に予想される課題について、解説し議論します。
1999年ドワンゴ入社。 ネットワークゲームSDK開発に始まり、着メロサイト基盤、ニコニコの各種サービス開発を経てニコニコサービス本部CTOに就任。
IOWNにおけるネットワークとデータ管理の融合 ～The Network is The Database～
DX時代に予想される爆発的なデータ量や、リアルタイムデータ処理への対応手段として、「次世代クラウドネイティブデータベース/データ管理技術」の検討が進んでいます。これはデータ管理基盤（データベースなど）を、構成要素（コンピュートやストレージなど）別に分離、すなわち“ディスアグリゲーション”して、エッジを含む分散クラウド基盤上に機能配備する技術です。そして、それらを必要に応じて動的かつ低オーバーヘッドで組み合わせることによって、データの処理・活用が効率よく提供できるようになります。 また、その実現に必要となる「QoSアウェアなネットワークサービスの提供方式」や、「データ管理技術との連携・融合」の必要性についても、並行して検討されています。 本セッションでは、IOWNなどにおいて、こうした次世代DXサービスにむけた検討に取り組んでいる活動者から、技術開発の必要性や意義、また、その際に予想される課題について、解説し議論します。
ERP、Web Appication、DB、Big Data、IoT、Machine Learning & AI、Microservice、Data Management & Governance、Security、Cloud 等幅広い技術分野に渡り、設計や開発、導入コンサルティング等の経験を持つ。ここ数年は次世代 DX 時代における超大量データに対する高効率・準リアルタイム処理基盤のアーキテクチャ策定や導入に関して大手企業に技術支援を提供するとともに、Oracle 開発部門とも連携、技術開発に対する貢献も行っている。IOWN GF には 2020年8月より参画、Data Hub Task Force や Reference Implementation Task Force の Coordinator として活動している。
IOWNにおけるネットワークとデータ管理の融合 ～The Network is The Database～
DX時代に予想される爆発的なデータ量や、リアルタイムデータ処理への対応手段として、「次世代クラウドネイティブデータベース/データ管理技術」の検討が進んでいます。これはデータ管理基盤（データベースなど）を、構成要素（コンピュートやストレージなど）別に分離、すなわち“ディスアグリゲーション”して、エッジを含む分散クラウド基盤上に機能配備する技術です。そして、それらを必要に応じて動的かつ低オーバーヘッドで組み合わせることによって、データの処理・活用が効率よく提供できるようになります。 また、その実現に必要となる「QoSアウェアなネットワークサービスの提供方式」や、「データ管理技術との連携・融合」の必要性についても、並行して検討されています。 本セッションでは、IOWNなどにおいて、こうした次世代DXサービスにむけた検討に取り組んでいる活動者から、技術開発の必要性や意義、また、その際に予想される課題について、解説し議論します。
NTT社会情報研究所 社会情報流通研究プロジェクト 主幹研究員／グループリーダ。 2001年にNTTに入社し、現在は信頼されたデータ共有のインフラやグローバルなデータスペース間相互接続などデータ流通に関わる研究開発を推進。IOWN GFではData Hubの共同コーディネーターを務める。
IOWNにおけるネットワークとデータ管理の融合 ～The Network is The Database～
DX時代に予想される爆発的なデータ量や、リアルタイムデータ処理への対応手段として、「次世代クラウドネイティブデータベース/データ管理技術」の検討が進んでいます。これはデータ管理基盤（データベースなど）を、構成要素（コンピュートやストレージなど）別に分離、すなわち“ディスアグリゲーション”して、エッジを含む分散クラウド基盤上に機能配備する技術です。そして、それらを必要に応じて動的かつ低オーバーヘッドで組み合わせることによって、データの処理・活用が効率よく提供できるようになります。 また、その実現に必要となる「QoSアウェアなネットワークサービスの提供方式」や、「データ管理技術との連携・融合」の必要性についても、並行して検討されています。 本セッションでは、IOWNなどにおいて、こうした次世代DXサービスにむけた検討に取り組んでいる活動者から、技術開発の必要性や意義、また、その際に予想される課題について、解説し議論します。
元IBM Distinguieshed Engineer 現在は独立し、大手技術系/IT系企業の研究開発組織を中心に技術顧問として技術知見を提供しています。産業分野ではコネクテッドシステムやFAにおける品質情報基盤とIT/OT統合など、コミュニケーション分野では5Gネットワークの多段MECのアプリケーションアーキテクチャなどさまざまな技術課題の解決方針を企業に提供しています。アーキテクチャ構築手法やサービスプラットフォーム、ブロックチェーン、ゼロトラストアーキテクチャの研究にも取り組み、多くの技術セミナーを提供しています。
「見えない化」する脅威、どう戦う？ 2022
近年、大手クラウドベンダ主導でネットワークプロトコルのセキュア化が目覚ましい勢いで進行しており、その副作用として、脅威の「見えない化」も進行しています。本セッションでは、「見えない化する脅威に対し、セキュリティアーキテクチャ、ネットワークアーキテクチャ、および製品・サービスの変革の組み合わせでどのように戦っていくのか」 という問いを設定し、現時点での最新状況と、第一線のエキスパートによるそれぞれの持ち場からの戦況報告を持ち寄り、縦横無尽にディスカッションを繰り広げます。 ネットワークプロトコルのセキュア化としては、「DOH (DNS over HTTPS)」「DOT (DNS over TLS)」「TLS 1.3 」を取り扱い、これらがインシデントや兆候の可視性にどのような影響を与えたのかを解説します。また、現時点で試みられているセキュリティアーキテクチャとしてゼロトラスト・アーキテクチャをとりあげ、これを適用した効果や限界などについても議論します。さらにネットワークアーキテクチャによる変革として、マイクロセグメンテーション等の使いどころについても紹介します。
国内製造企業の制御システム機器の開発者として14年間従事した後、セキュリティ業界に移り、制御システム開発の経験をもつセキュリティ専門家として、産業サイバーセキュリティの文化醸成（ビジネス化）をめざし、国内外の講演、執筆などの啓発やソリューション提案などのビジネス活動を行っている。 2021年8月～現在：フォーティネットジャパン合同会社 OTビジネス開発部 部長、CISSP 2012年12月～2021年7月：マカフィー株式会社 サイバー戦略室 シニア・セキュリティ・アドバイザー 2017年7月～現在：独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）産業サイバーセキュリティセンター（ICSCoE）専門委員（非常勤） 2016年5月～2020年12月, 2021年7月～現在：経済産業省 商務情報政策局 情報セキュリティ対策専門官（非常勤）
「見えない化」する脅威、どう戦う？ 2022
近年、大手クラウドベンダ主導でネットワークプロトコルのセキュア化が目覚ましい勢いで進行しており、その副作用として、脅威の「見えない化」も進行しています。本セッションでは、「見えない化する脅威に対し、セキュリティアーキテクチャ、ネットワークアーキテクチャ、および製品・サービスの変革の組み合わせでどのように戦っていくのか」 という問いを設定し、現時点での最新状況と、第一線のエキスパートによるそれぞれの持ち場からの戦況報告を持ち寄り、縦横無尽にディスカッションを繰り広げます。 ネットワークプロトコルのセキュア化としては、「DOH (DNS over HTTPS)」「DOT (DNS over TLS)」「TLS 1.3 」を取り扱い、これらがインシデントや兆候の可視性にどのような影響を与えたのかを解説します。また、現時点で試みられているセキュリティアーキテクチャとしてゼロトラスト・アーキテクチャをとりあげ、これを適用した効果や限界などについても議論します。さらにネットワークアーキテクチャによる変革として、マイクロセグメンテーション等の使いどころについても紹介します。
国内外の IT、サイバーセキュリティ企業で25年以上のキャリアを持つ。大手国内メーカーで複数プラットフォームの技術開発に従事し、その後外資系最大手メディア・金融企業にて国内外のデータセンター・企業ネットワークを構築・運用するチームのリーダーとしてアジア地域、後にグローバルチームの指揮を任せられる。 また世界最大手のCDN事業者ではセキュリティ ソリューションの提案や国内外のインターネットにおけるセキュリティについての講演を担当した。 現職では脅威インテリジェンス分析官として日本の組織におけるインテリジェンス活用の支援に務めている。
「見えない化」する脅威、どう戦う？ 2022
近年、大手クラウドベンダ主導でネットワークプロトコルのセキュア化が目覚ましい勢いで進行しており、その副作用として、脅威の「見えない化」も進行しています。本セッションでは、「見えない化する脅威に対し、セキュリティアーキテクチャ、ネットワークアーキテクチャ、および製品・サービスの変革の組み合わせでどのように戦っていくのか」 という問いを設定し、現時点での最新状況と、第一線のエキスパートによるそれぞれの持ち場からの戦況報告を持ち寄り、縦横無尽にディスカッションを繰り広げます。 ネットワークプロトコルのセキュア化としては、「DOH (DNS over HTTPS)」「DOT (DNS over TLS)」「TLS 1.3 」を取り扱い、これらがインシデントや兆候の可視性にどのような影響を与えたのかを解説します。また、現時点で試みられているセキュリティアーキテクチャとしてゼロトラスト・アーキテクチャをとりあげ、これを適用した効果や限界などについても議論します。さらにネットワークアーキテクチャによる変革として、マイクロセグメンテーション等の使いどころについても紹介します。
昭50年生まれ、平15 奈良先端大情報科学研究科博士課程了(工学博士） 同年、文科省国立天文台天文学データ解析計算センター助手 現、自然科学研究機構国立天文台天文データセンタ講師 平成31年4月 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任准教授（現任） 令和2年2月 内閣官房 政府CIO補佐官 （～令和3年8月） 令和3年9月 デジタル庁 シニアネットワークエンジニア (現任） 情報ネットワーク及び情報セキュリティに関する広範な設計、構築、運用に従事し、有線・無線伝送レイヤーからアプリケーションレイヤーまで広範な構築経験を有し、地の果てで、一人で何でもできることを目指す。 現在、国立天文台における情報システムの企画運用を行いつつ、デジタル庁での政府情報ネットワークの構築や運用などに従事する。
「見えない化」する脅威、どう戦う？ 2022
近年、大手クラウドベンダ主導でネットワークプロトコルのセキュア化が目覚ましい勢いで進行しており、その副作用として、脅威の「見えない化」も進行しています。本セッションでは、「見えない化する脅威に対し、セキュリティアーキテクチャ、ネットワークアーキテクチャ、および製品・サービスの変革の組み合わせでどのように戦っていくのか」 という問いを設定し、現時点での最新状況と、第一線のエキスパートによるそれぞれの持ち場からの戦況報告を持ち寄り、縦横無尽にディスカッションを繰り広げます。 ネットワークプロトコルのセキュア化としては、「DOH (DNS over HTTPS)」「DOT (DNS over TLS)」「TLS 1.3 」を取り扱い、これらがインシデントや兆候の可視性にどのような影響を与えたのかを解説します。また、現時点で試みられているセキュリティアーキテクチャとしてゼロトラスト・アーキテクチャをとりあげ、これを適用した効果や限界などについても議論します。さらにネットワークアーキテクチャによる変革として、マイクロセグメンテーション等の使いどころについても紹介します。
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Internet by Designによるオープンビジネスイノベーションの実践事例
コロナ禍の前から見られた「デジタル社会の到来」と、「VUCA（Volatility：変動性、Uncertainty：不確実性、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性）な事業環境」の中で、日本企業の復活に最も欠けているものは「イノベーション」ではないでしょうか？ このイノベーション、とくにビジネスのデジタルシフトについては、「Internet by Design的なオープンカルチャー」が必須と考えられます。組織の枠・会社の枠・業界の枠を超えた、オープンビジネスイノベーションです。 本講演では、Internet と IoT / Digital Transformationによって起こっているオープンビジネスイノベーションについて、 ・インナーソース的な企業内での取り組み事例 ・業際 (Business Boundary) を超える事例 ・業界を超えた事例 などについて紹介した後に、聴講者からのＱ＆Ａ対応も含めて議論を行います。
大手グローバルIT企業にて国内外の営業・企画・事業開発・ベンチャー投資に携わった後、2012年にコニカミノルタ入社。 M&A やトランスフォーメーションを進めITサービス事業強化や全社の事業開発を担当する。 2015年に執行役、2018年には常務執行役に就任。現在は、デジタル技術とデータを活用し、コニカミノルタグループの業務プロセス、事業のオペレーション及び働き方変革などの「DX改革」をグローバルに統括、マネジメントしている。「イノベーション志向経営」に関する外部講演多数。
Internet by Designによるオープンビジネスイノベーションの実践事例
コロナ禍の前から見られた「デジタル社会の到来」と、「VUCA（Volatility：変動性、Uncertainty：不確実性、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性）な事業環境」の中で、日本企業の復活に最も欠けているものは「イノベーション」ではないでしょうか？ このイノベーション、とくにビジネスのデジタルシフトについては、「Internet by Design的なオープンカルチャー」が必須と考えられます。組織の枠・会社の枠・業界の枠を超えた、オープンビジネスイノベーションです。 本講演では、Internet と IoT / Digital Transformationによって起こっているオープンビジネスイノベーションについて、 ・インナーソース的な企業内での取り組み事例 ・業際 (Business Boundary) を超える事例 ・業界を超えた事例 などについて紹介した後に、聴講者からのＱ＆Ａ対応も含めて議論を行います。
大手IT企業でインターネットの研究開発に従事後、戦略研究子会社設立を機にビジネス・戦略面に活動を展開。事業企画・立上げ、事業会社設立等を経験。2021年より現職。 博士 (情報理工学、東大)。大阪大学 招へい准教授。一般社団法人DeruQui 理事。株式会社ジンテック・杉並区・高岡市アドバイザー。議員勉強会事務局。
Internet by Designによるオープンビジネスイノベーションの実践事例
コロナ禍の前から見られた「デジタル社会の到来」と、「VUCA（Volatility：変動性、Uncertainty：不確実性、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性）な事業環境」の中で、日本企業の復活に最も欠けているものは「イノベーション」ではないでしょうか？ このイノベーション、とくにビジネスのデジタルシフトについては、「Internet by Design的なオープンカルチャー」が必須と考えられます。組織の枠・会社の枠・業界の枠を超えた、オープンビジネスイノベーションです。 本講演では、Internet と IoT / Digital Transformationによって起こっているオープンビジネスイノベーションについて、 ・インナーソース的な企業内での取り組み事例 ・業際 (Business Boundary) を超える事例 ・業界を超えた事例 などについて紹介した後に、聴講者からのＱ＆Ａ対応も含めて議論を行います。
明治大学経営学部卒業。日本IBMでのデーターベーススペシャリストの後、伊藤忠商事に転じ、オープンシステム化、正歴2000年対応やインターネット関連ビジネスの立ち上げなどに携わる。2005年に香港に駐在、伊藤忠商事のIT事業会社の社長に就任し、アジア地域のITビジネスを展開。帰国後はSAPジャパン、北京大学方正集団、ビットアイルエクイクスなど国内外のIT企業の役員を歴任し、2016年8月にデンソー入社。コネクティッドカー時代のIoT推進を担当し、2017年4月にデジタルイノベーション室を新設し、同室長に就任。2018年4月新設のMaaS開発部長を経て、2021年1月から執行幹部・クラウドサービス開発部長。
ゼロトラストネットワークの実実装に向けて激変するIDアーキテクチャ
さまざまなサイバーセキュリティの脅威が高度化し、ゼロトラストネットワークが標準的な考え方になる中で、すべての情報資産を把握・管理する方法の１つとして、“ID”の重要性が高まっています。 いまは多くの場合、「人を一意に識別し、認証・認可などに使用する識別子」としてIDが用いられています。その一方で、高度化する脅威、認証連携、そして情報資産の適切な把握と管理のための、「人だけでなく、情報セキュリティに関わるすべてを把握・管理する手段」としてのIDの重要性も高まってきています。 本セッションでは、こうした「現在のIDを取り巻くさまざまな課題」と「明日から取り組むべきID」について、セキュリティおよび相互運用の視点から紹介します。具体的には、(1) ディレクトリサービス（X.500）を含むIDの基本、(2) ゼロトラストネットワークにおけるID、(3) マイナンバーをはじめとする政府が推進するID、(4) 分散ID、(5) 米国政府におけるIDの活用――などについて取り上げます
1984年慶應義塾大学工学部数理工学科卒。 同年(株)日立製作所入社、2009年度より東京工科大学コンピュータサイエンス学部教授、2016年度より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授、2019年9月より慶應義塾大学環境情報学部教授、現在に至る。 デジタル社会構想会議データ戦略推進WG構成員、トラストを確保したDX推進SWG座長等歴任。
ゼロトラストネットワークの実実装に向けて激変するIDアーキテクチャ
さまざまなサイバーセキュリティの脅威が高度化し、ゼロトラストネットワークが標準的な考え方になる中で、すべての情報資産を把握・管理する方法の１つとして、“ID”の重要性が高まっています。 いまは多くの場合、「人を一意に識別し、認証・認可などに使用する識別子」としてIDが用いられています。その一方で、高度化する脅威、認証連携、そして情報資産の適切な把握と管理のための、「人だけでなく、情報セキュリティに関わるすべてを把握・管理する手段」としてのIDの重要性も高まってきています。 本セッションでは、こうした「現在のIDを取り巻くさまざまな課題」と「明日から取り組むべきID」について、セキュリティおよび相互運用の視点から紹介します。具体的には、(1) ディレクトリサービス（X.500）を含むIDの基本、(2) ゼロトラストネットワークにおけるID、(3) マイナンバーをはじめとする政府が推進するID、(4) 分散ID、(5) 米国政府におけるIDの活用――などについて取り上げます
ID管理と認証・認可のアーキテクチャ設計や実装、リアルタイムコミュニケーションやDXの推進、セキュリティ向上のための多層防衛や証明機関に関する実装支援、ゼロトラストネットワークを実現するためのIT戦略の策定など、IT活用を進めるための企画からアーキテクチャ設計の業務を中心に従事。 2021年9月、内閣官房 情報通信技術戦略室 政府CIO補佐官 から デジタル庁 に転籍、ゼロトラストネットワークと統合ID基盤の実装に関する業務を担当。
ゼロトラストネットワークの実実装に向けて激変するIDアーキテクチャ
さまざまなサイバーセキュリティの脅威が高度化し、ゼロトラストネットワークが標準的な考え方になる中で、すべての情報資産を把握・管理する方法の１つとして、“ID”の重要性が高まっています。 いまは多くの場合、「人を一意に識別し、認証・認可などに使用する識別子」としてIDが用いられています。その一方で、高度化する脅威、認証連携、そして情報資産の適切な把握と管理のための、「人だけでなく、情報セキュリティに関わるすべてを把握・管理する手段」としてのIDの重要性も高まってきています。 本セッションでは、こうした「現在のIDを取り巻くさまざまな課題」と「明日から取り組むべきID」について、セキュリティおよび相互運用の視点から紹介します。具体的には、(1) ディレクトリサービス（X.500）を含むIDの基本、(2) ゼロトラストネットワークにおけるID、(3) マイナンバーをはじめとする政府が推進するID、(4) 分散ID、(5) 米国政府におけるIDの活用――などについて取り上げます
通信事業者や製造業で音声認識技術の研究、クラウドサービスやCDN、HGWの企画・構築・運用などの業務に従事し、2016年より現職。自社製品によるマルチクラウド・クラウドサービスの活用に繋がるソリューションやセキュリティソリューション、5G向けのソリューション、運用自動化ソリューション、自治体向けソリューションなどを他社ソリューションとの連携も含め検討・開発・提案している。デジタル庁でもネットワークエンジニアリング業務に従事している。博士（情報学）。
ゼロトラストネットワークの実実装に向けて激変するIDアーキテクチャ
さまざまなサイバーセキュリティの脅威が高度化し、ゼロトラストネットワークが標準的な考え方になる中で、すべての情報資産を把握・管理する方法の１つとして、“ID”の重要性が高まっています。 いまは多くの場合、「人を一意に識別し、認証・認可などに使用する識別子」としてIDが用いられています。その一方で、高度化する脅威、認証連携、そして情報資産の適切な把握と管理のための、「人だけでなく、情報セキュリティに関わるすべてを把握・管理する手段」としてのIDの重要性も高まってきています。 本セッションでは、こうした「現在のIDを取り巻くさまざまな課題」と「明日から取り組むべきID」について、セキュリティおよび相互運用の視点から紹介します。具体的には、(1) ディレクトリサービス（X.500）を含むIDの基本、(2) ゼロトラストネットワークにおけるID、(3) マイナンバーをはじめとする政府が推進するID、(4) 分散ID、(5) 米国政府におけるIDの活用――などについて取り上げます
1992 年マイクロソフト入社。 米国 Microsoft Corporation（Redmond）にて、主にメッセージングシステム、ディレクトリサービス、及びグローバル分散処理システムの研究開発を担当。 機械学習によるルーティングの最適化、コミュニケーションデータ（自然言語）の分析、モデル化に従事。 その後、アジア地域におけるサーバーアプリケーション製品群の研究開発グループ統括責任者を務めた後、 2009年 10 月より業務執行役員 ナショナルテクノロジーオフィサーに就任後は、エンタープライズ、クラウドアーキテクチャ、ドキュメントフォーマット、文字コードなどの標準化および機械翻訳などに携わり、2021年9月からはデジタル庁 プリンシパル ソリューション アーキテクトを兼務。
量子セキュリティ：矛と「盾」
量子コンピューティングの出現によって、セキュリティシーンも変化します。本講演では、量子コンピュータの発展により危殆化する暗号技術について展望します。 「量子コンピュータにより解読される」という公開鍵暗号。公開鍵暗号技術のおかげで、現代人はインターネット上で初見の人々・顧客とお互いを確認し、秘密を守り、データの改竄の危険もなく、社会活動に取り組むことができています。このさき量子コンピュータの発展によって、暗号技術が脅かされるのはいつなのか。その時に備え、「近い将来から打たなければならない対策」と「事前の検討」はたいへん重要です。また新たな脅威に対しても、「安全な既存技術の発展」「新技術の導入」「新インフラへの転換」など、考えられるシナリオは一つではありません。 米国立標準技術研究所（NIST）で標準化が進む「耐量子暗号」や、量子技術による「量子鍵配送ネットワーク」といった直近で検討すべき新しい暗号通信技術、ならびに、来る本格的な量子情報時代の通信インフラである「量子インターネット」について、業界の先駆者たるスピーカー陣が、「最新の技術」と「すべてのIT事業者が備えておくべき心構え」について解説します。
2010年にNTT入社。研究所で暗号研究に従事。
量子セキュリティ：矛と「盾」
量子コンピューティングの出現によって、セキュリティシーンも変化します。本講演では、量子コンピュータの発展により危殆化する暗号技術について展望します。 「量子コンピュータにより解読される」という公開鍵暗号。公開鍵暗号技術のおかげで、現代人はインターネット上で初見の人々・顧客とお互いを確認し、秘密を守り、データの改竄の危険もなく、社会活動に取り組むことができています。このさき量子コンピュータの発展によって、暗号技術が脅かされるのはいつなのか。その時に備え、「近い将来から打たなければならない対策」と「事前の検討」はたいへん重要です。また新たな脅威に対しても、「安全な既存技術の発展」「新技術の導入」「新インフラへの転換」など、考えられるシナリオは一つではありません。 米国立標準技術研究所（NIST）で標準化が進む「耐量子暗号」や、量子技術による「量子鍵配送ネットワーク」といった直近で検討すべき新しい暗号通信技術、ならびに、来る本格的な量子情報時代の通信インフラである「量子インターネット」について、業界の先駆者たるスピーカー陣が、「最新の技術」と「すべてのIT事業者が備えておくべき心構え」について解説します。
東芝に入社後、ネットワークシステムの研究開発に従事。2017年からは量子暗号の事業立ち上げを推進している。
量子セキュリティ：矛と「盾」
量子コンピューティングの出現によって、セキュリティシーンも変化します。本講演では、量子コンピュータの発展により危殆化する暗号技術について展望します。 「量子コンピュータにより解読される」という公開鍵暗号。公開鍵暗号技術のおかげで、現代人はインターネット上で初見の人々・顧客とお互いを確認し、秘密を守り、データの改竄の危険もなく、社会活動に取り組むことができています。このさき量子コンピュータの発展によって、暗号技術が脅かされるのはいつなのか。その時に備え、「近い将来から打たなければならない対策」と「事前の検討」はたいへん重要です。また新たな脅威に対しても、「安全な既存技術の発展」「新技術の導入」「新インフラへの転換」など、考えられるシナリオは一つではありません。 米国立標準技術研究所（NIST）で標準化が進む「耐量子暗号」や、量子技術による「量子鍵配送ネットワーク」といった直近で検討すべき新しい暗号通信技術、ならびに、来る本格的な量子情報時代の通信インフラである「量子インターネット」について、業界の先駆者たるスピーカー陣が、「最新の技術」と「すべてのIT事業者が備えておくべき心構え」について解説します。
専門分野: Applied Cryptography, Blockchain, Decentralized Autonomous Organizations(DAOs), Identity Management, Secure Protocol Design．九州大学 数理学研究科 修了, 筑波大大学院システム情報工学研究科博了．博士（工学）．2008年7月より現職．CRYPTREC 暗号技術活用委員会 委員，暗号技術調査WG（高機能暗号）委員, 暗号鍵管理ガイダンスWG 委員．暗号プロトコル評価技術コンソーシアム 幹事．BGIN(Blockchain Governance Initiative Network) co-initial Contributor．ISO/TC 307 国内審議委員会委員，エキスパート．Cryptoassets Governance Task Force（CGTF）member．情報処理学会 CSEC研究会 主査．ACM AsiaCCS2022 General co-chair．IWSEC2022 General co-chair．IEEE Hyper-Intelligence Technical Committee, Technical Board member．
光伝送システムのオープン化・ディスアグリゲーション化 ～TIP, Open ROADM, IOWN～
2016年、光とIPネットワーキングにおける技術・アーキテクチャ・インタフェースのオープン化に取り組むためのグローバルなコミュニティとして、『Telecom Infra Project (TIP)』が発足しました。その中にただちにプロジェクトグループ『Open Optical & Packet Transport (OOPT)』が組成され、ROADMシステムのマルチベンダ化のためのAPIや仕様を定義する「Open ROADM」などについての議論が始まりました。 また2019年には『IOWN Global Forum』が結成され、光の持つ高速性・低消費電力性・低損失性を最大限引き出す「Open All-Photonics Network」にむけた検討が、2021年以降、本格化しています。 そこで本セッションでは、このように昨今議論・トライアルが加速している、業界を跨ったオープンな光トランスポートシステムの動向について、活動者から解説します。
1997年 富士通(株)入社。2000年より(株)富士通研究所にて長距離大容量WDM伝送システムの研究に従事。2007年より富士通(株)にてWDM伝送システムの光方式設計、装置開発を行う。2016年より北米のFujitsu Network Communication Inc., にてOptical System EngineerおよびProduct Plannerとして光伝送システムのOpen化に従事し、Open ROADMに立ち上げ時より参画し製品企画を行う。2021年より富士通(株)にて光伝送システムのビジネス企画に従事、2022年4月より現職。
光伝送システムのオープン化・ディスアグリゲーション化 ～TIP, Open ROADM, IOWN～
2016年、光とIPネットワーキングにおける技術・アーキテクチャ・インタフェースのオープン化に取り組むためのグローバルなコミュニティとして、『Telecom Infra Project (TIP)』が発足しました。その中にただちにプロジェクトグループ『Open Optical & Packet Transport (OOPT)』が組成され、ROADMシステムのマルチベンダ化のためのAPIや仕様を定義する「Open ROADM」などについての議論が始まりました。 また2019年には『IOWN Global Forum』が結成され、光の持つ高速性・低消費電力性・低損失性を最大限引き出す「Open All-Photonics Network」にむけた検討が、2021年以降、本格化しています。 そこで本セッションでは、このように昨今議論・トライアルが加速している、業界を跨ったオープンな光トランスポートシステムの動向について、活動者から解説します。
平6千葉大・理・物理卒。 平成8同大学院修士課程了。 同年日本電信電話（株）入 社。以来、光交換、無線通信、光通信の研究や研究企画業務に従事。 現在、 同社 未来ねっと研究所フロンティアコミュニケーション研究部オムニトランスポート 研究グループリーダ、TIP OOPT Disaggregated Optical Systems co-lead、 IOWN Open APN Architecture Task Force coordinator。
光伝送システムのオープン化・ディスアグリゲーション化 ～TIP, Open ROADM, IOWN～
2016年、光とIPネットワーキングにおける技術・アーキテクチャ・インタフェースのオープン化に取り組むためのグローバルなコミュニティとして、『Telecom Infra Project (TIP)』が発足しました。その中にただちにプロジェクトグループ『Open Optical & Packet Transport (OOPT)』が組成され、ROADMシステムのマルチベンダ化のためのAPIや仕様を定義する「Open ROADM」などについての議論が始まりました。 また2019年には『IOWN Global Forum』が結成され、光の持つ高速性・低消費電力性・低損失性を最大限引き出す「Open All-Photonics Network」にむけた検討が、2021年以降、本格化しています。 そこで本セッションでは、このように昨今議論・トライアルが加速している、業界を跨ったオープンな光トランスポートシステムの動向について、活動者から解説します。
1994年にNTT入社。研究系組織をベースに活動。 NTT西日本サービス開発部門（2008年～2012年）、 NTTI3（北米R&D拠点、2013年～2017年)、 ソフトウエアイノベーションセンタ所長（2017年～2020年）を経て、現職。 研究所をアンカーとしながら、ビジネスと研究のブリッジとして活動。OSSサポートセンタ、光ブロードバンドのモバイル向け付加サービス（フェムトセル管理、Wi-Fi）、SDNプロダクト、AI推論クラウド、等を開発。
DXを支えるセキュリティ2022 ～『産業サイバーセキュリティセンター』第５期生の成果から～
長期化するコロナ禍において、企業のDXへの取り組みが加速する中、サイバーセキュリティの重要性は企業の社内外を問わず、ビジネスの全方位へ広がりを見せています。しかし、急激に広がった管理領域のため、十分にセキュリティ対策が標準化されておらず、「対策する担当者がいない」「どう進めていいかがわからない」「そもそも課題として認識されていない」など、リスクが積み上がっている状況です。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第５期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「制御システムでのクラウド活用」「セキュリティ関連費用の可視化」「新興国拠点へのセキュリティ強化」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第5期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。
2016年入社後、機械設備保守業務に従事。 2019年8月より、情報システムの運用・保守業務に従事。 2021年7月より現職。
DXを支えるセキュリティ2022 ～『産業サイバーセキュリティセンター』第５期生の成果から～
長期化するコロナ禍において、企業のDXへの取り組みが加速する中、サイバーセキュリティの重要性は企業の社内外を問わず、ビジネスの全方位へ広がりを見せています。しかし、急激に広がった管理領域のため、十分にセキュリティ対策が標準化されておらず、「対策する担当者がいない」「どう進めていいかがわからない」「そもそも課題として認識されていない」など、リスクが積み上がっている状況です。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第５期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「制御システムでのクラウド活用」「セキュリティ関連費用の可視化」「新興国拠点へのセキュリティ強化」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第5期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。
2010年入社後、建築設備（主に空気調和設備）の制御ソフトウェアのエンジニアリング、製品開発支援に従事 2021年4月より商品のサイバーセキュリティに関する制度・施策の企画・推進など、全社サイバーセキュリティ活動の監督・支援業務に従事 2021年7月よりICSCoEへ参加
DXを支えるセキュリティ2022 ～『産業サイバーセキュリティセンター』第５期生の成果から～
長期化するコロナ禍において、企業のDXへの取り組みが加速する中、サイバーセキュリティの重要性は企業の社内外を問わず、ビジネスの全方位へ広がりを見せています。しかし、急激に広がった管理領域のため、十分にセキュリティ対策が標準化されておらず、「対策する担当者がいない」「どう進めていいかがわからない」「そもそも課題として認識されていない」など、リスクが積み上がっている状況です。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第５期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界におけるセキュリティの最先端の課題について、「制御システムでのクラウド活用」「セキュリティ関連費用の可視化」「新興国拠点へのセキュリティ強化」をそれぞれテーマとして発表します。またそれらをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「セキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 (※） ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第5期プログラムでは、重要インフラ関連企業などからの将来の中核人材候補48名が受講生として学んでいます。
2010年度入社。入社後、親会社である株式会社 豊田自動織機のアジア地域の工場、販売拠点の立ち上げ、継続的な支援を実施。並行して親会社のアプリケーション、ネットワーク構築、維持に従事。2019年にセキュリティ担当グループへ移動。引き続きアジアや北米のインフラ支援を行いながら、日本・海外グループ会社に対するセキュリティ活動に従事。2021年7月よりICSCoEへ参加。
AIネイティブ時代：インターネットサービスの新ビジネス課題
急速な進化を続けるインターネットサービス。本来は制限なくアクセスできるはずのインターネット接続サービスでも、利用規約によってさまざまな制約が設けられている場合があります。さらに、AIの進化とともにサービスへの適用場面も増え続け、それを遠因とした利用規約の更新（オーバーライド）も頻繁になされています。一方でユーザーは、生活やビジネスのためにはもはや「サービスを利用せざるを得ない」環境にあり、すなわち「利用規約を無条件に受け入れざるを得ない」状況に追い詰められてきています。 また、スクレイピングやクローリングなどに代表される、「AI・機械学習で自動化された仕組みによってサービスにアクセスするケース」も増えてきています。さらにAIによる翻訳や要約のサービスを好例として、「機械学習時に収集・蓄積した著作物の公衆送信」にあたるのではないか、「著作物に“依拠”した出力がユーザーにもたらされているのではないか」などといった議論も行われています。 こうした利用規約や知的財産の分野の専門家による、「インターネット上にサービスを提供する事業者」「サービスを利用するユーザー」「AI・機械学習を用いて処理の自動化を行う事業者」のすべてにとっての、必見のセッションです。
京都大学法学部卒業、同大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学。成城大学専任講師、立教大学教授を経て、2013年より現職。著作権法学会理事、文化審議会著作権分科会各小委員会委員等を歴任。主著に『著作権法入門』（有斐閣、共著）など。
AIネイティブ時代：インターネットサービスの新ビジネス課題
急速な進化を続けるインターネットサービス。本来は制限なくアクセスできるはずのインターネット接続サービスでも、利用規約によってさまざまな制約が設けられている場合があります。さらに、AIの進化とともにサービスへの適用場面も増え続け、それを遠因とした利用規約の更新（オーバーライド）も頻繁になされています。一方でユーザーは、生活やビジネスのためにはもはや「サービスを利用せざるを得ない」環境にあり、すなわち「利用規約を無条件に受け入れざるを得ない」状況に追い詰められてきています。 また、スクレイピングやクローリングなどに代表される、「AI・機械学習で自動化された仕組みによってサービスにアクセスするケース」も増えてきています。さらにAIによる翻訳や要約のサービスを好例として、「機械学習時に収集・蓄積した著作物の公衆送信」にあたるのではないか、「著作物に“依拠”した出力がユーザーにもたらされているのではないか」などといった議論も行われています。 こうした利用規約や知的財産の分野の専門家による、「インターネット上にサービスを提供する事業者」「サービスを利用するユーザー」「AI・機械学習を用いて処理の自動化を行う事業者」のすべてにとっての、必見のセッションです。
東京八丁堀法律事務所・弁護士。専門は知的財産・不正競争、データ・AI関連法務、スタートアップ・新規事業支援など。2015年弁護士登録・同事務所入所。2019年から経済産業省経済産業政策局知的財産政策室・室長補佐（同局新規事業創造推進室の業務を兼任）。2022年から現職。現在、経済産業省大臣官房臨時専門アドバイザーなどを兼任。著作に、『意匠・デザインの法律相談Ⅱ』（青林書院、2021年／共著）、「組み合わせで可能性広がる！ルールメイキング3制度の解説と活用事例の紹介」（ビジネス法務2021年10月号／共著）、「企業におけるデータ利活用推進のポイント～「データ利活用のポイント集」の解説～」（NBL 1177号、2020年／共著）など。
AIネイティブ時代：インターネットサービスの新ビジネス課題
急速な進化を続けるインターネットサービス。本来は制限なくアクセスできるはずのインターネット接続サービスでも、利用規約によってさまざまな制約が設けられている場合があります。さらに、AIの進化とともにサービスへの適用場面も増え続け、それを遠因とした利用規約の更新（オーバーライド）も頻繁になされています。一方でユーザーは、生活やビジネスのためにはもはや「サービスを利用せざるを得ない」環境にあり、すなわち「利用規約を無条件に受け入れざるを得ない」状況に追い詰められてきています。 また、スクレイピングやクローリングなどに代表される、「AI・機械学習で自動化された仕組みによってサービスにアクセスするケース」も増えてきています。さらにAIによる翻訳や要約のサービスを好例として、「機械学習時に収集・蓄積した著作物の公衆送信」にあたるのではないか、「著作物に“依拠”した出力がユーザーにもたらされているのではないか」などといった議論も行われています。 こうした利用規約や知的財産の分野の専門家による、「インターネット上にサービスを提供する事業者」「サービスを利用するユーザー」「AI・機械学習を用いて処理の自動化を行う事業者」のすべてにとっての、必見のセッションです。
2013年弁護士登録（新65期）、TMI総合法律事務所勤務 2015年～2017年 内閣府知的財産戦略推進事務局へ出向、「次世代知財システム検討委員会」「新たな情報材検討委員会」を担当し、AIの知財制度上の取扱いを検討 2017年 TMI総合法律事務所復帰 2019年（株）エクサウィザーズ入社／インハウスハブ東京法律事務所入所 2021年 経済産業省 新たな知財制度上の課題に関する研究会 委員
AIネイティブ時代：インターネットサービスの新ビジネス課題
急速な進化を続けるインターネットサービス。本来は制限なくアクセスできるはずのインターネット接続サービスでも、利用規約によってさまざまな制約が設けられている場合があります。さらに、AIの進化とともにサービスへの適用場面も増え続け、それを遠因とした利用規約の更新（オーバーライド）も頻繁になされています。一方でユーザーは、生活やビジネスのためにはもはや「サービスを利用せざるを得ない」環境にあり、すなわち「利用規約を無条件に受け入れざるを得ない」状況に追い詰められてきています。 また、スクレイピングやクローリングなどに代表される、「AI・機械学習で自動化された仕組みによってサービスにアクセスするケース」も増えてきています。さらにAIによる翻訳や要約のサービスを好例として、「機械学習時に収集・蓄積した著作物の公衆送信」にあたるのではないか、「著作物に“依拠”した出力がユーザーにもたらされているのではないか」などといった議論も行われています。 こうした利用規約や知的財産の分野の専門家による、「インターネット上にサービスを提供する事業者」「サービスを利用するユーザー」「AI・機械学習を用いて処理の自動化を行う事業者」のすべてにとっての、必見のセッションです。
主に、マイクロソフト製品・サービスに関連する社内外の法務案件に対応している。 早稲田大学法学部卒業後、1996年弁護士登録（第二東京弁護士会）、法律事務所勤務を経て、2004年マイクロソフトに入社。プライバシー、ソフトウェアライセンス、社内コンプライアンス担当、法務チームマネージャなどを経て、現在に至る。 執筆著作として、「AI倫理に対する企業の取組み」NBL 1170 (商事法務、2020年5月15日)、「情報管理コンプライアンスの新発想～新型コロナウイルス影響下のテレワークから～」（経営法友会リポート、2020年9月）など。第二東京弁護士会知的財産権法研究会幹事。一般社団法人AIデータ活用コンソーシアム知財契約WGメンバー。
モビリティサービスにおける新しいID管理 ～分散型/自己主権型ID～
ユーザーが安心して活用できるモビリティ情報基盤の社会実装を進める上で、「情報の提供側にとっての情報プライバシー」と「情報の受け取り側にとっての情報の正確性」は重要な課題です。 エンタープライズネットワークでは境界型防御からゼロトラストアーキテクチャ（ZTA）がデファクトのセキュリティアーキテクチャに移行しつつあり、また車がインターネットに接続されるコネクテッド時代のモビリティシステムも同様に、ゼロトラストアーキテクチャの考え方の導入が検討されています。しかしエンタープライズネットワークではさまざまなソリューションが登場して普及フェーズにある一方で、モビリティ領域では普及が進んでいません。その理由の一つは、ゼロトラストアーキテクチャの根幹である「ID管理」の困難さにあります。エンタープライズネットワークでは自社の限られたリソースのみを対象にIDを管理すればいい一方で、モビリティの場合は①複数の事業体での横断的なID管理（Decentralized Identity：DID）が必要であること、②無数のエンティティがID管理の対象となること――という２つの理由から、従来の単一事業者によるID管理は困難と考えられています。 本セッションではモビリティサービスを想定しながら、そのような困難さを打破するための新しいID管理の概念を示します。具体的には、「モビリティゼロトラスト基盤」のプロトタイプ――自己主権型ID（Self-Sovereign ID：SSI）技術を基礎とし、各エンティティがそれぞれのID情報を自身で管理――について扱います。
大阪市立大学大学院にて博士号を取得後、ベンチャー企業やSIerにて一貫してビッグデータ解析やAI技術の開発に携わってきた。2020年にデンソーに入社後は、車載ブロックチェーン技術の開発や、IoTデータ等の社内ビッグデータを活用した工場のスマート化技術などの開発に携わっている。
モビリティサービスにおける新しいID管理 ～分散型/自己主権型ID～
ユーザーが安心して活用できるモビリティ情報基盤の社会実装を進める上で、「情報の提供側にとっての情報プライバシー」と「情報の受け取り側にとっての情報の正確性」は重要な課題です。 エンタープライズネットワークでは境界型防御からゼロトラストアーキテクチャ（ZTA）がデファクトのセキュリティアーキテクチャに移行しつつあり、また車がインターネットに接続されるコネクテッド時代のモビリティシステムも同様に、ゼロトラストアーキテクチャの考え方の導入が検討されています。しかしエンタープライズネットワークではさまざまなソリューションが登場して普及フェーズにある一方で、モビリティ領域では普及が進んでいません。その理由の一つは、ゼロトラストアーキテクチャの根幹である「ID管理」の困難さにあります。エンタープライズネットワークでは自社の限られたリソースのみを対象にIDを管理すればいい一方で、モビリティの場合は①複数の事業体での横断的なID管理（Decentralized Identity：DID）が必要であること、②無数のエンティティがID管理の対象となること――という２つの理由から、従来の単一事業者によるID管理は困難と考えられています。 本セッションではモビリティサービスを想定しながら、そのような困難さを打破するための新しいID管理の概念を示します。具体的には、「モビリティゼロトラスト基盤」のプロトタイプ――自己主権型ID（Self-Sovereign ID：SSI）技術を基礎とし、各エンティティがそれぞれのID情報を自身で管理――について扱います。
電機業界でソフトウェア開発の経験を積み、2017年 株式会社デンソーに入社。クラウドサービス開発チームの立ち上げに参画し、アジャイル開発を中心にソフトウェア開発現場の改善に取り組みながら日々開発を行っている。現在はSREとして製品開発に携わり、よりよいサービスの実現を目指す。
モビリティサービスにおける新しいID管理 ～分散型/自己主権型ID～
ユーザーが安心して活用できるモビリティ情報基盤の社会実装を進める上で、「情報の提供側にとっての情報プライバシー」と「情報の受け取り側にとっての情報の正確性」は重要な課題です。 エンタープライズネットワークでは境界型防御からゼロトラストアーキテクチャ（ZTA）がデファクトのセキュリティアーキテクチャに移行しつつあり、また車がインターネットに接続されるコネクテッド時代のモビリティシステムも同様に、ゼロトラストアーキテクチャの考え方の導入が検討されています。しかしエンタープライズネットワークではさまざまなソリューションが登場して普及フェーズにある一方で、モビリティ領域では普及が進んでいません。その理由の一つは、ゼロトラストアーキテクチャの根幹である「ID管理」の困難さにあります。エンタープライズネットワークでは自社の限られたリソースのみを対象にIDを管理すればいい一方で、モビリティの場合は①複数の事業体での横断的なID管理（Decentralized Identity：DID）が必要であること、②無数のエンティティがID管理の対象となること――という２つの理由から、従来の単一事業者によるID管理は困難と考えられています。 本セッションではモビリティサービスを想定しながら、そのような困難さを打破するための新しいID管理の概念を示します。具体的には、「モビリティゼロトラスト基盤」のプロトタイプ――自己主権型ID（Self-Sovereign ID：SSI）技術を基礎とし、各エンティティがそれぞれのID情報を自身で管理――について扱います。
通信機器メーカーで通信ネットワークの制御・設計に関する研究開発に従事した後、2018年にデンソーに入社。フリートオペレーションサービス、Factory-IoT基盤、運転診断アプリなどの開発に従事するほか、アジャイル開発の導入支援、QAプロセスの改善、インナーソース活動などを通じて技術・文化両面で社内のクラウドサービスの開発現場の改善に取り組んでいる。博士（情報科学）
これからの新モバイルアーキテクチャ ～SRv6 MUPとICN～
本格的なディジタル時代を迎え、低遅延性やデータの地産地消の観点から、分散システムやデータの遍在はさらに進むものと考えられます。そしてその先には、「サイバーフィジカルシステム」の実現も期待されます。そのような中、3GPPでは「エッジコンピューティング」「マルチアクセスにおけるトラフィックスティアリング」などの一連のテーマをRelease 17での強化事項として挙げ[*]、標準化を推進しています。 しかし現在のモバイルアーキテクチャは、「モバイルノード間で確立されるPDUセッションと、それをカプセル化するGTP-Uトンネル」に依存する、コネクション型です。分散システムとは、いわば「ユーザには単一のシステムとして見えるように協働する、複数のシステムの集まり」であり、「分散システム」と「コネクション型」は、基本的には相容れるものではありません。ディジタルアプリケーションへの要請も大きく変わる中、モバイルアーキテクチャも見直しが求められる時期に来ているのではないでしょうか。 本セッションでは、この分野をリードするアーキテクトから、これからのモバイルアーキテクチャの変遷の可能性について議論します。 [*]https://www.3gpp.org/news-events/2200-sa2_artcle?_fsi=3X6ee4on MUP：Mobile User Plane ICN：Information-Centric Networking
2004年に東北大学大学院を修了しNTTドコモへ入社、自立型モバイルネットワーク、テレコムネットワークの仮想化(NFV)の研究開発に従事。現ETSI NFVアーキテクチャを提案、国際標準化を経て、5Gモバイルコアネットワークの研究開発、国際標準化を担当。2018年に楽天モバイルへ入社。世界初完全クラウド型モバイルネットワークのE2Eクラウドインフラ開発に従事、商用化。2020年にソフトバンクへ入社。6Gモバイルネットワークの企画、クラウドインフラの統一とオペレーション自動化を担当。2015年に筑波大学大学院から博士(工学)修得。
これからの新モバイルアーキテクチャ ～SRv6 MUPとICN～
本格的なディジタル時代を迎え、低遅延性やデータの地産地消の観点から、分散システムやデータの遍在はさらに進むものと考えられます。そしてその先には、「サイバーフィジカルシステム」の実現も期待されます。そのような中、3GPPでは「エッジコンピューティング」「マルチアクセスにおけるトラフィックスティアリング」などの一連のテーマをRelease 17での強化事項として挙げ[*]、標準化を推進しています。 しかし現在のモバイルアーキテクチャは、「モバイルノード間で確立されるPDUセッションと、それをカプセル化するGTP-Uトンネル」に依存する、コネクション型です。分散システムとは、いわば「ユーザには単一のシステムとして見えるように協働する、複数のシステムの集まり」であり、「分散システム」と「コネクション型」は、基本的には相容れるものではありません。ディジタルアプリケーションへの要請も大きく変わる中、モバイルアーキテクチャも見直しが求められる時期に来ているのではないでしょうか。 本セッションでは、この分野をリードするアーキテクトから、これからのモバイルアーキテクチャの変遷の可能性について議論します。 [*]https://www.3gpp.org/news-events/2200-sa2_artcle?_fsi=3X6ee4on MUP：Mobile User Plane ICN：Information-Centric Networking
日本IBM、フランス国立情報学自動制御研究所（INRIA)、慶應義塾大学大学院特任准教授を経て、平成24年に情報通信研究機構（NICT）入所、現在、同ネットワーク研究所ネットワークアーキテクチャ研究室長。博士 (政策・メディア)。インターネットプロトコル、特にマルチキャスト通信、情報指向ネットワーク技術の研究、及び、IETF/IRTF標準化活動に従事。オープンソースCefore開発リーダー。平成29、30年度電子情報通信学会ICN特別研究専門委員会委員長、現在、同顧問。
エクサスケールコンピューティング時代に向け変革する最先端データセンタ
計算機の性能は指数関数的に成長し続けています。いまスーパーコンピュータの演算性能は、1秒間に100京回の浮動小数演算を行うことができる1 EFLOPS (エクサフロップス)を超える、エクサスケールコンピューティングの時代に突入しつつあります。 スーパーコンピュータはその演算性能に注目が集まりがちですが、大規模な計算機クラスタで高い性能を実現するためには、計算機資源を超高密度に配置することが重要です。するとたとえば、「1ワットあたりの演算性能として40 GFLOPS/Wをもたらす演算器」でも、1 EFLOPSの実現のためには、IT機器だけで25メガワットもの電力容量が必要になります。つまり、「大電力容量を大規模かつ効率的にIT機器に供給する技術」も不可欠となるのです。くわえて、こうした電源・冷却設備・ネットワークなどのデータセンタ設備に加え、それらを統合的に運用するための「制御技術」にも工夫が求められます。 本セッションでは、こうした高密度・大容量電力のデータセンタ設備の最新技術動向を紹介するとともに、最先端のデータセンタにおける技術的な課題について議論します。とくに具体例として、40 GFLOPS/Wに迫る高電力効率を実現した、Preferred Networksのスーパーコンピュータを取り上げて扱います。また、今後のエクサスケールコンピューティング時代にむけた、計算設備やデータセンタ技術について展望します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
エクサスケールコンピューティング時代に向け変革する最先端データセンタ
計算機の性能は指数関数的に成長し続けています。いまスーパーコンピュータの演算性能は、1秒間に100京回の浮動小数演算を行うことができる1 EFLOPS (エクサフロップス)を超える、エクサスケールコンピューティングの時代に突入しつつあります。 スーパーコンピュータはその演算性能に注目が集まりがちですが、大規模な計算機クラスタで高い性能を実現するためには、計算機資源を超高密度に配置することが重要です。するとたとえば、「1ワットあたりの演算性能として40 GFLOPS/Wをもたらす演算器」でも、1 EFLOPSの実現のためには、IT機器だけで25メガワットもの電力容量が必要になります。つまり、「大電力容量を大規模かつ効率的にIT機器に供給する技術」も不可欠となるのです。くわえて、こうした電源・冷却設備・ネットワークなどのデータセンタ設備に加え、それらを統合的に運用するための「制御技術」にも工夫が求められます。 本セッションでは、こうした高密度・大容量電力のデータセンタ設備の最新技術動向を紹介するとともに、最先端のデータセンタにおける技術的な課題について議論します。とくに具体例として、40 GFLOPS/Wに迫る高電力効率を実現した、Preferred Networksのスーパーコンピュータを取り上げて扱います。また、今後のエクサスケールコンピューティング時代にむけた、計算設備やデータセンタ技術について展望します。
ISPの研究所およびアカデミックな立場でインターネット技術の応用分野の研究開発(RFID, ロボットネットワーク、データセンター高度化など）に従事。2019年から現職のPreferred Networks(PFN)に入社。PFNの研究やビジネスを支える大規模計算基盤の研究開発を担当している。博士（情報科学）
エクサスケールコンピューティング時代に向け変革する最先端データセンタ
計算機の性能は指数関数的に成長し続けています。いまスーパーコンピュータの演算性能は、1秒間に100京回の浮動小数演算を行うことができる1 EFLOPS (エクサフロップス)を超える、エクサスケールコンピューティングの時代に突入しつつあります。 スーパーコンピュータはその演算性能に注目が集まりがちですが、大規模な計算機クラスタで高い性能を実現するためには、計算機資源を超高密度に配置することが重要です。するとたとえば、「1ワットあたりの演算性能として40 GFLOPS/Wをもたらす演算器」でも、1 EFLOPSの実現のためには、IT機器だけで25メガワットもの電力容量が必要になります。つまり、「大電力容量を大規模かつ効率的にIT機器に供給する技術」も不可欠となるのです。くわえて、こうした電源・冷却設備・ネットワークなどのデータセンタ設備に加え、それらを統合的に運用するための「制御技術」にも工夫が求められます。 本セッションでは、こうした高密度・大容量電力のデータセンタ設備の最新技術動向を紹介するとともに、最先端のデータセンタにおける技術的な課題について議論します。とくに具体例として、40 GFLOPS/Wに迫る高電力効率を実現した、Preferred Networksのスーパーコンピュータを取り上げて扱います。また、今後のエクサスケールコンピューティング時代にむけた、計算設備やデータセンタ技術について展望します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Beyond 5G：宇宙へ飛び出すインターネット
宇宙産業は、多額のコストがかかることから、これまでは政府と一部の事業者によって国策として進められてきました。しかし近年では、民間への開放・技術革新・ベンチャーの参入などに伴い、大きな変革期を迎えています。 実際、世界の宇宙ビジネス全体の市場は、2020年の40兆円規模から、2040年には約3倍の115兆円規模に成長するとの予測もあり（Morgan Stanley）、新たな産業分野として、さまざまなプレイヤーの参入により活況を呈しています。ネットワークの領域においても、通信サービスや地球観測サービスの提供がいままさに広がりつつあります。さらに今後のBeyond 5Gにむけては、“宇宙ネットワーク（衛星通信）ありき”での検討が進んでおり、エリアカバレッジの補完や地上設備のバックアップはもとより、ユースケースの創造などの役割が期待されています。宇宙は、インターネットにとっての新大陸とも呼べるでしょう。 本セッションではまず、経済産業省から「現在の宇宙産業の世界と日本の状況および政策」について概観します。ついで具体的なソリューションの例として、通信事業者から「非地上系ネットワーク(NTN：Non-Terrestrial Network)構想」の概要とグローバル展開について、衛星事業者から「小型人工衛星」に関する現在の取組と将来像について、それぞれ説明します。そのうえで、「なぜ今、宇宙産業が盛り上がっているのか」「これから世界と競っていく上での課題は何か」について、官民それぞれの視点でパネルディスカッションを行います。
京都大学工学部物理工学科卒 カーネギーメロン大学情報セキュリティ管理学科修了 ２０１１年 経済産業省入省 地球環境対策室 係員 ２０１２年 環境調和産業推進室 係長 ２０１３年 内閣官房 内閣サイバーセキュリティセンター 主査 ２０１５年 原子力発電所事故収束対応室 課長補佐 ２０１６年 米国留学 ２０１８年 サイバーセキュリティ課 課長補佐 ２０２０年 宇宙産業室 室長補佐（総括）
Beyond 5G：宇宙へ飛び出すインターネット
宇宙産業は、多額のコストがかかることから、これまでは政府と一部の事業者によって国策として進められてきました。しかし近年では、民間への開放・技術革新・ベンチャーの参入などに伴い、大きな変革期を迎えています。 実際、世界の宇宙ビジネス全体の市場は、2020年の40兆円規模から、2040年には約3倍の115兆円規模に成長するとの予測もあり（Morgan Stanley）、新たな産業分野として、さまざまなプレイヤーの参入により活況を呈しています。ネットワークの領域においても、通信サービスや地球観測サービスの提供がいままさに広がりつつあります。さらに今後のBeyond 5Gにむけては、“宇宙ネットワーク（衛星通信）ありき”での検討が進んでおり、エリアカバレッジの補完や地上設備のバックアップはもとより、ユースケースの創造などの役割が期待されています。宇宙は、インターネットにとっての新大陸とも呼べるでしょう。 本セッションではまず、経済産業省から「現在の宇宙産業の世界と日本の状況および政策」について概観します。ついで具体的なソリューションの例として、通信事業者から「非地上系ネットワーク(NTN：Non-Terrestrial Network)構想」の概要とグローバル展開について、衛星事業者から「小型人工衛星」に関する現在の取組と将来像について、それぞれ説明します。そのうえで、「なぜ今、宇宙産業が盛り上がっているのか」「これから世界と競っていく上での課題は何か」について、官民それぞれの視点でパネルディスカッションを行います。
ソフトバンク株式会社にて、衛星を利用したセルラーバックホール、ディザスターリカバリーソリューションに関する新技術の調査・開発、及び衛星電話事業を含む各種衛星事業の推進を担当。特に日米において衛星セルラーバックホールの高速化プロジェクトを推進した。 その後、２０１６年よりワンウェブプロジェクトに参加。ソフトバンクの技術チームとして本プロジェクト推進に関わる。 現部署に就く前は、１９９５－２０１0年まで国際通信事業のネットワークオペレーション（国際電話、国際ネットワーク、国際データサービス）に従事。 東京理科大学大学院理工学研究科修了。
インターネットトラフィック最新事情2022
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化によって、インターネットのトラフィック量が急増し続けています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。さらに感染の収束後においても、在宅勤務やハイブリッドワークを継続・推奨しようとする企業は少なくありません。家庭においても、動画コンテンツなどの視聴がますます増えています。オンラインイベントの開催も、とどまるところを知りません。 ユーザデバイスの視点では、利用場所・利用アプリケーションの変容を伴いつつ、モバイル（スマートフォン）からのインターネットの利用が依然拡大し続けています。 こうした状況下、ネットワークの構造やトラフィックの傾向に変化も現れてきています。本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。
1996年名古屋大学大学院修了。同年国際電信電話（現KDDI）（株）入社。 同社にてAS2516の設計を経た後、MPLSに関る技術開発からIP-VPNサービス立上げを行い、設計・開発に携わる。 2006年より研究所にて、次世代NWアーキテクチャに関する研究に従事。 その後、KDDIにて、統合バックボーンNW、モバイルNW、伝送コアNW、データセンタNWの設計・開発、ならびにホワイトボックスのルータ開発に携わる。 TIP（Telecom Infra Project）におけるDOR（Disaggregated Open Routers）議長。博士（情報理工学、東京大学）。
インターネットトラフィック最新事情2022
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化によって、インターネットのトラフィック量が急増し続けています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。さらに感染の収束後においても、在宅勤務やハイブリッドワークを継続・推奨しようとする企業は少なくありません。家庭においても、動画コンテンツなどの視聴がますます増えています。オンラインイベントの開催も、とどまるところを知りません。 ユーザデバイスの視点では、利用場所・利用アプリケーションの変容を伴いつつ、モバイル（スマートフォン）からのインターネットの利用が依然拡大し続けています。 こうした状況下、ネットワークの構造やトラフィックの傾向に変化も現れてきています。本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
インターネットトラフィック最新事情2022
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化によって、インターネットのトラフィック量が急増し続けています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。さらに感染の収束後においても、在宅勤務やハイブリッドワークを継続・推奨しようとする企業は少なくありません。家庭においても、動画コンテンツなどの視聴がますます増えています。オンラインイベントの開催も、とどまるところを知りません。 ユーザデバイスの視点では、利用場所・利用アプリケーションの変容を伴いつつ、モバイル（スマートフォン）からのインターネットの利用が依然拡大し続けています。 こうした状況下、ネットワークの構造やトラフィックの傾向に変化も現れてきています。本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
データセンターネットワークを比較する(1)
一般にデータセンターネットワークでは、IP CLOSの構成が広がり、またその実装としてBGPが活用されることが増えています。 しかしそれらのシステムを詳細に見ると、ネットワークとサーバの活用の仕方やデザインは会社ごとに異っており、みなが同じような実装ではありません。その要因の大きな部分は、「扱う事業の数」「テナント分離の考え方」「サービス運用の体制」「設備のサイジングの想定」などにあると考えています。 このセッションでは、国内で代表的なサービスプロバイダ3社における「ネットワーク設計の前提や思想」と、そこから導かれた「デザインと実装におけるポイント」について、紹介・比較します。あわせて、省力化のポイントや現在の課題などについても言及します。各社の実装例を示すことで、今後 参加者のみなさんがネットワークやシステム全体を設計する際の、知見となることを期待しています。
国内ISPにてインターネット接続サービスの運営と基盤ネットワーク運用に従事した後、2017年にLINEに入社、データセンター領域を中心とするネットワークの設計やインターネットピアリングなどの業務に従事。2021年にヤフーに移り、自動化を前提としたネットワークの設計・開発、技術的課題の解決とネットワークの信頼性向上のリードや、ネットワーク仮想化戦略の基盤となる新技術の選定・検証などを担当。
データセンターネットワークを比較する(1)
一般にデータセンターネットワークでは、IP CLOSの構成が広がり、またその実装としてBGPが活用されることが増えています。 しかしそれらのシステムを詳細に見ると、ネットワークとサーバの活用の仕方やデザインは会社ごとに異っており、みなが同じような実装ではありません。その要因の大きな部分は、「扱う事業の数」「テナント分離の考え方」「サービス運用の体制」「設備のサイジングの想定」などにあると考えています。 このセッションでは、国内で代表的なサービスプロバイダ3社における「ネットワーク設計の前提や思想」と、そこから導かれた「デザインと実装におけるポイント」について、紹介・比較します。あわせて、省力化のポイントや現在の課題などについても言及します。各社の実装例を示すことで、今後 参加者のみなさんがネットワークやシステム全体を設計する際の、知見となることを期待しています。
通信会社研究所で、SDNコントローラやネットワーク機器の設定抽象化および自動化の研究開発を実施後、2018年に現職のLINE株式会社へ入社。 LINEのサービスを支えるデータセンターネットワークにおける仮想ネットワーク技術の開発に従事。SRv6(IPv6 Segment Routing)を用いたプライベートクラウド基盤を開発した。現在は、LINEのプライベートクラウドにおけるネットワーク開発チームのエンジニアリングマネージャーとして、クラウドネットワーク機能の開発と運用をリードしている。
DX時代に求められるネットワークの進化 ～いま、エンジニアは何をすべきか～
いまDXによる業務改革は、業務の単なるデジタル化だけにとどまらず、「社会・企業による社内外にむけたサービスの、利便性の向上・効率化・新規創造」といった本質論に立ち返って進められようとしています。 ITインフラには、さらなるスピート・柔軟性・高い付加価値が求められるようになってきています。結果、ネットワークを構成するコンポーネントには、さまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになりました。ルーティング・フォワーディングも、従来のプロトコルベースからポリシーベースへと変化しています。構築や継続的な維持運用手法も従来と様変わりし、クラウド上から管理することが一般的になりました。 本セッションでは、このように変化を続けるDXネットワークの最新情報について、先進ベンダーの技術担当からポイントを解説するとともに、今後の方向性やネットワークエンジニアに求められるスキルについて議論します。
アジア太平洋地域アーキテクチャーセントラルグループ所属、プリンシパルアーキテクト。 企業組織、通信事業者担当SE、CoE/SDN応用技術室を経て現在に至る。主に企業向けLAN/WAN製品、運用管理/SDN関連、ディベロッパーネットワーク（Cisco DevNet）を担当。
DX時代に求められるネットワークの進化 ～いま、エンジニアは何をすべきか～
いまDXによる業務改革は、業務の単なるデジタル化だけにとどまらず、「社会・企業による社内外にむけたサービスの、利便性の向上・効率化・新規創造」といった本質論に立ち返って進められようとしています。 ITインフラには、さらなるスピート・柔軟性・高い付加価値が求められるようになってきています。結果、ネットワークを構成するコンポーネントには、さまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになりました。ルーティング・フォワーディングも、従来のプロトコルベースからポリシーベースへと変化しています。構築や継続的な維持運用手法も従来と様変わりし、クラウド上から管理することが一般的になりました。 本セッションでは、このように変化を続けるDXネットワークの最新情報について、先進ベンダーの技術担当からポイントを解説するとともに、今後の方向性やネットワークエンジニアに求められるスキルについて議論します。
1988年東京電力に入社。1992年よりカーネギーメロン大学コンピュータ科学学科へ留学。アセンド、コサイン、プロキシム等の外資ネットワークベンダーを経て、2004年にファイブ・フロントを設立しCTOに就任。2011年にネットワーク仮想化スタートアップ企業のニシラに入社しニシラ・ジャパンを設立。2012年ヴイエムウェアのニシラ買収によりヴイエウェアに移り、ネットワークの仮想化に従事。2016年3月にヴィプテラに入社、同社日本法人の立ち上げとSD-WANの市場開拓を行う。2017年8月にシスコシステムズのヴィプテラ買収によりシスコシステムズに移籍。2018年に再びヴイエムウェアに戻り、北アジア担当の最高技術責任者として活躍。講演・執筆多数。
DX時代に求められるネットワークの進化 ～いま、エンジニアは何をすべきか～
いまDXによる業務改革は、業務の単なるデジタル化だけにとどまらず、「社会・企業による社内外にむけたサービスの、利便性の向上・効率化・新規創造」といった本質論に立ち返って進められようとしています。 ITインフラには、さらなるスピート・柔軟性・高い付加価値が求められるようになってきています。結果、ネットワークを構成するコンポーネントには、さまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになりました。ルーティング・フォワーディングも、従来のプロトコルベースからポリシーベースへと変化しています。構築や継続的な維持運用手法も従来と様変わりし、クラウド上から管理することが一般的になりました。 本セッションでは、このように変化を続けるDXネットワークの最新情報について、先進ベンダーの技術担当からポイントを解説するとともに、今後の方向性やネットワークエンジニアに求められるスキルについて議論します。
HashiCorp Japan, パートナーソリューションエンジニア 2005年シスコシステムズ入社、サポートエンジニア(UC担当)、プリセールスSE(OTT/通信メディア業界, ビジネス開発)、製品担当エンジニア(SDN/クラウド関連ソリューション)など、通信キャリア・エンタープライズ・DC含むネットワーク全般、セキュリティ、サーバ、オプティカル、UC、クラウドなど幅広く製品・業界を担当 その後、通信キャリア向け事業開発マネージャを経て、AppDynamics事業部にてグロースイニシアチブ＆チャネル担当部長 2021年8月より HashiCorp 入社 - 現職にて、CSP,SI,戦略アライアンスパートナー技術担当
Trusted Webとその応用 〜プロトタイプ・ユースケース・クリティカルテクノロジ～
「デジタル社会」への移行にあたり、既存のインターネットやウェブにおけるさまざまなペインポイントが指摘されています。代表的なものとしては、単一の巨大プラットフォーム・サービスへの依存による「単一障害点」のリスク、フェイクニュースに代表される「データの信頼性」への疑念、「プライバシー侵害」の懸念などが挙げられます。 安心・安全なデジタル社会の形成には、こうしたペインポイントの解消が必要です。たとえば単一プラットフォーマーへの依存からの脱却には、分散型のアーキテクチャを前提とした、マルチステークホルダーによる運用が重要となってきます。また、人やデータなどの“エンティティ”間の信頼の醸成には、テクノロジによって担保・検証された、真のデジタル社会にむけてのTrustの再構築が不可欠です。 本セッションでは、このようなペインポイントや課題を解決すべく取り組みが進む「Trusted Web」について概説します。くわえて、「プロトタイプの実装」および「Trusted Webの効果が期待されるユースケース」などといった実践面についても紹介します。
情報システム研究者およびエンジニア。コンピュータネットワーク、コンピュータを用いた通信、ブロックチェーン技術、サイバーセキュリティ、量子情報システム、DNSを含む名前管理システム、および、RFIDを含む実空間情報システムの研究に従事。システムアーキテクチャ、ソフトウェア開発についてのエキスパート。1989年よりインターネットに基づく情報システム開発に従事。現在、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。博士（政策・メディア）。慶應義塾大学SFC研究所ブロックチェーン・ラボ副代表、および、同SFC研究所トラステッド・インターネット・アーキテクチャ・ラボ副代表、WIDEプロジェクト運営委員。Trusted Web推進協議会タスクフォースメンバ。
Trusted Webとその応用 〜プロトタイプ・ユースケース・クリティカルテクノロジ～
「デジタル社会」への移行にあたり、既存のインターネットやウェブにおけるさまざまなペインポイントが指摘されています。代表的なものとしては、単一の巨大プラットフォーム・サービスへの依存による「単一障害点」のリスク、フェイクニュースに代表される「データの信頼性」への疑念、「プライバシー侵害」の懸念などが挙げられます。 安心・安全なデジタル社会の形成には、こうしたペインポイントの解消が必要です。たとえば単一プラットフォーマーへの依存からの脱却には、分散型のアーキテクチャを前提とした、マルチステークホルダーによる運用が重要となってきます。また、人やデータなどの“エンティティ”間の信頼の醸成には、テクノロジによって担保・検証された、真のデジタル社会にむけてのTrustの再構築が不可欠です。 本セッションでは、このようなペインポイントや課題を解決すべく取り組みが進む「Trusted Web」について概説します。くわえて、「プロトタイプの実装」および「Trusted Webの効果が期待されるユースケース」などといった実践面についても紹介します。
データ活用の透明性確保と、個人起点での公正なデータ流通を実現するため、株式会社DataSignを設立。 ・一般社団法人MyDataJapan常務理事。MyDataGlobal founding member. ・内閣官房 デジタル市場競争本部 Trusted Web推進協議会 委員。 ・総務省・経産省 情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会 委員。 ・総務省 プラットフォームサービスに係る利用者情報の取扱いに関するワーキンググループ 構成員。 ・デジタル庁 プラットフォームにおけるデータ取扱いルールの実装に関するサブワーキンググループ構成員。
産業サイバーセキュリティ：製造業における被害の実態と対策
長期化するコロナ禍によるサプライチェーンの不安定化、ロシアのウクライナ侵攻など、製造業にとっては先行き不透明なビジネス環境が続いています。こうした急激な環境変化に追従できる、柔軟な体制・システムの確立に有用なDXの推進は、企業の死活問題となっています。 そのため製造業においては、リモートワークの推進などの理由でゼロトラスト化が進む「情報システム」のみならず、工場・プラントの「制御システム」や、「製品・サービス」のデジタル化も進んできました。しかしその結果、増大したセキュリティリスクによって、多くの企業がサイバー攻撃の被害に遭っているのが実情です。 本セッションでは、経済産業省の『工場セキュリティガイドライン』（2022年春公開）策定ワーキンググループの座長であり、Interop Tokyoプログラム委員会の議長でもある江崎 浩教授のチェアの下、多くの製造業を顧客としてもつサイバーセキュリティ専門家2名により、「近年、製造業で発生しているサイバー攻撃被害の実態」「企業が直面するセキュリティ課題」「実際の被害を減らすためにはどうすべきか」をテーマに、講演とパネルディスカッションを行います。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
