いち早く入手!ビジネスイベントとスポンサー情報が大集結

高橋弘樹

ReHacQプロデューサー 株式会社tonari CEO

テレビ東京に入社後、2023年に独立し株式会社tonariを創業。ビジネス動画メディア「ReHacQ」はYouTube登録者130万人を超える。テレビでは「家、ついて行ってイイですか?」、Webでは「日経テレ東大学」「世界の果てに、ひろゆき置いてきた」などを企画・演出。

※ プロフィールの引用元は「Climbers 2025」になります。

※ 同姓同名の登壇者も含まれておりますので詳細は以下の一覧をご確認ください。

高橋弘樹氏の登壇するイベント一覧

ビジネスイベント
2025/5/8(木) 〜 2025/5/9(金)
高橋弘樹 ReHacQプロデューサー 株式会社tonari CEO
テレビ東京に入社後、2023年に独立し株式会社tonariを創業。ビジネス動画メディア「ReHacQ」はYouTube登録者130万人を超える。テレビでは「家、ついて行ってイイですか?」、Webでは「日経テレ東大学」「世界の果てに、ひろゆき置いてきた」などを企画・演出。

ReHacQ公開ガチ議論 なぜ日本の起業人は増えない?

ビジネス動画メディアReHacQとのコラボによる公開収録講演!ReHacQプロデューサーの高橋弘樹氏と、日本のスタートアップの“民主化”に挑む株式会社エージェント・四宮浩二氏による公開ガチ議論。挑戦することが特別ではなく、当たり前になる社会へ。起業家を“つくる”仕組みに挑む四宮氏が、社会人向けにスタートする新たな「起業の学校」構想とは。学生支援、ソーシャルスタートアップ投資、地域人材の育成など、幅広い取り組みを通じて見えてきた「起業の本質」とは何か、徹底議論。

ビジネスイベント
2024/11/30(土) 〜 2024/12/1(日)
高橋弘樹 映像ディレクター 経済メディア「ReHacQ」プロデューサー 株式会社tonari CEO
テレビ東京入社後、テレビでは『家、ついて行ってイイですか?』などを企画・演出。同番組でギャラクシー賞、民放連賞。Webでは『日経テレ東大学』を企画・制作統括。チャンネル登録者は100万人超。2023年3月に独立。新メディア『ReHacQ』を立ち上げる。 著書:『TVディレクターの演出術』(ちくま新書)、『1秒でつかむ』(ダイヤモンド社) 編著:『天才たちの未来予測図』(マガジンハウス)、『なんで会社辞めたんですか?』(東京ニュース通信社)など。

ビジネスコンテンツ未来予測

PIVOTとReHacQ、2大ビジネス動画代表がスペシャルセッション。 なぜビジネス動画を選んだのか、ビジネス動画を活用した広告・PR、そして未来を語る。

ビジネスイベント
2024/8/28(水) 〜 2024/8/29(木)
高橋弘樹 株式会社tonari 社長
テレビ東京に入社後、2023年に独立し株式会社tonariを創業。ビジネス動画メディア『ReHacQ』はYouTube登録者90万人を超える。テレビでは『家、ついて行ってイイですか?』、Webでは『日経テレ東大学』『世界の果てに、ひろゆき置いてきた』などを企画・演出。

ReHacQSP 不透明な未来:金融の知識を武器に人生を切り拓く

ビジネスイベント
2024/3/5(火) 〜 2024/3/8(金)
高橋弘樹 映像ディレクター・プロデューサー
株式会社tonariCEO、ビジネス動画メディア動画『ReHacQ』製作統括。主な企画・演出作に『家、ついて行ってイイですか?』『ジョージ・ポットマンの平成史』『吉木りさに怒られたい』(テレビ東京)、『世界の果てに、ひろゆき置いてきた』『TOBEの夏休み。』(ABEMA)、『ReHacQs』『あつまれ!経済の森』(ReHacQ)など。

「親近感」と「狂気性」が共存する高橋Pの価値観を丸裸に

新R25編集長の渡辺さんとひろゆきさんがMCとなり、世の中の常識や固定観念にとらわれずに幸せに生きる人たちの価値観を深掘りしていくトーク番組「アリな価値観」。 今回のゲストは、テレビ東京を退社したのち、サイバーエージェントに電撃移籍。現在はサラリーマン兼起業家というユニークなキャリアを歩んでいる「ReHacQ」プロデューサー・高橋弘樹さん。 普段「ReHacQ」では高橋さんがMCとしてひろゆきさんの発言を引き出していますが、今回はひろゆきさんがMCになることで、掴みどころのない高橋さんの仕事観や人生観を丸裸に。 親近感のあるキャラクターに、時折顔をのぞかせる狂気… 謎めいた高橋さんの価値観はアリ or ナシ!?

ビジネスイベント
2022/9/26(月)
高橋弘樹 テレビ東京/プロデューサー
(講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください)

DX推進こそアナログに!?形だけで終わらせない行政&企業の本気のDX推進

日々唱えられる「DX」。組織内でDXを推進するノウハウとは?リスクの取りづらい地方自治体においてマイナンバーカード交付率トップの実績を築いた都城市、「教育」「介護・保育」など多岐にわたる事業を持つベネッセ。組織内で障壁を乗り越え、成果を出してきたそれぞれの実例から見えてくる行政&企業DXの意外な共通点とは?