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スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 他所属
- 役員
- 理事
池内敬 氏
（一社）再生可能エネルギー長期安定電源推進協会(REASP)
代表理事
／
東急不動産（株）
取締役 専務執行役員 戦略事業ユニット長
REASPが目指す太陽光発電事業の発展像
2050年カーボンニュートラル実現に向けて国内での再エネ導入拡大が進む中で、再エネを長期安定電源としていくためには、適切な事業規律の下で地域と共生しながら、様々な手法で需要家に電力を供給する必要がある。本講演ではREASPが目指す太陽光発電事業を展望する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
- 社長
渡辺宏 氏
出光興産（株） 上席執行役員
ソーラーフロンティア（株） 代表取締役社長
太陽光発電の主力電源化に向けた出光グループの戦略と取組
第6次エネルギー基本計画で掲げられている再エネの主力電源化に向けた太陽光発電の拡大のため、解決すべき3つの社会課題（設置場所の限界、長期安定利用と大量廃棄問題、系統の安定）について出光興産、及びソーラーフロンティアの戦略と具体的な取り組みを紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
山根史之 氏
東芝エネルギーシステムズ（株）
エネルギーアグリゲーション事業部 水素エネルギー技術部
フェロー
Power to Gas －福島水素エネルギー研究フィールド(FH2R)の最新状況－
東芝は、再エネ由来のCO2フリー水素を利活用するエネルギーシステムの製品化及び技術開発を推進している。本講演では、当社の水素に関する代表的な取り組みである、福島県において取り組んでいる再生可能エネルギーを活用する世界有数規模の大規模水素エネルギーシステム(Power-to-Gasシステム)である「福島水素エネルギー研究フィールド(FH2R)」における技術開発状況について紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
佐野洋介 氏
（株）INPEX
技術本部 技術研究所 I-RHEX EXグループ
マネージャー
Power to Chemical – ネットゼロ社会に向けたINPEXの取組み
ネットゼロ社会を実現するためのカギとなる再生可能エネルギーは、発生する地域と消費する地域に隔たりがあり、かつ出力が安定しないという問題点があり、貯蔵・運搬が可能な物質に変換する必要がある。この課題を解決するINPEXの取り組みを紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 管理職
井上和也 氏
環境省
地球環境局 地球温暖化対策課
課長
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて ～太陽光発電への期待～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 理事
森本勝哉 氏
川崎重工業（株）
水素戦略本部 技術総括部
理事
液化水素サプライチェーンの現状と商用へ向けた取り組み
川崎重工では脱炭素社会構築に向け、国際水素サプライチェーンの構築を提案し、各社と協力し、豪州から世界初となる長距離大量液化水素輸送、および日本での荷役技術の実証に成功した。本講演では、実証プロジェクト状況と商用へ向けた取り組みなどを紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
広瀬雄彦 氏
（株）HyWealth
代表取締役社長 兼 チーフコンサルタント
カーボンニュートラルに向けた基幹インフラ水素パイプラインの世界の動向
CNに向けては再エネの貯蔵・輸送・活用手段である水素が大変重要である。欧米では最も低コストの貯蔵輸送手段は水素ガスパイプラインという認識で真剣に準備が進んでいる。日本でも北海道や東北の再エネを大量に安価に活用できかつ海外からの水素を活用するためにはパイプラインが必要でその可能性について述べる。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
井上幾郎 氏
豊田通商（株）
ネクストモビリティ推進部 水素事業開発グループ
グループリーダー
ロサンゼルス港における地産地消水素サプライチェーンの構築
港湾荷役機械やトラックのゼロエミッション化で野心的な目標を掲げるロサンゼルス港において、燃料電池を搭載した機器の導入、バイオガスからの水素製造、移動式充填車による水素供給など、豊田通商が推進している地産地消水素サプライチェーン構築の取組みを紹介
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
足利貢 氏
川崎重工業（株）
水素戦略本部 技術総括部 開発部
副部長
水素CGSによる地域水素利活用モデル
水素ガスタービンを用いたコージェネレーションシステム（水素CGS）による熱電供給の実証事業の概要と、水素CGSの社会実装促進を目的に行った地域水素利活用の事業モデルに関する検討結果について紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 民間企業
- その他職名
MartinHablutzel 氏
Siemens Energy
Sustainable Energy Systems,
Head of Sustainable Energy Systems Asia Pacific,
シーメンスエナジーにおける電解装置の研究開発の現状と今後の事業計画について
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 民間企業
- その他職名
SubhasishMukerjee 氏
Ceres Power Ltd.
Chief Scientific Officer,
高効率クリーン電力とグリーン水素を実現するセレスSteelCell技術
セレス社(Ceres)独自の金属支持型SteelCell技術は、堅牢性、高効率、低コストを兼ね備えた固体酸化物セルの世界標準として、ますますその地位を確立している。この技術は、定置および運輸分野に加え、急成長している電解技術やE-fuel（合成燃料）分野など、幅広い用途で利用されている。本講演では、急速に拡大するセレスSteelCell技術の商業的牽引力のほか、高効率クリーン発電とグリーン水素製造を世界的に推進するための製品および製造計画について紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
丸田昭輝 氏
（株）テクノバ
エネルギー研究部
統括主査
ウクライナ危機と脱炭素化の流れを受けて急加速する世界の水素政策
欧州はウクライナ危機を受け、脱ロシア産天然ガスのために2030年の水素普及目標を倍増させた。米国はクリーン水素戦略の案を発表し、韓国も水素サプライチェーン構築のために3UP戦略（Scale-Up、Build-Up、Level-Up）を打ち出した。世界を追う立場に追い込まれた日本の取るべき道を考える。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
伊藤祥 氏
（株）野村総合研究所
サステナビリティ事業コンサルティング部
カーボンニュートラル戦略グループ
シニアコンサルタント
首都圏におけるCO2フリー水素の需要ポテンシャルと最適供給システム
野村総合研究所・東京ガスが共同で行ったNEDO調査事業において、首都圏におけるCO2フリー水素の需要ポテンシャルについて地理的分布を含めて把握するとともに、最適な供給システムを検討した。本講演では、調査結果について、「需要」「供給」「経済性」の3つの観点で紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 管理職
伊藤博 氏
（国研）産業技術総合研究所
省エネルギー研究部門
研究グループ長
アニオン交換膜を用いた低コスト高性能水電解装置の開発
低コスト・高性能が期待される次世代水電解装置としてアルカリ性アニオン交換膜（AEM）を電解質に用いる水電解装置の開発が国内外で活発に行われている。本講演では、アニオン交換膜（AEM）水電解装置について、その特徴と産総研におけるこれまでの研究開発内容を紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 国・地方公共団体
- その他職名
HeikoStaubitz 氏
ドイツ貿易・投資振興機関
Senior Manager,
カーボンニュートラルに向けたドイツの取り組み ～水素製造の現状と今後の展望～
ウクライナ戦争を受け、ドイツではロシア産ガスへの依存度を減らすため2024年まで2000億ユーロに相当する広範囲なエネルギー救済措置が提案されている。再生可能エネルギーは、化石燃料に代わるエネルギー源としてすでに大きな役割を果たしており、今後は電力以外の分野、特に熱や運輸部門におけるシェアの拡大も図られている。また、水素国家戦略では、再生可能エネルギー導入状況等も踏まえ市場拡大のための具体的な数値（2030年までに10GW）を掲げ、その目標達成のための施策を打ち出している。本講演では、これらを踏まえカーボンニュートラルに向けたドイツの取り組みとしての水素製造の現状と今後の展望を紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
安部洋 氏
デノラ・ペルメレック（株）
Marketing and Business Development
Business Development Manager
デノラ・ペルメレックのエネルギートランジションへの取組み
長年にわたり世界のクロール・アルカリ産業に不溶性電極「DSE」を提供しているデノラグループではDSEの技術を応用してアルカリ水電解用の電極開発を進めている。本発表ではデノラグループにおける電極開発への過去からの取組みから将来展望について紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
伊勢勝巳 氏
東日本旅客鉄道（株）
代表取締役副社長 イノベーション戦略本部長
脱炭素社会に向けた水素ハイブリッド電車「HYBARI（ひばり）」の開発
当社ではグループ全体の環境長期目標「ゼロカーボン・チャレンジ2050」を掲げ、2050年度のCO2排出量「実質ゼロ」に挑戦している。本講演では、その一環としての水素エネルギー活用の可能性と、水素燃料電池と蓄電池を用いたハイブリッドシステムによる電車「HYBARI（ひばり）」開発と実用化に向けた取り組みについて紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
丸山剛広 氏
ヤンマーホールディングス（株）
技術本部 中央研究所
主幹
船舶への水素燃料電池の展開 ～ヤンマーにおける取組み～
近年、船舶分野におけるGHG排出削減の取組みが加速しており、沿岸旅客船や港湾内作業船等への水素燃料電池の搭載検討が活発化している。本講演では、水素燃料電池の船舶への適用において求められる事およびヤンマーにおける舶用水素燃料電池に関する取組みについて紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
酒井眞一 氏
トヨタ自動車（株）
新事業企画部 エネルギー事業室
室長
トヨタと取り組む水素・FC定置電源の未来
CN社会の実現へ向け、MIRAIの技術を活用した水素・FC定置電源開発・実証および仲間作りの事例、そこから学んだ普及への課題や打ち手をご紹介し、会場の皆様との意見交換を通じて未来の水素社会実現を共に考える
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
霜鳥宗一郎 氏
東芝エネルギーシステムズ（株）
エネルギーアグリゲーション事業部
燃料電池設計部
シニアマネジャー
純水素燃料電池開発の最新動向とカーボンニュートラル実現への取組み
東芝エネルギーシステムズでは、定置用の水素燃料型の固体高分子形燃料電池(PEFC)の開発に取り組み、5kWから100kWまで幅広い出力の燃料電池セルスタックを商品化した。燃料電池開発の最新動向やCO2電解セルスタックなどのカーボンニュートラル社会に貢献する新技術について紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
斗ヶ沢秀一 氏
（株）本田技術研究所
先進パワーユニット・エネルギー研究所
チーフエンジニア
Hondaの燃料電池開発 ～多用途展開への取り組み～
ホンダは、CN実現の重要技術として早くから燃料電池車の開発を進めてきた。 次期モデル開発では、車も含めた幅広い商品に展開出来る様コスト・耐久性の目標を設定し、現在最終段階の検証を行っている。講演では多用途への取り組みや水素事業の方向性について説明する。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 民間企業
- その他職名
WookjinNa 氏
Hyundai Motor Company
Truck LCM Group,
Vice President,
FC大型トラックの開発・商品化について
Hyundai Motorが開発し商用化して社会実装が進む燃料電池駆動の大型トラックXcientの現況を紹介する。世界初の量産型FC大型トラックの開発には、FCとバッテリーのデュアル電源のパッケージ化、熱管理と動力性能を維持した効率のバランスが課題である。開発戦略として、市場調査に基づく商品企画とトータルエンジニアリング技術に基づく車体構造について一体的に取り組んできた。またGVW最大40トンというFC大型トラック実現に必要な要求性能を達成するための技術課題解決には、統合システムシミュレーションが重要な役割を担っている。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 民間企業
- その他職名
ChristianMohrdieck 氏
cellcentric GmbH & Co.KG
Chief Commercial Officer,
大型車（HDV）向けに最適化された燃料電池システムの将来展望
長距離・重量輸送トラック用途に対する燃料電池システムの性能と耐用年数の最適化の実現には、トラック運用中の特定ストレス要因に対応した燃料電池の設計と実証が必要となる。ここでは、技術的・経済的側面から、現状および将来を見据えたその実用化について説明する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 理事
山本滋 氏
技術研究組合CO₂フリー水素サプライチェーン推進機構（HySTRA）
理事長／
川崎重工業（株）
水素戦略本部
副本部長（上席理事）
国際水素サプライチェーン構築へ向けたHySTRAの取組み
HySTRAならびに川崎重工はかねてより国際水素サプライチェーンの構築に取組んできた。本講演では世界初となる日豪水素サプライチェーンパイロット実証および水素ガスタービンコージェネレーション実証を中心に、プロジェクトの概要および今後の商用化に至る取組みを紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 国・地方公共団体
- その他職名
SunitaSatyapal 氏
米国エネルギー省（DOE）
Hydrogen and Fuel Cell Technologies Office,
Director,
米国エネルギー省の水素プログラムの展望と概要
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 民間企業
- その他職名
ZergerCatherine 氏
Australian Government（オーストラリア政府）
Hydrogen, Department of Climate Change, Energy, the Environment and Water
Acting Branch Head
各国トップが語る！水素ビジネスの将来展望
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
折橋信行 氏
トヨタ自動車（株）
CVカンパニー 水素事業領域 水素製品開発部
主査、担当部長
トヨタが取り組む水素・燃料電池によるカーボンニュートラル社会への貢献
CNの実現に向け水素への期待が高まっている。第2世代MIRAIの投入を機に、様々なアプリケーションへの適用を目指した「FCユニットのモジュール化」、豊富な電力を活かした「FCEVの新価値創造」等、水素社会に興味をもって頂くための取り組みについて述べる。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- その他職名
玉木直季 氏
英国王立国際問題研究所（チャタムハウス）
Environment and Society Programme,
Visiting Fellow
包括的な循環型経済のためのグローバルロードマップ
多くの国が循環型経済のロードマップを作成している。しかし、多国間レベルで政策の調整を進めるのに十分なメカニズムは存在しない。サイロ化されたビジョンに続くステップとして、包括的な要素に関するビジョンを共有するグローバルロードマップの策定が求められている。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 教育・研究機関
- 基調講演
- その他職名
BrentWanner 氏
国際エネルギー機関（IEA）
World Energy Outlook
Head of Power Sector Unit
世界エネルギー展望 2022年版 : 今後のエネルギーセクターの道筋
ロシアのウクライナ侵攻に端を発した世界初のエネルギー危機のさなか、World Energy Outlook 2022（WEO）は、この深刻かつ継続的な衝撃が、ネットゼロエミッションへの道筋を含め、世界中のエネルギーシステムに及ぼす影響について不可欠な分析・洞察を提供しています。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
半谷陽一 氏
ボストン コンサルティング グループ（BCG）
マネージング・ディレクター＆パートナー
2050年ネットゼロ実現のために必要なこと
ネットゼロ社会の実現は、エネルギー転換と消費者の行動変容を伴う、数十年に一度の大変革であり、長期に及ぶ段階的な取り組みを通じて実現される。本講演では、変化を経済成長の好機と捉えて新たな市場メカニズムと競争環境を急速に整備する欧米の取り組みから日本企業への学びを解説する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 基調講演
- 管理職
安達知彦 氏
経済産業省
資源エネルギー庁 新エネルギーシステム課
水素・燃料電池戦略室長
カーボンニュートラル時代における水素政策の今後の方向性
2050年カーボンニュートラル実現に向けた鍵である水素。「作る、運ぶ・貯める、使う」という水素のサプライチェーンに注目しながら、水素社会実現に向けた資源エネルギー庁の取り組む政策の概要と最新動向を紹介。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
丹羽弘善 氏
デロイト トーマツ コンサルティング（同）
モニターデロイト
G&PS sustainability Unit Leader
企業成長を加速するサーキュラー・エコノミーとは？その最前線に迫る
サーキュラーエコノミーを踏まえたビジネスモデルの最前線を、先進企業の皆様に講演してもらいます。またビジネス推進におけるポイントや課題についても議論を深め、今後の企業の取り組みへの示唆を、グローバル市場や業界といった垣根を越えてディスカッションしていきます。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
谷口伸一 氏
（株）日立製作所
研究開発グループ
生産・モノづくりイノベーションセンタ
サーキュラーインダストリー研究部
部長
企業成長を加速するサーキュラー・エコノミーとは？その最前線に迫る
サーキュラーエコノミーを踏まえたビジネスモデルの最前線を、先進企業の皆様に講演してもらいます。またビジネス推進におけるポイントや課題についても議論を深め、今後の企業の取り組みへの示唆を、グローバル市場や業界といった垣根を越えてディスカッションしていきます。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
宮川英樹 氏
ヴェオリア・ジャパン（株）
シニアマネージャー
企業成長を加速するサーキュラー・エコノミーとは？その最前線に迫る
サーキュラーエコノミーを踏まえたビジネスモデルの最前線を、先進企業の皆様に講演してもらいます。またビジネス推進におけるポイントや課題についても議論を深め、今後の企業の取り組みへの示唆を、グローバル市場や業界といった垣根を越えてディスカッションしていきます。
スマートエネルギーWeek 春
- 海外講演者
- 民間企業
- その他職名
KariHerlevi 氏
Sitra
Global collaboration, Sustainability solutions,
Head of Unit
Sitraが見据える循環型経済社会の今後の展望
循環型経済の実現に向けたSitraのこれまでの実績と今後の展望を紹介するとともに、欧州や世界の現状について、官民の実践事例を交えて解説する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
稲継明宏 氏
（株）ブリヂストン
グローバルサステナビリティ統括部門
統括部門長
ブリヂストンが進めるサーキュラーエコノミーを軸としたビジネス戦略
サーキュラーエコノミーの実現に向けた取り組みについて､当社独自のサステナビリティビジネスモデルを中心に､実例をもとにご紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 管理職
水谷努 氏
環境省
環境再生・資源循環局総務課
リサイクル推進室長 兼 循環型社会推進室長
プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律と資源循環の展望
2022年4月に施行した「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」の概要をはじめ、プラスチック資源循環や循環経済への移行を巡る最近の動向について講演する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
宮坂信義 氏
帝人（株） マテリアル事業統轄付 兼 グローバル戦略管掌補佐
（株）RePEaT 代表取締役社長
ポリエステルのケミカル・リサイクル技術を起点としたエコシステムの醸成
現在、帝人の持つポリエステルのケミカル・リサイクル技術を、日揮の持つ世界屈指のエンジニアリング技術と、伊藤忠の持つ繊維業界の幅広いネットワークを活用し、グローバルにライセンスする事業を推進している。コスト効率に優れたケミカル・リサイクルのエコシステムの醸成を目指している。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 管理職
田中将吾 氏
経済産業省
産業技術環境局
資源循環経済課長
我が国におけるサーキュラー・エコノミー（循環経済）のこれから
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 他所属
- 管理職
吉田一雄 氏
（一社）日本経済団体連合会
環境エネルギー本部
統括主幹
経団連のサーキュラー・エコノミーへの取組み
経団連のサーキュラーエコノミーへの取組みについて紹介する。
スマートエネルギーWeek 春
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
梅田靖 氏
東京大学
大学院工学系研究科 人工物工学研究センター
教授
サーキュラー・エコノミーの潮流が製造業にもらたすインパクト
サーキュラー・エコノミーは、大量生産・大量廃棄型のビジネスからの脱却を求めており、製造業に製品設計を始めとして様々な要求を突きつけている。本講演では、このサーキュラー・エコノミーの考え方を整理した上で、これに対応した新しいものづくりへ向けた方向性を述べる。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 社長
酒井里奈 氏
株式会社ファーメンステーション/Fermenstation 代表取締役
B Labと国内B Corp企業登壇！〜B Corpムーブメントから見る未来の企業のあり方～
企業の社会性を認証するラベルとして知られている B Corporation。米国の非営利団体、B Lab が始めたこの認証制度は、86の国で合計6000社以上が取得するものになっています。日本においても、ここ1-2年の間に「第２波」と呼べる動きが起こりつつあり、認証取得企業が15社を超えました。本セッションでは、B Lab 本体からの登壇者を迎えるほか、日本の B Corp 取得企業から認証取得の動機や経緯と現在を話していただきます。加えて日本政府周辺の B Corp をめぐる動きについての解説を加えます。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 他所属
- ディスカッション
- その他職名
戸田満 氏
一般財団法人社会変革推進財団（SIIF）, Impact Economy Lab Impact Catalyst
B Labと国内B Corp企業登壇！〜B Corpムーブメントから見る未来の企業のあり方～
企業の社会性を認証するラベルとして知られている B Corporation。米国の非営利団体、B Lab が始めたこの認証制度は、86の国で合計6000社以上が取得するものになっています。日本においても、ここ1-2年の間に「第２波」と呼べる動きが起こりつつあり、認証取得企業が15社を超えました。本セッションでは、B Lab 本体からの登壇者を迎えるほか、日本の B Corp 取得企業から認証取得の動機や経緯と現在を話していただきます。加えて日本政府周辺の B Corp をめぐる動きについての解説を加えます。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 他所属
- ディスカッション
- 理事
- 社長
今田克司 氏
一般財団法人 社会的インパクト・マネジメント・イニシアチブ代表理事、株式会社ブルー・マーブル・ジャパン代表取締役
B Labと国内B Corp企業登壇！〜B Corpムーブメントから見る未来の企業のあり方～
企業の社会性を認証するラベルとして知られている B Corporation。米国の非営利団体、B Lab が始めたこの認証制度は、86の国で合計6000社以上が取得するものになっています。日本においても、ここ1-2年の間に「第２波」と呼べる動きが起こりつつあり、認証取得企業が15社を超えました。本セッションでは、B Lab 本体からの登壇者を迎えるほか、日本の B Corp 取得企業から認証取得の動機や経緯と現在を話していただきます。加えて日本政府周辺の B Corp をめぐる動きについての解説を加えます。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 他所属
- ディスカッション
- 理事
- 社長
幸地正樹 氏
一般財団法人 社会的インパクト・マネジメント・イニシアチブ理事、ケイスリー株式会社代表取締役社長
行政が民間に求め始めたインパクト・マネジメントの実践
インパクト・エコノミーの実践者として、金融機関、大企業やスタートアップ、NPO等広がりをみせていますが、行政も民間団体に対して社会的インパクト・マネジメントの実践を求めはじめています。
このセッションでは、行政が民間団体に明確なインパクトを求める目的や課題、官民連携による相乗効果を高めるためのポイント等について、多様な立場から試行錯誤しながら見えてきたことを横断的に共有・議論したいと思います。民間団体が行政と連携する際のヒントになればと考えています。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 海外講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- その他職名
BartHoulahan 氏
B Lab 共同創業者
B Labと国内B Corp企業登壇！〜B Corpムーブメントから見る未来の企業のあり方～
企業の社会性を認証するラベルとして知られている B Corporation。米国の非営利団体、B Lab が始めたこの認証制度は、86の国で合計6000社以上が取得するものになっています。日本においても、ここ1-2年の間に「第２波」と呼べる動きが起こりつつあり、認証取得企業が15社を超えました。本セッションでは、B Lab 本体からの登壇者を迎えるほか、日本の B Corp 取得企業から認証取得の動機や経緯と現在を話していただきます。加えて日本政府周辺の B Corp をめぐる動きについての解説を加えます。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 役員
鳥居希 氏
株式会社バリューブックス 取締役 いい会社探求
B Labと国内B Corp企業登壇！〜B Corpムーブメントから見る未来の企業のあり方～
企業の社会性を認証するラベルとして知られている B Corporation。米国の非営利団体、B Lab が始めたこの認証制度は、86の国で合計6000社以上が取得するものになっています。日本においても、ここ1-2年の間に「第２波」と呼べる動きが起こりつつあり、認証取得企業が15社を超えました。本セッションでは、B Lab 本体からの登壇者を迎えるほか、日本の B Corp 取得企業から認証取得の動機や経緯と現在を話していただきます。加えて日本政府周辺の B Corp をめぐる動きについての解説を加えます。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- ディスカッション
- 管理職
寺田光一 氏
豊中市健康医療部参事兼健康政策課長（豊中市保健所）
行政が民間に求め始めたインパクト・マネジメントの実践
インパクト・エコノミーの実践者として、金融機関、大企業やスタートアップ、NPO等広がりをみせていますが、行政も民間団体に対して社会的インパクト・マネジメントの実践を求めはじめています。
このセッションでは、行政が民間団体に明確なインパクトを求める目的や課題、官民連携による相乗効果を高めるためのポイント等について、多様な立場から試行錯誤しながら見えてきたことを横断的に共有・議論したいと思います。民間団体が行政と連携する際のヒントになればと考えています。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 他所属
- その他職名
- 社長
高木麻美 氏
一般財団法人 社会的インパクト・マネジメント・イニシアチブ理事、株式会社Stem for Leaves代表取締役
インパクト・エコノミーを先導するインパクト・スタートアップ
「インパクト企業」の存在感が増してきています。
インパクト企業とは、事業成長を伴いながら、ポジティブで測定可能な社会的・環境的インパクトの創出を意図する企業です。
近年では、創業時から社会課題の解決を成長のエンジンと捉え、持続可能な社会の実現を目指すインパクトスタートアップも次々と誕生しています。2022年10月には、国内有数のインパクトスタートアップ23社が共同し、インパクトスタートアップ協会が設立されました。
本セッションでは、インパクト・エコノミーの構築に重要な役割を果たすインパクトスタートアップ3社と、インパクトスタートアップと共創する金融機関からゲストをお招きし、それぞれの取り組みをお伺いするとともに、このエコシステムの発展の課題と展望をお伺いします。
Social Impact Day2023 -新しい社会経済の形「インパクト・エコノミー」の社会実装-
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- ディスカッション
- その他職名
中井川季央 氏
内閣府 成果連動型事業推進室 参事官
行政が民間に求め始めたインパクト・マネジメントの実践
インパクト・エコノミーの実践者として、金融機関、大企業やスタートアップ、NPO等広がりをみせていますが、行政も民間団体に対して社会的インパクト・マネジメントの実践を求めはじめています。
このセッションでは、行政が民間団体に明確なインパクトを求める目的や課題、官民連携による相乗効果を高めるためのポイント等について、多様な立場から試行錯誤しながら見えてきたことを横断的に共有・議論したいと思います。民間団体が行政と連携する際のヒントになればと考えています。
