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YouTube で広がる学びの世界 ～「とある男が授業をしてみた」の葉一が目指す教育とは～
コロナ禍による突然の休校措置の中でにわかに脚光を浴びた映像授業。その可能性を信じ、約10年前からYouTubeへ授業動画の投稿を続けている教育YouTuberの葉一が、講師として登壇。登録者170万人超えのYouTubeチャンネル「とある男が授業をしてみた」にかける想いや、授業動画制作へのこだわりを語り尽くす。
教育YouTube クリエイター。学校・塾に並ぶ第 3 の教育の柱として、誰でも自由に無料で勉強ができる「フリーラーニング」の確立に人生を捧げる。 福岡県出身、群馬在住。中学時代にいじめに会い自暴自棄になるが、高校時代の恩師との出会いがきっかけで教師を志す。家庭の事情等で塾には行かず、自学のみで１年間で偏差値20アップを実現。東京学芸大学教育学部に進学し教員免許を取得。しかし、教育実習先で教師の事務作業の多さを目の当たりにし、生徒の精神的サポートができる別の方法の模索を始める。教材販売の営業マン、塾の講師などを経て、2012年6月よりYouTubeにて映像授業の配信を開始。運営する「とある男が授業をしてみた」は登録者170万人、総再生回数5.5億回を超え、多くの生徒、保護者、教育関係者、また、学び直しの機会を求める視聴者からの支持を集める存在に。自身の体験を踏まえ、授業だけではなく、いじめや不登校など学生の悩みにこたえる動画も数多く投稿。37歳、二児の父。
『次代への分岐点』 ～私たちの保育は何処へ向かうのか～
保育の「今とこれから」を考える時、私たち大人が忘れてはいけないことは「子ども」という存在がいつもその真ん中にあること。日本保育協会青年部より、保育の質向上と業務改善・再構築の実践や今後の展望を共有し、「子ども」の最善の利益へとつなげる、これからの保育のあり方を考える。 （企画協力：日本保育協会研修部）
大学卒業後、2004年 社会福祉法人泉の台保育園に入職。2011年に泉の台幼稚舎の園長に就任し現在11年目。2006年より日本保育協会全国青年部の活動に参加し、各種専門委員会や災害支援等のチーム運営に携わる。2021年より同全国青年部長に就任。子どもが子どもらしく育つ場としての保育、保育における人材育成、業務改善などに関心を持つ。
『次代への分岐点』 ～私たちの保育は何処へ向かうのか～
保育の「今とこれから」を考える時、私たち大人が忘れてはいけないことは「子ども」という存在がいつもその真ん中にあること。日本保育協会青年部より、保育の質向上と業務改善・再構築の実践や今後の展望を共有し、「子ども」の最善の利益へとつなげる、これからの保育のあり方を考える。 （企画協力：日本保育協会研修部）
2004年社会福祉法人清水地域福祉奉仕会に入職。その後、ひよこ保育園・ひよこ第2保育園・ひよこ第3保育園の副園長を経て、2012年よりひよこ第3保育園の園長を務める。園長職の傍ら、玉川大学大学院教育学部教育学科に通い2018年に修士課程を修了。2018年より和泉短期大学非常勤講師、2020年より洗足こども短期大学の非常勤講師も務めている。
『次代への分岐点』 ～私たちの保育は何処へ向かうのか～
保育の「今とこれから」を考える時、私たち大人が忘れてはいけないことは「子ども」という存在がいつもその真ん中にあること。日本保育協会青年部より、保育の質向上と業務改善・再構築の実践や今後の展望を共有し、「子ども」の最善の利益へとつなげる、これからの保育のあり方を考える。 （企画協力：日本保育協会研修部）
2012年、東大和市の大和東保育園の園長に就任。その後、中野区のなかのまるのなか保育園、台東区の台東区立たいとうこども園の園長などを歴任。現在は社会福祉法人東京児童協会事務局次長として法人21園の運営管理に従事し、タレントマネジメントでの人材管理やペーパレスに向けた労務管理システムを導入して運営管理のICT活用をすすめ、保育の現場では遊びにデジタルを入れた子どものICT活用を推進。
GIGAスクール（1人1台端末活用）の最新動向
講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。
1999年科学技術庁（現文部科学省）入庁。 研究開発局海洋地球課補佐、スポーツ・青少年局競技スポーツ課プロスポーツ官、研究開発局開発企画課補佐、日本原子力研究開発機構事業計画総括部次長、環境省大臣官房環境計画課計画官、科学技術政策・宇宙政策担当大臣秘書官（内閣府）、大臣官房政策課政策推進室長などを経て現職。その間、研究開発局原子力損害賠償対策室次長、原子力損害賠償紛失解決センター福島事務所所長補佐、資源エネルギー庁原子力損害対応室企画調整官など原子力損害賠償関係の部署を歴任。
教育先進自治体 首長パネルディスカッション
1人1台端末活用など教育ICT化を先進的に活用する3自治体の市長が登壇。各自治体の教育、ICTについてのビジョン、教育によって各自治体が何を目指すのかなど、自治体トップである市長自ら生の声を語っていただだきます（本講演前半では文部科学省によるGIGAスクール最新動向の講演を予定しています。詳細は決定次第、本ページに掲載いたします）。
立正大学文学部地理学科卒業、カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校大学院人間環境研究科修士課程修了（地理学専攻）。米国及び日本で、地域・交通計画及び都市政策等に従事。2003年から流山市長就任。現在5期目。
教育先進自治体 首長パネルディスカッション
1人1台端末活用など教育ICT化を先進的に活用する3自治体の市長が登壇。各自治体の教育、ICTについてのビジョン、教育によって各自治体が何を目指すのかなど、自治体トップである市長自ら生の声を語っていただだきます（本講演前半では文部科学省によるGIGAスクール最新動向の講演を予定しています。詳細は決定次第、本ページに掲載いたします）。
学歴 川崎市立長沢小学校・長沢中学校卒業 米国アトランタマッキントッシュハイスクール卒業 米国ファーマン大学（Furman Univ.) 政治学専攻(B.A. Political Science.)卒業 経歴 1995（平成 7）年 6月 衆議院議員 秘書 2003（平成15）年 4月 神奈川県議会議員（2期） 2009（平成21）年12月 神奈川県知事 秘書 2010（平成22）年 2月 早稲田大学マニフェスト研究所客員研究員 2013（平成25）年11月 川崎市長（3期）
教育先進自治体 首長パネルディスカッション
1人1台端末活用など教育ICT化を先進的に活用する3自治体の市長が登壇。各自治体の教育、ICTについてのビジョン、教育によって各自治体が何を目指すのかなど、自治体トップである市長自ら生の声を語っていただだきます（本講演前半では文部科学省によるGIGAスクール最新動向の講演を予定しています。詳細は決定次第、本ページに掲載いたします）。
三重県職員、三重県議会議員を経て2015年10月松阪市長に初当選（現在2期目）。当選後には、小学生の学力向上に向けたプロジェクトチームを発足し成果を上げるとともに、2019年度には市内の公立小中学校の全普通教室にエアコンを設置させるなど、子どもたちの学習環境についても改善を図る。2020年には国のGIGAスクール構想を受け、誰一人取り残さない「令和の日本型学校教育」の実現に向け、すべての児童生徒にLTEタブレットを貸与。「学びを創る松阪市の教育」を推進している。
教育先進自治体 首長パネルディスカッション
1人1台端末活用など教育ICT化を先進的に活用する3自治体の市長が登壇。各自治体の教育、ICTについてのビジョン、教育によって各自治体が何を目指すのかなど、自治体トップである市長自ら生の声を語っていただだきます（本講演前半では文部科学省によるGIGAスクール最新動向の講演を予定しています。詳細は決定次第、本ページに掲載いたします）。
筑波大学大学院教育研究科修了。筑波大学助手、信州大学助教授を得て、信州大学学術研究院教育学系教授を務めた。専門は教育工学。主な著書は、未来の教室（筑波出版会・1986）、「第1章我が国におけるＩＣＴ活用の系譜」、教育工学選書Ⅱ9(ミネルヴァ書房・2018)等。文部科学省の学校教育の情報化に関する懇談会WG、学びのイノベーション推進協議会、高等学校における遠隔教育の在り方に関する検討会議、『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議、学校におけるICT環境整備の在り方に関する有識者会議、ICT活用教育アドバイザー派遣事業、人口減少社会におけるICTの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業、研究開発学校企画評価会議委員などを歴任し、教育の情報化に係る多数の事業に携わっている。
DX企業への「人材」の変革
「DXビジネスをドライブするための経営資源である「人」の育成を通じて、社会のイノベーションに貢献する」ことをテーマに、社員の自律的なキャリア形成や成長を支援する施策の企画設計に取り組んでいる。潜在的スキルを引き出し、発揮させることで社会課題解決に貢献できる人材育成の方向性と取り組みを共有する。
2001年入社後、社会基盤システムを構築する開発・インフラSEを経験。その後は、人材開発分野に自身の専門性を見出すべく異動。新人・若手人材の育成、プロフェッショナル化の推進、グローバル人材育成の企画等の業務経験を積む。ここ数年では、SE・デジタル系人材を軸に、成長支援施策の企画立案と運用を現場側との接点を重視しながら実施している。
供給超過を迎える保育業界の変化を支えるICT活用 ～地域に必要とされる施設であり続けるために～
利用園児数が2025年にピークを迎えるといわれている保育業界。これまでの旺盛な需要に対応する時代から、供給過多の時代に移行するなかで、保育施設は地域の子育て拠点として「なくてはならない存在」へと役割を転換する時期を迎えている。本セミナーでは、ICTを活用したこれからの保育現場の在り方について紹介する。
横浜国立大学経済学部卒業後、新卒で株式会社ベンチャー・リンクに入社し、中小企業の経営コンサルティング業務に従事。2009年に起業しWebサービスの受託開発を行う傍ら、2015年に保育／教育機関向け業務支援システム「コドモン」をリリース。「子どもを取り巻く環境をテクノロジーの力でよりよいものに」という理念の元、保育士の業務省力化や保育の質向上に向けたICT活用の普及を推進。コドモンの2022年1月時点での導入施設数は10,000施設、自治体での採択数は188を超え、国内での保育ICTとしては最大手に。2020年には、保育の魅力発信のためのWebサービス「ホイシル」をリリースし、保育の担い手増加のための取り組みに着手、さらに2021年には「コドモンカレッジ」の開校で、すべての保育者に学びの機会としてオンライン研修サービスの提供を開始。
GIGAスクール活用 3自治体パネルディスカッション
児童・生徒の1人1台端末を活用する3自治体の教育委員会がどのように1人1台端末を実践しているのか、授業活用、ネットワーク、教職員研修、ICT支援員活用など生の声を届ける。3OS（iPad、Chromebook、Windows）それぞれの導入を代表する東日本各地域のパネリストがその秘訣を語り合う。
前・鴻巣市教育委員会 教育総務課主任。民間企業等を経験後、2014年に鴻巣市役所入庁。情報政策部門を経て、17年4月～22年3月の5年間教育総務課に所属。教育総務課では、「鴻巣市学校教育情報化推進計画」の策定や先進的な教育ICT基盤の整備等、教育情報化推進の業務などを担当した。
GIGAスクール活用 3自治体パネルディスカッション
児童・生徒の1人1台端末を活用する3自治体の教育委員会がどのように1人1台端末を実践しているのか、授業活用、ネットワーク、教職員研修、ICT支援員活用など生の声を届ける。3OS（iPad、Chromebook、Windows）それぞれの導入を代表する東日本各地域のパネリストがその秘訣を語り合う。
2002年、東京都八王子市で小学校教員として赴任。その後、町田市教育委員会で市内小・中学校のICT担当として市内小・中学校への人型ロボット「Pepper」の導入や教員研修に従事。世田谷区の小学校副校長を経て、2020年、世田谷区教育委員会のGIGAスクール担当として、市内全90校の小・中学校に 1人1台タブレット端末や校内LAN導入、教員や保護者へのICT活用の普及・啓発に携わる。
GIGAスクール活用 3自治体パネルディスカッション
児童・生徒の1人1台端末を活用する3自治体の教育委員会がどのように1人1台端末を実践しているのか、授業活用、ネットワーク、教職員研修、ICT支援員活用など生の声を届ける。3OS（iPad、Chromebook、Windows）それぞれの導入を代表する東日本各地域のパネリストがその秘訣を語り合う。
2000年山梨県の中学校教員として赴任。山梨県内の中学校、台北日本人学校、山梨大学教育学部附属中学校などに勤務。山梨県技術家庭研修会研究部長。教諭時には、授業にロボットコンテストを積極的に取り入れ、創造アイデアロボットコンテスト全国中学生大会で優勝も経験。全国大会常連校にまで指導した。2021年、甲府教育委員会のGIGAスクール担当指導主事として甲府市内36校の一人一台端末の利活用推進に従事。 ・Google認定トレーナー ・Google認定イノベーター ・Google Educator Group(GEG)甲府リーダー ・Microsoft社認定 Microsoft Innovative Educator Expert (MIEE) 2021-2022 ・Apple社認定 Apple Teacher
ニューノーマル時代における高等教育DXのこれからの展開
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、経済・社会構造が劇的に変化する中、とりわけ急速に進展したデジタル化に対応できる人材の育成は喫緊の課題となっている。これからの高等教育におけるデジタル人材育成及びデジタルトランスフォーメーション（DX）推進の観点から、政府の取組みの概要を解説する。
平成8年4月文部省入省。岐阜県教育委員会学校支援課長、初等中等教育局児童生徒課課長補佐、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局企画官、スポーツ庁政策課学校体育室室長、文部科学省初等中等教育局参事官（高等学校担当）などを経て、令和3年4月より現職。
改めて入試改革を考える ―私たちはどのような人間を育てたいのか―
青山学院大学は、2024年に大学開校75周年を迎えるにあたり、新たに策定した「中長期計画」の下、2022年4月、法学部に日本初のヒューマンライツ学科を開設する等新展開を進めている。中でも特に教育改革と連動した入試改革を推進し、「自ら考え、主体的に学ぶ」人間の育成に努める。
青山学院大学文学部史学科卒業、東北大学大学院文学研究科西洋史学専攻博士課程前期二年の課程修了。文学修士（東北大学）。青山学院大学文学部史学科専任講師、助教授を経て、1999年教授に就任。その後、2016年に文学部長、大学院文学研究科長、2017年副学長を歴任。2019年12月青山学院大学学長に就任。
デジタル・トランスフォーメーション時代の教育方法論 ‐何をどのように教えるべきか‐
デジタル改革は教育の内容と方法を抜本的に転換する。知識、技能、思考力、判断力、表現力の意味、協調学習、アクティブ・ラーニングの意味、およびそれらの教育方法について、デジタル・トランスフォーメーション時代の考え方と実践のしかたを述べる。
1974年慶應義塾大学大学院工学研究科博士課程修了。カーネギーメロン大学客員助教授等を経て1988年慶應義塾大学理工学部教授。2001-09年慶應義塾長。2011-18年独立行政法人日本学術振興会理事長。2018年4月より同顧問・学術情報分析センター所長。中央教育審議会会長、環太平洋大学協会会長等歴任。1970年代半ばから認知科学・情報科学の研究を推進。2018年博士（哲学）の学位を取得。『Learning and Interaction : From Cognitive Theories to Epistemology』（慶應義塾大学出版会）、『心と脳』（岩波書店）、『講座コミュニケーションの認知科学』（全5巻、岩波書店）など著共編多数。 文化功労者、紫綬褒章、フランス共和国教育功労章コマンドゥールほか多数受章。
ウェルビーイング時代の教育のあり方とは
本講演の登壇者は元文部科学副大臣として様々な教育改革の主導的役割を担い、慶應大、東大教授などとして教育現場にも関わり続け、また教育改革に携わっている。今までの経験・研究をもとに、不確実な時代における幸福に関してや、影響を与える要素を解説した上で、それに関する教育のあり方について講義する。
1986年東京大学法学部卒 通商産業省入省 慶應義塾大学環境情報学部助教授を経て2001年参議院議員当選。12年間の議員時代 文部科学副大臣を二期務めるなど、教育・医療・科学技術・スポーツ・文化政策を中心に活動。2014年2月より東京大学・慶應義塾大学教授に同時就任(現在に至る)。2014年10月文部科学省参与。2015年2月より文部科学大臣補佐官を四期務める。2020年からの始まる教育改革を主導。OECD教育スキル局教育2030プロジェクト理事、Teach for ALL グローバルボードメンバー 日本サッカー協会理事 等を兼任。
AIは教育をどう変えるのか
2010年代からの第三次ブームによってAIは機械学習を中心として大きく発展し、領域によってはすでにAIが人間の能力を凌駕したところもある。今後は発展したAIを道具として人間がいかによりよい社会を構築していくかが問われることになる。そのような状況において教育はどう変わっていくべきなのかをAIの立場から考える。
1981年東京大学理学部情報科学科卒業。1986年同大学院工学系研究科情報工学専攻博士課程修了。工学博士。同年通産省工業技術院電子技術総合研究所（現産業技術総合研究所）入所。1993-1994年米国スタンフォード大学滞在研究員。2000年公立はこだて未来大学教授。2016年同副理事長。2020年東京大学次世代知能科学研究センター教授。専門は人工知能、ゲーム情報学、観光情報学など。元人工知能学会会長、元観光情報学会会長、元ロボカップ日本委員会会長。元情報処理学会理事（担当は情報教育）。著書に「将棋とコンピュータ」、「鉄腕アトムは実現できるか」、「ロボットの情報学」（共著）、「先を読む頭脳」（共著）、「AIに心は宿るのか」など。
教育DXでつくる「未来の教室」
経済産業省「未来の教室ビジョン」で提唱した「1人1台端末環境」は「GIGAスクール構想」として実現し、EdTechを用いる学び方は「EdTech導入補助金」で7000超の学校に広がり始めた。生徒の「当事者性」を刺激し、自律調整型の学び（学びの個別最適化）、プロジェクト型・学際研究型の学び（学びのSTEAM化）を実現する「未来の教室」を、「DX」を通してどう創り上げますか？
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
研究データと研究DX – 大学の組織的支援の在り方
ITを駆使し、デジタルデータを活用する「研究DX」の推進は、より良い研究環境の創出を目指す学術機関共通の課題である。本パネルディスカッションでは、研究DXにおける重要な要素である、「研究データの取り扱い」を中心とし、機関が組織的に研究DXを進めるための方策について議論を深める。
1981年大阪大学工学研究科博士課程修了。1982年工業技術院電子技術総合研究所（現国立研究開発法人産業技術総合研究所）、2014年名古屋大学イノベーション戦略室長・教授。2018年4月から現職。産業技術総合研究所特別顧問、学振産学協力第193委員会委員長を兼務
研究データと研究DX – 大学の組織的支援の在り方
ITを駆使し、デジタルデータを活用する「研究DX」の推進は、より良い研究環境の創出を目指す学術機関共通の課題である。本パネルディスカッションでは、研究DXにおける重要な要素である、「研究データの取り扱い」を中心とし、機関が組織的に研究DXを進めるための方策について議論を深める。
1997年神戸大学大学院自然科学研究科博士課程修了、博士(理学)。1997年東京大学素粒子物理国際研究センター研究員。2022年より現職。また、2020年より大学ICT推進協議会研究データマネジメント部会副査を務める。
研究データと研究DX – 大学の組織的支援の在り方
ITを駆使し、デジタルデータを活用する「研究DX」の推進は、より良い研究環境の創出を目指す学術機関共通の課題である。本パネルディスカッションでは、研究DXにおける重要な要素である、「研究データの取り扱い」を中心とし、機関が組織的に研究DXを進めるための方策について議論を深める。
1997年名古屋大学大学院工学研究科情報工学専攻博士課程修了、博士(工学)。名古屋大学助手、助教授、准教授を経て、2017年より現職。また、2019年より大学ICT推進協議会研究データマネジメント部会副査を務める。
研究データと研究DX – 大学の組織的支援の在り方
ITを駆使し、デジタルデータを活用する「研究DX」の推進は、より良い研究環境の創出を目指す学術機関共通の課題である。本パネルディスカッションでは、研究DXにおける重要な要素である、「研究データの取り扱い」を中心とし、機関が組織的に研究DXを進めるための方策について議論を深める。
2000年京都大学工学研究科博士課程修了、博士(工学)。2016年京都大学情報環境機構准教授。2020年より現職。また、2017年より大学ICT推進協議会研究データマネジメント部会主査を務める。
リカレント教育（社会人の学び直し） ～今、大学・企業に求められるもの～
人生100年時代やSociety5.0の到来を見据え、誰もがいくつになっても必要な能力・スキルを身につけ、人生をより豊かにするための重要な手段として掲げられる「リカレント教育」。DX社会の進展や新型コロナウイルス感染症の拡大による雇用情勢への多大な影響が懸念される中で、その重要性はますます高まっており、本講演ではその最新動向等についてお伝えする。
1995年4月文部省入省。初等中等教育局教育課程課専門官、在ジュネーブ国際機関日本政府代表部参事官、生涯学習政策局政策課教育改革推進室長、内閣法制局第2部参事官、初等中等教育局教科書課長などを経て、2022年1月より現職。
創造性の民主化時代 ー共創のハイブリッドSTEAMエコシステムをどう構築していくかー
21世紀は激動の時代であり、唯一解はなく問いそのものも大きく揺らぐ時代。あらゆる概念の本質に立ち戻る時代である。「誰もが芸術家・研究者・発明家」は、21世紀STEAM思想の根幹にある信念である。創造の喜びが爆発する時代を推進する社会・文化の共創エコシステムは具体的にどのようなものか・・・を模索する。
（株）steAm 代表取締役社長、（株）STEAM Sports Laboratory 取締役。現在は主に音楽・数学・STEAM（教育）・メディアアートなどの世界で、国内外にて多彩に活動。大阪・関西万博テーマ事業プロデューサー（「いのちを高める」：学び・遊び・芸術・スポーツ担当）内閣府STEM Girls Ambassador（理工系女子応援大使）もつとめ、数理女子ワークショップ企画にも携わる。ニューヨーク大学芸術学部ITP (Interactive Telecommunications Program)修士。国際数学オリンピック金メダリスト。文部科学省 教育研究開発企画評価会議協力者。経済産業省「未来の教室”とEdTech”」研究会研究員・未来の教室実証プロジェクトにも多数携わり、徳島県、大分県、沖縄県、北海道、東京、群馬県、など、多くの地方自治体の専門高校や公立の小学校中学校他、いろいろな学校や研究者（大学）と提携してSTEAMカリキュラム・探究プロジェクトを協働開発・実証、遂行している。明治大学先端数理科学インスティテュート（MIMS）客員研究員。フルブライター。米日財団日米リーダーシッププログラムフェロー。主な著書に『人生を変える「数学」そして「音楽」』『音楽から聴こえる数学』（講談社）絵本『タイショウ星人のふしぎな絵』（絵：くすはらじゅんこ、文研出版）他。
個別最適な学びと教育データ利活用
GIGAスクール構想が活用フェーズへと進む中、次なる課題となっている教育データの横断的な利活用。中央教育審議会、産業構造審議会の委員として制度等を考えていく立場と、実際の学校現場でそれらを実践していく両方の立場、さらに教材開発者としての視点も交え、「個別最適な学び」を実現するためのデータ利活用の未来について語る。
北海道網走市出身、慶応大学在学中より起業家として活動。2010年にシリコンバレーで起業したのち、2012年に東京都八王子で学習塾COMPASSを開校し、2015年にAI型教材「Qubena（キュビナ）」を開発・提供。2019年より中央教育審議会 初中等部会臨時委員、また2021年からは、産業構造審議会 教育イノベーション小委員会委員、学校法人東明館 東明館中学校・高等学校 副校長、宮崎市 教育CIOに就任し、活動している。
学習データの利活用と個別最適化のNextStage
EdTech活用の次のステージとして、公立学校－学習塾－保護者間でのデータ利活用、探究学習や自己調整学習との連動、認知特性に応じた新しいアダプティブ機能や特別支援での活用等の検討や実践が進みつつある。 教育の「NextStage」のビジョンと先進的な取り組み例などを、現場に寄り添ったサポート事例とともにお伝えする。
大阪大学基礎工学部卒。勤務していた上場企業で2005年に小学生～高校生を対象とするｅラーニング「すらら」の事業を企画・開発を行なった。 2010年に自らこの事業を買い取り独立。日本と海外で事業展開中。2012年日本eラーニング大賞文部科学大臣賞受賞。2016年に経済産業省の日本ベンチャー大賞社会課題解決賞を受賞。2017年末に東証マザーズ市場に上場。現在は、国内外の学校や学習塾約2,600校43万人にサービスを提供している。2015年政府の教育再生実行会議有識者。広島大学大学院先進理工系科学研究科 客員教授。
Microsoft Education が目指す児童生徒主体の学びと教育変革
GIGAスクール構想により一人一台端末が整備され、ICTの活用により授業や校務のあり方に大きな変化が起こり始めている。本講演では実際にMicrosoft Educationの教育クラウドを活用することで生徒の学び方、先生たちの働き方が変わった海外や日本の教育改革の事例をご紹介しながら、今後のICT教育が持つ可能性を広げる取り組みについてご紹介する。
早稲田大学卒、豪州Bond University MBA修士課程修了。1997年日本マイクロソフト入社後、Windows 製品部門にて法人向けマーケティングマネージャを務めた後、米シアトル州マイクロソフト本社インサイドセールス戦略部門にて戦略立案を担当。帰国後再び日本マイクロソフト株式会社マーケティング本部にてマーケティング分析戦略部門統括。2016年コンシューマデバイス事業本部にてWindows & Office カテゴリマネジメント本部長、2018年よりパブリックセクター事業本部にて教育事業部門の統括本部長に着任。ICT CONNECT 21理事・AI時代の教育学会理事・山口県CIO補佐官などを歴任。
【エドテック対談】デジタルテクノロジーは教育に何をもたらすのか？
激変する世界。予測不能な未来で答えの無い問いと対峙する子供たち。変革を始めた日本の教育もデジタルテクノロジーとの関係性はさらに身近に、より重要なものになるだろう。そんな未来を生きる子供たちのために、今、私たちが考えるべきことをグローバル、テクノロジー、イノベーションの観点から分かりやすく議論する。
92年NTT入社。02年デジタルハリウッド株式会社執行役員に就任。日本初の株式会社立大学院の設置メンバーの1人として学校設立を経験。04年E-ラーニングシステム開発事業を行う株式会社グローナビを立上げ代表取締役に就任。09年同大学院事務局長や産学官連携センター長を経て、現在は同学大学長補佐に就任、専任教授として学生指導も行う。2017年には一般社団法人教育イノベーション協議会を設立、代表理事に就任。また、内閣官房教育再生実行会議技術革新WG委員、経産省未来の教室とEdTech研究会座長代理など教育改革に関する国の委員や数多くの起業家のアドバイザーなどを務める。著書に「EdTechが変える教育の未来」（インプレス）がある。
【エドテック対談】デジタルテクノロジーは教育に何をもたらすのか？
激変する世界。予測不能な未来で答えの無い問いと対峙する子供たち。変革を始めた日本の教育もデジタルテクノロジーとの関係性はさらに身近に、より重要なものになるだろう。そんな未来を生きる子供たちのために、今、私たちが考えるべきことをグローバル、テクノロジー、イノベーションの観点から分かりやすく議論する。
2008年慶応義塾大学大学院メディアデザイン科講師、2011-2019年マサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボ所長、2017-2019年ハーバード大学法学部客員実践教授を経て、2021年千葉工業大学変革センター所長、同大学評議員、デジタル庁デジタル社会構想会議構成員。アメリカ国立科学財団産業研究所よりIRIメダル、電子プライバシー情報センターより生涯業績賞など活動が高く評価されている。2018年慶応大学大学院政策・メディア研究科より博士号取得。一貫してテクノロジーの進化と社会の課題解決を中心に、実践を重視する研究を行ってきた。千葉工業大学では領域の垣根を超える脱専門的な研究のプラットフォーム作りを行っている。MITではニューロダイバーシティの考え方に基づく取り組みも数多く実施。
教育の情報化の最新動向と学校現場の課題
GIGAスクール構想によって児童生徒1人1台の情報端末が配備され、学習環境が大きく変化した。これは学習指導要領の円滑な実施のための学習のインフラである。この学習環境を十分に活用した授業づくりはどのように行えばよいか。デジタル教科書、教育データ利活用等の動向や、情報活用能力の育成と大学入学共通テストでの教科「情報」の導入など、数年先を意識した取り組みについて検討する。
東北大学大学院情報科学研究科・教授、東京学芸大学大学院教育学研究科・教授。1964年熊本県天草生まれ。東京学芸大学教育学部卒。東京工業大学大学院社会理工学研究科修了、博士（工学）。東京都公立小学校教諭、富山大学教育学部助教授、静岡大学情報学部助教授、メディア教育開発センター准教授、玉川大学教職大学院教授、文部科学省参与等を経て現職。中央教育審議会・委員、同初等中等教育分科会・分科会長代理、同教育課程部会・委員、個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実に向けた学校教育の在り方に関する特別部会・委員などを歴任。
GIGAスクールの先へ、デジタル庁が示す教育データ利活用ロードマップと実現への課題
昨年発足したデジタル庁では、教育を準公共分野と位置づけて精力的に取り組み、今年初めにはデータ利活用ロードマップをとりまとめた。まず政府のデジタル庁を取り巻く動きを紹介したうえで、このロードマップの内容を説明し、さらにそれに沿った教育DXを進めるうえで見えてくる課題を指摘する。
大阪大学大学院工学研究科修了後の1994年に官界に入り、主に文部科学省で研究推進政策の企画立案を担当。2018年7月から約2年間、文部科学省初等中等教育局情報教育・外国語教育課長としてGIGAスクール構想立ち上げを担当。2020年8月からは理化学研究所でAIやスパコン「富岳」など柱とする研究DXにも携わる傍ら、デジタル庁でアドバイザーとして教育DXにも関わり続ける。
【iTeachers Talk LIVE!】 ICT導入で「学び方」「働き方」はどう変わる？
教育ICTの実践者チームiTeachersがお届けする特別トークセッション。1人1台端末の導入によって子どもたちの学びはどう変わったのか。教員の働き方はどう変わっていくのか。ICT導入の秘訣や注意点を「学び方」「働き方」の両面から探ります。MCとパネリストの掛け合いによるここでしか聞けないオフレコトークは必見です。
NPO法人 iTeachers Academy 理事・事務局長。教育現場におけるICTの導入・活用を推進すべく、講演や執筆活動を通じて導入事例やノウハウを発信している。2013年3月にiPad×教育をテーマにした国内初の実践的書籍「iPad教育活用 7つの秘訣」を出版。2020年10月より、YouTubeチャンネル「TDXラジオ]（https://www.youtube.com/c/TDXRadio）を開設し「Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～」のメインパーソナリティを務める。
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教育ICTの実践者チームiTeachersがお届けする特別トークセッション。1人1台端末の導入によって子どもたちの学びはどう変わったのか。教員の働き方はどう変わっていくのか。ICT導入の秘訣や注意点を「学び方」「働き方」の両面から探ります。MCとパネリストの掛け合いによるここでしか聞けないオフレコトークは必見です。
茨城県の公立小中学校、教育委員会で33年間の勤務を経て現職。茨城大学非常勤講師、経済産業省産業構造審議会臨時委員、文部科学省学校教育情報化推進専門家会議委員、文部科学省ICT活用教育アドバイザー、総務省地域情報化アドバイザー、複数の自治体の教育アドバイザーを務める。現在は、全国を廻り、ICT機器整備からその活用、プログラミングやオンライン授業まで、ICT活用全般のコンサルティングに取り組んでいる。
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教育ICTの実践者チームiTeachersがお届けする特別トークセッション。1人1台端末の導入によって子どもたちの学びはどう変わったのか。教員の働き方はどう変わっていくのか。ICT導入の秘訣や注意点を「学び方」「働き方」の両面から探ります。MCとパネリストの掛け合いによるここでしか聞けないオフレコトークは必見です。
東京学芸大学教育学部中等教育教員養成課程国語科専攻卒業。桜丘中学・高等学校に国語科教員として勤務。副校長として生徒・教職員全員へのiPadの導入を行う。次世代教育担当参与としてICTの活用やアクティブラーニングの展開。2017年より聖徳学園中学・高等学校で学校改革本部長・Executive ICT Director としてSTEAM教育の開発を担当。Apple Distinguished Educator Class of 2015，iTeachers Academy理事，Adobe Education Leader2020
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玉川大学工学部マネジメントサイエンス学科教授。博士(経営学)。専門は管理会計、IT マネジメント。1998年から青山学院大学でeラーニング授業開発プロジェクトに参加し、ビジネス演習コースの教材やITシステムの開発を担当。現在では、iPhoneやiPadを使った学生とのインタラクティブな授業を実践。
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千葉県茂原市出身。大学1年生から研究室に入り、サーバーやネットワークシステムを構築。卒業後も大学の技術支援を行い、PalmやWindows CEなどのモバイル端末の教育環境への導入を研究。前任校、現勤務校でBYADによる一人一台のiPadを導入。Google Workspace, Adobe CCなどを活用し、社会に受け入れられる「ものづくり教育」の在り方を研究する。
【iTeachers Talk LIVE!】 ICT導入で「学び方」「働き方」はどう変わる？
教育ICTの実践者チームiTeachersがお届けする特別トークセッション。1人1台端末の導入によって子どもたちの学びはどう変わったのか。教員の働き方はどう変わっていくのか。ICT導入の秘訣や注意点を「学び方」「働き方」の両面から探ります。MCとパネリストの掛け合いによるここでしか聞けないオフレコトークは必見です。
森村学園初等部に1999年より勤務。2020年よりICT担当として、教職員研修の主宰や全学年のプログラミングの授業などを担当している。パナソニック株式会社が主催するKWN Japanコンテストでは指導するチームが2020年、2021年最優秀作品賞受賞。2020年、2021年のKWNグローバルサミットでは世界一となるKids Awardを受賞し2連覇中。Apple Distinguished Educator class of 2019、Adobe Creative Educator Lv1,Lv2。
「Future of School」ひとり１台のその先へ ―世界中を教室に―
GIGAスクール構想の本格始動から1年以上が経過した。一人ひとりが目的に合わせて端末を使う姿が、学校の新しい日常になりつつあり、世界も日本の動向に注目をしている。1人1台端末でどのような学びの変化が実現したのか、未来を見据えた次の一歩は何なのか、一緒に考える機会にしましょう。
米国ユタ州で生まれ育ち、1981年にコンピュータを教育で使用する小学校に入学。2000年シカゴ大学東アジア学部卒業後、静岡で講師とカリキュラム開発者を経験。2006年カーネギーメロン大学で MBA（専攻：分析的マーケティング戦略）を習得後、バンクオブアメリカでマーケティングアナリストとして7年勤務。2013年に日本でGoogleに入社し、販売戦略と運用管理マネージャとして勤務。2018年1月よりGoogle for Education マーケティング統括部長・アジア太平洋地域に就任。
これからの学びとApple
急速に変化する世界で子どもたちが将来に備えるために、私たちはいま、どのような学びを提供するべきなのだろうか。テクノロジーは、今日の世界のこのような変化をもたらしている原動力である。テクノロジーによって日常生活が変わり、世界中で社会の仕組みやビジネスが変わり、成功するために求められるスキルが変わっている。また、これまでにない新しい学びの機会も生み出した。講演では、こうした状況の中でこれからの学びの実現する4つの要素を解説し、それらの要素をさらに発展させるためにAppleが取り組んでいる内容を紹介する。
Apple本社にてワールドワイド教育ストラテジー部門ディレクターとして、初等・中等教育向けのグローバル戦略を統括。Appleに入社する前は、公立学校、インターナショナルスクール、スタートアップ企業にて教育ビジョン、授業デザイン、革新的な教育サービス開発を主導したのち、シリコンバレーのKhan Lab Schoolの責任者を務める。スイスで育ち、ベルンにて教員免許を取得。チューリッヒ大学教育経営学修士、IMD（国際経営開発研究所）経営学修士。
