第24回日経フォーラム 世界経営者会議

1983年ソニー株式会社（現在のソニーグループ株式会社、以下ソニー）入社。IR関連業務に従事し、1990年にソニー・コーポレーション・オブ・アメリカ赴任。その後、ソニー 証券業務部、財務部を経て、1998年に社長室 室長に就任。 2000年にソニーコミュニケーションネットワーク株式会社（現在のソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社）に出向。2005年より約8年間、同社 代表取締役社長を務める。同社は2005年に東証マザーズに上場、2008年に東証一部に指定替え。 2013年、ソニーに復職し、執行役 EVP CSO 兼 デピュティCFO、代表執行役 副社長 兼 CFOを経て、2018年に代表執行役 社長 兼 CEOに就任。2020年から現職。 「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」というPurpose（存在意義）を策定し、「感動」と「人」を軸とした長期視点での経営を推進。約11万人の社員からなるソニーグループの6つの多様な事業をグローバルに展開するとともに、モビリティやメタバースなどの新しい領域にも取り組んでいる。

自動車、運輸、電機など産業動向、経営トレンドに精通。編集委員、論説委員などを経て2017年2月より現職。 「GEと東芝」「移動の未来」などで講演多数。2001年の米同時テロをニューヨーク駐在時に取材。

日本発のパブリックブロックチェーンAstar Networkファウンダー。STAKE TECHNOLOGIES Pte Ltd CEO。 日本ブロックチェーン協会理事や丸井グループ、GMO Web3、電通 web3 Clubなどのアドバイザーを務める。2022年、Forbes誌の選出するテクノロジー部門アジアの30歳以下の30人に選出。

専門は、フィンテック、仮想・デジタル通貨、 証券マーケット。21世紀の幕開けとともに記者となり、証券、経済、政治部に在籍。兜町、霞ケ関、永田町と多角的視点で金融・マーケットを取材。2020年よりフィンテックエディター。共著に「仮想通貨バブル」。

インドネシアの実業家、投資家、弁護士。 リッポー・カラワチのCEO就任前は、東南アジアのテクノロジー分野におけるグループのデジタル投資を主導し、OVOを設立した。同社は現在、インドネシアの5つのユニコーン企業の1つで、デジタル決済のリーディングカンパニーであり、株主にはGrabやTokopediaも名を連ねている。また、Venturra Capitalのマネージングパートナーでもあり、2014年以来、50件以上の投資を行い、その多くがGrab、RuangGuru、Carro、Sociolla、Preneticsなど、地域最大のテクノロジー企業に成長している。 リアディ家が支配するアジア有数の投資会社であるリッポー・グループのエグゼクティブ・ディレクターでもあり、リッポー・グループの企業で数々の上級管理職を務めている。 ジョージタウン大学で政治学の学士号を、ウォートン・スクールでMBAを、コロンビア大学ロースクールで法学博士号を取得。 ニューヨーク州弁護士会のメンバーであり、ウォートン・ビジネススクールのアジア執行委員会の委員を務め、2018年には世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーに選ばれた。

専門は日本と東南アジアの政治・外交・経済。 2003年日本経済新聞社入社。名古屋編集部を経て政治部、経済部で永田町と霞ケ関を15年取材。2020年4月からジャカルタ支局長。首相官邸や政党、外務省担当時に培った政治・外交取材の経験を踏まえ、東南アジアから見た日本と、地域での日本の地位向上に向けた政策提起に問題意識を持っている。

グラブの共同創業者。グラブは東南アジア有数の、多様なサービスをひとつにまとめる「スーパーアプリ」で、6億5000万人のユーザーを持つ。地域で最も幅広いオンデマンド輸送サービスに加え、食品や荷物の配送サービスを提供するとともに、決済や金融サービスも展開している。 グラブは2019年に米ファスト・カンパニー誌の「世界で最も革新的な50社」で2位に選ばれた。米CNBCの「ディスラプター（破壊者）50」でも4位と、3年連続でランク入りした。 タン・フイリンはシンガポールを拠点に企業戦略、テクノロジー（プロダクト、デザイン、エンジニアリング、データサイエンス、分析）、カスタマーエクスペリエンス、人材管理など、グラブの重要分野を統括している。15年にフルタイムでグラブに加わるまで、米セールスフォース・ドットコムのサンフランシスコ本社で戦略的プロジェクトを率いた。同社に入る前は米マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントとして、東南アジア、北米、中南米、オーストラリアのグローバル企業に対し、企業戦略および経営に関するコンサルティングを行った。 英バース大学で工学（機械）の学士号、米ハーバード・ビジネス・スクールで経営学修士号（MBA）を取得。

ベンチャー市場部、産業部（現ビジネス報道ユニット）でスタートアップやベンチャーキャピタル、ITやコンテンツ産業を担当。米シリコンバレー支局ではテクノロジー業界を取材。帰国後はソニーグループなどを担当。テクノロジー業界や、自動車業界の取材チームも統括した。現在は編集委員兼論説委員として、テクノロジー業界全般をカバーする。2021年４月からシンガポール駐在。

ドイツ・ケルンに本社を置くDeepLのCEO兼創業者。 ポーランドで生まれ、人生の大部分をドイツで過ごした国際的な経歴の持ち主で、コンピュータサイエンスの博士号を持ち、主にドイツ国内のハイテク企業で勤務してきた。言語と新技術への強い関心から、AI翻訳の世界へ。ポーランド語、ドイツ語、英語に堪能で、DeepLチームを率いて、世界で最も正確な機械翻訳機の開発に取り組んでいる。 DeepLは、クテロフスキーのリーダーシップの下で成長を遂げ、現在では世界中のさまざまな分野の企業で採用されている。

1992年東北大学法学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部に配属、情報通信・エレクトロニクス、自動車、医療、金融などの業界を担当。2004～2005年に米ハーバード大学留学。2005～2009年に米シリコンバレー支局勤務。2012年編集委員。2015年論説委員を兼務。2017年2月から編集局コメンテーター。担当分野はIT、スタートアップ。著書に『STARTUP起業家のリアル』（日本経済新聞出版社）などがある。山形県出身。

経歴 1944年8月 京都生まれ 1967年3月 職業訓練大学校（現・職業能力開発総合大学校) 電気科卒業 1973年7月 28歳で京都市西京区の自宅にて従業員3名の日本電産株式会社を設立し、代表取締役社長に就任 2014年10月 代表取締役会長 兼 社長(CEO) 12月 世界の優れたモータ研究者の顕彰と研究助成を目的とした公益財団法人永守財団を設立し、理事長に就任 2018年3月 京都先端科学大学等を運営する、学校法人永守学園 理事長に就任 6月 代表取締役会長(CEO) 主な業績 1988年、創業15年にして大阪証券取引所市場第2部に上場。1998年に大証1部へ昇格、東証1部に上場。2001年には米国ニューヨーク証券取引所に上場（2016年まで）。現在資本金878億円、従業員数約14万人（43カ国、グループ339社）と大幅な成長を遂げている。 1980年代からモータを核に国内外で積極的なM&A戦略を展開し、これまでに68社をグループ化。精密小型から超大型までのあらゆるモータとその周辺機器を網羅する「世界No.1の総合モーターメーカー」に育て上げた。2030年度売上10兆円の実現を睨み、IT・OAから家電製品、自動車、商業・産業機器、環境・エネルギーなど幅広い分野に不可欠なソリューションを提供する「総合メカトロニクスメーカー」へと変貌させつつある。 人材の採用、育成、活性化にも他社と違うユニークさを持っている。｢情熱｣｢熱意｣｢執念｣の大切さと、常に前向きで積極的な考え方・行動の重要性を説き、学歴・社歴・年齢・性別等を問わない人事体制のもとでの急成長は、各方面から注目されている。 2018年3月には京都先端科学大学を運営する学校法人永守学園の理事長にも就任。ブランド主義と偏差値教育に偏った日本の大学教育の変革とグローバルに通用する即戦力人材の輩出に情熱を燃やしている。 主な受賞歴 2006年3月 バロンズ誌により「世界のベストCEO30人」の一人に選出。米国外の企業トップ10名の中に日本人ではただ一人選出された。同誌は永守を「HDDや他の多くの駆動技術において使用されているブラシレスモータを生産する企業、日本電産のトップであり、日本で最も株主を重視するCEOのうちの一人」と説明。 2014年11月 日経ビジネスが初めて実施した「社長が選ぶベスト社長」ランキングで、1位に選出。経営者の真の力を測ることを目的として、同誌が東証1部上場等企業経営者を対象にアンケート調査した。「永守流」を実際に取り入れる動きが経営者の間に広がっており、実践のための「歩く教科書」と紹介。 2015年5月 「超薄型高速ハードディスク用モータの発明」（特許第3828452号）が、公益社団法人発明協会の平成27年度全国発明表彰において、「文部科学大臣発明賞」を受賞。その発明の実施における功績について、「発明実施功績賞」を受賞。 主な著書 「メカトロニクスのためのDCサーボモータ」(総合電子出版社 1982) 「Permanent Magnet and Brushless DC Motors」(オックスフォード大学出版局 1984) 「技術ベンチャー社長が書いた 体あたり財務戦略」(ジャテック出版 1986) 「奇跡の人材育成法」(PHP研究所 1989) 「『人を動かす人』になれ！」(三笠書房 1998) 「新・ブラシレスモータ」(総合電子出版社 2000) 「Brushless Motors - Advanced Theory and Modern Applications」(総合電子出版社 2003) 「情熱・熱意・執念の経営」(PHP研究所 2005) 「奇跡の人材育成法【新装版】」(PHP研究所 2008) 「成しとげる力」(サンマーク出版 2021) 「永守流 経営とお金の原則」(日経BP 2022) 「人生をひらく」(PHP研究所 2022) 他

1987年東京大学教養学部教養学科卒 同年　日本経済新聞入社 産業部に配属され、電機、自動車、通信産業などを担当 1997年9月～2001年8月までニューヨーク特派員 日本に帰国し、商社、自動車などを担当し、2020年から上級論説委員兼編集委員

1987年に日本アイ・ビー・エムに入社。エンジニアとして金融機関のシステム開発・保守を担当後、アジア地域の2000年問題対策を指揮、その後経営企画にて日本IBMの戦略立案に携わる。マーケティング部門、CFO補佐、ソフトウエア製品販売を担うテクニカルセールスの本部長を経て、2005年に米国でIBM本社の役員補佐を務める。 2007年以降はコンサルティング、システム開発・保守や、ビジネス・プロセス・アウトソーシングなどの領域で変革を推進するグローバル・ビジネス・サービス事業を担当。次世代金融システムをはじめとする複雑な大規模システム構築・統合に精通し、幅広い業界のお客様とともに企業変革やIT人材育成を主導。2017年に取締役専務執行役員 グローバル・ビジネス・サービス事業本部長に就任。 2019年5月に日本アイ・ビー・エム株式会社 代表取締役社長に就任。AI、クラウド、量子コンピューティングなどのイノベーションを通じて、お客様とともにデジタル変革に取り組む。また、2017年より、米国IBM本社の経営執行委員として、グローバルな戦略立案と実行にも関わる。 2020年4月に、障がい者雇用の新しいモデル確立を目指す一般社団法人「企業アクセシビリティ・コンソーシアム(ACE）」代表理事に就任。2021年に、経済同友会 企業経営委員会の委員長に就任。2022年4月に、経済同友会 副代表幹事に就任。同じく2022年4月に、東京理科大大学院 経営学研究科 技術経営専攻の上席特任教授に就任。 和歌山県出身。

1994年日本経済新聞社入社。社会部で阪神・淡路大震災やペルーの日本大使公邸人質事件など国内外の現場を数多く取材。国際部に異動し、欧米アジア各地で環境問題や教育、女性の社会進出、資産形成などを担当。育休を経て、企業担当記者として大手ITやメディア産業を取材。 2013年から5年間、シドニー支局長。豪州とニュージーランド、太平洋島諸国の政治や経済、安全保障問題などを幅広く取材し、環太平洋経済連携協定（TPP）や日豪経済連携協定（EPA）が妥結に至る交渉過程を追った。帰国後、国際部デスクや編集委員、BSテレ東の解説キャスターを経て2020年4月から現職。 日経CNBCで上場企業経営者インタビューや、グローバル経済を読み解く「World Watch」などに出演中。日経電子版で毎週日曜、解説動画「90秒でみる今週の海外ニュース」をアップ。国際ニュースの一歩先を読むニューズレター「Global Foresight」を毎週発信。 東京外国語大卒、1990～91年英オックスフォード大留学。会社の国内留学制度でフィナンシャル・プランナー（FP）を学んだ。

1960年、長野県軽井沢町生まれ。1983年、慶應義塾大学経済学部卒業。米国コーネル大学ホテル経営大学院修士課程修了。1991年、星野温泉（現在の星野リゾート）社長（現在の代表）に就任。所有と運営を一体とする日本の観光産業でいち早く運営特化戦略をとり、運営サービスを提供するビジネスモデルへ転換。 2001～2004年にかけて、山梨県のリゾナーレ、福島県のアルツ磐梯、北海道のトマムとリゾートの再建に取り組む一方、星野温泉旅館を改築し、2005年「星のや軽井沢」を開業。 現在、運営拠点は、独創的なテーマが紡ぐ圧倒的非日常「星のや」、ご当地の魅力を発信する温泉旅館「界」、自然を体験するリゾート「リゾナーレ」、テンションを上げる都市ホテル「OMO（おも）」、ルーズなカフェホテル「BEB（ベブ）」の5ブランドを中心に、国内外60カ所に及ぶ。2013年には、日本で初めて観光に特化した不動産投資信託（リート）を立ち上げ、星野リゾート・リートとして東京証券取引所に上場させた。 2022年、星野リゾートは創業108周年を迎え、「OMO7大阪 by 星野リゾート」「OMO5金沢片町 by 星野リゾート」「界由布院」などを新たに開業。

大学卒業後、1996年に日経新聞に入社。最初に配属となったのが流通経済部で、それ以降、専門店や飲食店、コンビニ、消費財メーカーの取材を長くしてきた。日経MJのデスク時代にネットビジネスやサービス業界など担当の幅を広げた。新しいサービスや店ができると、実際に使ってみるのがモットーである。また地方自治体の担当も長く、住民自治やコミュニティーの取材経験も重ねてきた。昨年4月に論説委員兼編集委員となり、記事を書くだけでなく講演など活躍の場を広げている。

1982年慶応大学法学部卒業後、旭化成に入社。繊維事業のグローバル化やポートフォリオ変革を推進。2021年取締役兼常務執行役員（経営企画、経理財務、IR担当）、2022年4月より代表取締役社長に就任し、中期経営計画2024「Be a Trailblazer（先駆者たれ）」を発表、現在に至る。 座右の銘は、大学時代の恩師の言葉である「伝統は守るべからず、創るべし」。今年創業100周年を迎え、マテリアル・住宅・ヘルスケアの3領域経営が安定する今だからこそ、強い危機感を持つ。挑戦と変革を続けてきた旭化成スピリットを呼び起こすことを社内に呼びかけ、次なる成長に向けた挑戦的投資やポートフォリオ転換、それらを担う人財強化を進める。 中学までは野球、高校・大学時代にはハンドボールに打ち込み、主将も務めた。入社後に少年野球チームを監督として地区優勝に導いたことも。宮崎県延岡市生まれ。

KPMGグローバルおよび英国のESG 責任者。クライアントへのESGソリューション、製品、サービス提供を主導。KPMGでは過去21年間に渡り、英国、アジア太平洋地域、およびグローバルの上級リーダー職を歴任。 元KPMG UKボードメンバーとして、KPMGの戦略的方向性とビジョン、価値観、目的との整合性について明確かつ見識のある助言を提供し、KPMG UKファームの管理、説明責任、リーダーシップを監督。2021年にKPMG UKは、初めて「Our Impact Plan」を立ち上げた。これは、すべてのESGのコミットメントをまとめたもので、ウェブサイトでも公開されており、KPMGが環境に与える影響の測定、人々、コミュニティ、顧客の繁栄をどのように促進しているかの測定、ベストプラクティスに基づくガバナンスの設定が含まれている。 KPMG UK People Committeeメンバーとして、企業文化の監視、業績管理、採用、福利、モチベーションおよびポリシーの検討を含むKPMG全社の人材戦略を監督。2021年、人民委員会（原文：the People Committee）は150年の歴史の中で初めて、KPMG UKの黒人遺産（原文：Black heritage）の賃金格差を監督・承認し、公表した。この重要な成果は、KPMG UKの性的指向、障害、社会経済的背景に関する給与格差報告書の発行、社会的流動性に関する目標の設定に加えて、初めて自発的に達成された。 KPMG財団理事として、ケアを受けている人やケアの最前線にいる人を含む、英国で最も弱い立場にある子供や若者の生活を改善する活動を行う。 Johnは、公正な移行、ESGガバナンスとリーダーシップの説明責任、ESGのテクノロジーやイノベーションなど、多数のESGクライアント・イニシアティブとウェビナーをリードしたり、サポートしたりしている。 社内での指導的役割に加えて、ESGの強力な外部擁護者であり、社外でのインクルージョン、多様性、社会的平等を推進する「S」の主要な支持者でもあります。現在のイニシアティブは次のとおり。 プリンセス・トラスト ……英国の地域的不平等への取り組みに焦点を当てたボランティアプログラムや、持続可能市場イニシアティブの一部である 「テラ・カルタ」 のグリーンスキル開発 (持続可能な社会の構築に必要な知識、能力、価値) など、プリンセス・トラストとの多くのイニシアティブを支援している。 Disability Confident Business Leaders Group (BLG) ……KPMGのシニアBLG代表として、政府やシニアビジネスリーダーと協力して、職場での障害者の数を増やすことに焦点を当てた政策の開発、実施に取り組んでいる。 国際ビジネス・外交交流 (IBDE) ……ダイバーシティ&インクルーシブ・アドバイザリー・グループ副議長 急速で複雑な変化を先導する経験が豊富で、KPMGのGlobal Centre of Excellence Mergers & Acquisitionsチームの元シニアリーダーとして、これまで、KPMGが複数の分野や地域でサポートしてきた、数十億ドル規模のクライアント企業の合併、買収、および売却において、全般的および技術的な側面をリードしてきた。現在は、KPMGおよびクライアントにESG関連の変革を迅速に促すことに専念している。

1985年筑波大自然学類(物理学専攻)卒、87年同大大学院修士課程環境科学研究科修了、日本経済新聞入社。編集局科学技術部、産業部(現企業報道部)、ワシントン支局員(1998~2002年、同時多発テロ遭遇)、パリ支局長(2003~2007年)、科学技術部次長などを経て12年編集委員、16年から論説委員を兼務。地球環境問題、福島第1原発の廃炉、生命科学、先端医療、イノベーション政策などを取材。21年に発足した有識者、企業代表者らで構成するNIKKEI脱炭素プロジェクトのメンバー。夕刊定期コラム「ウェザープラス」を連載。気象予報士。

2022年10月1日（米国時間）よりプレジデント兼 CFOに就任。 ザ コカ・コーラ カンパニーに入社して30年以上、財務部門を専門領域として世界中でさまざまな経営、戦略立案を担ってきた。1988年に国際内部監査部署でキャリアをスタートし、1990年代、2000年代に2回の赴任で日本市場での職務を経験。2004年、日本コカ・コーラ副社長。2005年にアトランタに戻り、コカ・コーラの戦略計画担当副社長として、2008年にラテンセンター事業部門の社長に就任するまでその職を務めた。 その後、ザ コカ・コーラ カンパニーおよびボトリング会社双方の立場で東南アジア諸国や南米での要職を歴任し、2016年から2018年まで、ザ コカ・コーラ カンパニーアジア太平洋グループ（当時）の社長を務めた。また、同社のボトリング投資グループの責任者として、主に東南アジアと南西アジアの事業拡大に注力した。 ザ コカ・コーラ カンパニーに入社する前は、ダブリンのプライス・ウォーターハウス社で4年間、監査役として勤務。ダブリンのトリニティ・カレッジで経営学の学士号取得。ダブリンのユニバーシティ・カレッジで専門会計の学位を取得。 コカ・コーラ フェムサおよびThe Coca-Cola Foundation(米国コカ・コーラ財団)の役員。またアトランタのウッドラフ アートセンターの理事も務める。

ニューヨークに本拠地を置き、コーチ、ケイト・スペード、スチュワート・ワイツマンをグローバル展開するモダンラグジュアリー アクセサリー＆ライフスタイルのマルチブランド企業であるタペストリーの最高経営責任者。取締役会の一員。エグゼクティブ・コミッティーのリーダーとして、同社の売上と収益成長のために、消費者フォーカスの先鋭化、デジタル･ファースト思考によるデータの活用、よりスリムで対応力の高い組織への変革を目的としたプログラムを牽引している。 2019年に最高財務責任者としてタペストリーに入社し、同社の財務管理を統括。タペストリー入社前は、2014年5月Abercrombie&Fitchに入社、さまざまなエグゼクティブ職を歴任し、2017年2月から2019年6月までエグゼクティブ・ヴァイスプレジデント兼最高執行責任者を務めた。その前はウォルマートや百貨店で数々の上級管理職や財務担当を歴任した。 コネティカット大学卒業、ファイナンスの理学士号を取得。2022年5月にニューヨーク市パートナーシップの理事に就任した。

早稲田大学法学部卒業後、日本経済新聞社入社。 流通経済部、生活情報部、企業報道部で記者、編集委員、デスクを歴任。 専門はファッション、トレンド、個人消費。 2002～2003年にパリに留学しファッションビジネスを学ぶ。女性面立ち上げやNIKKEi The STYLEを経て、2019年から日経電子版NIKKEi STYLE Men's Fashion編集長。

東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業。三菱商事を経て、マッキンゼーで約20年間勤務。デンソー、ファーストリテイリング、味の素、 SOMPOホールディングスなどの社外取締役を歴任。消費者庁「消費者志向経営優良事例選考委員会」座長。アクセンチュア、インターブランドなどのシニアアドバイザーを兼任。 『稲盛と永守』、『パーパス経営』、『CSV経営戦略』、『シュンペーター』など著書多数。

1950年3月1日生まれ、1972年3月 早稲田大学政経学部経済学科卒業。 1972年4月 日本経済新聞社入社、東京編集局産業第三部記者 1980年3月 日経マグロウヒル社(現・日経BP)出向　日経ビジネス編集記者 1988年3月 日経ビジネス副編集長 1990年3月 日本経済新聞社　東京編集局産業部編集委員 1995年3月 論説委員兼務 1999年8月 コロンビア大学　東アジア研究所・日本経済経営研究所　客員研究員（2000年8月まで） 2003年4月 早稲田大学大学院公共経営研究科　客員教授（2010年3月まで） 2003年9月 論説副主幹兼産業部編集委員 2007年3月 特別編集委員兼論説委員 2010年3月 特別編集委員 2013年3月末、日本経済新聞社を退職し現在に至る。 現職： 労働政策研究・研修機構　総合評価諮問会議委員 連合総合生活開発研究所　監事 介護労働安定センター　評議員 日本政策金融公庫広報誌「日本公庫つなぐ」編集アドバイザー 日本記者クラブ会員 インターネットニュースサイト「ニュースソクラ」でインタビューシリーズ「『わが経営』を語る」、日本経済新聞読書欄「リーダーの本棚」などに執筆中。 『井深大　自由闊達にして愉快なる―私の履歴書－』（第2部執筆、日経ビジネス人文庫）、『中村邦夫「幸之助神話」を壊した男』（日本経済新聞社）、『日本の経営』（同）、『経営にカリスマはいらない』（日経プレミアシリーズ）など著書多数。

1985年慶應義塾大学卒。同年日本経済新聞社入社、1990年編集局流通経済部記者。百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、外食企業を長く取材。 流通経済部編集委員（2002年）、日経ビジネス編集委員（2006年）を経て2009年、消費産業部編集委員、企業報道部編集委員。2015年現在に至る。 BSジャパン「日経プラス10（テン）」コメンテーター、日経CNBC「夜エクスプレス」アンカーなど。東京工業大学非常勤講師。 主な著書に『セブン-イレブン 終わりなき革新』、『百貨店サバイバル』、『新価格革命』（共著）、『ダイエー落城』（共著）、『いやでもわかる日本経済』（共著）、『マーケティングと共に フィリップ・コトラー自伝』（共訳）など。

9,410億ドルの運用資産残高（2022年6月30日時点）を有する世界有数の投資会社、ブラックストーン・グループの会長兼CEO、共同創業者であり、1985年の設立以来、ブラックストーンの事業成長に貢献してきた。ブラックストーンは幅広いアセットクラスを対象に投資し、プライベート・エクイティー部門は伝統的なバイアウト、グロース・エクイティー、スペシャル・シチュエーション、セカンダリー分野のグローバルリーダー、不動産部門は世界最大級の不動産オーナー、ヘッジファンド・ソリューション部門は世界最大級のディスクレーショナル・ヘッジファンド投資家、クレジット部門は小規模・中堅企業を含む企業向け世界最大級のクレジット運用会社・大手プロバイダーとしての地位を築いてきた。直近ではインフラとライフ・サイエンスの投資に特化した新たな部門を立ち上げ、ブラックストーンの投資・運用の専門知識やソリューションを保険会社に提供している。 エール大学で学士号（B.A.）を取得、ハーバード・ビジネス・スクールで経営学修士号を取得。

2017年より現職。1988年に日本経済新聞社に入社して以来、編集委員、論説委員、英文コラムニストなどの立場で、グローバルな資本市場や企業を対象に取材・執筆活動を続けてきた。 2015年から2017年までは香港を拠点とする編集委員を務め、日本経済新聞やNikkei Asian Review でアジア全域の記事を執筆してきた。 ニューヨークには合計6年駐在している。2009年から2011年までは編集委員としてリーマン・ショック後の米国経済を追った。2002年から2006年の間もウォール街を中心に取材・執筆活動をしている。 1997年から2002年までは東京を拠点とし、株価の長期低迷や大手金融機関の相次ぐ経営破綻に代表される、日本の歴史的な経済危機を追跡した。 1994年から1997年は韓国のソウルに駐在し、政治・経済・社会・北朝鮮情勢など、朝鮮半島での全ての分野を担当している。

PCCWメディアグループの社長。同社のメディアおよびエンターテイメント事業を統括。ViuのCEOとしては、汎地域OTT（オーバー・ザ・トップ）動画配信サービスの立ち上げ、国際化を推進。現在では東南アジア、中東、南アフリカの16市場で事業を展開している。また、PCCWメディアグループのデジタルストリーミング音楽サービスMOOV、香港域内無料テレビサービスViu TVを監修。 2003年1月、PCCWに入社。2006年、テレビ＆ニューメディア担当執行副社長に就任。2010年、PCCWメディアグループの社長に就任。PCCW入社前は、STAR TVやワーナーブラザーズなどのグローバルメディアおよびエンターテイメント企業でさまざまなポジションを歴任、業界で25年以上の実績。

1966年大阪府生まれ。防衛大学校卒業、海上自衛隊の護衛艦で勤務。退官後、アプライドマテリアルズジャパン株式会社を経て、2003年にUBIC（現：FRONTEO）を設立。自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」を開発・実用化し、企業の国際訴訟を支援する。2007年東証マザーズ（現：東証グロース）上場、2013年米国NASDAQ上場（2020年廃止）。さらにAIエンジン「Concept Encoder」、「Looca Cross」を独自に開発し、事業分野を創業時のリーガルテックから、ビジネスインテリジェンス、ライフサイエンス、経済安全保障へと拡大。法律、金融、知財、人事、医療など様々な分野に向けた事業展開を牽引している。

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 後期博士課程修了（政策・メディア博士）。同大学 総合政策学部 教授、公益財団法人国際文化会館 常務理事。専門は国際政治学、安全保障論、アジア太平洋の安全保障、日本の外交・防衛政策。 キヤノングローバル戦略研究所 主任研究員、東京財団政策研究所 主席研究員を兼務。 タマサート大学（タイ）で客員教授、国立政治大学、国立台湾大学（台湾）で客員准教授、南洋工科大学（シンガポール）客員研究員を歴任。政府関係の役職として、防衛省参与、国家安全保障局顧問、外務省政策評価アドバイザリーグループ委員などを歴任。 主な著書に『検証安倍政権：保守とリアリズムの政治』（共著、中央公論新社、2022）、『現代日本の地政学』（共著、中央公論新社、2017）、『民主党政権：失敗の研究』（共著、中央公論新社、2013）、『アジア太平洋の安全保障アーキテクチャ：地域安全保障の三層構造』（編著、日本評論社、2011年）、『学としての国際政治』（共著、有斐閣、2009年）、The New US Strategy towards Asia: Adapting to the American Pivot (共著、London: Routledge, 2015)、China's Power and Asian Security (共著、London: Routledge, 2014)など多数。

世界有数の総合エネルギー・化学企業であり、世界市場への最大の原油供給企業であるサウジアラムコの社長兼最高経営責任者（CEO）であるとともに同社の取締役会の一員。40年にわたるキャリアの中で、数々の管理職を歴任し、教育・訓練による人材育成や、同社のイノベーション・技術戦略の推進に積極的に取り組む。 次世代燃料エンジンインターフェース、原油から化学製品へのプロセス、再生可能な利用方法やエネルギーソリューションに焦点を当てた新興企業など、技術に対する投資を通じて、よりクリーンなエネルギーと製品を生産するサウジアラムコの取り組みを主導。 キング・ファハド石油鉱物資源大学の国際諮問委員会、キング・アブドラ科学技術大学の評議員会、世界経済フォーラムの国際ビジネス協議会（IBC）、マサチューセッツ工科大学大統領CEO諮問委員会、JPモルガン国際協議会のメンバー。

エネルギー問題、インフラ輸出、中東・アフリカ情勢などを担当。 1989年入社。エネルギー、機械・プラント、商社などの業界や、経済産業省、外務省などを担当し、その間、テヘラン、カイロ、ドバイに駐在して中東の動乱や産油国の石油戦略を取材した。2011年から現職。 近著に「『石油』の終わり～エネルギー大転換」「ビジュアル解説　みんなで考える脱炭素社会」。 1964年生まれ、兵庫県出身。

2012年から10年間、スイスのジュネーブを拠点にWBCSDを率いている。WBCSDは、200を超える世界有数の持続可能な企業が参加する最高経営責任者（CEO）主導の世界的なコミュニティーであり、ネットゼロ、自然肯定、より公平な未来のために必要なシステムの変革を加速させるために協働している。 2011年6月まで、世界的な輸送・物流会社であるTNTの最高財務責任者（CFO）、その後CEOを務めたビジネスリーダー。2009年にクリントン地球市民賞、2010年にサステナビリティー・リーダーシップ賞を受賞した。複数の企業のサステナビリティーアドバイザリーボードのメンバーも務める。 持続的な問題への世界での取り組みにビジネスを巻き込んだ長期的な役割が評価され、2018年にオランダ王室からオレンジナッソー勲章を授与された。

ジャン‐フランソワ・マンゾーニは、IMD学長であり、ネスレ・チェアード・プロフェッサーである。 彼の学長就任（2017年）後、IMDはパーパス（組織目的）の再定義、テクノロジーを媒介とした教育手法への投資、デジタルトランスフォーメーションや持続可能性などに関する研究の加速、ガバナンスと組織の結束強化などに取り組んだ。IMDは、コロナ禍の逆風を乗り越え、経営幹部教育における世界的リーダーとしての、また企業変革のイネブラーとしての評価を更に高めた。 彼の研究・教育・助言活動は、リーダーシップ、高業績組織の開発、企業ガバナンスに焦点を当ててきた。 組織変革に関しては、変革の中身とプロセスの管理、リーダーの役割について研究。これらはいくつかの書籍や論文、30以上のケースとして発表されている。 個人レベルでは、リーダーがどのようにして思いやりのある、高いパフォーマンスを発揮する職場環境を作り出すことができるかを研究。 この分野の彼の研究は、様々な論文、書籍『The Set-Up to Fail Syndrome: How good managers cause great people to fail』（複数の賞を受賞）などに結実している。 コーポレート・ガバナンスの面では、取締役会内部および経営陣と取締役会の間の人間関係の力学に焦点を当てた研究を行っている。 シンガポール取締役会のフェローであり、複数の組織のボードメンバーを務めてきた。現在は、シンガポール証券取引所上場の国際的なコングロマリット、ケッペル社の取締役である。 カナダとフランスの国籍を保有。ハーバード・ビジネス・スクールで博士号を取得。

1997年、ボストン・コンサルティング・グループのアソシエートとしてキャリアをスタート。 1999年、スイス・リーに入社し、主要プロジェクトを担当。2002年、グループ・レトロ＆シンジケーション部門を設立し統括。2005-2007年、グループ・チーフ・リスク・オフィサーを務め、2007-2010年、生命保険部門の責任者。2011年1月、再保険部門のチーフ・マーケティング・オフィサー（CMO）に任命され、グループ執行委員会メンバー就任。同年10月には再保険部門の最高経営責任者（CEO）に。2016年7月、グループCEOに就任した。 スイス連邦工科大学（ETH）チューリッヒ校卒業、物理学博士。 社外役職：ジュネーブ協会会長、世界経済フォーラムCEO気候リーダー・アライアンス共同議長、エコノミースイス理事、スイス・米国商工会議所理事、汎欧州保険フォーラム理事、IMD財団理事、グローバル再保険フォーラム理事、保険開発フォーラム運営委員、保険ヨーロッパ再保険諮問委員、ザンクトガレン国際保険財団評議員、ザンクトガレン国際研究財団理事

現在、IMD教授。専攻は知識創造理論、リーダーシップ。ビジネススクールのトップとしてリーダーシップを発揮すると同時に、一流企業のリーダー育成プロジェクトやコンサルティングに深くかかわる。シマノなどで社外取締役を務め、企業界に対する実践的な影響も強い。 世界トップクラスのビジネススクールと評価されているIMD（スイス・ローザンヌに本拠）の教授に日本人として初めて2003年に就任し、グローバルにエグゼクティブ教育に従事する。2022年4月1日より13年振りにIMDの教授に復帰した。 主な著書に『バリュー経営』、『MBB：「思い」のマネジメント（共著）』、『リーダーシップの哲学』（以上、東洋経済新報社）などがある。 1958年東京都生まれ。1982年一橋大学社会学部卒業。1987年 一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了、1995年ミシガン大学経営大学院にてPh.D.（経営学）取得。

2017年8月からロンバー・オディエ・グループのマネージング・パートナーを務める。 7人のマネージング・パートナーの一人として、グループの様々な機能を監督するとともに、アジアにおけるロンバー・オディエの活動を支援する法人の会長も務める。 具体的には、グループのリスクマネジメント、ロジスティクス、マーケティング・コミュニケーション部門を統括し、グループのCSR委員会の共同議長でもある。ロンバー・オディエ・グループの本部をジュネーブに一本化する「OneRoofプロジェクト」の責任者も務める。 スウェーデン王立科学アカデミー（IVA）会員、国際経営開発研究所（IMD）財団理事を務める。 1987年から2017年まで、スカンジナビアの大手金融グループの一つであるスカンジナビア・エンスキルダ・バンケン（SEB）の社長兼CEOとしてキャリアを積んできた。グローバルトレーディング＆キャピタルマーケット部門長、マーチャントバンキング部門長、グループCEO代理など複数の責任ある役職を経て、2005年に社長兼CEOに就任。 2010年から2017年までスウェーデン銀行協会の理事を務め、その後会長に就任。複数の国際的な大企業の取締役会のメンバーでもある。 ストックホルム大学で経営学と経済学の理学士号を取得。 スイスのジュネーブに家族とともに在住。

1946年 東京生まれ 1969年 国際基督教大学卒業 1971年 カリフォルニア大学バークレー校にてMBA取得 1976年 ハーバード大学経営大学院（ハーバード･ビジネス･スクール）講師 1977年 カリフォルニア大学バークレー校にて博士号取得、ハーバード大学経営大学院(ハーバード･ビジネス･スクール)助教授 1983年 一橋大学商学部助教授 1987年 一橋大学商学部教授 1998年 一橋大学大学院国際企業戦略研究科 研究科長 2010年 一橋大学名誉教授 ハーバード大学経営大学院(ハーバード･ビジネス･スクール)教授 2019年 国際基督教大学 理事長 専門分野は競争戦略、知識経営、マーケティング（新製品開発）、インターナショナル・ビジネスなど。 東京とサンフランシスコのマッキャン・エリクソンでのアカウント・サービス及びマーケティング・リサーチ、またマッキンゼ－・アンド・カンパニーにおけるマネジメント・コンサルティングなどの実務経験も有する。 1993年10月のBusiness Week誌では、「社内教育プログラムの講師として世界でトップ10に入る経営大学院教授の一人」と紹介され、1996年4月のFortune誌では「これからの日本でパワーを持つことになるグローバルな視野を持った若い世代の知的リーダー」と紹介される。また、ダボス会議のような国際会議にスピーカーとして数多く出席。 主な著書に『ベスト・プラクティス革命』、共著に『企業の自己革新：カオスと想像のマネジメント』『異質のマネジメント』『The Knowledge-Creating Company』『知識創造企業』『Can Japan Compete?』『日本の競争戦略』『マーケティング革新の時代（全四巻）』『Hitotsubashi on Knowledge Management』『Extreme Toyota』『トヨタの知識創造経営』などがある。野中郁次郎氏と書いた『The Knowledge-Creating Company』は1995年度の全米出版協会のベスト・ブック・オブ・ザ・イヤー賞（経営分野）を受賞。野中氏と書いた『The Wise Leader』が、米誌ハーバード･ビジネス･レビュー 2011年5月号にカバー論文として掲載。2019年、野中郁次郎氏との共著『The Wise Company』を出版。