ステークホルダーの心を動かす「人的資本開示と実践」
事業を取り巻く環境が大きく変化している昨今、 これまでの「守り」の人事ではなく「攻め」の人事への転換が求められています。 人的資本開示が叫ばれる中人事が果たすべき本当の役割とは、実践において大事な考え方は何なのか？ この「人的資本経営」が流行り始めた1年間の変化を伊藤教授より解説いただくと共に、 一時の「バズワード」に流されることなく、 パナソニックの創業者松下幸之助ら日本を代表する経営者のエピソードから、経営哲学の実践も含め、 キーポイントを絞り「人的資本経営」実践のヒントを紐解きます。
一橋大学教授、同大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。商学博士。2014年に座長として「伊藤レポート」（経済産業省）を、その後、「伊藤レポート2.0」を公表し、コーポレートガバナンス、無形資産やESG・SDGsに関する各種の政府委員会やプロジェクトの座長を務める。2020年9月に座長を務めた経産省の研究会の成果として「人材版伊藤レポート」を公表した。
ステークホルダーの心を動かす「人的資本開示と実践」
事業を取り巻く環境が大きく変化している昨今、 これまでの「守り」の人事ではなく「攻め」の人事への転換が求められています。 人的資本開示が叫ばれる中人事が果たすべき本当の役割とは、実践において大事な考え方は何なのか？ この「人的資本経営」が流行り始めた1年間の変化を伊藤教授より解説いただくと共に、 一時の「バズワード」に流されることなく、 パナソニックの創業者松下幸之助ら日本を代表する経営者のエピソードから、経営哲学の実践も含め、 キーポイントを絞り「人的資本経営」実践のヒントを紐解きます。
パナソニック入社後、一貫して人事畑を歩む。 事業部門を長く経験し、現場のカルチャーやモチベーションを重視しつつ前例に捉われない変革をモットーとする。 多くの経営者とともに組織変革、タレントマネジメント仕組み構築、報酬制度改革、拠点改革などを担当。 99 年に欧州勤務を経験、2010 年にオートモーティブ事業部門の人事部長。 2013 年に北米本社の人事担当役員として世界最大級の車載電池工場の立ち上げを担当。 2017 年インダストリー事業部門ＣＨＲＯ、2019 年オートモーティブ事業部門ＣＨＲＯを経て、 2022 年 4 月よりパナソニックのＣＨＲＯ。 新たな経営体制のもと、ゼロベースでミドルマネジメントの活性化、チャレンジを後押しするカルチャー構築、 魅力ある報酬スキームづくりなどを推進中。
ステークホルダーの心を動かす「人的資本開示と実践」
事業を取り巻く環境が大きく変化している昨今、 これまでの「守り」の人事ではなく「攻め」の人事への転換が求められています。 人的資本開示が叫ばれる中人事が果たすべき本当の役割とは、実践において大事な考え方は何なのか？ この「人的資本経営」が流行り始めた1年間の変化を伊藤教授より解説いただくと共に、 一時の「バズワード」に流されることなく、 パナソニックの創業者松下幸之助ら日本を代表する経営者のエピソードから、経営哲学の実践も含め、 キーポイントを絞り「人的資本経営」実践のヒントを紐解きます。
1961 年、大阪府出身。1986 年に早稲田大学政治経済学部を卒業後、株式会社リクルートに入社。人事部にて人材の採用・育成に携わった後、組織人事コンサルティング室長、ワークス研究所主幹研究員などを経て、2000 年に株式会社リンクアンドモチベーションを設立、代表取締役社長に就任。「モチベーションエンジニアリング」という独自の技術を基盤に事業を拡大し、2008 年に東証一部へ上場。2013 年、代表取締役会長に就任。現在は、組織人事コンサルティング事業に加えて、個人向けのキャリア支援や組織と個人のマッチング支援など、グループ 12 社を牽引。
ステークホルダーの心を動かす「人的資本開示と実践」
事業を取り巻く環境が大きく変化している昨今、 これまでの「守り」の人事ではなく「攻め」の人事への転換が求められています。 人的資本開示が叫ばれる中人事が果たすべき本当の役割とは、実践において大事な考え方は何なのか？ この「人的資本経営」が流行り始めた1年間の変化を伊藤教授より解説いただくと共に、 一時の「バズワード」に流されることなく、 パナソニックの創業者松下幸之助ら日本を代表する経営者のエピソードから、経営哲学の実践も含め、 キーポイントを絞り「人的資本経営」実践のヒントを紐解きます。
早稲田大学政治経済学部卒業。専攻は国際人的資源管理。2004年株式会社リンクアンドモチベーション入社。「採用」「教育」「制度」「風土」というテーマをリンクさせた組織変革コンサルティングに従事。その後、グローバルHRをテーマに人材開発 / 組織開発領域の事業責任者を経験。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所の招聘研究員として、日本で働く外国籍従業員のエンゲージメントやマネジメント等について研究。現在は、リンクアンドモチベーション内のR&Dに従事。経営と現場をつなぐ「知の創造」を行い、世の中に新しい文脈づくりを模索している。
“志” を大切にした人的資本経営 〜従業員の働きがい向上をイノベーションにつなげる〜
「いつものように同じ内容を提案をしておけば安全だ」 上司や、社外関係者、投資家、顧客に喜ばれそうな仕事をする。 日本人ならではの協調性により なぜ5年も経つと個人の「志」が無くなり、社員の主体性がなくなっていく企業が多いのでしょうか。 本講演では、従業員の「志」や働きがいに注目し、 持続的な企業成長に繋げるポイントはどこにあるのか。 丸紅様、ベネッセ様の2社を招き、 全社で従業員の働きがい向上に取り組む上での課題感や、具体的取り組み、 実践する上でのポイントも交えつつお話いただきます。 専門家(名和先生)と実践者の知見を行き来しながら、解決の糸口を提供してまいります。
東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業。三菱商事を経て、マッキンゼーで約 20 年間勤務。デンソー、ファーストリテイリング、味の素、 SOMPO ホールディングスなどの社外取締役、朝日新聞社の社外監査役、ボストン・コンサルティング・グループ、 インタープランド、アクセンチュアなどのシニアアドバイザーを歴任。『パーパス経営』、『CSV 経営戦略』、『シュンペーター』、『企業変革の教科書』、『経営変革大全』、『コンサルを超える問題解決と価値創造の全技法』、『１０X 思考』など著書多数。
“志” を大切にした人的資本経営 〜従業員の働きがい向上をイノベーションにつなげる〜
「いつものように同じ内容を提案をしておけば安全だ」 上司や、社外関係者、投資家、顧客に喜ばれそうな仕事をする。 日本人ならではの協調性により なぜ5年も経つと個人の「志」が無くなり、社員の主体性がなくなっていく企業が多いのでしょうか。 本講演では、従業員の「志」や働きがいに注目し、 持続的な企業成長に繋げるポイントはどこにあるのか。 丸紅様、ベネッセ様の2社を招き、 全社で従業員の働きがい向上に取り組む上での課題感や、具体的取り組み、 実践する上でのポイントも交えつつお話いただきます。 専門家(名和先生)と実践者の知見を行き来しながら、解決の糸口を提供してまいります。
1989年、丸紅入社。一貫して人事業務に従事。2001年から米国駐在。 2007年に帰国後、人事部企画課長として人事戦略策定、人事制度改定などを担当。 2013年に中国駐在、2015年から営業のグループ企画部副部長としてHRBP的役割を担った後、 2017年4月 人事部長、2020年4月 執行役員人事部長、2023年4月 執行役員CHRO。
“志” を大切にした人的資本経営 〜従業員の働きがい向上をイノベーションにつなげる〜
「いつものように同じ内容を提案をしておけば安全だ」 上司や、社外関係者、投資家、顧客に喜ばれそうな仕事をする。 日本人ならではの協調性により なぜ5年も経つと個人の「志」が無くなり、社員の主体性がなくなっていく企業が多いのでしょうか。 本講演では、従業員の「志」や働きがいに注目し、 持続的な企業成長に繋げるポイントはどこにあるのか。 丸紅様、ベネッセ様の2社を招き、 全社で従業員の働きがい向上に取り組む上での課題感や、具体的取り組み、 実践する上でのポイントも交えつつお話いただきます。 専門家(名和先生)と実践者の知見を行き来しながら、解決の糸口を提供してまいります。
福武書店（現ベネッセコーポレーション）入社後、進研ゼミ・こどもちゃれんじ・保育事業に従事。退職/再入社後、部門人事を経て2014年より全社人事を担当。人事制度改定、採用、人財開発、教育体系の刷新等に取り組む。ベネッセコーポレーション 人財本部 本部長を経て、現在は、ベネッセホールディングス DX人財開発部 部長として、組織のDX能力強化を主導している。
“志” を大切にした人的資本経営 〜従業員の働きがい向上をイノベーションにつなげる〜
「いつものように同じ内容を提案をしておけば安全だ」 上司や、社外関係者、投資家、顧客に喜ばれそうな仕事をする。 日本人ならではの協調性により なぜ5年も経つと個人の「志」が無くなり、社員の主体性がなくなっていく企業が多いのでしょうか。 本講演では、従業員の「志」や働きがいに注目し、 持続的な企業成長に繋げるポイントはどこにあるのか。 丸紅様、ベネッセ様の2社を招き、 全社で従業員の働きがい向上に取り組む上での課題感や、具体的取り組み、 実践する上でのポイントも交えつつお話いただきます。 専門家(名和先生)と実践者の知見を行き来しながら、解決の糸口を提供してまいります。
早稲田大学教育学部教育心理学専修卒業後、株式会社リンクアンドモチベーション入社。 組織人事領域のコンサルタント・プロジェクトマネジャーとして顧客企業の組織変革を成功に導く傍ら、新規拠点立ち上げ、新規事業部門立ち上げなどを担当。2010 年 西日本地域の組織人事コンサルティング部門の執行役員に当時最年少で着任。 グループ会社の取締役を経て、2018 年 同社の取締役に就任。 現在はグループ最大規模である組織変革コンサルティングを提供する部門の責任者に着任。近年は、大学にてキャリア教育に関する講師を務める他、HR カンファレンスなどの人事担当者やビジネスパーソン向けセミナーの講演も行ってい る。
最新データからみる「人的資本開示」のこれから ～投資家と対話し、未来をつくる～
2023年3月より、有価証券報告書を発行する大手企業4000社に対して 人的資本の開示を義務化することが決定し、多くの企業で人的資本可視化の動きが進んでいます。 そんな中、機関投資家は「人的資本開示」の流れをどのように捉えているのか？ 注目度の高さや、重要視する項目、投資への判断材料への使用等赤裸々にお話いただきます。 専門家と投資家、実践者と3者の視点から統合的に未来をつくる「人的資本開示」のキーポイントに関して紐解いてまいります。
2001年にシブサワ・アンド・カンパニー株式会社を創業。07年にコモンズ株式会社(現コモンズ投信株式会社)を創業、08年に会長に就任。22年ISSB（国際サステナビリティ基準審議会）議長の特別顧問およびIFVI理事、23年にアフリカ向けインパクトファンド株式会社＆Capitalを創業、代表取締役CEOに就任。経済同友会幹事、グローバルサウス・アフリカ委員会 委員長、岸田政権の「新しい資本主義実現会議」など多くの政府系委員会の委員。
最新データからみる「人的資本開示」のこれから ～投資家と対話し、未来をつくる～
2023年3月より、有価証券報告書を発行する大手企業4000社に対して 人的資本の開示を義務化することが決定し、多くの企業で人的資本可視化の動きが進んでいます。 そんな中、機関投資家は「人的資本開示」の流れをどのように捉えているのか？ 注目度の高さや、重要視する項目、投資への判断材料への使用等赤裸々にお話いただきます。 専門家と投資家、実践者と3者の視点から統合的に未来をつくる「人的資本開示」のキーポイントに関して紐解いてまいります。
慶應義塾大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了後、（株）三菱総合研究所を経て、2008 年に米ピッツバーグ大学経営大学院より博士号（Ph.D.）を取得。同年、米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授に就任。2013年、早稲田大学ビジネススクール准教授。2019 年より現職。専門は経営戦略。国際的な主要経営学術誌に多く論文を発表している。『ビジネススクールでは学べない世界最先端の経営学』（2015 年 11 月刊）、『世界標準の経営理論』（2019 年 12 月刊）は、いずれもベストセラーとなっている。
最新データからみる「人的資本開示」のこれから ～投資家と対話し、未来をつくる～
2023年3月より、有価証券報告書を発行する大手企業4000社に対して 人的資本の開示を義務化することが決定し、多くの企業で人的資本可視化の動きが進んでいます。 そんな中、機関投資家は「人的資本開示」の流れをどのように捉えているのか？ 注目度の高さや、重要視する項目、投資への判断材料への使用等赤裸々にお話いただきます。 専門家と投資家、実践者と3者の視点から統合的に未来をつくる「人的資本開示」のキーポイントに関して紐解いてまいります。
日本生命・リクルート・富士ゼロックスを経て、2019年11月に旭化成株式会社にキャリア入社。人事部 人財・組織開発室に所属し、お互いの挑戦や成長を支援する企業文化の強化に向けて、旭化成グループ全体の人財育成施策の企画推進と自律型学習プラットフォームCLAP（Co-Learning Adventure Place）を用いた新たな挑戦を仲間と一緒に推進中。大事にしている言葉は「取り戻せ感情・解き放て個性・動き出せ社会へ」。趣味は日本の祭り。
最新データからみる「人的資本開示」のこれから ～投資家と対話し、未来をつくる～
2023年3月より、有価証券報告書を発行する大手企業4000社に対して 人的資本の開示を義務化することが決定し、多くの企業で人的資本可視化の動きが進んでいます。 そんな中、機関投資家は「人的資本開示」の流れをどのように捉えているのか？ 注目度の高さや、重要視する項目、投資への判断材料への使用等赤裸々にお話いただきます。 専門家と投資家、実践者と3者の視点から統合的に未来をつくる「人的資本開示」のキーポイントに関して紐解いてまいります。
2006年、（株）リンクアンドモチベーション入社。同社の採用支援部門の事業部長を務め、業務効率向上コンサルティングなどに従事。2015年には新規グループ会社を設立。多くの経営者および経営ボードとの実務を経て、2019年、（株）リンクコーポレイトコミュニケーションズの代表取締役社長に就任。「オンリーワンの、IRを。」をメインメッセージとし、企業のオンリーワン性を導き出すことで、IR活動や経営活動を支援する事業を行う。
