815社の分析でわかった「働きがい」を高める４つのアクション
働き方改革に取り組み企業のうち成功しているのはたった12%。残業削減を目的にした改革を、20代・30代の43%が反対しています。会社と社員が共に成長する為に必要なのは「働きがい改革」です。17万人の匿名アンケートと218社の再現実験でわかった「働きがい」を高める４つのアクションを調査データと実例を元に具体的に解説します。
大企業・中小企業での勤務を経て、2005年にマイクロソフト入社し、のちに業務執行役員としてクラウド事業の責任者に。 2017年にクロスリバーを設立し、メンバー全員が週休3 日、複業（専業禁止）を実践しながら、815社17万人の働きがい改革を支援。著書28冊『トップ５％社員の習慣』など。
調査レポートより紐解く、ポストパンデミックの意識変容と働きがいを生む職場
パンデミックを経て、私達ワーカーの働く意識、働く場はどのように変化したのでしょうか。出社とリモートワークのメリット＆デメリットが見えた今こそ、今までの常識にとらわれない、”働きがい”を受け止める働き方や働く場が求められれます。パンデミックで起こった課題から、ワーカーの意識変容、働きがいが生まれる働く場に必要な要素についてご紹介します。
オフィス家具の商品企画・マーケティングを担当した後、2016年より働き方や未来社会のリサーチ・コンサルティング活動に従事。 国内外の働き方・働く場・働く人にまつわる統計的調査や質的調査に携わっている。
コミュニケーションが活性化するオフィスを目指して ～つながる、ひろげる、先へいく。～
コロナ禍において一気に浸透したハイブリッドワークにより、業務に応じて最適な場所で働くことが当たり前に行われるようになった一方、その弊害がいくつか顕在化し、特に、コミュニケーションが取り辛くなったという声は、管理職・非管理職の双方から聞かれるようになりました。そのような中、2023年2月の新東京本社への移転を契機に、「つながる、ひろげる、先へいく。」をグランドコンセプトとして、社内外とのコミュニケーションの活性化に重きを置いた新しいオフィスづくりを行い、ICTツールも刷新し、新しい働き方にチャレンジしています。移転と同時に設置したコミュニケーション・ファシリテーターの活動を含め、取組み事例や目指す方向性などをご紹介いたします。
1992年に住友生命保険相互会社入社。 入社後は、コーポレート部門を中心に勤務し、全社収益管理、人事制度構築および人員計画策定業務などを主に担当。その後、米国生命保険会社のシメトラ社を買収・子会社化した2016年から海外事業部門へ移り、直前はニューヨーク駐在員事務所長。 2021年から現職。東京本社移転および新オフィスでの働き方改革プロジェクトの統括責任者として従事。
留まることのない働きがい変革
横河電機が進める働きがいの変革において、テレワーク導入から、コロナ禍における原則テレワーク、そしてオフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドな働き方への変換と、状況に合わせた働き方への取り組みについて、ビジネスの促進とワーク・ライフ・バランスの拡充の観点からご紹介します。
1991年、横河電機入社。研究開発、製品開発、経営企画、人事、事業部運営等、様々な職種を経て、2021年４月より現職。制度企画、労務、教育、人事業務部署を担当するなか、テレワーク制度や遠隔地勤務制度等、働き方に関する制度設計・企画にも携わる。
我が国におけるサイバーセキュリティの現状と総務省の政策動向
サイバー空間が質的・量的に拡大し、社会全体のDXが進展する一方で、これを脅かすサイバー攻撃も複雑化・巧妙化しています。本講演では、安全・安心なデジタル社会の実現に向けて総務省が進める、人材育成やテレワークセキュリティガイドラインの策定、IoT機器のセキュリティ確保などの取組みをご紹介します。
平成23年総務省入省。技術政策課、情報セキュリティ対策室、電気通信技術システム課、外務省出向、料金サービス課を経て、令和４年８月より現職。
脱リモデで実現する、2024年に最適な「3ない」PC 環境とは
働き方の変化やサイバー攻撃の高度化・増加を背景に、リモートデスクトップの「1人あたり2台のコスト」「通信の影響を受けやすく業務に堪えない」等の課題が浮き彫りになっています。本セミナーでは、企業のPC環境を取り巻く課題を整理し、「持たない」「落ちない」「掛からない」新しいPC環境へのアプローチをお客様事例を交えてご紹介します。
2011年に入社。10年以上に渡りテレワークプラットフォーム「CACHATTO」の販売に携わる。業種業態問わず、幅広い提案・導入実績を持つ。
可処分時間の価値を最大化するスマートワークとセキュリティ対策
リモートワークが徐々に広まり、対面とリモートの使い分けをできるようになってきた今、今までの考え方を一度リセットして、真のスマートワークを実現する時がやってきました。 従業員の可処分時間を創造しその価値を最大化しながらも、セキュリティを守るためにはどうすべきか、実践的なお話をしたいと思います。
VMware、楽天、Microsoft、AWSなどを経てドワンゴへ移籍。2019年にKADOKAWA Connected代表取締役社長就任。2022年3月に退任後、三菱UFJ銀行デジタルサービス企画部、経営企画部 部長としてMUFGのDXを行った後、現在はiU准教授、株式会社JTB 執行役員CDXO、一般財団法人GovTech東京 業務執行理事CTOとしてDXを推進中。著書は世界一わかりやすいDX入門、日本流DX 他。
サイバーセキュリティの理想と現実：効果的なインシデント対応のための戦略
多くの組織がサイバー攻撃に直面し、その影響でビジネスに問題が生じています。 理想的にはCISOが率いるCISRT、SOC、ITチームが協力してインシデントに対応しますが、現実は多くの課題を抱えています。 このセミナーでは、インシデント対応の理想と現実のギャップを明らかにし、実践的な対策を提案します。
サイバーセキュリティは国としては安全保障の問題でもあり、企業としてはビジネスの継続性にかかわる問題、個人としては快適な社会生活を送るうえで重要な問題です。これらの問題に対して「自助」「共助」「公助」のアプローチを通して、日本のサイバーセキュリティを設計するべく株式会社川口設計を設立。サイバーセキュリティに関するコンサルティングやトレーニングを提供するかたわら、Hardening Projectの運営や講演活動など、安全なサイバー空間のため日夜奮闘中。
10年後を見据えて “人財･組織戦略としてのDX”
経営戦略と連動すべきデジタル戦略と人材戦略。CDOとして取組んだITGP2030の背景、課題と打ち手を具体的に説明します。CHROとして挑戦している戦略人事「船中八策」の概要を解説します。また、過去に経験したビジネスシーンから“人を活かすタレントマネジメント”の事例を紹介します。
1982年、日揮株式会社に入社、海外プラントPJに参画。2002年にNTTグループと「トライアンフ21」を設立、CEO就任。その後、日揮アルジェリア現地法人CEO経て、帰国後は、国際プロジェクト部長、事業開発本部長を歴任し、2018年に日揮グループのCDOに就任。2021年には日揮グローバルエンジニアリングソリューションズセンターのプレジデントを務め、現職に至ります。
”オンラインのアシスタント”で経営改革を！ 最先端の人材活用の仕組みとは
コロナ禍による社会的な大きな変化によって可能になった、優秀なママ人材の新しい活用の仕方である「オンラインのアシスタント」。 最先端の働き方の仕組みを採用の選択肢として採り入れることで、人手不足の時代における経営への大きな新しい選択肢の発生や、経営効率の劇的な向上につながる仕組みを紹介します。
2008年株式会社野村総合研究所に入社。DeNA、リブセンスを経て、2016年に株式会社Timersに入社。2021年より取締役COOに就任。 「Famm(ファム)」ブランドで、日本で初めてシッターサービスがついた子育て中の女性向けオンラインスクールを立ち上げと卒業生を活用したオンラインのアシスタントサービスを立ち上げ、「まなびとはたらく」のプラットフォームを確立。 2023年7月に子供が生まれたことを機に1ヶ月の男性育休を取得。
バックオフィスからはじめる働き方改革！ ～生産性を妨げる3つの課題と解決に向けたアプローチ～
労働人口が減少する中、生産性を向上させて働きやすい職場を実現することは急務です。 ところが、煩雑な業務が多いバックオフィスでは「一部のベテランにしかできない業務がある」「社内外からの問い合わせに忙殺されている」といった課題をお持ちの方が多いのが実情です。 定型化しやすいバックオフィス業務はいかに標準化し、マニュアルを現場に浸透させていくかが生産性向上の鍵となります。今回はオンラインマニュアルの活用について事例を交えてご紹介します。
広告代理店等を経て事業会社のマーケターに転身。東証一部上場企業でマーケティングの生産性改革を行い、売上などのパフォーマンスを維持しながら残業時間50％削減、年間予算の25％削減に寄与。 その後、ベンチャー企業を中心にマーケティング組織の立ち上げを推進し、組織の急成長を支える体制づくり・基盤づくりを実現。 2021年2月にスタディストに参画。 マーケティング・マネジメント、人材育成、業務改善を通した生産性向上などが得意分野。
人が主役のベネッセDX戦略～変革を推進する組織と業務改革～
ベネッセグループは、常にお客さまにとって、最良の商品・サービスを提供できる会社であり続けるためにDXを推進しています。そのために、2021年より全社横断的にDXを推進する組織としてデジタルイノベーションパートナーズ（DIP ：Digital Innovation Partners）を立ち上げ、「事業フェイズにあわせたDX推進」と「組織のDX能力向上」に取り組んでいます。 このDIPを中心に生成AI活用の検討を進め、2023年4月より安全安心に利用できる生成AIチャットをグループ社員1.5万人に向け導入しました。 ベネッセでは現在、社内活用・検証を繰り返し、事業やサービスへの活用が様々な領域にて進んでいます。本講演では、ベネッセの生成AI活用のステップや、PoCを繰り返す中で見えてきた課題や成果、今後の活用推進について、具体例を交えながらお話します。
慶應義塾大学商学部卒業後、「進研ゼミ」のデジタルマーケティングや、TVCM・PRなども含めたブランドマーケティングを担当。ACC TOKYO CREATIVITY AWARDSや日本マーケティング大賞などを受賞。 2020年より社長直下の横断部門としてDigital Innovation Partnersの立ち上げから参画し、DXコンサルティング部 部長としてベネッセグループ全体のDXを推進。23年10月より現職。
DXを加速！「デジタルの民主化」で業務改革の地盤づくり
個人や組織の働き方が大きく変わる現代において、DXは企業にとって不可避の取り組みです。そしてDXの実現には、サービスのデジタル化やビジネスモデルの変革だけではなく、業務プロセス全体のデジタル化が必要不可欠です。 本セッションでは、DX推進のミッションをお持ちの方向けに、市場シェアNo.1*を誇る「SmartDB」で実現する業務デジタル化についてユーザー活用事例を交えてご紹介します。* テクノ・システム・リサーチ調べ
2020年に株式会社ドリーム・アーツに入社。大企業向けデジタル化クラウド「SmartDB」や、多店舗ビジネスを支援するクラウドサービス「Shopらん」のプロモーションを担当。その他、数々のセミナーで講演を行うなど、幅広くマーケティング活動に従事。日本の大企業における「デジタルの民主化」の普及に向けて日々邁進中。
「攻めのバックオフィス」実現のためのデータ活用・業務自動化とは ～ChatGPTで隠れた才能を可視化！？ 適正な人材配置の取り組みも紹介～
働きがい改革実現のカギとして「攻めのバックオフィス」が期待されています。しかし現実は、現行業務に追われている企業がほとんどではないでしょうか。本セッションでは、それらの負荷を減らす業務自動化や、自動化で捻出した時間で取り組んだデータ活用の事例を紹介します。セッション終盤には、ChatGPTによる人材データ活用の最新の取り組みも紹介します。
2016年セゾン情報システムズに入社後、小売向けEDIサービスの開発・運用やセールスを経て、現在はマーケティング活動に従事。弊社プロダクト・サービスを導入いただくことがゴールではなく、お客様の目指すDX・データ活用が実現されることを目標に様々な情報発信を行っています。
「人＝最も大切な財産」～一人ひとりに向き合う人財戦略～
経営理念・経営戦略の実現に向け、その原動力となる「人」を最も大切な財産とした人財戦略について、スギ薬局版のジョブ型人事制度や教育体系、適材適所・適所適材の人事異動から、社員一人ひとりの声を聴く風土改革等、主要6項目の人財戦略をこれまでの自身の経験や具体的なエピソードを交えてご説明致します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ウェルビーイングが人と企業を成長させる
ウェルビーイング経営について述べる。まず、ウェルビーイングの定義について述べたのちに、ウェルビーイング経営が人と企業を成長させることについて述べる。また、心的要因についての因子分析を行って求めた「幸せの4つの因子」やその条件を満たしたウェルビーイング経営のあり方についても述べる。
1984年東京工業大学卒業、1986年同大学修士課程修了。キヤノン株式会社、カリフォルニア大学バークレー校訪問研究員、ハーバード大学訪問教授等を経て現在慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授。慶應義塾大学ウェルビーイングリサーチセンター長兼務。博士（工学）。
組織と従業員が育つ、人事評価のしくみ
現在、人的資本経営の観点から「従業員の成長」は「企業／組織の成長」へつながると考えられています。 従業員の成長を図るために人事評価は企業にとって欠かせない仕組みになっていますが、なかなか評価周りの環境整備ができていない企業が多いのが現状です。 本セッションでは人事評価まわりのベストアンサーを、SmartHR社における工夫と実践をふまえてご紹介いたします。
大学卒業後、ソフトウェア企業にて管理会計システムの導入コンサルタントとしてシステム設計・導入による大手企業の業務改善に従事。2020年にSmartHRへ入社し、大手企業のカスタマーサクセスを経験。その後プロダクトマーケーティングマネージャーとしてクラウド人事労務ソフト「SmartHR」の「スキル管理」「人事評価」の企画・開発を担当。
できる!Asanaでやりがい改革！自律する組織になる3つのポイントと事例
人材流動が激しく、マーケットの変動も激しいシリコンバレー界隈ですでに取り入れられ、認められている最新最強の働き方は、実践的なやりがい改革＝従業員エンゲージメントも叶えます。世界トップレベルの企業がすでに認め実践している、モチベーションを持って能動的に協働する組織になるための重要な3つのポイントと、実際に能動的に自律する組織として変革し続けている日本企業の事例もご紹介します。
大学卒業後、グローバル企業でたった一人の日本人として営業＆マーケティング＆日本市場開拓チャレンジから、異業種のIT営業へ転身、事業開発、社長室を経てプロダクトマーケティング職、現職のAsanaからレベニューマーケティング職へ！常に何かにチャレンジしているIT/非ITのバックグラウンドを持つちょっと変わったマーケター
丸井グループのWell-being経営 ～主体性と創造性の高い企業文化への変革～
丸井グループは10年以上をかけて「手挙げの文化」を推進し、2021年、中期経営計画（5か年）で、ウェルビーイングを明確に事業目的と位置づけました。事業成長を形づくるウェルビーイングとは何か、主体性の高い企業文化へ変革を進めるポイントは何だったか。企業の取締役と産業医、両方の立場から生きた事例をお話します。
医師、医学博士。大手メーカー専属産業医を約10年務めた後、2011年より丸井グループ専属産業医。2014年、健康推進部（現ウェルビーイング推進部）の新設に伴って部長となり、同社の健康経営の推進役となる。19年執行役員、21年取締役CWO（Chief Well-being Officer）、23年より現職。日本で初めて、産業医として上場企業の取締役に就任。
管理職の多忙を解決し、働きがいを高めるマネジメント支援とは
昨今「働き方改革」や「働きがい向上」への取り組みが求められる一方、 組織課題に合わない施策を行ってしまい、施策の効果を最大化できていない企業も多いのではないでしょうか。 実は、多くの企業が「組織の中核となる管理職に業務が集中し適切なマネジメントができず、 その下のメンバー働きがいが低くなってしまっている」 を根本的な組織課題として持っているのが現状です。 本講演では、管理職の多忙を解決し働きがいを高めるポイントや、 管理職への支援を起点とし組織成果に繋げる方法を解説いたします。
2009年入社。大手企業向け組織人事コンサルティング経験後、 ブランド・マーケティングコンサルティング担当として企業の商品サービスのリブランディングに従事。 またグループ全体の経営企画に携わりM&Aや経営統合後の子会社の経営管理の体制構築を経験。 その後国内最大級のデータベースを持つ組織改善クラウド 「モチベーションクラウド」のマーケティング責任者として立ち上げ当初からの拡大を牽引。 現在は上記の経験を活かし新サービスの事業企画・経営企画を担当。
旭化成の学び方改革～みんなで学ぶ組織づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
日本生命・リクルート・富士ゼロックスを経て、2019年11月に旭化成株式会社にキャリア入社。旭化成グループ全体の人財育成施策の企画推進と自律型学習プラットフォームCLAP（Co-Learning Adventure Place）を用いた新たな人財育成施策の展開を仲間と一緒に推進中。趣味は日本の祭り。
旭化成の学び方改革～みんなで学ぶ組織づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2018年4月に旭化成株式会社に新卒入社。初任では宮崎県延岡市の工場地区人事としてグループ社員の労務管理、新高卒採用・研修の責任者、グループ会社の処遇制度改定を担当。2022年6月に現職に着任し、若手社員が活躍できる会社を目指して「新卒学部2023」の学部長として新入社員の自律的成長を支援中。
