人的資本経営ー個人と企業の価値を高めるために、若手中堅社員と経営層がすべきこととはー
人的資本を価値化する経営
「人的資本経営」がにわかに叫ばれるようになった中、真に問われるのは、精神論でも、お題目でもなく、いかにそれを実行的に実効的に実践するかだ。人的資本にいかに投資し、人的資本情報をいかに開示するか。人材価値と企業価値を同期化させる経営とはいかなるものか。
人的資本経営時代に求められるウェルビーイング
新型コロナウィルスの流行やデジタル化、グローバル化により社会が大きく変化し続ける今、企業の在り方もその変化への対応が求められています。そんな中、企業が持続的に価値を高めていくためには、人材を「資本」を捉えてその価値を最大限引き出す「人的資本経営」が必要不可欠です。2020年に公表された「人材版伊藤レポート」を元に人的資本の重要性を説き、「人的資本経営」「ウェルビーイング経営」のヒントを提供します。
人的資本経営の現状と課題。企業はどう取り組むべきか ～『人材版伊藤レポート2.0』の伊藤邦雄氏と経済産業省 島津裕紀氏にとことん聞く～
人材を資源ではなく資本であり、投資の対象として捉え、投資対効果を見える化することを標榜する人的資本経営。 日本では、経済産業省「持続的な企業価値向上と人的資本に関する研究会」の報告書、通称「人材版伊藤レポート」が2020年9月に発表されたことで人的資本経営が注目を集めました。 その後、2021年6月に、東京証券取引所の改訂コーポレートガバナンス・コードに「人的資本に関する記載」が盛り込まれ、2022年5月には、実践に向けた具体的事例などを明示した通称「人材版伊藤レポート2.0」が公表され、社会での関心度は益々高まってきています。 HR総研が2022年4月に実施した企業向け調査でも、企業の7～8割が人的資本経営を重要視していることが示されています。 しかし一方で具体的な取り組みを開始している企業は、大手企業（従業員1001人以上）で36％、中堅企業（同301～1000人）で21％、中小企業（同300人以下）で29％と、まだ高いとは言えない状況です。 また、取組み内容においても、かなりばらつきが見られており、どのように取り組むべきか迷っている企業は少なくないようです。 そこで、人材版伊藤レポートの生みの親である一橋大学CFO教育研究センター長 伊藤邦雄氏と、経済産業省で産業人材政策を担う産業人材課長／未来人材室長の島津裕紀氏をお招きし、人的資本経営の現状と課題、企業はどう取り組むべきかについて、事前に視聴申込者の方々からも質問をいただき、とことんお二人にお聞きしたいと思います。 自社の人的資本経営に取り組まれている方、関心がある方は、ぜひご視聴ください。
人的資本経営で企業変革を加速化させよう
経済産業省が2020年9月に発表した「人材版伊藤レポート」では、人的資本経営を「3つの新たな目線」で捉えています。①「人材をコーポレート・ガバナンスの文脈で捉える」、②「持続的企業価値創造の文脈で捉える」、③「投資家目線の文脈で捉える」という３つです。本講演では、メンバーシップ型雇用の限界を指摘するとともに、3つの目線で捉えた人的資本経営の意義・本質について解説します。2022年を、企業変革を加速化させる「人的資本投資元年」とすべく、ともに学びましょう。
「人的資本の情報開示」に向けて人事がすべき対応と戦略人事への活かし方
企業の市場価値の構成要素に無形資産（ヒト・情報）が捉えられ始めた中で、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」に大きな注目が集まっています。本セッションでは、その基礎となる「人材版伊藤レポート」を中心となって纏め上げられた一橋大学の伊藤先生を迎え、そもそも「人的資本経営」とはどのようなものなのか、詳しくご紹介いたします。そして、その「人的資本経営」を進める中でおこなうべき「人的資本の情報開示」に対して、企業が備えておくべきポイントや対応方法、既に実践している企業の事例、などを網羅的にお伝えし、各企業の人事担当者が実際に行動に移すためのファーストステップについて探っていきます。
トッパングループの人的資本経営 ~｢企業は人なり｣を体現する具体的な取り組み~
HRBrain導入企業でもあるトッパングループでは、連結5万名以上の従業員を会社の貴重な財産、すなわち「人財」と捉え、一人ひとりの能力を最大限に引き出すために様々な取り組みを行っています。 今回は代表取締役副社長執行役員の大久保 伸一氏と、人材版伊藤レポート2.0の生みの親である伊藤邦雄氏をお招きし、トッパングループの人的資本経営への取り組み、持続的な企業価値向上のために必要な考え方についてパネルディスカッション形式でお届けします。
人的資本経営への道すじ ーエンパワーメントと心理的安全性の関係ー
非財務情報開示ルールの本格的な始動を背景に、日本企業の競争力を高める要素として、近年極めて注目を集める「人的資本」と「心理的安全性」の関係とは―― 各界の先駆者である伊藤邦雄氏、篠田真貴子氏、石井遼介氏がそれぞれの視点から「人材」の本質について議論するスペシャルセッションです。
人的資本を基軸とした経営
グローバル化やデジタル化、コロナ禍で加速したライフスタイルの多様化など、企業を取り巻く環境変化は激化している。こうした中、企業の持続的な価値向上のために求められているのが経営戦略と人材戦略を連動させ、価値を創造する人的資本に投資し、それを情報開示することだ。ではいかに人的資本経営を実践するか。これが今後の重要課題だ。
2022年のSDGsトピックス
