データで見る製造業、データで勝つ製造業 ー30年ぶりに潮目が変わるかー
ほぼ30年ぶりにやってきた「日本の製造業の転換点」を、産業データで確認する。 ポスト冷戦期(ほぼ1990～2010年代)の我が国製造業に関しては、客観的データや論理に反する「日本製造業衰退論」や「空洞化論」が多く見られたが、それらの多くがデータ的な根拠の薄い錯覚・誤解・誤謬であったことをまず示す。 また、現局面でにおいて競争優位に貢献しうる「勝てるDX」、つまり(単なる流行追随ではなく)競争論理的に勝算のある形での産業現場のデータ活用に関して、直近の成功事例を交えて論じる。
1979年東京大学経済学部卒。三菱総合研究所、ハーバード大学博士課程を経て、1990年～2021年東京大学経済学部助教授・教授。2003年～2021年東京大学ものづくり経営研究センター長。2021年4月より現職。専門は技術・生産管理、進化経済学。日本学士院賞・恩賜賞等受賞。主著『製品開発力』『生産システムの進化論』『生産マネジメント入門ⅠⅡ』『能力構築競争』『日本のもの造り哲学』『ものづくり経営学』『日本型プロセス産業』『人工物複雑化の時代』『ものづくりからの復活』『建築ものづくり論』『現場から見上げる企業戦略論』等。
サプライチェーンのすべてを把握して利益を生む方法 〜 Supply Intelligence
目まぐるしく変化する国際情勢など、外部要因によりビジネスの不確実性が増大するなか、堅牢なサプライチェーンの構築はますます重要視されています。加えて市場の変化やテクノロジーの進歩により、サプライチェーン自体の複雑性も増大の一途を辿っています。本セッションでは高度なビジネスロジックを元に、リスク予測を含むサプライチェーン管理と安定したビジネス利益を実現するためのデータ分析ソリューションを、最新のAI活用も交え、デモでわかりやすくご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
第4次産業革命と製造業の変革 ーデジタル技術と新しいビジネスモデルの展望
今、世界的にカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーといったサステナブルな取り組み、新型コロナや地政学的リスクへの対応と言った、レジリエンスな対応などが注目を集めています。また、EUを中心に、データ共有圏の取り組みも加速しています。 本講演では、インダストリー4.0におけるデータ連携基盤の動きとその重要性、AIやデータ活用ソリューションなど昨今の最新テクノロジー活用の動きについてお話しするとともに、事例を交えながら日本企業がどのように対応すべきかについてお伝えします。
早稲田大学大学院修士課程(機械工学)修了。 東芝に入社後、製造業向けSCM、ERP、CRMなどのソリューション事業立ち上げやマーケティングに携わった後、インダストリアルIoT、デジタル事業の企画・マーケティング・エバンジェリスト活動などを担うとともに、オウンドメディア「DiGiTAL CONVENTiON」の編集長を務める。 2020年にアルファコンパスを設立し、企業のデジタル化やマーケティング、プロモーション支援を行っている。 また、企業のデジタル化(DX)の支援と推進を行う株式会社コアコンセプト・テクノロジーのアドバイザーも務めている。 主な著書に「デジタル・プラットフォーム解体新書」「デジタルファースト・ソサエティ」(いずれも共著)がある。 主なWebコラム連載に、ビジネス+IT/SeizoTrendの「第4次産業革命のビジネス実務論」がある。 その他Webコラムなどの執筆や講演など多数。 (本プロフィールは2023年9月時点のものです)
ヤマハの楽器工場スマートファクトリー化とデータ活用戦略
ヤマハの国内及び海外の楽器製造工場で進めているスマートファクトリー化とデータ活用方法についてご紹介します。高い感性と匠の技で一つひとつ丁寧に作られている楽器のものづくり現場で、どのようなデータ活用を進めているのか事例も含めてご紹介します。
1999年ヤマハ株式会社に入社。工場で品質保証・生産技術業務に従事し、ITシステム導入による生産現場の業務改善が主業務となる。2013年本社企画管理部門に異動、海外拠点の生産管理システム導入に携わる。2018年生産企画部門にスマートファクトリー推進グループが創設され、初期メンバーとして異動。ヤマハ全工場をスマートファクトリー化するための企画・導入を推進、現在に至る。
日本経済と企業の成長戦略
日本経済は大きな転機にある。このセミナーではそうした流れを分析するとともに、GXやDXのキーワードを軸に、企業にとっての成長戦略について考察する。キーワードは創造的破壊である。またこうした流れが、米中対立などの地政学的問題などにも深く関わっていることにも言及する。
専門は国際経済学。1974年東京大学経済学部卒。1979年米ロチェスター大学経済学博士号取得。東京大学大学院教授、学習院大学教授を経て現職。2013-2019年に経済財政諮問会議議員を務める。また、復興推進委員会委員長、公正取引委員会独占禁止懇話会会長、気候変動対策推進のための有識者会議委員、GX実行会議構成員などの要職を歴任。
DX推進で実現する新たな価値の創造
当社はデジタル技術の活用により、コアビジネスである生命保険事業の領域と、生命保険事業以外の新たな領域において、新たな価値の創造のため日々取り組んでいます。本講演では、社内外に展開しているデジタルサービスや自治体との取り組み、DXを推進するための体制構築や人財育成についてご説明するとともに、課題に直面した際にどのように解決してきたかについてご紹介します。
1990年 国内生命保険会社入社 1998年 外資系生命保険会社入社 戦略プログラミングオフィスにて、全社プロジェクトのマネジメントを担当 2013年 アフラックに入社 システム部門にて開発部、業務統括部を経験 DX推進、先端技術のシステム開発、システム部門横断管理・戦略作成等を担当 2022年 デリバリコーディネーション部長を経て、現職
Web3時代における金融行政の取組みについて
新たな金融サービスの育成・普及に向けた金融庁の取組みやデジタル・分散型金融への対応、日本におけるデジタル資産を巡る規制枠組みの整備(暗号資産・ステーブルコイン(電子決済手段等)に関する制度整備(資金決済法等の改正))等について紹介するもの。
2004年財務省入省。財務官室課長補佐、国際局開発機関課課長補佐、国際局開発企画官等を経て、2023年7月より金融庁企画市場局信用制度参事官室デジタル・分散型金融企画室長。三菱商事株式会社、在インド日本大使館、国際通貨基金に出向経験有。シカゴ大学経営学修士。
誰も教えてくれない… データマネジメントを通じた経営管理の話
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
新卒で当時設立3年目の広告代理店ベンチャーの株式会社アップデイトに入社。テレアポ・飛び込み営業から始まり、入社2年目に所属部署を分社化させ、教育系に特化した広告代理店業に従事。大阪拠点の責任者や新規事業開発を経験。その後、2015年9月にココン株式会社(現GMOサイバーセキュリティbyイエラエ株式会社)に入社し、同社のグループ取締役COOに就任。約10社のM&Aとその後のPMIにてバリューアップを実施。 大手保険会社との戦略的アライアンスを主導しグループ事業成長に寄与。2022年5月から株式会社ログラスにBivdevとして入社。Bizdev・Salesマネージャーを経て、執行役員COOに就任。
長期利益の創造のために、経営企画は事業部をどうナビゲートすれば良いのか？
経営企画部門に求められる本質的な役割とは何か。それは、事業経営者がビジネスを円滑に進められるようナビゲートすることにある。 そう語るのは競争戦略の専門家で数々の企業の成長と凋落を目にしてきた楠木 建 教授。 では、経営企画はどのように振る舞い、長期利益の創造に貢献していくべきなのでしょうか。 本対談では経営企画の本来あるべき姿、そして求められる役割について、楠木氏とログラス 矢納氏が議論します。
経営学者。一橋ビジネススクールPDS寄付講座競争戦略特任教授｡一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師、同助教授、ボッコーニ大学経営大学院(イタリア・ミラノ)客員教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授、同ビジネススクール教授を経て2023年から現職。著書として『絶対悲観主義』(2022年，講談社+α新書)、『逆・タイムマシン経営論』(2020年，日経BP，共著)、『室内生活：スローで過剰な読書論』(2019年，晶文社)、『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』(2010年，東洋経済新報社)ほか多数。
長期利益の創造のために、経営企画は事業部をどうナビゲートすれば良いのか？
経営企画部門に求められる本質的な役割とは何か。それは、事業経営者がビジネスを円滑に進められるようナビゲートすることにある。 そう語るのは競争戦略の専門家で数々の企業の成長と凋落を目にしてきた楠木 建 教授。 では、経営企画はどのように振る舞い、長期利益の創造に貢献していくべきなのでしょうか。 本対談では経営企画の本来あるべき姿、そして求められる役割について、楠木氏とログラス 矢納氏が議論します。
新卒で株式会社セディナ(現：SMBCファイナンスサービス株式会社)へ入社し、コールセンター、債権回収業務を経て、経営企画本部にて経営管理業務に従事。その後、エン・ジャパン株式会社に参画し、予算編成などの経営企画領域を中心に従事。経営企画・人事領域を担うコーポレート組織と新規事業企画に奔走。2020年より株式会社ログラスにてカスタマーサクセスの立上を担当。現在は、Bizdevにて、経営戦略の立案に従事。
データ時代のDX構想力とチェンジマネジメント
DX戦略においてデータ活用の重要性を理解しながら、データを日々の業務に活かしたり、まして経営インパクトある取り組みが出来ている会社は、けっして多くありません。苦戦する真因は、データの問題ではなく、構想力とヒト組織の変革の2つに尽きます。ファミマの経験も踏まえ、DX構想力と組織チェンジマネジメントの真髄をお伝えします。
三菱商事、ボストンコンサルティンググループを経て2017年ファミリーマートに入社。デジタル統括責任者として全社デジタル戦略の策定、ファミペイの垂直立ち上げなど同社のDXを主導。20年にDX JAPANを設立。経営リーダーと併走する最上流からのDXアドバイザリーを通じ、複数企業の変革を担う。名古屋商科大学ビジネススクール(NUBC)客員教授。2023年7月よりサニーサイドアップグループ最高執行責任者(COO)に就任。
デジタル活用で実現する多店舗オペレーション改革 ～店舗の”可視化”から始める店頭実現率100％の目指し方～
チェーンストア経営において外せない概念である、“店舗の実行力“。「本部が考えた指示・施策が店舗でちゃんと再現されていない・・・」という課題をお抱えの方も多いのではないでしょうか。本講演では、店舗で実行されない要因を可視化することで、多店舗オペレーション改革の実現方法についてご紹介します。
小売業出身。商品部にて根幹であるMDを再構築。販売期待値に基づいた発注数自動算出システムの構築に携わる。事業企画として事業予算の策定、JBPの推進、収益構造再編を担当。人時生産性の向上、JBPの更なる推進を目指しスタディストへ参画。
データの日々の活用からEveryday AIへ - グローバル企業の小売流通業事例
多くの小売流通企業ではさまざまなかたちでデータが活用されていますが、そこで生まれた知見やデータセット、分析アセットが共有され、社内のさまざまな業務で展開されることで企業全体のビジネス価値を押し上げます。本セッションでは、グローバル企業の先進事例と共に、これらの企業のデータ活用民主化を支えるプラットフォームを紹介します。
Sales Engineerとして、AI・機械学習の民主化を目指し、あらゆるお客様に課題解決に向けたソリューション提供・技術支援を実施。 Dataiku参画前はOracle Japanにて主に重要アカウントに対するセールスコンサルタントとして従事し、Accenture参画後はビジネス戦略策定から実行支援・大規模SIなどの多岐に渡るプロジェクトをマネージャーとして推進。
良品計画におけるデータ活用のご紹介
2021年9月から『第二創業期』がスタートしている良品計画。IT・ECで自他ある部門における中長期計画としてはデジタル化による効率化やECサイトの売り上げが組み込まれています。 デジタルとデータの活用を推進している当社の取り組みをお話いたします。
バックエンドエンジニアとしてキャリアをスタートしましたが、ビッグデータの魅力とポテンシャルを感じてデータ領域に転進しました。データアーキテクチャの設計からAIの導入まで、WEB、小売、金融、医療といったさまざまな業界の経験があります。2021年には良品計画に入社し、「データサービス課」を立ち上げ、課の使命は、誰でも簡単に正しいデータインサイトを得るできるグローバルデータプラットフォームの構築とデータ駆動型の組織変革を推進しています。普段の業務は「データ戦略設計」「データ分析」「データ民主化PJ推進」などです。直近の裏業務はdbtとDatabricksのPoCで。
小売業界に変革！すぐにはじめられる店舗管理の省力化
リソース不足が嘆かれる小売業界において、多店舗の管理・省力化は共通課題です。なかでも会計に直結する請求書は、店舗毎に郵送・メールで受領し、さらに商品毎に仕訳明細入力する等負荷が高い業務です。この問題の解決方法をご存じでしょうか？本講演ではすぐに始められる店舗管理省力化のポイントをご紹介いたします。
2019年よりFintech研究所にて金融制度、年金制度、海外の金融サービス動向を中心とする調査研究をはじめ、マネーフォワードFintech研究所ブログにおける海外Fintech企業の動向の発信や金融専門誌への寄稿等を行う。現在は電帳法・インボイス制度対応など企業のバックオフィス効率化推進に従事。
店舗管理とデータ・AI 活用に効く「クラウド型カメラサービス」最新事例と導入のイロハ
店舗などリテールの現場で注目されているのが「遠隔の目」としてのクラウド型カメラサービスです。安価かつ手軽なため、既存のカメラと組み合わせて幅広く現場を見渡すことができ、目視などの人手に頼っていた業務の軽減が期待できます。本セッションでは、最新事例や導入現場の声を通じて、クラウド型カメラサービスの基礎からAI利用といったデータ活用のトレンドをご紹介します。
IoTの活用事例やライブデモを通じて、IoTの普及とSORACOMの利用を促進をする講演や執筆活動を担当。Linuxサーバーメーカーにて情報システムやEC事業を経て、2015年にはIoTの事業開発をリードしてメガクラウドとの協業や、省電力通信による先駆的なIoT事例に関わる。2017年3月より現職、登壇回数は延べ500以上。共著に『IoTエンジニア養成読本』(技術評論社)等。
世界の小売企業を支えるAdyenのユニファイドコマース
オムニチャネルの先を行く「OMO決済」。日本でもそのメリットが認識されつつありますが、実際に導入している企業はまだわずかです。Adyen(アディエン)のユニファイドコマースなら、チャネルの枠を超えて決済データを一元管理でき、OMO決済の実現が可能に。その詳細や事例など、わかりやすくご説明します。
2004年にインターネットイニシアティブ入社、大手小売の営業を経験。2006年にスポーツ施設運営の株式会社SNCを起業、6年間経営に従事、国内10拠点以上で地域スポーツ創生プロジェクトを立ち上げ。2011年にセールスフォースに入社、地域ビジネスの立ち上げに尽力し、2021年からは執行役員エンタープライズ首都圏営業本部長として多岐にわたる業界のCRM・デジタルマーケティング・EC導入を支援。 2023年4月よりAdyenに入社し現職。
＃Z世代が経済の中心になる前に知っておいた方がいいこと教えます
これからの消費の中心となっていく「Z世代」。デジタルネイティブなZ世代に対して有効なマーケティング施策とはいったいどのようなものなのでしょうか。 本公演は渋谷のランドマークであり、若者が集中する「SHIBUYA109」をメインフィールドにマーケティングを行っているSHIBUYA109 lab. 所長の長田 麻衣 氏が登場。 Z世代の特徴や、自主的にトレンドを作っていくにはどうするべきなのか、SHIBUYA109で実際に取り組んでいる施策などをお話しいただきます。
総合マーケティング会社にて、主に化粧品・食品・玩具メーカーの商品開発・ブランディング・ターゲット設定のための 調査やPRサポートを経て、2017年に株式会社SHIBUYA109エンタテイメントに入社。 SHIBUYA109マーケティング担当としてマーケティング部の立ち上げを行い、2018年5月に若者研究機関「SHIBUYA109 lab.」を設立。現在は毎月200人のaround20(15歳〜24歳の男女)と接する毎日を過ごしている。繊研新聞にて「SHIBUYA109 lab．所長の＃これ知ってないとやばみ」連載中。宣伝会議等でのセミナー登壇・TBS『ひるおび！』コメンテーター・その他メディア寄稿・掲載多数。
未来顧客獲得のために企業がすべきこと～Z世代の重要性～
「若者の〇〇離れ」が語られるようになり、実際に若者の消費活動の消極化が顕著になりました。年齢を重ねたからといって若いときに身につけた生活習慣や消費習慣が大きく変わることは考えにくく、10年後の消費の中心であるＺ世代が重要なマーケティング対象となっています。 本講演では、若者研究の第一人者である原田曜平氏にＺ世代の特徴や企業が若者との接点を持つ重要性について解説していただきます。
専門は日本や世界の若者の消費・メディア行動研究及びマーケティング(調査、インサイト開発、商品・パッケージ開発、広告制作等)。2013年「さとり世代」、2014年「マイルドヤンキー」がユーキャン新語・流行語大賞にノミネート。「伊達マスク」という言葉の生みの親でもあり、様々な流行語を作り出している。「Z世代」は2021年のユーキャン「新語・流行語大賞」のトップ10に選出された。芝浦工大教授である原田曜平が光文社新書から「Z世代～若者はなぜインスタ・TikTokにハマるのか？～」(2020年11月)という本のタイトルを発売し、メディアで広まった。
常に最適化されている世界最前線のECプラットフォーム「Shopify」でできるデータ活用とは
世界175ヶ国以上で導入が進むコマースプラットフォーム「Shopify」。起業家から中堅中小企業、大手企業まで、あらゆる規模のECサイト立ち上げからマーケティング、事業拡大、運営までを単一のプラットフォームで実現します。国内では、味の素、WEGO、オリオンビール、亀田製菓、Soup Stock Tokyo、NEW ERA、Francfranc、横浜FC、海外では、AllbirdsやNetflixをはじめとする多くのブランドに利用されています。 ECを最適化し、売上を最大化するために、どんなデータ活用方法があるのか。Shopifyが備える最先端ECテクノロジー及び活用法事例を交えながらをご紹介します。
2021年11月よりShopify Plusの日本営業第一号として入社。 世界に誇るShopifyのエンタープライズ向けコマースソリューションを、OMO強化、越境EC、新規EC事業など、さまざまな課題を抱える大手企業にソリューション提供している。学生時代は高校から大学までアメリカに野球留学。2013年に帰国後、新卒で楽天グループ(株)に入社。楽天市場事業にて国内の出店営業とECコンサルタントを経験したのち、新規事業として海外企業の営業戦略事業の立ち上げに参画しアメリカ(駐在)、韓国、中国マーケットの事業開発に携わる。中国大連生まれ、東京都江東区育ち。
シンプルなデータの統合でCVR3倍 – AIで実現する次世代サイト内体験
データ分析によるEC改善の手段は様々ですが、問題はその運用。AIによる自動化が、少ない人員で成果を出し続けるカギとなります。実績あるレコメンドAIを店舗、EC、オウンドメディアの統合データ分析に応用し、CVR、回遊率、F2転換率を改善する手段と事例をご紹介します。ECの業務負荷を下げたい皆様にもおすすめです。
国内システムインテグレーター、ネットワークツールベンダーにてプロダクトマーケティングに従事したのち、2017年シルバーエッグ・テクノロジー株式会社に入社。マーケティング部副部長としてプロモーション業務を統括する。多数の顧客インタビ ューを通じてデジタルマーケティングの課題を分析し、パーソナライゼーション技術の適切な利用方法を提案している。趣味はプラモデル。
顧客志向(ファンマーケ)を加速させるデータ活用
顧客志向(ファンマーケ)は、顧客との信頼関係構築や顧客価値の向上を重視する取組みであり、紹介促進やLTV向上など多様な効果があります。 お客さまとの対話や観察を通してプロダクト開発やサービス企画に反映させる実例やタッチポイントの創出についてお話しします。
スマホゲームPdMや折衝部門でリサーチ業務に携わりその後、建設系Saasのデジタル広告、Marketoやkintonを活用したCRM運用や顧客ナーチャリング担当。直近ではUS mercariのデータアナリストとしてプロダクト改善分析、企画支援、UX戦略策定サポートなどを担当し2021年ベースフード入社。
店舗とECの売上拡大に欠かせない『OMOとデータ活用』
本講演では、店舗とECの売上拡大に欠かせないOMOとデータ活用について解説します。具体的な成功事例を元に、オンラインとオフラインの融合がどのように売上拡大に寄与し、その過程でデータはどう活用されているのかをご紹介。OMO戦略とデータ活用の重要性を理解いただける内容となっています。
1989年CSK(現SCSK)入社。流通小売業界向けのシステム営業に従事。その後、リテールマーケティング事業の立上げを含め、様々なソリューションを経験。2020年～2022年の3年間、SCSKプレッシェンドの営業・フルフィルメント部門の執行役員としてEC関連事業に従事し、現在に至る。
動画のプロじゃなくても叶う"EC×動画"の活用戦略とは？
いまや販促に欠かせなくなった"動画"。映像のプロでなくても効果的に内製して活用している企業の実践例を通じて、コストを抑えつつ魅力的な動画コンテンツを生み出す秘訣をご紹介します。「動画は大事だと思うが、スタートできていない」「動画のプロが社内にいないから難しい」とお悩みの方はぜひご参加ください。
Webプロダクション・動画メディア・ライブ配信プラットフォームにて、ディレクターとプロデューサーを経験。制作現場から分析やアライアンスまで全般を担当。アドビでは製品戦略部にて、エンタープライズカスタマーの支援および新規市場開発に従事。自身も動画制作によってスキルやキャリアが豊かになった経験から、動画業界に恩返しをするべく活動中。
ECビジネスの舞台裏：成功の秘訣を探る
現在、EC事業は手軽に参入できるようになりました。特にコロナ禍からリオープニング社会になった今、ECを使った買い物は日常化し、雨後の筍のように、ECサイトが急増しています。そのため、無数にあるECサイトを顧客に見つけてもらえる努力が必要です。本講では、商品の魅力だけでなく、明確なターゲット層の特定、適切なコンテンツ戦略、SNSとトレンドの洞察を通じて、競争の激しいEC市場での成功のカギを実体験を元にお話します。
ヨドバシカメラ取締役事業本部長としてヨドバシ.comを立ち上げる。立ち上げ期の試行錯誤を繰り返しながら、データを活かしたEC事業を展開する。同社のインバウンド事業などを指揮したのち、シダックスにてインバウンド事業立ち上げを担当。現在は自治体等へのインバウンド受入態勢整備に関するコンサルティングなどを行う。観光庁のビジットジャパン大使。
データをビジネスに活かすには分析力だけでなくモラルも重要
データやAIは、意思決定プロセスを改善する手段である。私は、その観点に立ち、それらをビジネスに活かすには、手段を使えるだけでなく意思決定プロセスに組み込む力も必要と主張してきた。でも、それでも足らないものがある。分析者の「モラル」である。本講演では、分析者のモラルハザードがビジネスにもたらす災いを述べる。
1991年、京都大学応用システム科学専攻修了。大阪ガスに入社。1998年から米国ローレンスバークレー国立研究所でエネルギー消費データ分析に従事。帰社後、大阪ガスにてデータ分析による業務改革を推進。2011年からデータ分析組織であるビジネスアナリシスセンターの所長を務め、大阪ガスにおいてデータ分析組織を定着させた。日経情報ストラテジーが選ぶ初代データサイエンス・オブ・ザ・イヤーを受賞。2018年4月より現職。大阪大学招聘教授を兼任。博士(工学、経済学)。著書に『会社を変える分析の力』(講談社現代新書)、『最強のデータ分析組織』(日経BP)、『データドリブン思考』(ダイヤモンド社)など。NHKプロフェッショナル仕事の流儀にも出演。
データドリブン組織の舞台裏：Tableauと歩む成功への第一歩
近年の激しい変化に対応するために、データによる迅速な意思決定の必要性が日々高まっています。Tableauを活用してデータドリブン組織となった企業がどのように技術やカルチャーを育んだのか、日本国内の成功例や実際のデモで分析の様子をご紹介します。
製造業を中心にSEとして技術面からTableauによるデータ活用を支援。リーガルテック企業にて不正調査やBIツール販売を経験した後、監査法人にて製造業のシステム監査に従事する中でユーザとしてTableauを利用し、セールスフォースに入社。
利益成長を持続的実現できる営業企画とできない営業企画
2025年問題が間近に迫ってきている"今"。日本企業のICT投資やDXの成功例は少なく、世界各国と比べても経済成長率が鈍化している現状があります。企業の売上を支える営業活動という投資に対しても、営業生産性の向上だけでなく、いかに利益を得られるかが重要になっております。 利益を上げるためには、全てにおいて先回りができる状況が必要不可欠。 ではその状況をどのように作るのか。 本セッションでは、利益成長を持続的に実現するための秘訣についてお伝えいたします。
キーエンス新卒入社。中部エリアにて自動車業界を中心に担当し、事業部の見込み収集や予実管理を担当。2021年にログラスにジョイン。ログラスではセールス、採用、戦略、プレイングマネージャーなどの業務を行ったのち、現在は新規事業開発の営業責任者を担当。
データ分析を成果に繋げる「ビジネストランスレーター」の思考術
データサイエンティストを採用し、データ分析組織を作ったがなかなか成果がでない、という声をよく耳にします。そのようなデータ分析の壁を乗り越え、ビジネス成果に繋げるためのビジネストランスレーターという役割や思考法について、自身も文系出身のデータサイエンティストであり、CMOでもある講師が詳しく説明します。
NTT東日本、日本IBMで営業を経験したのち、百貨店、アマゾン等において独学でデータ分析・マーケティングを学ぶ。 2018年 三井住友海上火災保険にデータサイエンティストとして入社後、データ分析組織の立ち上げ、分析人材の育成等に従事。 2021年 マーケティング専門組織を立ち上げ初代CMO就任。 2023年 4月より現職。
データで「深掘る」とは？～3部署での事例～
キーエンスが考えるビジネスでの日常的な「データの深掘り」について、3部門(営業・経営企画・人事)での事例を通じて、ご紹介します。 キーエンスでは、データ分析の専任部門だけではなく、各ビジネス部門が、日常的に、データを基に、要因を深掘ることで、生産性が格段に上がり、高収益につながっていると実感しています。 今回は『データアナリティクスプラットフォームKI』を基に、代表的な3部門で、どのように日常的にデータを基に深掘りをしているのか、をご紹介します。
キーエンスに入社後、キーエンスの高収益の源泉である「データ活用ノウハウ」を基にした『データ活用支援事業』に従事。多数の業界でのデータ活用を支援している中で、分析からビジネス価値につなげるためのデータ活用のノウハウを蓄積。データ活用を通じてビジネスの現場での価値・生産性向上を目指す。
因果関係と相関関係の違い理解してますか？～原因がわかる新たなAIとは
「DXを推進しAIを導入したのに、データの可視化や予測で止まってしまう。結局何をすれば良いのかわからない。」その原因は相関関係だけに基づいたAIや解析ツールが原因かもしれません。例えば「鶏が鳴けば陽が昇る」のは、経験則として納得できますが、鶏が陽が昇る事の原因ではないのは明らかです。結果を良くするためには、原因とその影響を理解してアクションする事が大切です。本講演では、因果関係を理解して使う新しいAI「コーザルAI」についてご紹介します。
京都大学経済学部卒業後、1992年に三菱化成に入社。その後インターネットに出会い、96年にサン・マイクロシステムズへ。その後買収されたオラクルにてバイスプレジデント・執行役員を務めた。12年8月に自分のテーマを、ネットの普及からネット社会の課題解決に変えて、株式会社ヴェルトを設立。世界にポジティブなスパイラルを創るデータサイエンス・カンパニーを目指している。
データを問題解決につなげるビジネス基礎スキルとは
データをビジネスの問題解決につなげるためには、データ分析や統計の専門知識を高める前に、ビジネス基礎スキルの向上が必要です。ビジネスの問題・課題を整理し、データをどう活用すべきか？を考える企画力、その前提となる課題設定力・仮説構築力のポイントや、組織をデータドリブンにする施策や工夫を解説します。
良品計画を経て2005年にマクロミルへ入社。SaaS 型の新規事業開発、統合マーケティング部門の立ち上げ、グループ全体の Mission/Vision/Value 策定、電通マクロミルインサイトの代表取締役社長など、第2創業期の要職を歴任。現在は、Zoku Zoku Consulting代表として、データドリブンな新規事業開発や組織開発の、伴走型・自立支援型コンサルティングを提供。
データ活用により具体化する「デジタル×経営＝DX推進」
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
平成8年12月静岡大学情報学部助手、産業技術総合研究所上級主任研究員などを経て平成29年8月より経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士(工学)(慶應義塾大学)。その他、過去には、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・非常勤講師などを兼務。
イノベーションを促進するためのGenerative AIとBigQueryの活用
革新を続けるビジネスにGenerative AIとBigQueryの活用法は必見です。本セッションでは、AIが生み出す新たな価値とそのメカニズムを探ります。Generative AIとテキスト生成AIの基本概念を把握し、それらをBigQueryと統合する方法を探求します。現在から未来にかけてのAIの可能性についても議論します。これらのテクノロジーが開く未来の扉を一緒に見てみませんか？革新とデータ駆動のビジネスを志向する皆さまをお待ちしております。
都城工業高等専門学校卒業後、富士通株式会社に入社。社内 SE として、プライベートクラウドシステムの開発に携わる。 退職後、吉積情報株式会社に入社し、Google App Engine による多数のシステム開発を行う。フリーの IT コンサルタントを経て、クラウドエースに参画。 現在はクラウドエースの取締役 CTO に就任し、Google Cloud コンサルタント・Google 認定トレーナーとして活動中。
クラウドグループウェア活用術！累計6万社が利用するアドオンツールとは？
DX、働き方改革を背景にMicrosoft365やGoogle Workspaceなどのクラウドグループウェアに求められる機能はより複雑に多岐に渡るようになりました。本セッションでは、企業が理想とする環境を実現するための各種アドオンサービスを紹介し、クラウドグループウェアの便利で安全な利用方法を提案します。
2002 年、サテライトオフィス入社。数々の Web システム案件のプロジェクトマネージャーを担当。その後、Microsoft365や Google Workspaceおよびアドオンサービスの販売業務を担当。導入数は2,000社、500万人を超える。現在はAI・ChatGPTの企業活用の提案も含め、DX推進の支援業務を幅広く行っている。
経営戦略と連携したデータドリブンな事業活動への道
昨今の急速なイノベーションによって、企業を取り巻く様々なデータを活用する事例が登場してきました。 しかし、多くの企業はデータの収集に終始して、その活用までは至っていないのが現状です。 事業成果を上げるためのデータの戦略的活用への一つのアプローチを、お話しさせていただきます。
P&Gとフィリップモリスにて、20年余りIT部門に従事。2013年から8年間日清食品ホールディングスのCIO(最高情報責任者)として、グローバル化と標準化を軸に、グループの情報基盤改革の指揮を執る。2021年より喜多羅株式会社Chief EvangelistとしてITとイノベーションによる事業変革支援に取り組む。
ビジネス成果を生む「データ活用文化」の育て方
データをビジネス成果に変える、その成功には、現場部門・システム部門などの垣根を越えた「データ活用文化」の定着化と自発的な活用が重要です。しかし、この定着化を阻む壁が存在します。 「データ活用に対する投資判断が難しい」「ユースケースが出てこない」よくあるこれらの壁を打開し、ビジネス成果を得るためのポイントを事例を元にお伝えします。
2011年入社。主にECサイトやそのバックオフィスシステムの構築を担当。直近はクラウドやデータ活用領域のソリューションを企画し、推進リーダーとしてマーケティングやプロダクトマネジメント、お客様への導入支援を実行中。
ビジネス成果を生む「データ活用文化」の育て方
データをビジネス成果に変える、その成功には、現場部門・システム部門などの垣根を越えた「データ活用文化」の定着化と自発的な活用が重要です。しかし、この定着化を阻む壁が存在します。 「データ活用に対する投資判断が難しい」「ユースケースが出てこない」よくあるこれらの壁を打開し、ビジネス成果を得るためのポイントを事例を元にお伝えします。
2018年入社。入社以来、データサイエンティストとして金融機関や製造業を中心に様々なデータ分析案件に携わり、データ活用によるお客様の業務課題の解決に取り組んでいる。
企業価値の向上に向けて、データドリブン経営に欠かせない経理DXとは？
変化の激しくビジネスの将来予測が困難な市場の中で、企業の持続的成長を実現するための意思決定の高速化・高度化は欠かせません。そのためには、経営判断の根幹となる財務情報を適切に素早く知る必要があります。本セッションでは、弊社経理部長より経理DXを通して月次決算を月199時間短縮した際のポイントをご紹介いたします。
1998年ソニー株式会社入社。各種会計業務に従事し、決算早期化、基幹システム、新会計基準対応PJ等に携わる。在職中に、中小企業診断士、税理士及び公認会計士試験(2020年登録)に合格。英国において約5年間にわたる海外勤務経験をもつ。2019年4月より当社参画。
DX方針発表とその本質
DXと聞くと、手法としてのデジタルを様々に想像しがちですが、外から見えている戦略や施策だけではなく、内部的なことも同じくらい、あるいはそれ以上に重要です。 本セッションでは、小林製薬において8月に発表したDX方針を事例に、一般論としての思考法などについて、皆様と理解を深めたいと思います。
サイバーエージェントで子会社2社の取締役を務める。グーグル合同会社でデジタルマーケティングを支援した後、Datoramaで日本市場参入を推進。Salesforceによる買収時には統合をリード。その後パイオニアでは、CDOやカンパニーCMOとして非上場後の再成長に貢献。小林製薬ではデジタル戦略アドバイザーを務めた後、2023年よりCDOとして全社のDX推進を牽引。
話題のAIでビジネスはどう変わる!? ChatGPTが描く未来図
デジタル化で業務改善が進む中、生成AIがツール化し、さらにはインフラ化していくであろう今後のビジネスシーンにおいて、どんな未来が見えてきているのか。 本講演では生成AIの実際の活用事例や今後のビジネスでの可能性について解説します。
マイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝るエバンジェリスト。1990年代から企業システム、データベース、Java、インターネットのビジネスに関与し、1996年から約13年間オラクルにてエバンジェリストとして従事。その後、2009年にマイクロソフトにてエバンジェリスト活動を継続。
ChatGPT時代の文系AI人材になるには？
ChatGPTの登場により、ビジネスにおけるAI活用が一段と様変わりすることが確定的になってきました。本講演では、ChatGPT時代のAIの実力や、具体的なAIと協働する新しい働き方を紹介するなかで、我々が重きを置くべきマインドについて解説します。
国産LLM開発やGPT活用を行う東大松尾研発のELYZA取締役CMO、三井住友カード株式会社Head of AI Innovation、カウネット社外取締役として活動。日本ディープラーニング協会、金融データ活用推進協会の顧問なども務める。個人の活動として大企業のAIアドバイザーとしても活動。大企業での文系AI塾の開校などを通じて、GPT時代のAI活用人材の育成にも力を入れている。著書に「文系AI人材になる」など。
生成AI時代のデータのあり方、活かし方
LLM(LargeLanguageModel）によって非構造化データ(UnstructuredData)から知性を取り出すことが容易になりつつあります。あらゆるものがデータとして分析、活用ができるいま、データ基盤および経営をどう考えるべきか。最新事例のデモ実演などを交えながら解説します。
京都大学院で人工知能を研究。マッキンゼー、Google、iモード、楽天執行役員、2回のリクルートなど事業立上げ・投資を専門とし、産総研人工知能センター立上げアドバイザー、内閣府新AI戦略検討、経産省 対外通商政策委員等を歴任。現在13職目 、近著「アフターデジタル」は11万部、元 経産大臣 世耕氏より推挙。「プロセスエコノミー」はビジネス書グランプリ イノベーション部門受賞。
セブン‐イレブン・ジャパンのDXを実現するクラウド基盤とAI・データ利活用について
セブン‐イレブンは当初よりIT投資を積極的に行い、データ利活用でも差別化を図ってきましたが、2000年代以降システムが巨大化・レガシーとなりベンダーロックインも起きていました。現在、その2025年の崖を超えるべく、クラウドをフル活用したリアルタイムデータ基盤やマスタ再構築をするなど、様々なお取引先様と連携したDXの各取組についてご紹介させていただきます。
多用なシステム業務経験を経て2014年より7&iに出向、19年4月入社し、現在に至る。セブン‐イレブンでは、業界を先駆けたインバウンドシステムを企画、SFDC、GCPなどマルチクラウドを活用したDXを積極的に推進し、20年には災対システム「セブンVIEW」、リアルタイムデータ基盤「セブンセントラル」構築等が評価され第1回Google Customer Awardを受賞。
X基盤の構築&強化で全社DXを加速させる手法
21世紀のデジタル時代において、ビジネスにおけるデータは未曽有の重要性を持っています。 DXの先行企業は全社に取り組みを広げ、一部で成果を生み出すようになっています。しかし、DXの成果を現場に求めるフェーズに入るには、全社の共通インフラとなるDX基盤の構築・強化が欠かせません。本講演では、DX基盤に必要な機能や技術を紹介し、DX基盤の構築・強化で全社DXを加速させる方法をお伝えします。
フィールドマーケティングマネージャー：2019年ピュア・ストレージ・ジャパンに入社。ハードウェア、ソフトウェアなど広くIT業界のマーケティングに従事。15年以上になる経験をもとに、日本のお客様に、ピュア・ストレージの最新情報をいち早く、わかりやすくご紹介してまいります。
最大1/3のコスト！ Oracle Cloudでのインフラ基盤構築
Oracle Cloudはセキュアで優れたパフォーマンスを圧倒的な低価格で提供する、業界最高水準のクラウドサービスです。2014年にリリースされ2022年にはガバメント・クラウドのサービス提供事業者に選定採用されました！リリース以降日本国内シェアも増えており、他社より乗り換えでコスト削減を実現しています！そんな事例を交えながら本セッションではご紹介します！
茨城出身。趣味はゴルフ。苦手なものはパクチー。社会人スタートより2年間総合商社で営業をし、その後SEとしてクロスキャットに参画。SEとしての開発経験を活かし現在ソリューションコンサルタントとしてBI・クラウドの提案に従事。様々な企業へDXの一歩を踏み出していただけるようなお困りごとを解決する営業活動が好評。
ヒントは社内用語にあり？@cosmeのデータ基盤の道のり
株式会社アイスタイルでは、MAU1800万を超える『@cosme』を中心に、EC・店舗事業などを展開し、それらを一元管理した商品や会員情報を利用して、様々なソリューションを化粧品業界向けに提供しています。本セッションでは、自社に最適化したデータ基盤を構築/普及するためのTIPSをご紹介致します。
株式会社アイスタイルに2016年新卒エンジニアとして入社。モバイルアプリでのユーザー行動計測ツールの導入・運用、Google Cloud中心のETL・DWHシステムの構築、社内のBI活用推進者としてデータライフサイクルに横断的に携わる。2021年からはエンジニア部門を離れ、現在はデータマネジメント・データ活用戦略部門の室長を務める。
データを守るとはどういうことか？ ～投資領域としてのバックアップ戦略～
今や、データなくしてビジネスを行うことは不可能な世の中になりました。そして、サイバー犯罪者たちもあらゆるデータをビジネスに生かそうと思って待ち構えています。どのような「エコシステム」があるかを理解することで、バックアップやデータ保全が投資領域であることの理解を深める時間にしましょう。
元日本マイクロソフト業務執行役員。立教大学経済学部卒。生命保険のIT子会社勤務を経て、1997年、日本マイクロソフトへ。ITコンサルタントやプリセールスエンジニアとしてキャリアを積んだのち、2006年にマネジメントに職掌転換。幅広いテクノロジー領域の啓蒙活動を行うのと並行して、サイバー犯罪対応チームの日本サテライト責任者を兼任。2020年8月末に退社。2019年10月10日より、(株)圓窓 代表取締役就任。2021年2月より、日立製作所Lumada Innovation Evangelist就任。他にも、数多くの企業の顧問やアドバイザを兼任し、テクノロジー啓蒙や人材育成に注力している。
データレジリエンスのための最適なバックアップソリューション
ビジネスにおいて効果的なデータ保護対策は必要不可欠です。データ損失、システム障害、進化するサイバー攻撃等から確実に復旧するためには、最適なバックアップソリューションが必要です。本講演では、高く評価されているイメージバックアップ (UDP)とイミュータブルストレージ (OneXafe)の組み合わせによるデータの安全性と可用性を強化する方法をご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
私は如何に枕を高くして寝る努力をしているのか？
昼夜を問わずに見えざるサイバーアタックの脅威に晒されている現在。絶対的な防御手段の無い中で、如何に安心して床に就くか。データ保護にまつわる共通の悩みをシェアし、今後の備えを一緒に考えて行きましょう。
国際基督教大卒。1987年、日本郵船入社。主に定期船、自動車船事業に従事。ドイツ駐在、MTI(Monohakobi Technology Institute)創設、内閣府規制改革推進室参事などを歴任。2018年5月、次世代ソリューション開発のためシリコン バレー駐在。2019年4月、経営委員(現在執行役員に名称変更)技術本部デジタライゼーショングループ長に就任。 2021年10月、執行役員(技術本部DX推進グループ・イノベーション推進グループ担当)。2023年6月、MTI代表取締役社長 就任。
クラウドデータのバックアップはなぜ必要なのか？事業を止めないデータ保護の「最後の砦」
ISMS取得企業をはじめ、クラウド上のデータをバックアップしておくことは、ランサムウェア攻撃のようなインシデントから企業を守るためにも欠かせないポイントです。Microsoft 365/Google Workspace/Salesforce のデータをバックアップするAvePoint のソリューション「Cloud Backup」をご紹介いたします。
AvePoint Japan 株式会社 マーケティングチーム
データ保護に「すべき」を求めるのは間違っているだろうか
攻撃者が欲しい情報が、あなたが守りたい情報と同じとは限らない。とすると、何を守るべきなのか？全方位で情報を守るべきなのか？そんな様々な「すべき」に今日も現場は苦悩する。対策は組織特性で千差万別、あなたの最適解を私は知りません。でも、ユーザ企業の現場のひとつから、こんな考え方もありますよ、を届けます。
2003年にセキュリティベンダに入社。製品サポートエンジニアを経験後に、セキュリティインシデント対応を有償契約のエンタープライズ顧客向けにのべ50社以上を支援。マルウェア解析、CSIRT構築・運営なども経験。その後、2017年にリクルートグループのプライベートSOCに移り、脅威情報の収集や分析、インシデント対応などを担当。2022年より現職。
