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Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
小宮山陽夫 氏
ソフトバンク（株）
先端コネクテッド推進部
部長
セルラーV2X(Vehicle to Everything)：5Gと自動運転
「自動運転」というと、「無人で街を走り回るクルマ」というSFのようなイメージが浮かぶかもしれませんが、自動運転技術のメリットはドライバレスだけではありません。たとえばすでに実用化されている「衝突被害軽減ブレーキ」や「高速道路における車線維持」といった、「ドライバのミスや負荷等を減らす技術」も含まれます。自動運転とは本来、こうした「安全で快適な交通のための運転支援システム」から、“究極のゴール”である「無人による輸送・移動」すなわち「自律運転」までの、広いジャンルを指す用語です。
こうした自動運転を支える技術の一つが、自動車と周囲との通信、すなわちV2X (Vehicle to Everything)技術です。
本セッションでは、V2Xの中でもとくに、携帯電話技術を活用する「セルラーV2X」について着目します。携帯電話事業者の視点から、「5Gを含む携帯電話を活用した自動運転の研究開発や普及展開」について、さらには「日本と世界の状況や今後」について紹介します。
＜要旨＞
・V2Xの概要とセルラーV2Xの特徴
・5Gを含むセルラーV2Xの最新動向
・普及のためのキーファクター
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
末次光 氏
（株）NTTドコモ
法人ビジネス本部 第一法人営業部 第五営業
担当課長
セルラーV2X(Vehicle to Everything)：5Gと自動運転
「自動運転」というと、「無人で街を走り回るクルマ」というSFのようなイメージが浮かぶかもしれませんが、自動運転技術のメリットはドライバレスだけではありません。たとえばすでに実用化されている「衝突被害軽減ブレーキ」や「高速道路における車線維持」といった、「ドライバのミスや負荷等を減らす技術」も含まれます。自動運転とは本来、こうした「安全で快適な交通のための運転支援システム」から、“究極のゴール”である「無人による輸送・移動」すなわち「自律運転」までの、広いジャンルを指す用語です。
こうした自動運転を支える技術の一つが、自動車と周囲との通信、すなわちV2X (Vehicle to Everything)技術です。
本セッションでは、V2Xの中でもとくに、携帯電話技術を活用する「セルラーV2X」について着目します。携帯電話事業者の視点から、「5Gを含む携帯電話を活用した自動運転の研究開発や普及展開」について、さらには「日本と世界の状況や今後」について紹介します。
＜要旨＞
・V2Xの概要とセルラーV2Xの特徴
・5Gを含むセルラーV2Xの最新動向
・普及のためのキーファクター
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
斉藤賢爾 氏
早稲田大学大学院
経営管理研究科 教授
学びと教育のデジタルシフト ～Beyond GIGAスクール～
2020年、新型コロナウイルスによる感染症拡大への対策として、小学校や中学校が臨時休校となり、大学のキャンパスも閉鎖される措置がとられ、多くの授業がオンライン化するなど、我が国の教育環境をめぐる大きな変化が訪れました。ところが、授業をオンラインで実施することには根強い反対もあり、多くの大学では対面授業の再開に向けた揺り戻しが起きています。
一方、『GIGAスクール構想』のもと、小中学校等の児童生徒に1人1台の端末と高速インターネット環境を提供・整備する施策が進んでいます。さらには補助金を伴う『EdTech』の試験導入や、『STEAM教育』※への大きな期待も道筋が見えており、それらはGIGAスクール市場を超える巨大産業に発展する兆しすらあります。しかし、授業をオンライン化するだけでも大騒ぎとなる中、ハードウェア・ネットワーク・アプリケーションが提供されたくらいで我が国の教育をめぐる状況は本当に改善するのでしょうか。
本セッションでは、当事者、研究者、政策担当者など、さまざまな視点から「我が国の学びと教育のデジタルシフト」をめぐる課題・論点を明らかにし、社会のDX (デジタルトランスフォーメーション) の要となる「教育環境の変化」について、参加者のみなさんとともに考えます。
※：STEAM教育：Science、Technology、Engineering、Art、Mathematicsを、実社会での問題発見・解決に活かしていくための、教科横断的な教育
＜要旨＞
・社会のDXの要となる学びと教育のデジタルシフトの現状、政策と実践を概観
・GIGAスクール時代のICT活用、その課題は？
・EdTechの導入・STEAM教育の実現にむけて
・10年先、そして30年後を見据え、こどもたち、そして私たち自身は何をどう学ぶのか
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
豊福晋平 氏
国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
准教授
学びと教育のデジタルシフト ～Beyond GIGAスクール～
2020年、新型コロナウイルスによる感染症拡大への対策として、小学校や中学校が臨時休校となり、大学のキャンパスも閉鎖される措置がとられ、多くの授業がオンライン化するなど、我が国の教育環境をめぐる大きな変化が訪れました。ところが、授業をオンラインで実施することには根強い反対もあり、多くの大学では対面授業の再開に向けた揺り戻しが起きています。
一方、『GIGAスクール構想』のもと、小中学校等の児童生徒に1人1台の端末と高速インターネット環境を提供・整備する施策が進んでいます。さらには補助金を伴う『EdTech』の試験導入や、『STEAM教育』※への大きな期待も道筋が見えており、それらはGIGAスクール市場を超える巨大産業に発展する兆しすらあります。しかし、授業をオンライン化するだけでも大騒ぎとなる中、ハードウェア・ネットワーク・アプリケーションが提供されたくらいで我が国の教育をめぐる状況は本当に改善するのでしょうか。
本セッションでは、当事者、研究者、政策担当者など、さまざまな視点から「我が国の学びと教育のデジタルシフト」をめぐる課題・論点を明らかにし、社会のDX (デジタルトランスフォーメーション) の要となる「教育環境の変化」について、参加者のみなさんとともに考えます。
※：STEAM教育：Science、Technology、Engineering、Art、Mathematicsを、実社会での問題発見・解決に活かしていくための、教科横断的な教育
＜要旨＞
・社会のDXの要となる学びと教育のデジタルシフトの現状、政策と実践を概観
・GIGAスクール時代のICT活用、その課題は？
・EdTechの導入・STEAM教育の実現にむけて
・10年先、そして30年後を見据え、こどもたち、そして私たち自身は何をどう学ぶのか
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
富永勇輝 氏
神奈川中央交通（株）
運輸計画部
自動運転推進担当責任者
MaaS：協業最新事例 ～老舗バス事業者と新興ベンチャー～
日本のモータリゼーションの契機は、1964年に開催された東京オリンピックでした。オリンピックの開催にあわせて、新幹線や高速道路、舗装路の拡張などのインフラ環境が整備され、また大衆車の出現によって、多くの人が快適に移動することが可能になりました。
そして現在、自動車を含むさまざまな交通手段は、「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」というキーワードの元、100年に一度とも言われる大転換期を迎えています。「MaaS」とは、鉄道・バス・タクシーといった従来型の交通・移動手段に加え、近年普及が著しいカーシェアリングサービス、あるいはバイクシェアなどの種々の交通・移動の手段を統合し、新たな移動体験を生み出そうとする概念です。
本セッションでは、利用者を中心に据えた移動の自由を提供する「MaaS」と、それを構成する「モビリティ」に着目し、最新の事例や現状の課題について共有し、今後の展望を紹介します。
＜要旨＞
・MaaSの最新事例
・モビリティのためのプラットフォーム
・自治体連携
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- その他職名
深川祐太 氏
慶應義塾大学
DX時代のネットワークとは？ 〜ネットワークエンジニアは「いま」何をすべきか〜
社会、企業においてデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せてきています。そしてそれを支えるITインフラには、さらなるスピートと柔軟性はもとより、単なる“インフラ”以上の付加価値が求められつつあります。たとえば我が国においても、デジタル庁の設立による政府・省庁の全国ネットワークの統合・高付加価値化のうごきなど、象徴的な大改革が進められています。
そうしたネットワーク（インフラ）を構成するコンポーネントの上には、いまやさまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになってきました。さらには、それらのリモートからの集中管理による、ゼロタッチでの導入・構築や、その後の運用も可能になっています。こうしたネットワーク機器の技術発展が外形的にもたらす「ソリューションメニューの拡充」や、さらには「ビジネスモデルの変革」といったメリットの裏側で、エンジニアによる構築・運用は日々複雑さを増しています。これは従来の「プロトコルベース」から「ポリシーベース」への変化（高度化・複雑化）であるとも言えます。
本セッションでは、変化を続ける「DXネットワークの最新情報」についてベンダーの技術担当ネットワークエンジニアからポイントを解説するとともに、「今後の方向性」や「ネットワークエンジニアに求められるスキル」を議論します。
＜要旨＞
・ネットワークにおけるデジタルトランスフォーメーション化とは何か？
・DXに求められるネットワークの転換点についての考察
・具体的なネットワークの構成、構築、運用における変革
・ネットワークエンジニアは、何をするべきか？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
佐藤雅明 氏
慶應義塾大学大学院
政策・メディア研究科
特任准教授
MaaS：協業最新事例 ～老舗バス事業者と新興ベンチャー～
日本のモータリゼーションの契機は、1964年に開催された東京オリンピックでした。オリンピックの開催にあわせて、新幹線や高速道路、舗装路の拡張などのインフラ環境が整備され、また大衆車の出現によって、多くの人が快適に移動することが可能になりました。
そして現在、自動車を含むさまざまな交通手段は、「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」というキーワードの元、100年に一度とも言われる大転換期を迎えています。「MaaS」とは、鉄道・バス・タクシーといった従来型の交通・移動手段に加え、近年普及が著しいカーシェアリングサービス、あるいはバイクシェアなどの種々の交通・移動の手段を統合し、新たな移動体験を生み出そうとする概念です。
本セッションでは、利用者を中心に据えた移動の自由を提供する「MaaS」と、それを構成する「モビリティ」に着目し、最新の事例や現状の課題について共有し、今後の展望を紹介します。
＜要旨＞
・MaaSの最新事例
・モビリティのためのプラットフォーム
・自治体連携
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
長橋愛 氏
BOLDLY（株）
MaaS：協業最新事例 ～老舗バス事業者と新興ベンチャー～
日本のモータリゼーションの契機は、1964年に開催された東京オリンピックでした。オリンピックの開催にあわせて、新幹線や高速道路、舗装路の拡張などのインフラ環境が整備され、また大衆車の出現によって、多くの人が快適に移動することが可能になりました。
そして現在、自動車を含むさまざまな交通手段は、「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」というキーワードの元、100年に一度とも言われる大転換期を迎えています。「MaaS」とは、鉄道・バス・タクシーといった従来型の交通・移動手段に加え、近年普及が著しいカーシェアリングサービス、あるいはバイクシェアなどの種々の交通・移動の手段を統合し、新たな移動体験を生み出そうとする概念です。
本セッションでは、利用者を中心に据えた移動の自由を提供する「MaaS」と、それを構成する「モビリティ」に着目し、最新の事例や現状の課題について共有し、今後の展望を紹介します。
＜要旨＞
・MaaSの最新事例
・モビリティのためのプラットフォーム
・自治体連携
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
- 社長
小野寺好広 氏
アレドノ（同）Aredono G.K. 代表／
内閣官房 情報通信技術（IT）総合戦略室
戦略調整官
DX時代のネットワークとは？ 〜ネットワークエンジニアは「いま」何をすべきか〜
社会、企業においてデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せてきています。そしてそれを支えるITインフラには、さらなるスピートと柔軟性はもとより、単なる“インフラ”以上の付加価値が求められつつあります。たとえば我が国においても、デジタル庁の設立による政府・省庁の全国ネットワークの統合・高付加価値化のうごきなど、象徴的な大改革が進められています。
そうしたネットワーク（インフラ）を構成するコンポーネントの上には、いまやさまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになってきました。さらには、それらのリモートからの集中管理による、ゼロタッチでの導入・構築や、その後の運用も可能になっています。こうしたネットワーク機器の技術発展が外形的にもたらす「ソリューションメニューの拡充」や、さらには「ビジネスモデルの変革」といったメリットの裏側で、エンジニアによる構築・運用は日々複雑さを増しています。これは従来の「プロトコルベース」から「ポリシーベース」への変化（高度化・複雑化）であるとも言えます。
本セッションでは、変化を続ける「DXネットワークの最新情報」についてベンダーの技術担当ネットワークエンジニアからポイントを解説するとともに、「今後の方向性」や「ネットワークエンジニアに求められるスキル」を議論します。
＜要旨＞
・ネットワークにおけるデジタルトランスフォーメーション化とは何か？
・DXに求められるネットワークの転換点についての考察
・具体的なネットワークの構成、構築、運用における変革
・ネットワークエンジニアは、何をするべきか？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
生田和正 氏
シスコシステムズ（同）
APJ Architectures
プリンシパルアーキテクト
DX時代のネットワークとは？ 〜ネットワークエンジニアは「いま」何をすべきか〜
社会、企業においてデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せてきています。そしてそれを支えるITインフラには、さらなるスピートと柔軟性はもとより、単なる“インフラ”以上の付加価値が求められつつあります。たとえば我が国においても、デジタル庁の設立による政府・省庁の全国ネットワークの統合・高付加価値化のうごきなど、象徴的な大改革が進められています。
そうしたネットワーク（インフラ）を構成するコンポーネントの上には、いまやさまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになってきました。さらには、それらのリモートからの集中管理による、ゼロタッチでの導入・構築や、その後の運用も可能になっています。こうしたネットワーク機器の技術発展が外形的にもたらす「ソリューションメニューの拡充」や、さらには「ビジネスモデルの変革」といったメリットの裏側で、エンジニアによる構築・運用は日々複雑さを増しています。これは従来の「プロトコルベース」から「ポリシーベース」への変化（高度化・複雑化）であるとも言えます。
本セッションでは、変化を続ける「DXネットワークの最新情報」についてベンダーの技術担当ネットワークエンジニアからポイントを解説するとともに、「今後の方向性」や「ネットワークエンジニアに求められるスキル」を議論します。
＜要旨＞
・ネットワークにおけるデジタルトランスフォーメーション化とは何か？
・DXに求められるネットワークの転換点についての考察
・具体的なネットワークの構成、構築、運用における変革
・ネットワークエンジニアは、何をするべきか？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
片山智 氏
シスコシステムズ（同）
クラウドネットワーキンググループ
コンサルティングシステムズエンジニア
DX時代のネットワークとは？ 〜ネットワークエンジニアは「いま」何をすべきか〜
社会、企業においてデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せてきています。そしてそれを支えるITインフラには、さらなるスピートと柔軟性はもとより、単なる“インフラ”以上の付加価値が求められつつあります。たとえば我が国においても、デジタル庁の設立による政府・省庁の全国ネットワークの統合・高付加価値化のうごきなど、象徴的な大改革が進められています。
そうしたネットワーク（インフラ）を構成するコンポーネントの上には、いまやさまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになってきました。さらには、それらのリモートからの集中管理による、ゼロタッチでの導入・構築や、その後の運用も可能になっています。こうしたネットワーク機器の技術発展が外形的にもたらす「ソリューションメニューの拡充」や、さらには「ビジネスモデルの変革」といったメリットの裏側で、エンジニアによる構築・運用は日々複雑さを増しています。これは従来の「プロトコルベース」から「ポリシーベース」への変化（高度化・複雑化）であるとも言えます。
本セッションでは、変化を続ける「DXネットワークの最新情報」についてベンダーの技術担当ネットワークエンジニアからポイントを解説するとともに、「今後の方向性」や「ネットワークエンジニアに求められるスキル」を議論します。
＜要旨＞
・ネットワークにおけるデジタルトランスフォーメーション化とは何か？
・DXに求められるネットワークの転換点についての考察
・具体的なネットワークの構成、構築、運用における変革
・ネットワークエンジニアは、何をするべきか？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
谷直樹 氏
（株）NTTドコモ
常務執行役員（CTO）R&Dイノベーション本部長
Beyond 5Gの趨勢
5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。
5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。
そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。
このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。
＜要旨＞
5Gの課題：とくに「日本」にとって
Beyond 5Gのもつ政治的意味合い
Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
福智道一 氏
BBIX（株）
さくらインターネット田中邦裕のIT戦略2021 ～トップが語る、トップとの対峙法・トップのありかた～
2020年末、経済産業省から『DXレポート2』が発刊されました。くわえて新型コロナウィルスがもたらした事業活動への影響は、短期的な不況状態ではなく、根本的な企業改革を怠ってきたすべての経営者に課題を突きつけています。そうした流れに応えるべく、企業は単なるコストダウンや効率化ではない、根本的に自社のビジネスを変える「本丸」を、ICTの全面活用によって築きあげなければなりません。政府のうごきとしても、外注や業務委託によるITシステム開発ではなく、「より競争力を持ってチャレンジできる国」を支えるための、『デジタル庁』の発足を進めています。
このように、ITの導入とDXによる会社の革新は、「2025年の崖」を目の前にいまや待ったなしの状況になっていますが、それは「どれだけトップがコミットできるか」にかかっています。
本セッションにおいては、「トップのコミットを引き出すための情報システム部門のあり方」や、「事業部門がICTを全面活用できる方法」、そして「トップ自らが現場の軋轢を乗り越え、DXを成し遂げることにより、2025年以降も継続して成長できる会社を作る」ために必要な、最前線のトレンドと、処方箋をお話しします。
＜要旨＞
最前線のITトレンド：DXを実現し、2025年の壁を乗り越え、その先も成長し続けるために活用できるもの
情報システム部門のあり方：対トップ（経営層）戦術
事業部門のあり方：ICTの活用術
トップのあり方：現場との軋轢を乗り越えるための処方箋
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
田中邦裕 氏
さくらインターネット（株）
代表取締役社長
さくらインターネット田中邦裕のIT戦略2021 ～トップが語る、トップとの対峙法・トップのありかた～
2020年末、経済産業省から『DXレポート2』が発刊されました。くわえて新型コロナウィルスがもたらした事業活動への影響は、短期的な不況状態ではなく、根本的な企業改革を怠ってきたすべての経営者に課題を突きつけています。そうした流れに応えるべく、企業は単なるコストダウンや効率化ではない、根本的に自社のビジネスを変える「本丸」を、ICTの全面活用によって築きあげなければなりません。政府のうごきとしても、外注や業務委託によるITシステム開発ではなく、「より競争力を持ってチャレンジできる国」を支えるための、『デジタル庁』の発足を進めています。
このように、ITの導入とDXによる会社の革新は、「2025年の崖」を目の前にいまや待ったなしの状況になっていますが、それは「どれだけトップがコミットできるか」にかかっています。
本セッションにおいては、「トップのコミットを引き出すための情報システム部門のあり方」や、「事業部門がICTを全面活用できる方法」、そして「トップ自らが現場の軋轢を乗り越え、DXを成し遂げることにより、2025年以降も継続して成長できる会社を作る」ために必要な、最前線のトレンドと、処方箋をお話しします。
＜要旨＞
最前線のITトレンド：DXを実現し、2025年の壁を乗り越え、その先も成長し続けるために活用できるもの
情報システム部門のあり方：対トップ（経営層）戦術
事業部門のあり方：ICTの活用術
トップのあり方：現場との軋轢を乗り越えるための処方箋
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
松下正樹 氏
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ（株）
イノベーションセンター
ソフトウェアエンジニア
低遅延ライブ配信が切り拓く新体験
コロナ禍でインターネットを通じたライブ配信が盛り上がりを見せています。音楽・演劇・スポーツイベントなど、様々な分野でライブ配信の活用が進んでいますが、一般的なライブ配信では視聴者に映像が届くまでに30秒から1分程度の遅延が生じます。この遅延が「配信者に視聴者の反応が届くまでに時間がかかる主因」となっており、視聴者とのコミュニケーションを難しくしています。この遅延を小さくすることができれば、配信者と視聴者との間でインタラクティブなコミュニケーションが行えるようになり、双方がより臨場感を味わえるライブ体験が可能となります。
こうした背景から、低遅延にライブ配信できる技術の開発が進み、また選択肢が増えてきています。低遅延ライブ配信技術には、遅延・互換性・安定性・接続性など様々な観点でそれぞれメリットとデメリットがあり、要件に合った技術を選択することが重要です。
本セッションでは、低遅延ライブ配信サービスを提供する各社のスピーカーから、「低遅延ライブ配信のユースケース」「インタラクティブなライブ体験がもたらす効果」「要件に応じた技術スタックの選択肢」「最新の技術動向」などについて紹介します。
＜要旨＞
・WebRTCを用いた超低遅延ライブ配信技術
・CDNが提供する低遅延ライブ配信ソリューションの選択肢
・超低遅延ライブ配信が実現する配信者と視聴者のリアルなコミュニケーション
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
土居大介 氏
ライムライト・ネットワークス・ジャパン（株）
Solution Engineer
低遅延ライブ配信が切り拓く新体験
コロナ禍でインターネットを通じたライブ配信が盛り上がりを見せています。音楽・演劇・スポーツイベントなど、様々な分野でライブ配信の活用が進んでいますが、一般的なライブ配信では視聴者に映像が届くまでに30秒から1分程度の遅延が生じます。この遅延が「配信者に視聴者の反応が届くまでに時間がかかる主因」となっており、視聴者とのコミュニケーションを難しくしています。この遅延を小さくすることができれば、配信者と視聴者との間でインタラクティブなコミュニケーションが行えるようになり、双方がより臨場感を味わえるライブ体験が可能となります。
こうした背景から、低遅延にライブ配信できる技術の開発が進み、また選択肢が増えてきています。低遅延ライブ配信技術には、遅延・互換性・安定性・接続性など様々な観点でそれぞれメリットとデメリットがあり、要件に合った技術を選択することが重要です。
本セッションでは、低遅延ライブ配信サービスを提供する各社のスピーカーから、「低遅延ライブ配信のユースケース」「インタラクティブなライブ体験がもたらす効果」「要件に応じた技術スタックの選択肢」「最新の技術動向」などについて紹介します。
＜要旨＞
・WebRTCを用いた超低遅延ライブ配信技術
・CDNが提供する低遅延ライブ配信ソリューションの選択肢
・超低遅延ライブ配信が実現する配信者と視聴者のリアルなコミュニケーション
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
清水慶太 氏
ＡＮＡシステムズ（株） 品質・セキュリティ管理部 チーフエキスパート／
ＩＰＡ産業サイバーセキュリティセンター
中核人材育成プログラム第四期受講生
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。
本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。
※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
門田あおい 氏
住友化学（株）IT推進部／
ＩＰＡ産業サイバーセキュリティセンター
中核人材育成プログラム第四期受講生
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。
本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。
※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
田中邦裕 氏
さくらインターネット（株）
代表取締役社長
Beyond 5Gの趨勢
5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。
5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。
そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。
このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。
＜要旨＞
5Gの課題：とくに「日本」にとって
Beyond 5Gのもつ政治的意味合い
Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
江崎浩 氏
東京大学大学院
情報理工学系研究科 教授
Beyond 5Gの趨勢
5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。
5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。
そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。
このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。
＜要旨＞
5Gの課題：とくに「日本」にとって
Beyond 5Gのもつ政治的意味合い
Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 管理職
寳迫巌 氏
（国研）情報通信研究機構
Beyond 5G研究開発推進ユニット・ユニット長
Beyond 5Gの趨勢
5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。
5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。
そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。
このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。
＜要旨＞
5Gの課題：とくに「日本」にとって
Beyond 5Gのもつ政治的意味合い
Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
安部田貞行 氏
（株）NTTドコモ
無線アクセス開発部
部長
5G Open RAN：その現状と見通し
モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。
一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。
本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。
＜要旨＞
・Open RANのねらい・期待
・Open RAN/Virtual RANの各“流派”
・実装の現状
・今後の見通し
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
門林雄基 氏
奈良先端科学技術大学院大学
先端科学技術研究科
教授
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。
本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。
※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
満永拓邦 氏
東洋大学
情報連携学部
准教授
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。
本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。
※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
佐々木弘志 氏
マカフィー（株）
サイバー戦略室
シニア・セキュリティ・アドバイザー
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。
本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。
※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
水田創 氏
中部電力（株） 東京支社 副長／
ＩＰＡ産業サイバーセキュリティセンター
中核人材育成プログラム第四期受講生
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。
本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。
※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
尾西弘之 氏
（株）KOCHIジャパン
代表取締役
データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇
経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。
一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。
本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。
＜要旨＞
・大規模データセンターについてのグローバルな状況
・国内における最新情勢
・実践的DR/BCP策
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
佐々木弘志 氏
マカフィー（株）
サイバー戦略室
シニア・セキュリティ・アドバイザー
産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ～経済産業省 奥家サイバーセキュリティ課長に聞く～
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。
このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました（2020年12月）。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。
本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク：CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。
※：https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf
＜要旨＞
１）産業サイバーセキュリティ脅威の実態
２）産業サイバーセキュリティ政策について
３）産業界に対するメッセージ
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
江崎浩 氏
東京大学大学院
情報理工学系研究科 教授
産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ～経済産業省 奥家サイバーセキュリティ課長に聞く～
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。
このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました（2020年12月）。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。
本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク：CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。
※：https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf
＜要旨＞
１）産業サイバーセキュリティ脅威の実態
２）産業サイバーセキュリティ政策について
３）産業界に対するメッセージ
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 管理職
奥家敏和 氏
経済産業省
商務情報政策局
サイバーセキュリティ課長
産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ～経済産業省 奥家サイバーセキュリティ課長に聞く～
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。
このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました（2020年12月）。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。
本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク：CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。
※：https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf
＜要旨＞
１）産業サイバーセキュリティ脅威の実態
２）産業サイバーセキュリティ政策について
３）産業界に対するメッセージ
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 社長
クロサカタツヤ 氏
（株）企
代表取締役
5G Open RAN：その現状と見通し
モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。
一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。
本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。
＜要旨＞
・Open RANのねらい・期待
・Open RAN/Virtual RANの各“流派”
・実装の現状
・今後の見通し
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 専門職
岸田重行 氏
（株）情報通信総合研究所
ICTリサーチ・コンサルティング部 上席主任研究員
5G Open RAN：その現状と見通し
モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。
一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。
本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。
＜要旨＞
・Open RANのねらい・期待
・Open RAN/Virtual RANの各“流派”
・実装の現状
・今後の見通し
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
江崎浩 氏
東京大学大学院
情報理工学系研究科 教授
IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～
Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。
そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。
講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。
＜要旨＞
・IOWNの全体像
・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム）
・IOWNのユースケース
・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
伊東克俊 氏
ソニー（株）
R&Dセンター コネクティビティ＆ RFセンシング技術領域 統括部長
IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～
Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。
そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。
講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。
＜要旨＞
・IOWNの全体像
・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム）
・IOWNのユースケース
・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
江崎浩 氏
東京大学大学院
情報理工学系研究科 教授
データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇
経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。
一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。
本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。
＜要旨＞
・大規模データセンターについてのグローバルな状況
・国内における最新情勢
・実践的DR/BCP策
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
竹林桂太朗 氏
大和ハウス工業（株）
データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇
経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。
一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。
本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。
＜要旨＞
・大規模データセンターについてのグローバルな状況
・国内における最新情勢
・実践的DR/BCP策
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
山本強 氏
北海道大学
産学・地域協働推進機構
特任教授
データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇
経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。
一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。
本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。
＜要旨＞
・大規模データセンターについてのグローバルな状況
・国内における最新情勢
・実践的DR/BCP策
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
髙尾洋之 氏
東京慈恵会医科大学
脳神経外科学講座 / 総合医科学研究センター 先端医療情報技術研究部 准教授
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。
進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。
本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。
＜要旨＞
1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する
2.AI/MLのOTへのAdaption
3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド
4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題
5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
竹下康平 氏
東京慈恵会医科大学
総合医科学研究センター 先端医療情報技術研究部 助教
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。
進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。
本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。
＜要旨＞
1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する
2.AI/MLのOTへのAdaption
3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド
4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題
5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
佐藤雅明 氏
慶應義塾大学大学院
政策・メディア研究科
特任准教授
出版・マンガの未来
電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。
本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。
＜要旨＞
・出版とデジタルの融合
・電子出版のメリット・デメリット
・デジタルマンガ市場
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
鈴木綾一 氏
（株）講談社
第四事業局クリエイターズラボ
部長
出版・マンガの未来
電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。
本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。
＜要旨＞
・出版とデジタルの融合
・電子出版のメリット・デメリット
・デジタルマンガ市場
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
吉羽治 氏
（株）講談社
取締役 広報室・IT戦略企画室担当
出版・マンガの未来
電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。
本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。
＜要旨＞
・出版とデジタルの融合
・電子出版のメリット・デメリット
・デジタルマンガ市場
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
川島正久 氏
日本電信電話（株）
研究企画部門
IOWN推進室
室長
IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～
Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。
そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。
講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。
＜要旨＞
・IOWNの全体像
・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム）
・IOWNのユースケース
・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
- 社長
小野寺好広 氏
アレドノ（同）Aredono G.K. 代表／
内閣官房 情報通信技術（IT）総合戦略室
戦略調整官
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。
進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。
本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。
＜要旨＞
1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する
2.AI/MLのOTへのAdaption
3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド
4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題
5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
中村秀治 氏
（株）三菱総合研究所
全社組織所管
執行役員
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。
進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。
本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。
＜要旨＞
1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する
2.AI/MLのOTへのAdaption
3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド
4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題
5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
遠藤雄太 氏
FogHorn Systems
VP/GM Business Development, Head of APAC Operation
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。
進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。
本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。
＜要旨＞
1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する
2.AI/MLのOTへのAdaption
3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド
4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題
5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
松本悦宜 氏
Capy（株）
研究開発部
ATT＆CK：攻撃者視点から捉えるサイバーセキュリティ対策と分析事例
「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している、サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワークです。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、セキュリティの専門家だけではなく、セキュリティに関わるユーザ企業の担当者にとっても有益な共通認識として、セキュリティ対策やセキュリティ人材育成への活用が期待されています。
また、セキュリティ製品の機能説明に際してもATT＆CKが取り入れられはじめており、サイバー攻撃から組織を守るために必要な「攻撃者視点」を養う有用なフレームワークと言えます。
本セッションでは、過去のInteropカンファレンスの「ATT＆CK」セッションを振り返りつつ、この一年間で発生したセキュリティインシデントを公開情報をもとに ATT&CK の観点から分析した内容を紹介します。
MITRE ATT＆CK™
https://attack.mitre.org/
＜要旨＞
・ATT&CK の活用について
・攻撃者視点を涵養する手法として
・実際の事例に基づく分析について
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 管理職
桐明祐治 氏
和歌山県
情報政策課
課長
ふるさとDX ～成功への秘訣～
国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。
こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。
このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。
＜要旨＞
・地方自治体によるDXの取り組み
・人材育成や人的ネットワークの構築と維持
・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- その他職名
吉田弘毅 氏
愛知県庁
情報通信（ICT）政策推進監
ふるさとDX ～成功への秘訣～
国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。
こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。
このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。
＜要旨＞
・地方自治体によるDXの取り組み
・人材育成や人的ネットワークの構築と維持
・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
Interop Tokyo カンファレンス 2021
- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 教授
満永拓邦 氏
東洋大学
情報連携学部
准教授
ATT＆CK：攻撃者視点から捉えるサイバーセキュリティ対策と分析事例
「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している、サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワークです。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、セキュリティの専門家だけではなく、セキュリティに関わるユーザ企業の担当者にとっても有益な共通認識として、セキュリティ対策やセキュリティ人材育成への活用が期待されています。
また、セキュリティ製品の機能説明に際してもATT＆CKが取り入れられはじめており、サイバー攻撃から組織を守るために必要な「攻撃者視点」を養う有用なフレームワークと言えます。
本セッションでは、過去のInteropカンファレンスの「ATT＆CK」セッションを振り返りつつ、この一年間で発生したセキュリティインシデントを公開情報をもとに ATT&CK の観点から分析した内容を紹介します。
MITRE ATT＆CK™
https://attack.mitre.org/
＜要旨＞
・ATT&CK の活用について
・攻撃者視点を涵養する手法として
・実際の事例に基づく分析について
