オープニングキーノート
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BoxのCEO兼共同創業者であるアーロン・レヴィは、現最高財務責任者(CFO)であるディラン・スミスと共同で2005年にBoxを創業しました。 直感的なユーザーエクスペリエンスとセキュリティを併せ持つ、現代の働き方に適したコンテンツコラボレーションを提供するという明確なビジョンがあり、そのビジョンは、Boxの製品およびプラットフォーム戦略を通じて具現化されています。 また、人や組織が大きな目標を達成できるよう働き方を変革するというミッションを掲げ、会社を率いています。2003年から2005年まで南カリフォルニア大学に在籍し、その後Boxを起業しました。
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京都大学経済学部卒業、ロンドンビジネススクールMBA。1985年NTT入社、システムエンジニア、事業開発、営業、マーケティング、人事、財務などを担当。PRTMマネジメントコンサルティング（現PwCコンサルティング）、日本ベリサインなどを経て、2013年8月にBox Japanを設立し社長就任。2018年11月からチームスピリットの社外取締役、2021年6月から寺岡製作所の社外取締役を兼務。
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米国ジョージワシントン大学院修了（修士号取得）。国際基督教大学大学院にて（博士号）Ph.D取得。現在4期生。岸田内閣において、デジタル大臣、行政改革担当大臣、内閣府特命担当大臣（規制改革）として初入閣（第2代デジタル大臣）。著書：『日本はデジタル先進国になれるのか？』（日経BP／2023出版）資格：狩猟（わな）免許、野菜ソムリエ、防災士
オープニングキーノート
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日本法人立ち上げ初期からのメンバー。順次、セールスエンジニアリング、プロダクト、サポート、カスタマーサクセス、コンサルティングの各部門を立ち上げ、統括。現在では日本における製品責任者としてプロダクト&サポート部門を担当。日本のお客様に高品位なプロダクトを提供するための業務に従事。
戦略ストーリーの視点から見たDX
DXが重要なのは間違いない。しかし、DXは手段であって目的ではない。DXが重要なのはそれが長期利益を獲得する手段として有効だからだ。さまざまな打ち手を長期利益に向けてつなげていく戦略ストーリーの文脈に位置づけて、はじめてDXは意味と効果を持つ。戦略が先、DXは後――戦略ストーリーの視点から見たDXを論じる。
企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究している。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師、同大学同学部助教授、ボッコーニ大学経営大学院（イタリア・ミラノ）客員教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授、同大学ビジネススクール教授を経て2023年から現職。
INDUSTRIAL-X & Box対談 中堅中小企業のDXに必要な考え方とは？
DXの進捗は企業によってバラツキがあります。大規模なIT投資を行ってきた大企業がIoTやデータ基盤の「次」をDXの位置づけとして捉えている一方で、中堅中小企業では、情報の可視化やペーパーレスといった課題に頭を悩ませています。DXの「はじめの一歩」として何をすべきか？ 「DXのプロ」である INDUSTRIAL-Xと、「コンテンツ管理のプロ」であるBox、両者の観点からご紹介する対談セッションです。
1997年松下電工(現パナソニック)入社、製造業の上流から下流までを経験。その後複数のコンサルティング企業に勤務し、2016年(株)ウフルに参画、様々なエコシステム形成に貢献。2019年(株)INDUSTRIAL-Xを起業、代表取締役を務める。クラウドやIoT、DXの分野で多数の企業を支援。
アフターデジタル時代に必要な体験起点の総力戦
日常生活でも常時オンラインが当たり前になったことで、アフターデジタルとも言われる社会が到来しました。こうした背景から、顧客体験やUXという概念が改めて注目されています。体験やUXが大事とはいうものの、何故大事なのか、これまでとは何が違うのか、さらにそれによって変わる企業や組織運営のあり方を紐解いていきます。
上海・台北・東京を拠点に活動。国内外のUX思想を探究し、実践者として企業・政府へのアドバイザリーに取り組む。著作『アフターデジタル』シリーズ（日経BP）は累計22万部を発行。ニュースレター「After Digital Inspiration Letter」では、UXやビジネス、マーケティング、カルチャーの最新情報を発信中。
行政のデジタル化に不可欠な「デジタル時代の公文書管理」
行政機関は、意思決定に当たってその過程を含め文書を作成すること、諸活動の成果たる事務・事業の実績について文書を作成することが義務づけられています。つまり、文書の作成、管理は、行政の営みの核と言えるもので、このデジタル化が実現することなしに、行政のデジタル化は実現されません。本セッションでは、公文書管理制度を所管する内閣府が実現を目指す「デジタル時代の公文書管理」の内容についてお話いたします。
2003年内閣府入府。北方四島交流船構想の立案、子ども・子育て支援新制度に係る総合調整、こどもの未来応援基金創設等を担当。また、内閣官房では官邸スタッフとして総理、官房長官等の国会活動サポート、岡山県総社市では保健福祉部長を務め、健康寿命をのばそう！アワードを受賞する等し、2021年より現職。
創業96年！老舗アパレル企業のBox導入事例
2021年に発表したオンワードグループの中期経営ビジョン「ONWARD VISION 2030」を達成すべく、オンプレミスのファイルサーバーからBoxへ移行を実施しました。 課題となるネットワークの帯域問題等、移行時のポイントや運用ルール等具体的なところまでお話をさせていただきます。 モノづくりにおけるサプライチェーンのデジタル化の取り組み事例もご紹介させていただきます。
服好きが高じて新卒でオンワード樫山に入社し、営業や販売促進を担当していました。2015年より情報システム部門に在籍し、ID管理やネットワークを始めとしたインフラ・セキュリティ全般に従事しています。現在はホールディングス所属としてオンワードグループ全体のインフラ統括管理を役割も担っています。
ビジネスを加速するコンテンツ管理への変革とつまらないIT業務の削減
既存のファイルサーバでは成し得ない従業員による自由なコンテンツ管理を実現し、ビジネスを加速すると共に子守的なIT業務から脱却する為に当社はBoxを採用しました。当然、グループ内や各ITサービスに分散しているコンテンツの集約やゼロトラストネットワークの思想に準じたコンテンツへのアクセス制御も見据えています。当社がBoxを介して実現したい先の世界のことをお話させていただきます。
2016年東急不動産ホールディングス(株)に入社。以降、ServiceNow、EDR、EPP、EMMなどのITソリューションについて企画から導入までを主導。SOC、グループBPOサービス（ヘルプデスク、PC管理、常駐SE）の再編を提案、企画、実現し、グループIT運用のBPRを推進中。
ベスト・オブ・ブリードで発揮されるコンテンツクラウドの真価
業務アプリケーションとの連携によってコンテンツクラウド「Box」はその真価を発揮します。 コンテンツを中心に「業務をつなげて」生産性を向上、「常に最新のファイルをBoxに集めて」ナレッジ活用を促進、そして「コンテンツを散在させない」ことで情報漏えいのリスクを低減します。 このセッションではBoxと連携するエコシステムソリューションを実際に動かしながらDX推進への具体的な活用方法を紹介します。
SIerで金融向けウェブサービス等の開発に従事後、2007年より外資系セキュリティベンダへ参画し、認証・ウェブセキュリティ領域を中心とした幅広いセキュリティ製品・サービスの販売、導入、普及・啓蒙活動およびアライアンスパートナーシップ構築に従事。2021年5月よりBox Japanに参画し現職。
機密情報を厳格に管理し活用する！日本M&Aセンターが目指すBoxで実現するガバナンス強化
日本M&Aセンターではコンプライアンスやリスクマネジメントの強化、文書管理基盤の再構築をおこなっています。 業種柄、機密文書を扱う機会が非常に多いため、ドキュメント管理部を新設し、「ドキュメント管理の徹底」をおこなうなど様々な取り組みをしてきました。 そのしくみづくりの中核を担うBoxをどのように活用しているか、余すことなくお伝えします。
2016年日本M&Aセンターに入社。ITサービスの企画から推進、インフラ・ セキュリティなどIT管理業務全般に従事。M&Aセンターグループ全体の情報セキュリティを始めとした、IT全般統制などの業務も担当。
レガシー決別に挑む荏原製作所～真のグローバル企業への正道
荏原グループでは、グローバル企業として発展するために、全社をあげてDXを活用しています。DXによる「企業風土の改革」「業務の効率化」「組織やビジネスモデルの変革」が着実に進んでいます。インターナショナル経営からグローバル経営への転換のために、経営~業務部門～IT部門が三位一体になって全社をあげて、基幹システムを含めた情報基盤のグローバル化を推進しています。荏原の企業変革への挑戦をご紹介します。
1986年に花王入社。全世界の業務標準化と業務改善に従事、2012年10月情報システム部門統括。2014年1月LIXIL執行役員CIO兼 IT推進本部本部長、 合併した住宅設備製造業5社のシステム統合を行う。2018年12月荏原製作所に入社し、執行役情報通信統括部長。2023年より現職
会社のコンテンツを徹底防衛！Boxのセキュリティ対策のポイントを解説
文書のライフサイクル全体において、作成から共有、保管・保持、そして破棄まで、様々なセキュリティ上の脅威にさらされることがあります。しかし、Boxを利用することで、コンテンツの保護が実現でき、例えばランサムウェア対策などにも効果的です。Boxは、企業内の重要な文書を保護するためのさまざまな手段を提供しており、デモを交えてその方法をご紹介します。
新卒で外資IT企業に入社後、プリセールスSEとしてサービスの提案活動に従事。2021年にBoxにソリューションエンジニアとして入社し、ミッドマーケットエリアの企業へのBoxサービスの提案を実施。
中堅・中小企業に効くBox - DXの道筋はまずここから
中堅・中小企業こそ、DXは切実で切迫した重要な課題です。市場競争力を維持、強化するために不可避であるものの、人手が少なく、コストも気になる、他にも優先事項がたくさんある状況で、明確な指針とは何か？ITの仕組みとして、Boxをハブとしてコンテンツを効率的に、セキュアに活用することを提言します。毎日の業務を支えるコンテンツから、DXが見えてきます。
米国ソフトウェアベンダーで日本向け製品マーケティング、製品管理を担当した後、2019年Box Japan入社。パートナーマーケティングを経て、現在プロダクトマーケティングとして製品の市場投入、メッセージング、価値訴求をリードしている。モットーは「コンテンツがビジネスを回す！」
社外共有だけでBoxを使うなんてもったいない！DX基盤としてのBox活用法とは？
プロジェクトや部門でのファイル共有はSharePoint。個人ファイル管理はOneDrive。その他はファイルサーバー。Boxは社外ファイル共有が必要な社員のみ、"手挙げ制"で使ってます・・・そんな皆様必見のセッションがこちらです。Boxを全社コンテンツ基盤として導入しているお客様がどのようにBoxを活用しているのか? それが、なぜDXを促進する基盤と位置づけられるのか？ など詳しくご紹介します。
日本オラクルおよび日本IBMにて ECM・テキストマイニング・データレイクなどのソリューションを、SE/製品主管として担当した後、2018年にBoxへ移籍。「Box Platform」の国内ビジネス立ち上げを担当した後、現在は「コンテンツクラウド」の価値を伝えるエバンジェリスト活動に従事。
コンテンツクラウドを体感！一元管理されたコンテンツをあらゆるビジネスシーンで活用
BoxはSaaS連携やワークフロー、電子サインなどお客様のビジネスプロセスの中でコンテンツを活用できる機能を拡充し、単純なクラウドストレージとしての利用だけではなく、企業で活用されるすべてのコンテンツのハブとなり、あらゆるビジネスシーンで活用いただくことができます。本セッションでは、ビジネスの中で発生するコンテンツがBoxを中心にどのように効率的に活用できるかデモを交えてご紹介いたします。
米国セキュリティソフトウェアベンダーでプリセールスエンジニアとして16年間従事の後、2017年にBox Japanに入社。Box Japanでもプリセールスエンジニアとして、製造業のお客様を中心にBoxの提案活動や導入支援に従事。
富士電機グループの導入実践教えます！～ワークフロー×法対応はDXのチャンス～
「プロジェクトの目的はBoxを導入することではない。富士電機グループの従業員の業務を支え、ビジネスを効率化するためのものだ。」この言葉から富士電機グループのBox導入は始まりました。本セッションでは、Box導入のみちのりと、活用事例として法対応（電子帳簿保存法、インボイス制度）を実現するワークフロー連携による業務のDX化についてお話しします。
自社のグループ企業にBoxを導入したことをきっかけに、2020年12月Box拡販チームを立ち上げました。 Boxを中心に次世代の効率的な働き方の促進に向けて、企画業務、販売、プロモーション等、幅広く担当しております。
NTT Com独自管理ツールで導入後の落とし穴を回避、Box利用を最大化！
Boxを使い始めると、導入検討時には想定していなかった課題に気づき、どう管理していけばよいのか相談を受けることが少なくありません。NTTComでは、そんなお悩みを解消する独自の管理ツールを開発・提供。導入から運用まで管理者負担の低減による業務効率化はもちろん、PPAP対策や電子帳簿保存法対応でのBox活用を支援します。この度無料でご利用いただける条件を大幅緩和。詳細はセミナーをご視聴ください。
2000年NTTコミュニケーションズ入社。OCNやVPN等ネットワークサービスのマーケティング業務に従事後、2006年より決済SaaS、2012年より防災SaaS等、主にミッションクリティカル用途の法人向けSaaSサービス企画に携わる。2022年7月より現職。
Shield・Relay・cloudrive展開完了。丸紅Box試行錯誤シリーズ
商社丸紅へのBox導入試行錯誤シリーズ第7弾。Shieldラベル展開が紆余曲折を経て完了。Relay、Signの運用課題。BoxDriveに代えてcloudriveに至ったワケ。苦しみから生まれたRocketUplaoderとShuttleの違い。更に新たな試練、メールアドレスを持たないユーザは？？Boxを使い倒すために辿ったトライアル＆エラーの軌跡を、失敗の涙と解決の喜びを詰め込んでご紹介！
2019年からBox事業に参画しPM補佐を経て、株式会社新日本科学様や阪急電鉄株式会社様などの大型案件の導入PMを担当。案件遂行力を評価され、今年3月にBox Japanより個人賞を受賞。
Shield・Relay・cloudrive展開完了。丸紅Box試行錯誤シリーズ
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開発およびインフラのエンジニア経験を経て、BoxのCSM担当に着任。株式会社野村総合研究所様、ダイハツ工業株式会社様、シミックホールディングス株式会社様など、主に数千シート以上の大規模なお客様を中心としてカスタマーサクセスに従事。
Shield・Relay・cloudrive展開完了。丸紅Box試行錯誤シリーズ
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MISOLエコソリューションの設計・開発、お客様からの問い合わせサポートに従事。Splunkに転送するBoxログ情報を出力するためのソリューション「Splunk connector for Box」の開発プロジェクトの中心メンバー。
事例から考える！Boxのセキュリティ対策には可視化が必要？！
企業システムのクラウド化が進む中でBoxは業務上欠かせないツールになっています。一方で、持ち出し状況のモニタリング、公開リンクや外部コラボレーションの管理、日々増え続ける重要コンテンツの管理などに課題を感じている企業様も多いのではないでしょうか。本セッションでは、同様の課題をもつ企業様がマクニカオリジナルサービス（MUCV）により解決に至った実際の事例をご紹介します。
株式会社マクニカ入社当初よりセキュリティ商材のセールス＆マーケティングに従事してきました。2022年からマクニカデータ利活用サービスMacnica U's Case Visualizer担当となり、セキュリティ販売の知見を活かし、Boxとの連携ソリューションの企画・提案を実施しています。
富士通と実現するデジタル変革Boxデータプラットフォーム活用術
デジタル化の進展に伴い、最新テクノロジーによるデータ活用が求められています。富士通では、システム連携やAI技術により、Boxを活用した新たな価値を創造する「データプラットフォーム活用」を推進しております。本セッションでは、お客様ともに実現したデジタル変革の事例を交え、独自ソリューションやカスタマーサクセス活動などのご紹介をいたします。
2018年富士通入社以降、一貫してBoxビジネスのパイオニアとしてサービス拡大を牽引。セールス活動からカスタマーサクセス活動まで幅広く従事した経験を活かし、お客様のBoxサービスの利活用や周辺ソリューションとの連携による生産性向上に寄与。
Boxと文書管理の最強タッグ: スペシャリストが語る成功する文書管理の導入法！
最近、Boxで文書管理を行いたいというご相談が増えています。今なぜ文書管理が注目されているのか？企業の課題とその解決策としての文書管理とは？ 当セッションでは、実務経験豊富な文書管理のコンサルタントが、文書管理を検討する際のポイントや進め方、実施すべきことを解説します。 また後半では文書管理をどのように実装していくべきか？Boxを活用する場合のステップやポイントも併せてご紹介させて頂きます。
20年間ITコンサルタントとして、商社、不動産、製造業など大手顧客に対する国内外プロジェクトに従事。ITガバナンスのフレームワークであるCOBITを活用した仕組みづくり、IT-BCP構築、IT全般統制の導入などに加え、最近はBoxを活用した文書管理のコンサルティング業務も担当している。
Box on Box！～Box社員はBoxを使えてる？その疑問に答えます
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
オープニングキーノート
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22年1月以降、NTTドコモグループ内の事業統合・組織再編に従事し、シナジー効果最大化に向けたDX推進・IT構造改革に注力して取り組んでいます。また、ICTを活用したサステナブルスマートシティの実現をめざすプログラムを設立し、パートナー企業・自治体の皆様とデジタルの社会実装を推進しています。
オープニングキーノート
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2017年にグループCFOに就任し、財務戦略、財務・税務、IRを統括。2022年にはCFOに加え、デジタル・イノベーション分野も担当。2023年からはCDOとしてデジタル戦略を担当。他にみずほ銀行 副頭取執行役員 / みずほ信託銀行 副社長執行役員を兼務。
オープニングキーノート
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1989年三菱重工業に入社。まずITインフラSEとしてIBM汎用コンピュータ運用に始まり、全社基幹ネットワーク構築を主導。その後、当社神戸造船所で複数製品の生産管理BOMや工程管理、遠隔診断等、システム開発に従事。その後、経営企画部門で従業員満足度調査や中期事業計画事務局に従事。2012年システム部門に戻り、IT企画担当後、2021年よりITセキュリティ統制責任者を担当。
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京都大学農学部を卒業後、ペンシルバニア大学ウォートン校MBA修了。ソニー、マネックス証券を経て、2012年にマネーフォワードを設立しました。新経済連盟・経済同友会の幹事として活動し、シリコンバレー・ジャパン・プラットフォームのエグゼクティブ・コミッティーも務めています。
オープニングキーノート
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1982年入社。主に経営戦略・企画に従事し、2008年に経営企画統括部長、2011年にIMURAYA USA,INC. CEO/COO、2016年には井村屋グループ㈱代表取締役社長に就任。その後、2019年に井村屋スタートアッププランニング㈱代表取締役社長を経て、2023年に井村屋グループ㈱代表取締役社長に就任し、現在に至る。
世界の経営学から見る、DXとデータ経営の視座
コロナ危機を経て、日本企業の経営にさらなる変化・イノベーションが求められています。一方、イノベーションは、世界中の経営学者により科学的な手法で研究が進んでいるにも関わらず、その知見が日本まで十分に届いていません。本講演では、世界の経営学の知見を使いながら、日本企業のイノベーション創出への示唆と、ＤＸとデータ経営について考えていきます。
慶應義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後、2008 年 米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。 2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。 2019 年より教授。専門は経営学。
横浜銀行の情報化戦略 ～サイバーセキュリティやデータマネジメント～
横浜銀行における情報化戦略とサイバーセキュリティ対策の状況についてご紹介いたします。Boxサービスについては、ランサムウェア対策などのセキュリティ対策観点の利用検討を2022年度より開始し検証を進めております。将来的にはデータマネジメント分野での利活用も期待しているため、サービスへの期待値についてもご説明させていただきます。
1998年株式会社横浜銀行入行、営業企画や人財部を経て、2022年よりICT推進部副部長兼セキュリティ統括室長。神奈川県中小企業診断協会会員、趣味はスポーツ観戦、マラソン。
“コンテンツプラットフォーム“は 自治体に求められるDXに必要なのか？ 〜変革にチャレンジする2つの自治体と考える〜
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令和元年、外資系IT企業を定年退職後、期限付き職員として千代田区に入庁しました。現在、情報システム課 課長の立場にて、区のDX戦略に沿い主要システムのリプレース（情報系基盤、内部事務システム）及び基幹系の標準システム準拠、さらに安全・安心なシステムの運用に向けた情報セキュリティ対策を推進しています。
“コンテンツプラットフォーム“は 自治体に求められるDXに必要なのか？ 〜変革にチャレンジする2つの自治体と考える〜
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2010年、由利本荘市役所に入庁。2012年より情報システム部門・DX部門に配属され、以来、マイナンバー制度対応、情報セキュリティ強化、ネットワーク・インフラの全面見直し、Microsoft 365導入、ウェブサイト刷新、人材育成、標準化等、行政のデジタル化を全般的に担当しています。
ランサムウェアはなぜここまで流行したか？
2010年代以降、ランサムウェアによる脅威は高度化、巧妙化を続けており、残念ながらその被害は増大し続けています。 ランサムウェアはなぜここまで流行してしまったのか？セキュリティ企業で実際にランサムウェアと対峙してきたエンジニアが当時の状況を振り返り、流行の背景と経緯、対策について解説します。
2006年よりネットワークエンジニアとしてキャリアを開始し、2015年トレンドマイクロ社を経て2017年FFRI（現:FFRIセキュリティ）にてセールスエンジニアおよび同部門責任者を経験、2022年Box Japan入社。社外活動としてIPA情報セキュリティ10大脅威選考会メンバーも務めています。
変化が起きる、変化を起こす デジタル時代の変化をリードするために組織と個が今すべきこと
世の中はデジタル化によって加速度的に変化しています。 デジタル化を推進するにあたって、非常に多くの組織で、組織問題、人材問題が解決するべき課題として持ち上がってきます。みなさまの組織はこの変化に耐えられる組織あるいは変化を起こすことができる組織になっていますか？ DX白書有識者委員の沢渡あまね様と、人事に非常に造詣の深い島田由香様とをお招きし、組織と個が今すべきことに鋭く切り込んでいきます
作家／ワークスタイル＆組織開発専門家。『組織変革Lab』主宰。あまねキャリアCEO／浜松ワークスタイルLab取締役／NOKIOO顧問 DX白書2023有識者委員。400以上の企業・自治体・官公庁 で、働き方改革、組織変革、マネジメント変革の支援・講演および執筆・メディ ア出演を行っています。
変化が起きる、変化を起こす デジタル時代の変化をリードするために組織と個が今すべきこと
世の中はデジタル化によって加速度的に変化しています。 デジタル化を推進するにあたって、非常に多くの組織で、組織問題、人材問題が解決するべき課題として持ち上がってきます。みなさまの組織はこの変化に耐えられる組織あるいは変化を起こすことができる組織になっていますか？ DX白書有識者委員の沢渡あまね様と、人事に非常に造詣の深い島田由香様とをお招きし、組織と個が今すべきことに鋭く切り込んでいきます
慶應義塾大学卒業後、パソナを経て、米国コロンビア大学大学院にて組織心理学修士号取得。日本GEにて人事マネジャーを経験し、2008年ユニリーバ・ジャパン入社。2014年より取締役人事総務本部長に就任。人のモチベーションに着目し「WAA」など独自の人事施策を多数実行。2017年に株式会社YeeYを共同創業し代表取締役に就任。
変化が起きる、変化を起こす デジタル時代の変化をリードするために組織と個が今すべきこと
世の中はデジタル化によって加速度的に変化しています。 デジタル化を推進するにあたって、非常に多くの組織で、組織問題、人材問題が解決するべき課題として持ち上がってきます。みなさまの組織はこの変化に耐えられる組織あるいは変化を起こすことができる組織になっていますか？ DX白書有識者委員の沢渡あまね様と、人事に非常に造詣の深い島田由香様とをお招きし、組織と個が今すべきことに鋭く切り込んでいきます
1995年から国内通信会社にて、ネットワークサービスに関する企画・開発・協業などに従事し、2009年より、日本ベリサイン、シマンテックにてセキュリティ製品のプロダクトマーケティングなどを担当。2015年 Box Japanの事業開発の責任者として、アライアンス、製品連携パートナーの開拓、パートナーシップの強化を担当。
名付け親が斬る！PPAP問題の本質と今
以前より国会を始めとして様々な場所で話題になっているPPAP。実際に脱PPAPを実現している組織や企業も出てきている一方、未だPPAPをやめられないという声も多く聞かれます。結局PPAPの何が問題なのか？なぜPPAPをやめられないのか？代替ソリューションは？「PPAP」の名付け親であるPPAP総研代表の大泰司章様とBox Japan ソリューションズエンジニアリング本部の大井雄介が熱く語ります。
1992年より三菱電機および日本電子計算（JIP）で主に官公庁向けの営業、JIPDECでメールやWebサイトのなりすまし対策、電子署名、電子契約等のトラストサービスの普及活動をしておりました。2020年から合同会社ＰＰＡＰ総研を設立し、取引電子化や情報セキュリティ等のコンサルティングをしております。
業務効率化・セキュリティ強化の両立を目指したコンテンツ・マネジメント戦略とは
今後の劇的な環境変化のなかで、社内外のパートナーと即時性を持って対処していくためには、情報セキュリティのリスクをカバレッジし、かつ情報共有をより促進していく必要があります。情報資産の利活用、高度活用に向け、必要となるセキュリティ要件と情報活用の両立を目指した「全社情報共有基盤」について自社の取組をご紹介致します。
1988年株式会社カネカ入社、12年間のR＆D部門勤務を経た後、情報システム部門に転籍、主にITインフラ整備、情報セキュリティ対策等に従事しました。2022年に東洋紡株式会社に転籍、本年4月より執行役員 CDOとして東洋紡グループのデジタル化推進、セキュリティ対策を担当しています。
業務変革を支えるコンテンツ基盤！Boxと歩む変革への道
全社的な業務改革を推進するコンテンツ基盤としてBoxを採用しました。なぜBoxを選択したのか、文書管理やペーパレス、承認のデジタル化の3大テーマをBoxでどのように実現し、どのように社内で推進していくか、赤裸々にお伝えいたします。
入社後社内基幹システムの運用に携わり、現在ではBoxの他、情報セキュリティ、IT全般統制などの業務を担当しています。Box導入においては、プロジェクトリーダーと参画し、導入後は全社活用に向けた取り組みを行っています。
Boxを利用したPPAP対策について事例を解説します！
約1年前にシステム管理責任者としてプレミアアンチエイジング株式会社に転職。インフラ基盤を刷新する過程で、ファイルサーバーをBoxへ置き換えセキュリティとコラボレーションのしくみについて見直しを実施しました。今回はPPAP対策について、リスク解説からどういった対策が必要なのかシステム管理責任者が考える現実解について詳しく解説させて頂きます。
プレミアアンチエイジング株式会社という化粧品メーカーのバックヤードインフラの責任者を担当しております。 ITインフラのフルクラウド化を実施し業務プロセスのデジタル化を推進しております。
Boxを活用した業務改善スピード開発事例！（SaaS連携）
当社はセブン銀行ATMを通じた送金サービス「ATM受取サービス」を提供する資金移動業者(セブン銀行100%子会社)として誕生し、キャッシュバックキャンペーンや自治体の給付金利用により設立5年で契約数700社の成長を遂げました。手続きに関しては従来の書面での郵送・保管を継続していたため、事務のスピードアップ・働き方変容への対応が課題であり、Boxを使うことにより事務のシステム完結を目指しました。
2021年12月セブン銀行入社と同時に株式会社セブン・ペイメントサービスへ出向し、ATM受取サービスの事務企画を担当。前職でのBPR経験を生かし、2022年7月新規申込DX化プロジェクト立上げ時から参加し、開発からBox導入まで実務担当者として従事しました。
日立造船のデジタル変革への挑戦～DX人材育成とBoxを活用したナレッジ共有～
日立造船株式会社は、顧客価値の最大化と収益性の向上を図るために、全社DX戦略を策定し、デジタル変革を全社的に加速させています。デジタル変革の一環として、DX人材育成も大きなテーマとなっている他、取り扱う製品が多岐にわたる弊社ではナレッジ共有の基盤にBoxを選定いたしました。本セッションでは、DX人材育成を含めた弊社のデジタル変革の推進状況に加え、Boxによるナレッジ共有の目指す姿をご紹介します。
1988年日本電信電話株式会社に入社。同年NTTデータへ移籍し、30年をプログラマー・SE・事業責任者、加えて全社PM育成施策のリーダとしても長年勤務しました。2018年に日立造船株式会社に転職。2022年より常務執行役員として日立造船グループのICT・デジタル・セキュリティを担当しています。
セキュアなBoxをもっとセキュアに使いこなす！更に進化した安全なコンテンツ共有
セキュリティ面で高い信頼を得ているBoxですが、会社ごとに抱える情報セキュリティ上の課題やセキュリティポリシー、守るべき情報は千差万別です。山田コンサルティンググループでは数千ものクライアント様の機密性の高いファイルを常時やり取りしています。過去のイベントで大好評だったセッションのその後を皆様に共有させていただきます。
2017年の入社後、社内情報システム部門の立ち上げやITインフラ構築、社内IT化推進、情報セキュリティ管理に従事。2020年より室長。Box Costomer Award Japan 2021 テクニカル部門アワード受賞、2022年 Box Japan Approved Champion 認定。
Box導入における「セキュリティ」と「利便性」の両立について
Box導入の重要なポイントとして、「セキュリティ」と「利便性」の両立が挙げられます。 「セキュリティ」”のみ”に重点を置いた設計ではユーザーの利便性は損なわれ、Boxの利用定着化が難航してしまう恐れがあります。 一方、多くの場合情報漏洩防止の観点から「利便性」”のみ”を重視することは難しいのが現実です。 本セッションでは、「セキュリティ」と「利便性」を両立した最適なBox導入について紹介致します。
2018年より国内企業へのBox導入プロジェクトに携わり、Boxの設計から運用支援、教育、外部連携まで幅広く従事しているエンジニアです。導入プロジェクトだけでなく、Box導入後のCSM活動や利用定着化の支援を行っており、Box導入から一貫してお客様に寄り添った活動を実施しています。
「Box」と「PegaPlatform」で実現するビジネスプロセス改善
サイロ化したデータと業務の流れを統合し、ビジネスプロセスの改善を実現するには、部門を横断する業務全体を対象に、プロセスやデータを管理し、課題を見極め最適化していく継続的な活動が必要です。また、このような活動を支えるためにBPMプラットフォームが求められます。本セッションでは、Boxのエコシステムソリューション登録予定のPegaPlatformとBoxを連携した事例を紹介いたします。
2005年に新日鉄ソリューションズ入社し、様々な業界のお客様に対して、文書管理、ワークフロー、グループウェアシステム等の導入を提案から保守まで一貫して従事しました。近年では業務改善コンサルとして、お客様の現場・デジタルの垣根を越えた共創活動のご支援や、業務自動化ソリューションの企画推進しております。
脱PPAPできていますか？～Boxとメールセキュリティ対策～
2020年から話題になっているPPAP。昨今、政府や企業で対策が広まっていることや、メールを起因とするランサムウェア感染の被害も後を絶たないことから取引先などにもPPAP対策を求められていませんか？本セッションではBoxと連携し、ユーザー利便性とセキュリティ対策を両立するNECならではのメールソリューションについて実例を交えて紹介します。
入社後、HAクラスタリングソフトウェアの開発・販促・マーケティングに従事し、ファイルサーバー管理ソフトソフトウェアの販促を経て、SaaS事業にてBoxの販促・マーケティングを担当しています。
Box Championに聞く「Box導入の道標」
Box Japan Cloud Connections（BJCC)が提供するパネルディスカッションです。 Box導入・拡大には泥臭い業務が数多くあります。新機能の検証、セキュリティ対策、機能制限のバランス…悩みはきっと先駆者も同じだったはず。実際にぶつかった悩みをどのように乗り越えたのか、Box Japan Approved Championにそのノウハウや経験談を伺います。
野村総合研究所でクラウド認証基盤やSASE・EDRなどを組み合わせたOA環境のデジタル化を推進する事業に従事しています。Box日本ユーザコミュニティ（BJCC）のリーダーとして情報システム部門やOA基盤担当の悩みと知見を共有するイベントを開催中です。
Box Championに聞く「Box導入の道標」
Box Japan Cloud Connections（BJCC)が提供するパネルディスカッションです。 Box導入・拡大には泥臭い業務が数多くあります。新機能の検証、セキュリティ対策、機能制限のバランス…悩みはきっと先駆者も同じだったはず。実際にぶつかった悩みをどのように乗り越えたのか、Box Japan Approved Championにそのノウハウや経験談を伺います。
2017年1月にあしたのチームにジョイン。入社当時は80名程の規模で人事総務に配属となり、人事情報管理や給与計算、PC管理やシステム管理など、幅広く担当。社員が倍増しシステム部門を分けるタイミングで、情シスチームの立ち上げを行いました。現在はコーポレートITグループのマネージャを担当しています。
Box Championに聞く「Box導入の道標」
Box Japan Cloud Connections（BJCC)が提供するパネルディスカッションです。 Box導入・拡大には泥臭い業務が数多くあります。新機能の検証、セキュリティ対策、機能制限のバランス…悩みはきっと先駆者も同じだったはず。実際にぶつかった悩みをどのように乗り越えたのか、Box Japan Approved Championにそのノウハウや経験談を伺います。
2014年のトライアルでBoxのとりこになりました。2015年に最低数の20アカウントでIT部門から導入して以降、社内での追加導入支援・移行実施・教育・運用にフル回転。2020年に全社導入までこぎつけました。日々、多数のBoxグッズに囲まれて生活しています。登壇時のキャッチフレーズは鼻血です。
ChatGPTのテクノロジーでこれからの働き方がどう変わるのか？
昨年11月にChatGPTが登場し、今年3月にはその技術を使った画期的な生産性ツール「Microsoft365Copilot」が発表されました。革命的とも言える新しいAI技術で、私たちの働き方がどう変わり、DXにはどのような影響を与えるのか？そして、Microsoft365CopilotとBoxを組合せることで、コンテンツ管理はどのように進化を遂げるのか？皆様の疑問にお応えする対談セッションです。
マイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝えるエバンジェリスト。1990年代から企業システム、データベース、Java、インターネットのビジネスに関与し、1996年から約13年間オラクルにてエバンジェリストとして従事。その後、2009年にマイクロソフトにてエバンジェリスト活動を継続。
閉会の挨拶
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1996年、富士通株式会社に入社し、営業としてキャリアをスタート。その後、サン・マイクロシステムズでの経験を経て、セールスフォース・ドットコム、サクセスファクターズといったSaaSベンダーで様々な業界の顧客に対するサービスの全社導入を支援。2014年、Box Japanの創設期に参画し、日本市場の開拓や西日本などのセールス組織の立ち上げをリード。営業本部のトップとして、日本企業・組織のDX実現に向けて支援に取り組む。2020年2月より現職。慶應義塾大学総合政策学部卒業。
