オープニングトーク
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1984年生まれ。東京大学大学院修了。上海・台北・東京を拠点に活動。国内外のUX思想を探究すると同時に、実践者として企業の経営者や政府へのアドバイザリーに取り組む。著作『アフターデジタル』シリーズは累計15万部を突破。アフターデジタル時代のUX/DXの道標を示している。AI(人工知能)やスマートシティ、メディアや文化の専門家とも意見を交わし、新しい人と社会の在り方を模索し続けている。
体験価値のマネジメント -プラットフォームにおける包括的な体験管理
人々に日常的に使われるほどに浸透するサービスが非常に強い力を持つ現在、そのサービス全体のUX品質をマネジメントすることはとても難しいものになります。 どれだけ秀逸なビジネスモデルを描いていても、ユーザが増えたり、機能が多くなっていく中で、サービスを提供する皆が「強固なビジョンと提供すべき体験」をしっかりと見据え、これが設計・実装されていないと、そのサービスは簡単に価値を失っていきます。 成功しているサービスやプラットフォームでは、大きく成長する過程で、何を大事にし、どのようにUXの品質を高めているのでしょうか。 書籍の出版やネットでのブログ発信などに代わる新たな創作・表現の場として私たちの生活に浸透しつつあるメディアプラットフォーム「note」を運営するnote株式会社のCXOである深津貴之さんと、10億を超えるユーザを抱える中国最強のコミュニケーションスーパーアプリ「Wechat」でUXとユーザリサーチを率いる陳妍(エンヤ チェン)さんを迎え、「人が使い続けるためのUX作り」の本質を議論していきます。
2003年にTencent入社。Tencent初のUXデザイン及びユーザスタディエンジニアリングの専門職に就任し、中国インターネット業界における数々のプロダクトやキャンペーンを成功させた。また、WeChatなど、巨大なユーザーを持つプロダクトの研究や中国インターネット人口の基礎研究に携わり、長年にわたる豊富なユーザスタディ経験を誇る。
体験価値のマネジメント -プラットフォームにおける包括的な体験管理
人々に日常的に使われるほどに浸透するサービスが非常に強い力を持つ現在、そのサービス全体のUX品質をマネジメントすることはとても難しいものになります。 どれだけ秀逸なビジネスモデルを描いていても、ユーザが増えたり、機能が多くなっていく中で、サービスを提供する皆が「強固なビジョンと提供すべき体験」をしっかりと見据え、これが設計・実装されていないと、そのサービスは簡単に価値を失っていきます。 成功しているサービスやプラットフォームでは、大きく成長する過程で、何を大事にし、どのようにUXの品質を高めているのでしょうか。 書籍の出版やネットでのブログ発信などに代わる新たな創作・表現の場として私たちの生活に浸透しつつあるメディアプラットフォーム「note」を運営するnote株式会社のCXOである深津貴之さんと、10億を超えるユーザを抱える中国最強のコミュニケーションスーパーアプリ「Wechat」でUXとユーザリサーチを率いる陳妍(エンヤ チェン)さんを迎え、「人が使い続けるためのUX作り」の本質を議論していきます。
株式会社thaを経て、Flashコミュニティで活躍。 2009年の独立以降は活動の中心をスマートフォンアプリのUI設計に移し、株式会社Art&Mobile、クリエイティブユニットTHE GUILDを設立。メディアプラットフォームnoteを運営するnote株式会社のCXOなどを務める。 執筆、講演などでも精力的に活動。
共鳴する世界観 -エコシステムと社会貢献
DXブームの中で、社会課題の解決や提供すべき価値の議論が欠落し、デジタル化が目的になってしまった、無意味なデジタル対応が散見されます。 特にスマートシティ、MaaS、行政サービスのように、「デジタルとリアルを融合させた新たなUXの社会実装」においては、個別の企業のエゴイスティックな目的に惑わされず、「社会善のための大きな目的やビジョン」がないと、多くの人を巻き込むことができず、推進力も発揮されません。 こうした実現に向けて、最前線のイノベーターたちは、どのようにして様々なステークホルダーの共感と理解を得て、どのようにして事を為しているのでしょうか。 皆さんもよく知る「MaaS」というコンセプトを世に打ち出した考案者であり、MaaSという概念を世界で初めて都市交通において実現したサービス”Whim”を運営するMaaS GlobalのCEO、Sampo Hietanen(サンポ・ヒエタネン)さんと、日本のシビックテックをけん引し、テクノロジーによる社会課題の解決の最前線で活動する、Code for Japanの関治之さんをお招きし、お二人の理想と現実での苦悩や学びを、Forbes JAPAN Web編集長の谷本有香さんが紐解いていきます。
モバイルアプリケーション「Whim」を開発したMaaS Global Ltdの創設者でありCEO。Whimは、公共交通機関、タクシー、レンタカー等を1つのアプリで簡単に利用できるように統合。Whimを使えば、携帯電話でさまざまな交通手段を使った旅行の計画、予約、支払いを1つのアプリで行うことができる。過去10年間で、「MaaS(Mobility as a Service)」のコンセプトについて1000件以上のプレゼンテーションを実施。
共鳴する世界観 -エコシステムと社会貢献
DXブームの中で、社会課題の解決や提供すべき価値の議論が欠落し、デジタル化が目的になってしまった、無意味なデジタル対応が散見されます。 特にスマートシティ、MaaS、行政サービスのように、「デジタルとリアルを融合させた新たなUXの社会実装」においては、個別の企業のエゴイスティックな目的に惑わされず、「社会善のための大きな目的やビジョン」がないと、多くの人を巻き込むことができず、推進力も発揮されません。 こうした実現に向けて、最前線のイノベーターたちは、どのようにして様々なステークホルダーの共感と理解を得て、どのようにして事を為しているのでしょうか。 皆さんもよく知る「MaaS」というコンセプトを世に打ち出した考案者であり、MaaSという概念を世界で初めて都市交通において実現したサービス”Whim”を運営するMaaS GlobalのCEO、Sampo Hietanen(サンポ・ヒエタネン)さんと、日本のシビックテックをけん引し、テクノロジーによる社会課題の解決の最前線で活動する、Code for Japanの関治之さんをお招きし、お二人の理想と現実での苦悩や学びを、Forbes JAPAN Web編集長の谷本有香さんが紐解いていきます。
2002年からジオロケーションサービスの開発者として活躍。日本最大級のシビックテックコミュニティCode for Japanの創設者。また、オープンソースGISを活用した位置情報システムのコンサルティング・開発サービスを提供するジオパブリックジャパンのCEOであり、HackCampのCEOでもある。東日本大震災発生後、危機情報を収集するクラウドソーシングプラットフォーム「Sinsai.info」を運営していた頃から社会起業家としてのキャリアをスタートさせ、積極的にシビックテック運動を推進している。
共鳴する世界観 -エコシステムと社会貢献
DXブームの中で、社会課題の解決や提供すべき価値の議論が欠落し、デジタル化が目的になってしまった、無意味なデジタル対応が散見されます。 特にスマートシティ、MaaS、行政サービスのように、「デジタルとリアルを融合させた新たなUXの社会実装」においては、個別の企業のエゴイスティックな目的に惑わされず、「社会善のための大きな目的やビジョン」がないと、多くの人を巻き込むことができず、推進力も発揮されません。 こうした実現に向けて、最前線のイノベーターたちは、どのようにして様々なステークホルダーの共感と理解を得て、どのようにして事を為しているのでしょうか。 皆さんもよく知る「MaaS」というコンセプトを世に打ち出した考案者であり、MaaSという概念を世界で初めて都市交通において実現したサービス”Whim”を運営するMaaS GlobalのCEO、Sampo Hietanen(サンポ・ヒエタネン)さんと、日本のシビックテックをけん引し、テクノロジーによる社会課題の解決の最前線で活動する、Code for Japanの関治之さんをお招きし、お二人の理想と現実での苦悩や学びを、Forbes JAPAN Web編集長の谷本有香さんが紐解いていきます。
証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカー後、米MBA取得。日経CNBCキャスター、同社初女性コメンテーター。3,000人を超えるVIPにインタビュー。 現在、TVコメンテーター、経済系シンポジウムのモデレーター、政府系スタートアップコンテストやオープンイノベーション大賞の審査員、企業役員としても活動。2016年2月より『フォーブス ジャパン』に参画。2020年6月1日より現職。
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1978年生まれ。専門はデータサイエンス、科学方法論。慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室教授。東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻修士課程修了。 同分野保健学博士(論文)。専門医制度と連携したNCD、LINE×厚生労働省「新型コロナ対策のための全国調査」など、科学を駆使し社会変革を目指す研究を行う。 2025年日本国際博覧会テーマ事業プロデューサーも務める。
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東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻 修士課程修了。 その後、三菱電機株式会社にて宇宙開発に従事。技術試験衛星VII型(ETS-VII)、宇宙ステーション補給機(HTV)等の開発に参加。特にHTVの開発では初期設計から初号機ミッション完了まで携わる。途中1年8ヶ月間、欧州の人工衛星開発メーカに駐在し、欧州宇宙機関(ESA)向けの開発に参加。「こうのとり」(HTV: H-II TransferVehicle)開発では多くの賞を受賞。内閣府革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)のプログラムマネージャーとしてオンデマンド型小型合成開口レーダ(SAR)衛星を開発。 2004年度より慶應義塾大学にてシステムズエンジニアリングの教鞭をとり、2010年度より同大学院システムデザイン・マネジメント研究科准教授。2017年度より同教授。
テクノロジーとUXの世界潮流 -日本から見えないゲームチェンジ
世界では様々なゲームチェンジが起こっていますが、日本という限られた環境にいると、なかなか「今世界で実現されていること」「脅威や機会になるゲームチェンジ」が見えて来ません。 シリコンバレーをはじめ、アメリカの事例はよく耳にする一方、中国のデジタル先進環境はなかなか知られていませんでした。最近、中国の状況や事例も目につくようになってきましたが、東南アジアやインド、さらには北欧などでは、新たなビジネス環境が生まれてきています。それぞれの国の特性、社会環境などを踏まえて、独自に進化をしているモデルを見比べていると、私たちが当たり前だと思っている事は、意外と当たり前ではないのだということに改めて気づかされます。 このセッションでは、先日までフィンランドはヘルシンキに住み、Nordic Ninjaというベンチャーキャピタルを立ち上げたIGPIの塩野誠さんと、シンガポールに住み、インドから東南アジアを股にかけるベンチャーキャピタルであるリブライトパートナーズを営む蛯原健さんから、バリとシンガポールに住むフューチャリストである尾原和啓さんが様々なゲームチェンジの観点をぶつけていきます。世界中で次々とUXとテクノロジーの社会実装や企業のDXが行なわれる中、私たちは何を知り、何を取り入れ得るのでしょうか。
国内外で企業の戦略立案・実行のコンサルティング、M&Aアドバイザリー業務、ベンチャー/PE投資を行う。近年は北欧、バルト、ロシアでの企業投資に従事。各国のDXの事例を調査し、日本企業のコーポレートトランスフォーメーションを手がける。近著に『デジタルテクノロジーと国際政治の力学』がある。
テクノロジーとUXの世界潮流 -日本から見えないゲームチェンジ
世界では様々なゲームチェンジが起こっていますが、日本という限られた環境にいると、なかなか「今世界で実現されていること」「脅威や機会になるゲームチェンジ」が見えて来ません。 シリコンバレーをはじめ、アメリカの事例はよく耳にする一方、中国のデジタル先進環境はなかなか知られていませんでした。最近、中国の状況や事例も目につくようになってきましたが、東南アジアやインド、さらには北欧などでは、新たなビジネス環境が生まれてきています。それぞれの国の特性、社会環境などを踏まえて、独自に進化をしているモデルを見比べていると、私たちが当たり前だと思っている事は、意外と当たり前ではないのだということに改めて気づかされます。 このセッションでは、先日までフィンランドはヘルシンキに住み、Nordic Ninjaというベンチャーキャピタルを立ち上げたIGPIの塩野誠さんと、シンガポールに住み、インドから東南アジアを股にかけるベンチャーキャピタルであるリブライトパートナーズを営む蛯原健さんから、バリとシンガポールに住むフューチャリストである尾原和啓さんが様々なゲームチェンジの観点をぶつけていきます。世界中で次々とUXとテクノロジーの社会実装や企業のDXが行なわれる中、私たちは何を知り、何を取り入れ得るのでしょうか。
アジア地域に特化した独立系ベンチャーキャピタルファームをシンガポール本社、インド・バンガロールおよび東京の3拠点体制で運営。 経産省『飛躍 Next Enterprise 2018』派遣企業選抜審査 有識者委員会の委員や、NewsPicksアカデミア プロフェッサーを務めるなど、幅広く活躍中。
テクノロジーとUXの世界潮流 -日本から見えないゲームチェンジ
世界では様々なゲームチェンジが起こっていますが、日本という限られた環境にいると、なかなか「今世界で実現されていること」「脅威や機会になるゲームチェンジ」が見えて来ません。 シリコンバレーをはじめ、アメリカの事例はよく耳にする一方、中国のデジタル先進環境はなかなか知られていませんでした。最近、中国の状況や事例も目につくようになってきましたが、東南アジアやインド、さらには北欧などでは、新たなビジネス環境が生まれてきています。それぞれの国の特性、社会環境などを踏まえて、独自に進化をしているモデルを見比べていると、私たちが当たり前だと思っている事は、意外と当たり前ではないのだということに改めて気づかされます。 このセッションでは、先日までフィンランドはヘルシンキに住み、Nordic Ninjaというベンチャーキャピタルを立ち上げたIGPIの塩野誠さんと、シンガポールに住み、インドから東南アジアを股にかけるベンチャーキャピタルであるリブライトパートナーズを営む蛯原健さんから、バリとシンガポールに住むフューチャリストである尾原和啓さんが様々なゲームチェンジの観点をぶつけていきます。世界中で次々とUXとテクノロジーの社会実装や企業のDXが行なわれる中、私たちは何を知り、何を取り入れ得るのでしょうか。
京都大学院で人工知能を研究。マッキンゼー、Google、iモード、楽天執行役員、2回のリクルートなど事業立上げ・投資を歴任。現在13職目 、シンガポール・バリ島をベースに人・事業を紡いでいる。 代表著書、「モチベーション革命」(幻冬舎Newspicks books)は 2018年Amazon Kindleで最もダウンロードされた本に。中国・韓国・台湾で翻訳。最新共著書、「スケールフリーネットワーク ものづくり日本だからできるDX(日経BP)」を執筆。
個人データと認証の社会活用可能性
個人に関わるデータは、正しく活用することで人々の生活を便利にし、新しい可能性を広げることができます。しかし一方で、データやデジタルに関する知識及びリテラシーの壁があったり、プライバシー保護をはじめとする堅牢性と、同時に使いやすさやアクセスしやすさに関わる利便性、この双方を両立する技術的ハードルがあったりと、「本当に活用できるのか」という疑念がわくほど、様々な問題がつきまといます。 このセッションでお呼びしたVeriffのJaner Gorohhov(ジェイナー ゴロホフ)さんは、KYC(Know Your Customer = 個人認証)のサービスを提供する、エストニアの会社の共同創業者、兼CPO(Chief Product Officer)です。エストニアは、「デジタル化が最も進んだ行政サービス」として取り上げられることも多い、世界有数の電子国家です。この環境で生まれたVeriffは、その出自を活かし、様々な国でこの「個人認証サービス」を展開しています。国ごとに規制もリテラシーも異なる中、どのようにして様々な国で受け入れられているのでしょうか。 対する瀧島勇樹さんは、経済産業省にて、デジタル時代に公共サービスを誰がどう担うのか、政府の役割を再定義する試論をとりまとめられ、2019年のG20で採択された「Data Free Flow with Trust」というデータの社会活用の検討も行っておられました。 「デジタルによる行政のアップデート」といった社会実装の可能性を検討される中、エストニア発で世界を股にかけるサービスの考えは、何かしら示唆をもたらすのではないでしょうか。垣根を超え、「信頼性のある自由なデータ流通」が如何に成立し得るのか、議論していきます。
先見の明のある AI 駆動の検証プラットフォームを構築しているグローバルテック企業である Veriff の共同設立者であり、最高製品責任者。 フルスタック開発者としてキャリアをスタートさせた、技術に精通したイノベーションの愛好家。2016年にVeriffを設立する前は、プロジェクト管理の経験を積み、ベンチャーキャピタル企業と緊密に連携して資金調達を行い、会社を設立。
個人データと認証の社会活用可能性
個人に関わるデータは、正しく活用することで人々の生活を便利にし、新しい可能性を広げることができます。しかし一方で、データやデジタルに関する知識及びリテラシーの壁があったり、プライバシー保護をはじめとする堅牢性と、同時に使いやすさやアクセスしやすさに関わる利便性、この双方を両立する技術的ハードルがあったりと、「本当に活用できるのか」という疑念がわくほど、様々な問題がつきまといます。 このセッションでお呼びしたVeriffのJaner Gorohhov(ジェイナー ゴロホフ)さんは、KYC(Know Your Customer = 個人認証)のサービスを提供する、エストニアの会社の共同創業者、兼CPO(Chief Product Officer)です。エストニアは、「デジタル化が最も進んだ行政サービス」として取り上げられることも多い、世界有数の電子国家です。この環境で生まれたVeriffは、その出自を活かし、様々な国でこの「個人認証サービス」を展開しています。国ごとに規制もリテラシーも異なる中、どのようにして様々な国で受け入れられているのでしょうか。 対する瀧島勇樹さんは、経済産業省にて、デジタル時代に公共サービスを誰がどう担うのか、政府の役割を再定義する試論をとりまとめられ、2019年のG20で採択された「Data Free Flow with Trust」というデータの社会活用の検討も行っておられました。 「デジタルによる行政のアップデート」といった社会実装の可能性を検討される中、エストニア発で世界を股にかけるサービスの考えは、何かしら示唆をもたらすのではないでしょうか。垣根を超え、「信頼性のある自由なデータ流通」が如何に成立し得るのか、議論していきます。
東京大学法学部卒。ハーバード大学公共政策修士。2001年経済産業省入省。中小企業やソーシャルベンチャーへの資金支援、インドなど新興国へのインフラ輸出政策、政府のDX推進に従事。 「21世紀の公共の設計図」として、デジタル時代に公共サービスを誰がどう担うのか、政府の役割を再定義する試論をとりまとめ。その後、民間セクターのDXの促進や人材政策を担当。 2020年7月より現職。研究開発型スタートアップへの資金支援や、大学改革を担当。
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KDDI(株)事業創造本部ビジネスインキュベーション推進部長として、ベンチャー支援プログラムやベンチャー投資ファンドKDDI Open Innovation Fundを統括。 ・KDDI∞Labo長 ・経済産業省 J-Startup 推薦委員 ・始動Next Innovator メンター ・ILSアドバイザリーボード ・クラスター株式会社 社外取締役 ・スポーツ産業振興委員会 委員
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2015年までソニーグループの各社で勤務。最後の5年間は、スウェーデンのソニーモバイルで、ウェアラブルやIoTプロダクトのUXデザイン/企画統括を務める。その後日本に帰国。IoT化による自動車業界の革新を予想し、その年に日産自動車に入社。 2016年から、ルノー日産アライアンスのコネクテッドカーサービスUXを統括しながらデジタル内製化組織の立ち上げを実行し、2019年から日産のコネクテッドカーSW&UX開発を統括。 2021年に、スマートシティやデジタルをフル活用したまちづくりの実現を目指し東急に入社、4月より現職。
デジタル×リアルのUXアーキテクチャ
今、多くの企業が、オンラインとオフラインの融合(以後OMO)に悩まされています。OMOは、ユーザから見た場合にはオンラインもオフラインも関係なく、ユーザはただ単に、最も便利な方法や最も好きな方法を選びたいだけである、という考え方で、このデジタル融合時代において成功企業が共通で持っている思考法です。 これまではビジネスプロセスや収益構造を起点にして「ユーザ体験のプロセス」が決定されており、ユーザにとって負荷をかける事もしばしばありました。 しかしモバイル、IoT、センシングなどが登場し、リアル空間も含めて様々なUXを作り出すことが可能になり、UX設計の自由度と可能性も同時に高まりました。 その結果、テックとUXを巧く混ぜ合わせることで、「他社と差別化できるほど、圧倒的に使ってもらえるUXを提供する」ことが可能になります。UXの品質を最優先にすることでユーザに選んでもらい、その時にオンラインだとかオフラインだとかいう企業の都合は関係ないものである、とするのがOMOの本質です。 しかし、この実現はなかなかに難しく、オフライン由来の企業はオンラインに弱く、オンライン企業はオフラインに弱い、という状況になっています。 DiDi、出前館ともに、デジタルとリアルを融合させてサービス展開を行う日中の代表企業であり、サービスの価値定義やポジショニング、UX作り、ブランドやデザイン、全てにおいて先進的取り組みを行う企業であると言えるでしょう。この二つの企業の考え方や成功要因を、最新のものに限らず、どのように発展してきたかを含めて伺うことで、この融合に悩む皆さんに対して、様々な示唆をお届けしていきます。
インターネット業界と広告業界を経験し、エクスペリエンスデザインからコミュニケーション、クリエイティブ等の分野で専門性を持つ。これまでのキャリアにおいて、エクスペリエンスデザイン/フルスタックデザイン/サービスデザイン/コミュニケーション戦略/クリエイティブ戦略/クリエイティブオペレーション/ブランドマネジメント/ブランドデザイン等で活躍し、UXについて横断的な理解を有する。
デジタル×リアルのUXアーキテクチャ
今、多くの企業が、オンラインとオフラインの融合(以後OMO)に悩まされています。OMOは、ユーザから見た場合にはオンラインもオフラインも関係なく、ユーザはただ単に、最も便利な方法や最も好きな方法を選びたいだけである、という考え方で、このデジタル融合時代において成功企業が共通で持っている思考法です。 これまではビジネスプロセスや収益構造を起点にして「ユーザ体験のプロセス」が決定されており、ユーザにとって負荷をかける事もしばしばありました。 しかしモバイル、IoT、センシングなどが登場し、リアル空間も含めて様々なUXを作り出すことが可能になり、UX設計の自由度と可能性も同時に高まりました。 その結果、テックとUXを巧く混ぜ合わせることで、「他社と差別化できるほど、圧倒的に使ってもらえるUXを提供する」ことが可能になります。UXの品質を最優先にすることでユーザに選んでもらい、その時にオンラインだとかオフラインだとかいう企業の都合は関係ないものである、とするのがOMOの本質です。 しかし、この実現はなかなかに難しく、オフライン由来の企業はオンラインに弱く、オンライン企業はオフラインに弱い、という状況になっています。 DiDi、出前館ともに、デジタルとリアルを融合させてサービス展開を行う日中の代表企業であり、サービスの価値定義やポジショニング、UX作り、ブランドやデザイン、全てにおいて先進的取り組みを行う企業であると言えるでしょう。この二つの企業の考え方や成功要因を、最新のものに限らず、どのように発展してきたかを含めて伺うことで、この融合に悩む皆さんに対して、様々な示唆をお届けしていきます。
2006 年 から マーケターとしての キャリア を スタートし、複数のWebコンサルティング会社で実務責任者を歴任。その後単身サンフランシスコに渡り、O2O事業の投資とR&D に従事。 2015年LINE入社。ショッピング、グルメ、トラベルの領域で6サービスの立ち上げ推進、2000億円超の市場創造に貢献。LINE Pay株式会社CMOを経て、2020年より株式会社出前館 取締役 /COO。
人と社会を支えるイノベーションイネーブラー
オンライン前提に世の中が変化していく中、DXが必要なのは大企業だけではありません。エンドユーザ側の生活がどんどんと便利になり、自分の好きなUXを自由に選べるようになればなるほど、中小企業や個人事業主もその状況に対応していかなければなりません。しかし、大企業のように人やお金が潤沢でないため、対応に苦しむ結果になることもよくありますし、逆にこうした数多くの小さなビジネスがデジタル化する社会に適応できなければ、社会全体が変化することもありません。 こうした中小企業や個人事業主の可能性を広げるという意味で、今回お呼びしたお二人はそれぞれの国内で代表的なサービスと言えます。 小さなビジネスを営む方々であっても簡単にECを作り、ネット予約を可能にし、キャッシュレス化に対応出来るようにする、STORESを運営するheyのCPO、塚原文奈さん。 インドネシアの国民的スーパーアプリと言われ、バイク配車やタクシー配車、デリバリーフード、モバイルペイメントに留まらず、マッサージやネイルサロンを家に呼び、買い物代行や荷物の宅配までできる、生活インフラともいえる総合サービス業であるGoJekで、デザインとUXを統括する責任者であるAbhinit Tiwari(アビニット ティワリ)さん。 異なる国ではありますが、エンドユーザとスモールビジネスを繋げて社会をより良くしていくプレイヤーとして、様々なステークホルダーにとっての利便性や利益が交錯する中で、何を大事にし、どのように人に愛されるプラットフォームを作っているのか、お二人の経験や思想から、その共通点と相違点に迫っていきます。
テクノロジーとデザインの双方に精通し、その融合によって人々の生活を豊かにすることにパッションを持つ。これまでに100以上のアプリのデザインおよびコーディングに携わり、開発したアプリの多くが5つ星の高い評価を獲得。Leftshiftの買収をきっかけにGoJekに参画。 これまでの経験からソフトウェアに対して多角的で深い理解を有し、プロダクトマネジメントやチームビルディングにも強みを持つ。GoJekでは、複数の国にまたがってきわめて多彩な機能を持つサービスをグロースさせるためのプロセスを構築し、チームを10倍の規模まで拡大。今も成長を続けている。
人と社会を支えるイノベーションイネーブラー
オンライン前提に世の中が変化していく中、DXが必要なのは大企業だけではありません。エンドユーザ側の生活がどんどんと便利になり、自分の好きなUXを自由に選べるようになればなるほど、中小企業や個人事業主もその状況に対応していかなければなりません。しかし、大企業のように人やお金が潤沢でないため、対応に苦しむ結果になることもよくありますし、逆にこうした数多くの小さなビジネスがデジタル化する社会に適応できなければ、社会全体が変化することもありません。 こうした中小企業や個人事業主の可能性を広げるという意味で、今回お呼びしたお二人はそれぞれの国内で代表的なサービスと言えます。 小さなビジネスを営む方々であっても簡単にECを作り、ネット予約を可能にし、キャッシュレス化に対応出来るようにする、STORESを運営するheyのCPO、塚原文奈さん。 インドネシアの国民的スーパーアプリと言われ、バイク配車やタクシー配車、デリバリーフード、モバイルペイメントに留まらず、マッサージやネイルサロンを家に呼び、買い物代行や荷物の宅配までできる、生活インフラともいえる総合サービス業であるGoJekで、デザインとUXを統括する責任者であるAbhinit Tiwari(アビニット ティワリ)さん。 異なる国ではありますが、エンドユーザとスモールビジネスを繋げて社会をより良くしていくプレイヤーとして、様々なステークホルダーにとっての利便性や利益が交錯する中で、何を大事にし、どのように人に愛されるプラットフォームを作っているのか、お二人の経験や思想から、その共通点と相違点に迫っていきます。
2003年に新卒で株式会社インテリジェンスに入社。2004年に株式会社サイバーエージェントに入社。フリーランスを経て、2012年、STORES.jp立ち上げ前から株式会社ブラケットに入社し、COOとなり、事業や会社全般のマネジメント業務に従事、2016年に同社のCEOに就任。2018年よりヘイ株式会社取締役、2020年に同社CPO就任。
Live Discussion
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
株式会社WORDS代表取締役。経営者の顧問編集者。日本実業出版社、中経出版、星海社、ダイヤモンド社を経て、2019年に株式会社WORDS代表取締役に就任。SNS時代の「伝わる文章」を探求している。主な編集・ライティング担当作は『段取りの教科書』(水野学)、『ぼくらの仮説が世界をつくる』(佐渡島庸平、以上ダイヤモンド社)、『メモの魔力』(前田裕二)、『実験思考』(光本勇介、以上幻冬舎)など。手掛けた書籍は累計100万部以上。オンラインメディア「note」に投稿した「WORDSの文章教室」は累計150万PVを超える。著書に『書くのがしんどい』(PHP研究所)がある。
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1977年東京都生まれ。早稲田大学大学院修了。国会議員秘書、ベネッセ等を経て2015年リクルート入社。経団連イノベーション委員会EdTech戦略検討会座長。超党派国会議員連盟「教育におけるICT利活用促進をめざす議員連盟」有識者アドバイザー。他に東工大リーダーシップ教育院アドバイザー等を兼務。近著に『教育AIが変える21世紀の学び』(共訳、北大路出版、2020年)他。
USデジタルコミュニティの最前線と日本の可能性
新興国や中国で起こる、デジタルを駆使した社会インフラのアップデートとは異なり、アメリカで起きていることはもっとカルチャーとしての変化を含んでいます。D2Cのように各々の世界観や生き方を支えるような個別ブランドが隆盛し、サステナビリティや人権におけるスタンスを企業や個人が示すことの重要性が高まっており、その中でe-sportsを含むファンコミュニティ、メタバース、NFTを含むブロックチェーンなどのデジタルトレンドが絡み合いながら発展・変化しています。ある意味で、その文脈から切り離された日本人やその他の外国の人々から見ると、理解しにくいハイコンテクストな環境になっているとも言えます。 デジタル×カルチャーの最先端にいる人々は、今の世界の潮流をどのように見ており、彼らから見たときに、私たちがユニークだと信じている日本のカルチャーはどのように映っているのでしょうか。 このテーマで登壇いただくのは、今やグローバルで当たり前になった「ゲーム実況」という市場を最初に築き上げた、ゲームを中心カテゴリとしたアメリカトップのライブ配信プラットフォームであるTwitchの共同創業者で元COOであるKevin Lin(ケヴィン リン)さん。そして、アバターテクノロジーとデジタルグッズを展開するアメリカのリーディングカンパニーで、様々なインフルエンサーを巻き込みながら新たなアバターワールドを展開しているスタートアップ企業、Genies Inc.の創業者であるAkash Nigam(アカッシュ ニガム)さん。このお二人の持つハイコンテクストかつ先端的な思想を紐解くのは、ハローキティやラインフレンズをグローバルに広め、LINEやYoutuberプラットフォーマーのUUUMなど、様々な企業で顧問や社外取締役を行ないながら、現在はシリコンバレーのパロアルトに住む、鳩山玲人さんです。 アメリカ、ひいては世界の最先端にいる方々の視点から、生活やビジネスにおいて、カルチャーやエンタメの重要度がどんどんと高まる中で見えてくる社会の変化や兆し、それにおける日本の立ち位置を紐解いていきます。
2014年にAmazonに買収された世界有数のマルチプレイヤー・エンターテイメント・ライブビデオ・プラットフォームであるTwitchの共同設立者であり、前最高執行責任者。エンジェル投資や様々な業界へのアドバイスを通じて、起業家精神による創造性を可能にすることに注力。また、「Gold House」のようなグループの共同設立を通じて、持続可能な投資を行うことで、あらゆる形や大きさのクリエイターを支援したいと考えている。
USデジタルコミュニティの最前線と日本の可能性
新興国や中国で起こる、デジタルを駆使した社会インフラのアップデートとは異なり、アメリカで起きていることはもっとカルチャーとしての変化を含んでいます。D2Cのように各々の世界観や生き方を支えるような個別ブランドが隆盛し、サステナビリティや人権におけるスタンスを企業や個人が示すことの重要性が高まっており、その中でe-sportsを含むファンコミュニティ、メタバース、NFTを含むブロックチェーンなどのデジタルトレンドが絡み合いながら発展・変化しています。ある意味で、その文脈から切り離された日本人やその他の外国の人々から見ると、理解しにくいハイコンテクストな環境になっているとも言えます。 デジタル×カルチャーの最先端にいる人々は、今の世界の潮流をどのように見ており、彼らから見たときに、私たちがユニークだと信じている日本のカルチャーはどのように映っているのでしょうか。 このテーマで登壇いただくのは、今やグローバルで当たり前になった「ゲーム実況」という市場を最初に築き上げた、ゲームを中心カテゴリとしたアメリカトップのライブ配信プラットフォームであるTwitchの共同創業者で元COOであるKevin Lin(ケヴィン リン)さん。そして、アバターテクノロジーとデジタルグッズを展開するアメリカのリーディングカンパニーで、様々なインフルエンサーを巻き込みながら新たなアバターワールドを展開しているスタートアップ企業、Genies Inc.の創業者であるAkash Nigam(アカッシュ ニガム)さん。このお二人の持つハイコンテクストかつ先端的な思想を紐解くのは、ハローキティやラインフレンズをグローバルに広め、LINEやYoutuberプラットフォーマーのUUUMなど、様々な企業で顧問や社外取締役を行ないながら、現在はシリコンバレーのパロアルトに住む、鳩山玲人さんです。 アメリカ、ひいては世界の最先端にいる方々の視点から、生活やビジネスにおいて、カルチャーやエンタメの重要度がどんどんと高まる中で見えてくる社会の変化や兆し、それにおける日本の立ち位置を紐解いていきます。
カリフォルニア州ロスアルトス出身の米国の起業家、投資家。2017年Geniesを設立し、現在はそのCEO兼共同創業者。 Genies社は、市場で最もインテリジェントでダイナミックなアバターを作成し、社会、ビジネス、文化におけるアバターの迅速で広範な適応の基礎を構築しています。Genies社のアバター&デジタルグッズSDKを使用することで、様々なブランドは、そのプラットフォーム上でエンゲージメントを促進し、独占的なデジタルグッズを販売することができます。
USデジタルコミュニティの最前線と日本の可能性
新興国や中国で起こる、デジタルを駆使した社会インフラのアップデートとは異なり、アメリカで起きていることはもっとカルチャーとしての変化を含んでいます。D2Cのように各々の世界観や生き方を支えるような個別ブランドが隆盛し、サステナビリティや人権におけるスタンスを企業や個人が示すことの重要性が高まっており、その中でe-sportsを含むファンコミュニティ、メタバース、NFTを含むブロックチェーンなどのデジタルトレンドが絡み合いながら発展・変化しています。ある意味で、その文脈から切り離された日本人やその他の外国の人々から見ると、理解しにくいハイコンテクストな環境になっているとも言えます。 デジタル×カルチャーの最先端にいる人々は、今の世界の潮流をどのように見ており、彼らから見たときに、私たちがユニークだと信じている日本のカルチャーはどのように映っているのでしょうか。 このテーマで登壇いただくのは、今やグローバルで当たり前になった「ゲーム実況」という市場を最初に築き上げた、ゲームを中心カテゴリとしたアメリカトップのライブ配信プラットフォームであるTwitchの共同創業者で元COOであるKevin Lin(ケヴィン リン)さん。そして、アバターテクノロジーとデジタルグッズを展開するアメリカのリーディングカンパニーで、様々なインフルエンサーを巻き込みながら新たなアバターワールドを展開しているスタートアップ企業、Genies Inc.の創業者であるAkash Nigam(アカッシュ ニガム)さん。このお二人の持つハイコンテクストかつ先端的な思想を紐解くのは、ハローキティやラインフレンズをグローバルに広め、LINEやYoutuberプラットフォーマーのUUUMなど、様々な企業で顧問や社外取締役を行ないながら、現在はシリコンバレーのパロアルトに住む、鳩山玲人さんです。 アメリカ、ひいては世界の最先端にいる方々の視点から、生活やビジネスにおいて、カルチャーやエンタメの重要度がどんどんと高まる中で見えてくる社会の変化や兆し、それにおける日本の立ち位置を紐解いていきます。
ITおよびエンターテインメント業界において、グローバル化のための企業戦略、コーポレート・ガバナンス、イノベーションについて豊富な経験を持つ。最近では、LINEとZコーポレーション (ヤフー)の合併・買収に関する独立委員会を主導。 Palantir、Coinbase、Zoom、Fastly、MongoDB、Twitter、Squareなどへの投資で知られるシリコンバレーのVCであるSozo Venturesのベンチャーパートナーでもある。
リアルを飲み込むデジタルコミュニティ
リアルとデジタルが融合する中、コミュニティの在り方、人のつながり方はどんどん様子を変えています。言語や場所などの様々な制約を飛び越えて、ビジュアル、ゲーム、キャラクター、アイドルなどの「渦の中心」に集まるファンたちは、時に自らが渦の中心になりながら、その渦を大きくしていきます。 SNSやライブ配信などのソーシャルプラットフォームが多様に広がる中、人々はこれらの新しい使い方や組み合わせによって、新たなコミュニティの在り方や、情報の広がり方を生み出しています。これはカルチャーに留まらず、時には政治的な分野まで転用されますが、再現性を持って行政やビジネスに活用されているケースはまだ多くないように見えます。 このセッションでは、SNS、ライブ配信などのソーシャルプラットフォームや、K-POP、ゲーム、インフルエンサーなどのコンテンツを通して、デジタル前提時代のコミュニティがどのように現実を塗り替えていくのか、その現状と活用可能性を掘り下げていきます。 ご登壇いただく一人目はInstagram Japanの責任者であり、来日前はInstagram全体のデザイン責任者であった、Ian Spalter(イアン スパルター)さん。Netflixの番組、「アートオブデザイン」で見たことがある方も多いのではないでしょうか。 二人目は共感覚をテーマにするアーティストであり、Rezやテトリスエフェクトなど日本を代表するゲームクリエイターである水口哲也さん。彼の作る没入体験は、体験した前と後で見る世界が変わるほどのインパクトを持ちます。 このお二人を繋ぐのが、黒鳥社の若林恵さん。カルチャーとビジネスを行き来しながら新しい未来を見定めていく、日本屈指の編集者です。 彼らが、デジタルがリアルに浸透した今、コミュニティや人のつながりがどのように生まれ、どのような可能性や課題を感じるのかを伺っていきます。
イアン・スパルタ―はInstagramの日本プロダクトチーム 責任者(Head of Instagram Japan)として、アメリカ国外で初めて設置されたプロダクト開発チームを統括し、プラットフォームとしてのサービスや機能の向上に取り組んでいます。来日以前は、Instagramでデザイン部門の責任者を4年以上にわたって務め、プラットフォーム全体における利用者体験から、ブランドとしてのアイデンティティまで、デザインに関わるあらゆる分野を担当するチームを率いていました。
リアルを飲み込むデジタルコミュニティ
リアルとデジタルが融合する中、コミュニティの在り方、人のつながり方はどんどん様子を変えています。言語や場所などの様々な制約を飛び越えて、ビジュアル、ゲーム、キャラクター、アイドルなどの「渦の中心」に集まるファンたちは、時に自らが渦の中心になりながら、その渦を大きくしていきます。 SNSやライブ配信などのソーシャルプラットフォームが多様に広がる中、人々はこれらの新しい使い方や組み合わせによって、新たなコミュニティの在り方や、情報の広がり方を生み出しています。これはカルチャーに留まらず、時には政治的な分野まで転用されますが、再現性を持って行政やビジネスに活用されているケースはまだ多くないように見えます。 このセッションでは、SNS、ライブ配信などのソーシャルプラットフォームや、K-POP、ゲーム、インフルエンサーなどのコンテンツを通して、デジタル前提時代のコミュニティがどのように現実を塗り替えていくのか、その現状と活用可能性を掘り下げていきます。 ご登壇いただく一人目はInstagram Japanの責任者であり、来日前はInstagram全体のデザイン責任者であった、Ian Spalter(イアン スパルター)さん。Netflixの番組、「アートオブデザイン」で見たことがある方も多いのではないでしょうか。 二人目は共感覚をテーマにするアーティストであり、Rezやテトリスエフェクトなど日本を代表するゲームクリエイターである水口哲也さん。彼の作る没入体験は、体験した前と後で見る世界が変わるほどのインパクトを持ちます。 このお二人を繋ぐのが、黒鳥社の若林恵さん。カルチャーとビジネスを行き来しながら新しい未来を見定めていく、日本屈指の編集者です。 彼らが、デジタルがリアルに浸透した今、コミュニティや人のつながりがどのように生まれ、どのような可能性や課題を感じるのかを伺っていきます。
シナスタジア(共感覚)体験の拡張を目指し創作を続けている。代表作に、映像と音と触覚を融合させたビデオゲーム作品「Rez」(2001)、「Lumines」(2004)、「Child of Eden」(2010)、RezのVR拡張版である「Rez Infinite」(2016)、テトリスのVR拡張版「Tetris Effect」(2018)、音楽を光と振動で全身に拡張する「シナスタジア・スーツ」(2016)、共感覚体験装置「シナスタジア X1 – 2.44」(2019)など多数。
リアルを飲み込むデジタルコミュニティ
リアルとデジタルが融合する中、コミュニティの在り方、人のつながり方はどんどん様子を変えています。言語や場所などの様々な制約を飛び越えて、ビジュアル、ゲーム、キャラクター、アイドルなどの「渦の中心」に集まるファンたちは、時に自らが渦の中心になりながら、その渦を大きくしていきます。 SNSやライブ配信などのソーシャルプラットフォームが多様に広がる中、人々はこれらの新しい使い方や組み合わせによって、新たなコミュニティの在り方や、情報の広がり方を生み出しています。これはカルチャーに留まらず、時には政治的な分野まで転用されますが、再現性を持って行政やビジネスに活用されているケースはまだ多くないように見えます。 このセッションでは、SNS、ライブ配信などのソーシャルプラットフォームや、K-POP、ゲーム、インフルエンサーなどのコンテンツを通して、デジタル前提時代のコミュニティがどのように現実を塗り替えていくのか、その現状と活用可能性を掘り下げていきます。 ご登壇いただく一人目はInstagram Japanの責任者であり、来日前はInstagram全体のデザイン責任者であった、Ian Spalter(イアン スパルター)さん。Netflixの番組、「アートオブデザイン」で見たことがある方も多いのではないでしょうか。 二人目は共感覚をテーマにするアーティストであり、Rezやテトリスエフェクトなど日本を代表するゲームクリエイターである水口哲也さん。彼の作る没入体験は、体験した前と後で見る世界が変わるほどのインパクトを持ちます。 このお二人を繋ぐのが、黒鳥社の若林恵さん。カルチャーとビジネスを行き来しながら新しい未来を見定めていく、日本屈指の編集者です。 彼らが、デジタルがリアルに浸透した今、コミュニティや人のつながりがどのように生まれ、どのような可能性や課題を感じるのかを伺っていきます。
平凡社『月刊太陽』編集部を経て2000年にフリー編集者として独立。以後、雑誌、書籍、展覧会の図録などの編集を多数手がける。音楽ジャーナリストとしても活動。2012年に『WIRED』日本版編集長就任、2017年退任。2018年、黒鳥社設立。著書『だえん問答 コロナの迷宮』(黒鳥社・2020年12月刊行)、『さよなら未来』(岩波書店・2018年4月刊行)、責任編集『次世代ガバメント 小さくて大きい政府のつくり方』。「こんにちは未来」「〈働くこと〉の人類学」「blkswn jukebox」「音読ブラックスワン」などのポッドキャストの企画制作でも知られる。
Live Discussion
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
デザイン思考や認知心理学、システム思考を組み合わせた領域横断的なアプローチでエクスペリエンス起点のクリエイティブ戦略、事業コンセプト立案を展開。ベンチャーキャピタルMiraiseの投資家メンター、グロービス経営大学院の客員講師(デザイン経営)も務める。 2019年3月、スローメディア「Lobsterr」をローンチ。近著に「D2C 『世界観』と『テクノロジー』で勝つブランド戦略 」(NewsPicksパブリッシング)等。
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『広告』編集長。クリエイティブディレクター/プロダクトデザイナー。2008年博報堂に入社後、空間デザイナー、コピーライターを経てプロダクト開発に特化したクリエイティブチーム「monom(モノム)」を設立。社外では家具や照明、インテリアのデザインを行うデザインスタジオ「YOY(ヨイ)」を主宰している。2019年より博報堂が発行する雑誌『広告』の編集長を務める。
企業変革とUX志向DX
ここで登壇いただく冨山和彦さんと入山章栄さんは、2020年度にビジネス書大賞特別賞を受賞した、書籍「両利きの経営」においてW解説として名を連ねるお二人です。 「コーポレートトランスフォーメーション」という書籍で、冨山和彦さんは日本が今こそ脱却せねばならない企業体質や企業文化を語られています。他のセッションでも明らかにされていきますが、DXの実現や、今の時代に生き抜く企業にとって、「如何に組織文化を時代や環境に合わせるか」はまさしく死活問題であると言えます。 一方で、このL&UXは、「UXとはもはや経営課題であり、ユーザインサイトに根付かないビジネスやDXは実を結ばない」というスタンスを提示しています。この登壇者お二人にとって、こうしたUX志向のDXという考え方はどのように映り、解釈されるのでしょうか。 アフターデジタルというコンセプトを世に打ち出すビービットの代表取締役である遠藤直紀が、モデレーターとして、お二人の見据える日本の課題を伺いながら、アフターデジタルやUXの重要性との符合を探っていきます。
ボストンコンサルティンググループ、コーポレイトディレクション代表取締役を経て、2003年 産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、2007年に経営共創基盤(IGPI)を設立し代表取締役CEO就任。2020年10月よりIGPIグループ会長。 2020年日本共創プラットフォーム(JPiX)を設立し代表取締役社長。 パナソニック社外取締役、経済同友会政策審議会委員長、政府関連委員多数。
企業変革とUX志向DX
ここで登壇いただく冨山和彦さんと入山章栄さんは、2020年度にビジネス書大賞特別賞を受賞した、書籍「両利きの経営」においてW解説として名を連ねるお二人です。 「コーポレートトランスフォーメーション」という書籍で、冨山和彦さんは日本が今こそ脱却せねばならない企業体質や企業文化を語られています。他のセッションでも明らかにされていきますが、DXの実現や、今の時代に生き抜く企業にとって、「如何に組織文化を時代や環境に合わせるか」はまさしく死活問題であると言えます。 一方で、このL&UXは、「UXとはもはや経営課題であり、ユーザインサイトに根付かないビジネスやDXは実を結ばない」というスタンスを提示しています。この登壇者お二人にとって、こうしたUX志向のDXという考え方はどのように映り、解釈されるのでしょうか。 アフターデジタルというコンセプトを世に打ち出すビービットの代表取締役である遠藤直紀が、モデレーターとして、お二人の見据える日本の課題を伺いながら、アフターデジタルやUXの重要性との符合を探っていきます。
慶應義塾大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所で、主に自動車メーカー・国内外政府機関への調査・コンサルティング業務に従事した後、2008 年 に米ピッツバーグ大学 経営大学院より Ph.D.(博士号)を取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネスス クール助教授。2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。2019 年より現職。 専門は経営学。
企業変革とUX志向DX
ここで登壇いただく冨山和彦さんと入山章栄さんは、2020年度にビジネス書大賞特別賞を受賞した、書籍「両利きの経営」においてW解説として名を連ねるお二人です。 「コーポレートトランスフォーメーション」という書籍で、冨山和彦さんは日本が今こそ脱却せねばならない企業体質や企業文化を語られています。他のセッションでも明らかにされていきますが、DXの実現や、今の時代に生き抜く企業にとって、「如何に組織文化を時代や環境に合わせるか」はまさしく死活問題であると言えます。 一方で、このL&UXは、「UXとはもはや経営課題であり、ユーザインサイトに根付かないビジネスやDXは実を結ばない」というスタンスを提示しています。この登壇者お二人にとって、こうしたUX志向のDXという考え方はどのように映り、解釈されるのでしょうか。 アフターデジタルというコンセプトを世に打ち出すビービットの代表取締役である遠藤直紀が、モデレーターとして、お二人の見据える日本の課題を伺いながら、アフターデジタルやUXの重要性との符合を探っていきます。
通信会社のインターネット活用戦略策定プロジェクトなどに参画し、2000年3月、ビービットを設立し代表取締役に就任。設立当時から日本ではまだ馴染みの薄い"ユーザビリティ、UXの重要性"に着目、コンサルティングを開始。人間の心理を解明することで多くのデジタルサービスの改善を行ってきた。2017年からはコンサルティングに留まらず、UXを高めるSaaS、USERGRAMの提供を開始している。
UXとテックのこれから -人がより自由自在になるために
Zホールディングスの川邊健太郎さんは、LINEとの統合時に以下のようにお話されています。 「意志さえあれば個人レベルでも自己実現ができる。少人数でも世界を変えるようなすごいことができる。そうした自由自在にするためのお手伝い、サービスを我々は提供していきます。」 この言葉は奇しくも、このL&UX全体を通して提示しているコンセプトに非常に近いものです。統合を果たされた今、L&UXを通して得られる示唆は、川邊さんにとってどのように映るのでしょうか。 L&UXのオーガナイザーであるビービットCCOの藤井が全てのセッションを振り返りながら、得られた示唆を川邊さんに投げかけ、UX志向のDXを推進するビービットの代表取締役である遠藤とのディスカッションを通して、これからの日本の在り方を問い、議論することで、このオンラインフェスを締めくくりたいと思います。
大学在学中にベンチャー企業を設立。その後、設立した会社とヤフーの合併に伴い、2000年にヤフーへ入社。2012年にヤフーCOO、2018年にヤフー代表取締役社長 CEO、ソフトバンク取締役に就任。2019年持株会社体制への移行に伴い、Zホールディングス代表取締役社長 CEO、ヤフー代表取締役社長 CEOに就任。2021年3月ZホールディングスとLINEの経営統合に伴い、現職。