株式会社日本共創プラットフォーム(JPiX) 代表取締役会長
※ プロフィールの引用元は「LegalOn Presents Legal AI Conference 2026」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
AIで変わる経営、法務は企業成長のドライバーになれるか
AI、DX時代に求められるリーダー像、そして日本経済復活への最強戦略とは
日本を代表する改革者・冨山和彦氏と気鋭の経営学者・入山章栄氏による豪華対談が実現!「今、真価が問われる時」をテーマに、AI、DX時代に求められるリーダー像や日本経済復活への最強戦略について熱い議論を交わしていただきます。日本企業の底力を引き出し、未来を拓く革新力とは何か-。ビジネスに関わる全てのビジネスパーソン必見の内容です。
「冨山 和彦 vs 世界に飛躍する起業家と経営者」by 日本取締役協会
世界で大飛躍するスタートアップを生み出すための変革 Presented by 日本取締役協会
数字のウラ側を読み解くリアル経営分析 〜生き残る会社と消え去る会社の分岐点〜
企業間競争を勝ち抜くためには、適切な経営判断から戦略を立案し、業績改善・業績アップを目指すことが求められます。そこで自社の経営状態の把握、経営方針の策定や見直しを迅速に行う経営分析は非常に重要な役割を担います。 一方で、 ・自社の現状の把握がしきれていない ・各種財務諸表を活かしきれず効果的な分析ができていない ・問題点の発見・改善のサイクルが上手く回せていない などお悩みの経営層・財務担当者も多いのではないでしょうか。 企業再生のプロ、経営のプロ、経営コンサルティング会社の経営者でもある冨山氏は経営分析において、表面的な数値を比較するだけではなく、数字の背後にある企業実態を想像することが重要だと語ります。仮説と検証を繰り返し、企業の実態に迫り、分析の質を高めていくことを繰り返すことは経営分析においてどのような意味を持つのでしょうか。 本講演では、冨山氏の実践から導き出された経営分析をもとに、経営分析を始める際の目的意識の持ち方、過去と未来の数字の見方と分析の質の高め方、数字の裏から紐解くリアルな経営分析についてご講演いただきます。
変動する時代を味方に。これからのリーダーとは?
我が国のベンチャー・エコシステムの高度化に向けた提言
日本取締役協会では、スタートアップ委員会を立ち上げ、議論を重ねてきた。グローバルに飛躍する日本発ユニコーン企業の輩出を目指して、我が国ベンチャー・エコシステムの環境整備を図るための提言書を4月に公表した。最初に、同委員会委員長として、現在の我が国での課題と今後に進むべき方向に関して基調講演を行う。
DX時代のコーポレートトランスフォーメーション(CX)~本気で会社を変えるために必要なことは何か~
DXとそこから派生する大きな産業構造の変化に対応して会社のカタチの根本にかかわる改造・創造を的確に行うことは、大企業から中堅・中小企業、スタートアップに至るまで、あらゆる企業経営における普遍的な課題です。企業・組織のあり方を変革するために、今、本気で取り組むべきことは何か、様々な経営の現場に直面してきた経験に基づくリアルノウハウをお話致します。
コロナ禍における新戦略 ~日本経済復活への鍵を握る「コーポレート・トランスフォーメーション」とは~
グロービス経営大学院 開学15周年を記念し、セミナーを開催します。 戦後の日本は、終身雇用・年功序列を始めとする日本的経営によって著しい繁栄を遂げてきました。一方、その成功体験に固執し、バブル崩壊以降も日本型経営から脱することができず、低成長に苦しむ企業は少なくありません。日本企業はなぜ変革が遅れてしまったのか。これから先、日本企業はどこへ向かえばよいのか。 本セミナーでは、数多くの組織改革や企業再生に携わってきた経営共創基盤グループ会長冨山 和彦氏をお招きし、コロナ禍による劇的なビジネス環境変化において、日本経済復活の鍵となる概念「コーポレート・トランスフォーメーション(CX)」やその実践方法についてお話しいただきます。 冨山氏は、コロナ禍を危機ではなく「機会」と捉え、いまこそ会社を抜本的に変革するコーポレート・トランスフォーメーション(CX)が求められると言います。変革を成し遂げるためには、どのような方法で進めていくべきか。また、変革を導くリーダーシップとは。これからの時代の求められる組織や企業文化など幅広いテーマについて、参加者の皆様と共に考えていきます。多くの方のご参加をお待ちしています。
DX時代を勝ち抜く、コーポレートトランスフォーメーション
今後日本企業が持続的に成長するためには、DXはもちろん、コーポレートトランスフォーメーション(CX)を加速させる必要があります。企業・組織のあり方を変革するためには何が求められるのか、経営・人事が取り組むべきことについてお伝えします。