日本経済新聞社 編集委員
1988年日本経済新聞社入社。女性活躍推進やシニア雇用といったダイバーシティ（人材の多様化）、働き方改革など企業の人事戦略を 30年以上にわたり、取材・執筆。 2015年法政大学大学院ＭＢＡ（経営学修士）取得。女性面編集長を経て現職。著書に「資生堂インパクト」「働く女性 ほんとの格差」「味の素『残業ゼロ』改革」（以上、日本経済新聞出版社）など。日経電子版有料会員向けにニューズレター「Workstyle2030」を毎週執筆中。
※ プロフィールの引用元は「HR EXECUTIVE FORUM 2025」になります。
※ 同姓同名の登壇者も含まれておりますので詳細は以下の一覧をご確認ください。
ポスト日本型雇用時代のリーダー育成のあり方
コロナ禍を経て日本の働き方は大きく変化しつつあります。 人材、組織への投資といった無形資産の活用が生産性向上につながっていることが認識される一方で、人的資本を中心とした投資は、欧米と比較して依然大きく見劣りしています。 終身雇用が崩れるなか、リーダーをどのように育成していくべきか、他社事例をふまえて解説します。
日本型雇用の行方～なぜ今、人的資本経営なのか～
ジョブ型雇用や週休3日制、副業促進、転勤廃止、ワーケーションなど新たなワークスタイルがコロナ禍を経て急速に広がっています。これらをつなぐキーワードは人的資本経営。働き手一人ひとりを貴重な“人財”と捉えて、その潜在能力を最大限引き出す人材戦略のことです。なぜ今、人的資本経営に焦点が当たるのか。先駆的な企業事例を交えて、ポスト日本型雇用をひも解きます。
日本型雇用の行方～なぜ今、人的資本経営なのか～
ジョブ型雇用や週休3日制、副業促進、転勤廃止、ワーケーションなど新たなワークスタイルがコロナ禍を経て急速に広がっています。これらをつなぐキーワードは人的資本経営。働き手一人ひとりを貴重な“人財”と捉えて、その潜在能力を最大限引き出す人材戦略のことです。なぜ今、人的資本経営に焦点が当たるのか。先駆的な企業事例を交えて、ポスト日本型雇用をひも解きます。
【日経編集委員が解説】 2022年問題とは？ 若手枯渇時代に備える人事戦略
終身雇用が常識だった時代は、社員は黙っていても付いて来る存在でした。そんな旧来型マネジメントは若手に響きません。企業の先進事例やＺ世代の特徴など交えてリテンション（引き留め）のヒントを提供します。
「ミレニアル／Ｚ世代に年功序列は刺さらない～ワクワク感を高める職場とは？」
「ミレニアル／Ｚ世代に年功序列は刺さらない～ワクワク感を高める職場とは？」と題し、若手世代の特徴や最近の企業人事トレンドについて講演
雇用形態の選択肢は変化したのか
