オンライン採用時代に必要な内定者フォロー 最新フォロー事例とノウハウを公開
さまざまな企業で効果が出ている、オンライン採用。就職活動でもメリットに感じる人も多く、今後ますます伸びていくことが予想されます。一方で課題になっているのが、内定者のフォローアップ。採用がうまくいくと同時に辞退者の数も増えているのが現状です。本講演では、辞退がなぜ起きているのかという視点から、解決策およびそのためのノウハウについてもご紹介します。
バヅクリを運営するバヅクリ株式会社取締役COOマーケティング・営業部門、サービス品質管理迄を担当する。
従業員の声を無駄にしないためのアクション 〜ヤマハ発動機の取り組みを参考に〜
近年バズワードと化している「エンゲージメント」調査ですが、以前から指摘されてきた「どうやってアクションにつなげるのか」という課題に対し、いまだに多くの企業が悩んでいます。本講演では、調査結果をもとにした人事課題の解説や、アクションにつなげるための従業員調査の動向を整理します。その後具体例として、ヤマハ発動機がどのように従業員の声を収集し、全社をあげて改善アクションに取り組んでいるのかご紹介します。
住友銀行（現三井住友銀行）、三菱総合研究所を経て、ヘイグループ（現コーン・フェリー・ジャパン）およびウイリス・タワーズワトソンにおいて、従業員意識調査チームの統轄責任者を歴任。従業員の声に基づく組織改革支援に豊富な経験。クアルトリクスでは、従業員エクスペリエンス分野推進のディレクターを務める。
従業員の声を無駄にしないためのアクション 〜ヤマハ発動機の取り組みを参考に〜
近年バズワードと化している「エンゲージメント」調査ですが、以前から指摘されてきた「どうやってアクションにつなげるのか」という課題に対し、いまだに多くの企業が悩んでいます。本講演では、調査結果をもとにした人事課題の解説や、アクションにつなげるための従業員調査の動向を整理します。その後具体例として、ヤマハ発動機がどのように従業員の声を収集し、全社をあげて改善アクションに取り組んでいるのかご紹介します。
2000年東京工業大学卒業。通信グループ会社、KPMGビジネスアシュアランス(現KPMGコンサルティング)で情報セキュリティや個人情報保護等のコンサルティングに従事。2014年ヤマハ発動機に入社。2020年人事へ異動、2022年から現職。エンジニア志望だったが今は人事。人事の広さと深さに奮闘中。
組織に根付く“無意識の当たり前”を打破するために ～多様性を組織変革につなげるポイントと事例～
これからの未来、マネジメントのあり方や組織作りにおける正解は誰にも分かりません。ただ、組織や人に根付く“当たり前”に自覚的になり、今までとは違う視点で“変えるべき当たり前”を変えていくことは間違いなく必要です。本講演では、東京大学バリアフリー教育開発研究センターが開発し、OTD普及協会と共同で企業向けにアレンジしたワークショップの事例などから、組織変革を推進していくための要諦をお伝えします。
大学院修了後、電力会社でエンジニアとして働く。2002年に組織開発・人財開発を行う企業の設立に参画し、取締役として事業立上げと各種責任者を経験。2018年に独立するとともに、東京大学バリアフリー教育開発研究センターにあるD＆Iの知見を企業ニーズに繋ぐことを目的としたOTD普及協会の設立に参画。
「成長し続けるミドルマネジャーを創る人事」～リーダー育成先進企業の共通点とは～
ミドルマネジャーの育成は、長年にわたり課題視されている重要テーマの一つといえます。しかしながら、各社で導入されてきた施策は表面的・断片的なものに留まることも多く、むしろ現場では年々深刻さを増しているというのが我々の認識です。本講演では、テクニカルな手法論とは距離を置き、ミドルマネジャーの育成と活躍に関する課題を再定義し、「各社のベストプラクティス」から見える共通項とポイントを具体的に解説します。
大学卒業後、大手金融機関に入社。企画部門を経て、人事部で育成・評価・異動業務に従事。2005年リードクリエイトに入社。リーダーの選抜・育成を軸に人材開発支援を担当し、これまでソリューションに携わった企業は500社以上。一般論に留まらない「実践知」をベースにしたセミナーも多数開催。2021年より現職。
元Google人事が語る、競争力を高める「採用マーケティング事例」
社会の変化に対応しながら採用活動をアップデートしていくにはどうしたらいいのか。それには1年単位から中長期まで含めた骨太な採用戦略が不可欠である。本講演では、元Google人事の草深が、注目を集める「採用マーケティング」の考え方を、新卒採用における成功事例とともに解説。 戦略性を高め、場当たり的な採用から脱却する、採用マーケティングの実践方法と共に採用戦略の設計に今すぐ活かせる情報をお届けする。
2011年IBM Japanへ新卒入社。2014年に Google 採用チームへ転職。国内新卒採用プログラム、MBA採用プログラムのアジア太平洋地域リードを兼任する傍ら、Google の人事制度について社内研究チームを組織し、人事制度のコンサルテーションや講演を実施。2020年春より現職。
従業員を大切にしているという姿勢が伝わる、公平性を担保できる福利厚生制度とは
企業が導入する福利厚生アウトソーシングサービスには、いくつかのタイプがあります。自社に導入するのはどのタイプが良いか、それは福利厚生導入の目的に拠ります。採用強化、従業員定着率の向上、健康経営など、現状の福利厚生がその目的に沿った制度になっているかが大切です。本講演では、こういう時代だからこそ、改めてタイプ別に整理しつつ、企業・人事・従業員にとって何がベストなのかを解説します。
株式会社ライフバランスマネジメントにてメンタルヘルス対策事業に従事、アドバンテッジ リスク マネジメントでは採用・人材開発事業にも携わる。現在ミドルマーケット開発部にて中堅・中小企業支援に従事し、リソルライフサポート株式会社 取締役を兼任。ウェルビーイングをコンセプトとした福利厚生サービスに携わる。
グローバル人材に必要な語学力と5つのスキル ～早大トランスナショナルHRM研究所 駐在員の実態調査～
早稲田大学トランスナショナルHRM研究所とWizWeで実施した「日本人海外派遣者の英語活用能力とパフォーマンスとの関係」についての調査結果をご報告します。英語力、行動力と仕事成果との関係性、またどのような行動力が仕事成果にプラスの影響を与えるかなど、今グローバル人材育成に必要な要素を考えていきます。
早稲田大学政治経済学部卒業、同大学院経済学研究科博士後期課程修了。博士(経済学)。国士舘大学教授等を経て、1999年より2022年3月まで早稲田大学政治経済学術院教授。現在、国士舘大学大学院客員教授、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所顧問。専門は労働政策、国際人的資源管理。
女性管理職育成に「メンター」が効果的な理由 〜よくある失敗から見る成功の3つのポイント〜
2022年4月、女性活躍推進法の改正がされ、女性管理職育成の必要性は高まる一方です。しかし「社内にロールモデルがいない」「女性社員、男性管理職の意識改革が進まない」などのお悩みを絶えず、お聞きします。本講演では、数々の企業で女性活躍推進施策の失敗を見てきたMentor Forが、社外・社内メンターによる女性管理職育成のポイントを3つに分けてお伝えします。
早稲田大学院（教育学修士,専門は成人教育＆多文化教育）INSEAD（EMC,専門は組織心理学＆コーチング）卒。PR会社、NPO、コンサル会社での人材開発の仕事を経て2014年起業。2018年から、女性リーダー育成に特化した社外メンター育成と企業マッチングを開始。講演実績、メディア掲載、受賞歴多数。
「心理的安全性」の高い組織をつくる
近年、大きな注目を集めている「心理的安全性」。組織の誰もが不安を感じることなく発言・行動できることは、パフォーマンス向上やイノベーション創出につながると期待されているからです。では、心理的安全性の高い組織にはどのような特徴があるのでしょうか。実現にあたっては、どのような課題があるのでしょうか。武田氏、佐々木氏が実践する事例をもとに、村瀬氏の司会で、心理的安全性の高い組織を実現する方法を議論します。
1968年東京生まれ。89年に株式会社クレディセゾン入社。全国のセゾンカウンターで店舗責任者を経験。2014年人事担当取締役に就任。2016年には営業推進事業部トップとして大幅な組織改革を推進。2018年5月カルビー株式会社に転職、翌年4月より常務執行役員。全員活躍の組織実現に向け、人事制度改定など推進中。
「心理的安全性」の高い組織をつくる
近年、大きな注目を集めている「心理的安全性」。組織の誰もが不安を感じることなく発言・行動できることは、パフォーマンス向上やイノベーション創出につながると期待されているからです。では、心理的安全性の高い組織にはどのような特徴があるのでしょうか。実現にあたっては、どのような課題があるのでしょうか。武田氏、佐々木氏が実践する事例をもとに、村瀬氏の司会で、心理的安全性の高い組織を実現する方法を議論します。
フォード・ジャパン・リミテッド、フィリップ モリス ジャパンにおいて人事ビジネスパートナーとして、さまざまな事業部門の組織開発を担当。2015年6月よりフェイスブックに入社、現在は日本、韓国、マーケティングソリューション事業部の人事戦略を担当。
「心理的安全性」の高い組織をつくる
近年、大きな注目を集めている「心理的安全性」。組織の誰もが不安を感じることなく発言・行動できることは、パフォーマンス向上やイノベーション創出につながると期待されているからです。では、心理的安全性の高い組織にはどのような特徴があるのでしょうか。実現にあたっては、どのような課題があるのでしょうか。武田氏、佐々木氏が実践する事例をもとに、村瀬氏の司会で、心理的安全性の高い組織を実現する方法を議論します。
1997年に高校卒業後、渡米。2011年、University of Central Floridaにて産業組織心理学の博士号を取得。Northwestern UniversityおよびGeorgia Institute of Technologyで博士研究員（ポスドク）を務めた後、Roosevelt Universityで教鞭を執る。2017年9月から現職。専門はチームワークとリーダーシップ。
当事者が語る「仕事と介護の両立」の難しさ ～人事として、企業・従業員のためのプラスαな支援策を考える～
せっかく制度や従業員向け支援サービスを用意していても、利用が少ないことはありませんか。本講演では、ダブルケア（育児・介護を同時に担う）を経験している登壇者が、綺麗ごとでは片付けられない、働きながら介護をすることのリアルをお話しします。介護経験から話す、両立の準備と心得。そして、会社にできる効果的な「従業員が介護を機に離職しなくて済む」支援策について他社事例を交えながら三つのポイントをお話しします。
2001年株式会社ユメコムを起ち上げ、高齢者と高齢者を抱える現役世代のための相談窓口「シニアサポートデスク」「ワーク＆ケアヘルプライン」を運営し、幅広いお悩み（介護・相続・すまいなど）にお応えしている。相談窓口の実例と自身の両立経験を取り入れたセミナー活動は好評を得ている。
落選からの復活劇。健康経営優良法人ホワイト500で必須になった、情報発信力と社員巻き込みのポイント
健康経営の認定制度のうち最難関のひとつである「ホワイト500」。同社では2020年まで認定を受けていたものの昨年は落選。それから1年で復活を果たしました。復活にあたり、新しいサービスを導入したわけでも、新たな人員を増やしたわけでもありません。ポイントは、ホワイト500の認定取得に必須になった「情報発信」と「社員巻き込み」。本講演では実務担当者から、戦略的かつ地道な取り組みをお聞きします。
「働くひとの健康を世界中に創る」iCAREにて、カスタマーサクセスとして300社を超える企業の健康管理・健康経営のコンサルティングを実践。オンラインセミナーでは、テンポの良いトークと本音に迫る質問力が好評を得ている。
マネージャーが変わり続けられるために - 能動性の基準を上げ、成功体験をアンラーニングする -
成果を出してマネージャーになった人は、無意識に過去の成功体験を活用して組織運営をしてしまいます。結果として、外部環境に適応できなかったり、多様なメンバーの経験・価値観を活かせなかったりして、事業成長を止めてしまうかもしれません。本講演では、事業成長を継続させるためのカギとなる、成功体験のアンラーニングと、リーダーシップの在り方について、組織の変革事例を交えてお話しさせていただきます。
2006年株式会社リクルートに入社。 求人広告事業の事業企画、プロダクトマネジャーとして成長戦略、サービス開発を実施。2018年株式会社ミスミにてEC事業のDX推進をマーケティングから推進しエナジードに2019年参画。 社長室として経営企画・全社マーケティングに携わり、2021年10月取締役就任。
「人事制度改革」だけでなぜ組織は変わらないのか？ 組織変革において効果を発揮する「組織開発」とは？
企業が組織変革の必要性に迫られる時、伝統的には組織構造と人事制度に手を付けて従業員マインドを変革していく。昨今このトップダウン型のアプローチでは効果が見られなくなってきており、ボトムアップ型かつ対話を重視する「組織開発」と呼ばれる手法が経営人事の重要な選択肢になってきた。本セッションでは、「組織開発」を大企業からベンチャーまで幅広く実践するフリーランス人事が、組織開発の効果を具体的事例とともにご紹介する。
デロイトトーマツコンサルティングで、大手企業を中心に組織変革シーンにおける人事制度構築を多数実施。その後株式会社リクルートホールディングスで約10社の制度変更のリード、HRBP、分社後の制度運用部門のマネジメント等を経て、RPAホールディングスで人事部長としてマザーズ上場、一部上場後、独立。
なぜダイレクト採用が成功しないのか？ 採用市場から学ぶ、採用成功のための攻略法
『返信率が上がらない・カジュアル面談が上手くいかない・スカウトが採用に繋がらない』近年、ダイレクト採用に関するこんなご相談をいただくことが多くなりました。弊社独自の採用データと近年の採用トレンドから紐解いたキーワードは「転職者の状況変化」と「採用プール」。延べ200社以上のダイレクト採用成功に関わったダイレクトソーシング社CEOの竹村が「海外と日本における採用の違い」に言及しながら解説します。
2005年に野村総合研究所に入社。損害保険システムの構築に従事。2015年11月より株式会社ダイレクトソーシングを立ち上げ。エンジニア経験者中心にデータドリブンリクルーティングを中心としたサービスを展開。
日本企業のグローバル化が進まない組織的要因と解決策 ～「組織的なサポート」と「異文化理解の醸成」が英語力向上のカギ～
日本マーケットだけでなく海外全体で事業を推進する企業が増える中で英語でのコミュニケーションが必須になってきています。外部環境の劇的な変化により今まで以上に社員の英語力が必要になっている企業も多いのではないでしょうか。本講演では、企業のグローバル化が進まない理由と併せてグローバル推進に必要不可欠な社員の英語力向上施策を「組織的なサポート」と「異文化理解の醸成」の観点から事例を交えてお伝えします。
大阪大学工学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。日本企業の海外進出、海外企業の日本市場戦略立案などに従事。2016年、英語コーチングプログラム「プログリット(PROGRIT)」のサービス創業。2022年1月現在、累計受講者数は12,000人を突破。
【日経編集委員が解説】 2022年問題とは？ 若手枯渇時代に備える人事戦略
終身雇用が常識だった時代は、社員は黙っていても付いて来る存在でした。そんな旧来型マネジメントは若手に響きません。企業の先進事例やＺ世代の特徴など交えてリテンション（引き留め）のヒントを提供します。
2008年から編集委員。女性活躍推進やシニア雇用といったダイバーシティ（人材の多様化）、働き方改革など企業の人材戦略、個人のキャリア形成を長年取材してきました。リモートワークが普及するなどコロナ禍は働き方に変革を迫りました。ニューノーマルにふさわしい次世代型ワークスタイルを模索していきます。
社員データを活かした人的資本経営の実現 ～ひとりひとりが歩んできた軌跡を企業価値にする方法～
企業環境の変化が加速し多様化する働き方に合わせた経営を実現するため、人材戦略の重要性が増しています。特に人材投資への企業姿勢が投資家からも問われる時代になってきており、人材情報の見える化の推進が必要になってきています。本講演では、人的資本経営の実現をするために重要である「人材情報の見える化」や「従業員データの活用方法」について、当社の最新事例を交えながら分かりやすくご説明します。
2002年株式会社東芝に入社。2003年から総合人財管理ソリューションGeneralistに従事。20年わたり、業種・業態とも多岐にわたる企業への人事システムの導入や提案活動を行っている。商品企画やプロモーション活動、Generalistの利用ユーザが参加するコミュニティ活動の運営にも従事。
パナソニック・三井住友カードの取り組みに見る、データを起点にした「これからの採用」
キャリア観や働き方が多様化し、採用にも変革が求められています。特にデータ活用が注目されていますが、どう実践すればいいのでしょうか。本セッションには、データ起点での採用ブランディング・採用マーケティングに注力しているパナソニック社と三井住友カード社が登壇。なぜソーシャルデータを活用するのか。採用DXに必要な「エンプロイヤーブランディング」とは何なのか。両社の事例を基にこれからの採用について考えます。
新卒でパナソニックに入社し、経理を担当。その後、(株)リクルートキャリアへ転職。営業として3年間従事した後、人事としてパナソニックに戻る。現在は、パナソニックオペレーショナルエクセレンス(株)にて、パナソニックグループの採用ブランディングを推進。
パナソニック・三井住友カードの取り組みに見る、データを起点にした「これからの採用」
キャリア観や働き方が多様化し、採用にも変革が求められています。特にデータ活用が注目されていますが、どう実践すればいいのでしょうか。本セッションには、データ起点での採用ブランディング・採用マーケティングに注力しているパナソニック社と三井住友カード社が登壇。なぜソーシャルデータを活用するのか。採用DXに必要な「エンプロイヤーブランディング」とは何なのか。両社の事例を基にこれからの採用について考えます。
2013年に三井住友カードに新卒入社。入社後は製造業・サービス業に対するソリューション営業、小売・金融機関のキャッシュレス事業開発支援を経験。2018年からは新卒採用・中途採用担当として、採用人物要件の構築、新規採用イベントの企画、SNS・メディアを活用した採用マーケティングの立上げ、運用に従事。
パナソニック・三井住友カードの取り組みに見る、データを起点にした「これからの採用」
キャリア観や働き方が多様化し、採用にも変革が求められています。特にデータ活用が注目されていますが、どう実践すればいいのでしょうか。本セッションには、データ起点での採用ブランディング・採用マーケティングに注力しているパナソニック社と三井住友カード社が登壇。なぜソーシャルデータを活用するのか。採用DXに必要な「エンプロイヤーブランディング」とは何なのか。両社の事例を基にこれからの採用について考えます。
2016年にスパイスボックス新卒入社。2年間プロデューサー経験を積んだ後、採用コミュニケーション事業部を立ち上げ事業部長に就任。SNS起点の採用広報ソリューション開発や企業の採用DX化などを支援。2021年10月にスパイスボックスの子会社 No Company,incを立ち上げ、代表取締役に就任。
採用や研修ですぐに使える！ アナウンサーの「伝わる」話し方テクニック
「講師として受講者の理解度が測りにくい」「オンラインだと面接で対話が難しい」「オンライン研修は対面より効果が薄いと感じる」これは弊社に、最近人事の皆様から寄せられるお悩みの一例です。急速に進んだビジネスのオンライン化によって、教育・採用の面で多くの課題点がおありかと思います。本講演では人事に欠かせない「伝わる」コミュニケーションのポイントをお伝えいたします。
同志社大学卒業後、NHK松山放送局キャスター、気象予報士を経て、2005年株式会社KEE’Sを設立。独自の教育メソッドを確立し、これまで６万人以上にコミュニケーション、話し方、プレゼンなどの企業研修を行っている。
関電グループ オプテージ社の取り組みに見る 人事から始める業務効率化
環境が急速に変化する中、企業を強くするために「コア業務への専念」が求められています。一方で、従業員からの問い合わせ対応などで「業務に集中できない」「効率的に仕事ができない」という方も多いのではないでしょうか。本講演ではコア業務に専念するための環境づくりについて、関西電力グループのオプテージ社にも登壇いただき、「DXやAIの現状」を踏まえ、データを用いて解説します。
大手テレマーケティング会社に入社。製造・小売、通信キャリア等のお客様に、BPOやIT関連製品の企画営業を担当。2016年、エーアイスクエアの創業メンバーとして参画。営業責任者としてAIシステム導入のロードマップ策定、導入・定着支援等を一貫して担当し、業務のDX化をサポート。
「ミドルシニアのキャリア自律」 意識醸成施策で成果を上げるポイントとは
ミドルシニアのキャリア自律に関する課題感について289名に調査したところ、約７割が「一人ひとりの意識改革」、約５割以上が「管理職の理解と対応」と回答しています。研修や面談で課題解決しようとしている企業が多い中、なかなか成果につながらないという声もよくお聞きします。本講演では、「キャリア自律意識の醸成・改革」「管理職の理解と対応」を促進する具体的な施策事例と、成果を上げるためのポイントを解説します。
1991年（株）リクルート入社 2002年（株）ファインド・シー設立 代表取締役就任 2020年（株）ビジネス代謝ラボ設立 代表取締役就任 大手企業を中心に、採用・教育・人事制度など数々のコンサルティングを経て、現在に至る
【失敗＆成功事例から学ぶ】グローバルビジネスを成功に導く6つの人材要件と育成方法
多くの企業で海外展開が進んでいるものの、海外売上の未達や駐在員の早期帰任/固定化、現地社員のマネジメント不良など、様々な課題が浮き彫りになっています。この講演では、キーエンスで海外事業を牽引してきた藤田氏をゲストにお招きし、キーエンスのケーススタディを交えながら『グローバルビジネスを成功に導く人材』の6要件と効果的な育成方法について解説します。
（株）キーエンスの海外事業部長として海外事業をゼロから立ち上げ、海外売上2000億円・海外売上比率50％までの成長を牽引。また、19現地法人/150海外拠点を管轄指導し100名超の駐在員を選抜/育成指導。現在は、多種多様な企業への経営/組織運営強化/海外進出支援の他、インサイトアカデミーの顧問を務める。
【失敗＆成功事例から学ぶ】グローバルビジネスを成功に導く6つの人材要件と育成方法
多くの企業で海外展開が進んでいるものの、海外売上の未達や駐在員の早期帰任/固定化、現地社員のマネジメント不良など、様々な課題が浮き彫りになっています。この講演では、キーエンスで海外事業を牽引してきた藤田氏をゲストにお招きし、キーエンスのケーススタディを交えながら『グローバルビジネスを成功に導く人材』の6要件と効果的な育成方法について解説します。
ミスミ・PwCコンサルティング・ミクシィにて国内外ビジネスの戦略・マネジメントPJを推進。国内各社のグローバル人材・育成ツール不足に課題を感じ当社を創業。2020年に国内初グローバル人材育成特化型EラーニングサービスINSIGHT ACADEMYをローンチ。100社以上のグローバル人材育成を支援。
「流行り」の人事施策を、流行りで終わらせないために ー大規模データが暴く「嘘」と「真」ー
働き方改革、ジョブ型人事、副業支援、リモートワークといった「流行り」の施策は、導入しただけで価値が生まれることはありません。その時の「流行り」に乗るのではなく、「施策が本来持っている価値を引き出すためには、何が求められるのか」という本質的な問いに向き合う必要があります。本講演では、学術研究やHYAKUNEN・HOIKOROが実施した大規模な定量データ解析の結果に基づき、この問題を解説していきます。
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。
「流行り」の人事施策を、流行りで終わらせないために ー大規模データが暴く「嘘」と「真」ー
働き方改革、ジョブ型人事、副業支援、リモートワークといった「流行り」の施策は、導入しただけで価値が生まれることはありません。その時の「流行り」に乗るのではなく、「施策が本来持っている価値を引き出すためには、何が求められるのか」という本質的な問いに向き合う必要があります。本講演では、学術研究やHYAKUNEN・HOIKOROが実施した大規模な定量データ解析の結果に基づき、この問題を解説していきます。
組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、組織のパフォーマンス向上に向けた研究や、多数の国際学会発表を行う。Consulente HYAKUNENメンバーとして多数の企業の変革を推進。株式会社Maxwell's HOIKORO 製品開発責任者。武蔵野大学経営学部経営学科准教授。
「流行り」の人事施策を、流行りで終わらせないために ー大規模データが暴く「嘘」と「真」ー
働き方改革、ジョブ型人事、副業支援、リモートワークといった「流行り」の施策は、導入しただけで価値が生まれることはありません。その時の「流行り」に乗るのではなく、「施策が本来持っている価値を引き出すためには、何が求められるのか」という本質的な問いに向き合う必要があります。本講演では、学術研究やHYAKUNEN・HOIKOROが実施した大規模な定量データ解析の結果に基づき、この問題を解説していきます。
シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する人事制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。人事制度を中心とする人材マネジメント領域、組織開発コンサルティングを専門とし、これまで延べ250社以上の案件に携わる。武蔵野大学しあわせ研究所客員研究員。
採用ミスマッチをなくすリファレンスチェックとは？ オンボーディングを重視する活躍まで見越した即戦力採用
昨今、コロナウイルスの影響により、見極めが難しいオンラインでの面接が余儀なくされています。そのような状況下で採用ミスマッチに悩まされ、オンボーディングがうまくできていない企業も多いのではないでしょうか。本講演では、大手企業がリファレンスチェックを導入し始めている理由を交えて、採用だけにとどまらない、入社後の活躍まで見越した即戦力採用の実現方法について解説します。
青山学院大学在学中に、株式会社ROXXを設立し、取締役COOに就任。2017年、人材紹介会社の収益化に特化した経営支援プラットフォーム『agent bank』事業開発。2019年より月額制リファレンスチェックサービス『back check』統括。2020年より、人事領域統括。
「デジタル時代のオンライン育成モデル」を成功に導く4つの鍵 ～育成施策をどう組み合わせて運用すべきか～
数多くの企業が2020年3月まで、集合研修やOJTなど「対面中心」の施策で人材育成を行っていました。 しかし、急激に外部環境が変化し、現在ではオンライン化への機運が高まっています。 今回の講演では 人材育成でもデジタルの活用が当たり前になってきた現代における「オンライン育成モデル」について、育成施策をどう組み合わせて運用すべきかなど、事例を交えながら成功に導く4つの鍵をご紹介します。
社会人向けの研修会社にてマーケティング責任者を務め、多くの人事担当者の支援を行う。 またビジネススキルの研修講師として200回以上登壇し、延べ1,000名を超える受講者の成長を支援。 2021年1月にKIYOラーニングに入社し、現在は法人向けeラーニング「AirCourse」の副事業部長として従事。
人的資本経営を実現する、HRテクノロジーとの向き合い方・活用方法
持続的な企業価値向上のためには経営戦略と人材戦略が連動していることが不可欠です。また価値観の多様化・雇用の流動化などを背景に、人材マネジメントにおいて企業と従業員の関係性を再構築していくことも求められています。人的資本経営を実現するにはどのような取り組みが必要なのでしょうか。本講演では従業員エクスペリエンス（EX）に着目し、HRテクノロジーを活用した人材戦略についてお話しします。
人事コンサルティング部門の立ち上げ、中小〜大手企業向けのクラウドサービスの営業を担当。その後、タレントマネジメントのユニット立ち上げ、事業企画にて戦略策定・推進。現在は国内初の従業員エクスペリエンスクラウド「EX Intelligence」を提供する事業部を管掌。「人的資本TIMES」編集長も兼務。
これからの戦略人事は、人の「ココロ」を中心に
人はココロをもった特別な経営資源であり、戦略実現に貢献してもらうためには、人のココロをつかむ人材マネジメントが必要です。しかし現在、働く人は大きく変化しています。直近では、コロナ禍により、人のココロに大きなショックもありました。その結果、戦略人事も人のココロをつかむ新たな考え方と方法が必要になっています。本講演では、人の側の変化が、戦略人事に及ぼす影響と対応の仕方について議論します。
人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学でPh.D.（人的資源管理論)を取得後、サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授を経て、2017年より現職。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』等がある。
デンソーと考える 企業成長に向けたビジネスモデルの変化に伴う人材データ活用の必要性とは
事業環境の劇的変化に適応した改革を推進している企業が増えている昨今、人材戦略として育成や最適配置で組織力、企業競争力を高め続けることが求められています。本講演は、（株）デンソー シニアアドバイザーの矢野様をお迎えし、企業として変化を先取りし改革を進める中で、どのように人材育成・活用を推進するべきか、目指す姿と具体的な取組みについて人材の可視化の必要性やスキル高度化・多様化等の事例を交えながら対談します。
東北大学工学部電子工学科卒業後、（株）デンソーに入社。一貫して車載電子製品の開発・設計を担当し、2010年にデンソー・オートモーティブ・ドイツに出向。電子分野を中心とした技術部門の統括、およびドイツアーヘン研究所の所長を経験。2018年に本社へ帰任し、現在はデンソーグループ全体のソフトウェア改革活動に従事している。
デンソーと考える 企業成長に向けたビジネスモデルの変化に伴う人材データ活用の必要性とは
事業環境の劇的変化に適応した改革を推進している企業が増えている昨今、人材戦略として育成や最適配置で組織力、企業競争力を高め続けることが求められています。本講演は、（株）デンソー シニアアドバイザーの矢野様をお迎えし、企業として変化を先取りし改革を進める中で、どのように人材育成・活用を推進するべきか、目指す姿と具体的な取組みについて人材の可視化の必要性やスキル高度化・多様化等の事例を交えながら対談します。
中央大学卒業後、野村総合研究所に入社。テキストマイニング・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの普及のため、全国を駆けめぐっている。
新ドコモグループの挑戦：社員の自律的キャリアを支援する人材開発のあり方
「元々人事が嫌いだった」と語る40歳の人材開発担当課長が、今までの人材開発の発想や位置づけを大幅に変え『開放的・人間的・寄り添う人事』として様々な取り組みをしている。NTTドコモ・コミュニケーションズ・コムウェアの再編を控え、新ドコモグループとして組織文化変革に挑む。人事として、社員一人ひとりの目指したい姿に向けた自律的なキャリア開発支援にどの様に向き合っているのか。その奮闘をお伝えする。
英インペリアルカレッジロンドン・情報システム工学科卒。バルセロナESADE MBA Co2017。入社以来、モバイルネットワークのエンジニアとして日本と世界を繋ぐ国際通信の仕事に従事。通信の国際規格を決める国際会議の議長など歴任。2021年夏から現職。
新ドコモグループの挑戦：社員の自律的キャリアを支援する人材開発のあり方
「元々人事が嫌いだった」と語る40歳の人材開発担当課長が、今までの人材開発の発想や位置づけを大幅に変え『開放的・人間的・寄り添う人事』として様々な取り組みをしている。NTTドコモ・コミュニケーションズ・コムウェアの再編を控え、新ドコモグループとして組織文化変革に挑む。人事として、社員一人ひとりの目指したい姿に向けた自律的なキャリア開発支援にどの様に向き合っているのか。その奮闘をお伝えする。
新卒で人材紹介JACにて幹部人材の紹介営業に従事。1度ファインド・シーに入社後、上場IT企業にて人材開発、会長室、事業開発に従事し組織を動かせない現実に葛藤。2013年にファインド・シー出戻り入社後、組織人事分野の営業として大企業のマネジメント育成、組織開発を支援。2021年代表取締役就任。
人事課題解決のための新潮流！ 人事とコンプライアンスの連携によるイノベーションの起こし方
ハラスメント研修を色々実施したが成果は上がらない、エンゲージメント・リテンション率の向上も進まない、とお悩みの皆さん。実は人事の課題はコンプライアンスの課題と根っこは同じなのです。そして、課題解決には部門横断の「HRｘコンプライアンス」という掛け合わせによるイノベーティブなアプローチが極めて有効です。本講演では、従来の切り口とは全く異なる、目からウロコの斬新な思考と具体的な手法をご紹介します。
グローバル経営経験者の目線と平時有事双方の企業法務としての経験を活かしたコンプライアンス戦略構築・不祥事対応・再発防止・企業風土変革等の実効的ソリューションで、自律自走型コンプライアンスコンサルティング及び社員教育を行う。斬新な切り口と受講者を本気にさせるスタイルでリピートが絶えない唯一無二の講師。
セールスフォース・ジャパンにおける英語教育 ～企業の成長のための人的資本への投資～
グローバルで急成長を遂げるセールスフォースは、創業以来人材への投資と従業員エクスペリエンス向上に注力しています。社員の働きがいを高め、成長・成功を支援する上で欠かせない「学び」の施策の一環として、全社をあげて取り組んでいるのが「英語教育」です。本講演では慶應大学大学院の小杉氏とともに、セールスフォースの八幡氏に社員教育をはじめとした人材への投資施策の内容や効果について伺います。
早大法学部卒業後、NECに入社。私費にてMIT経営大学院修了。マッキンゼー、ユニデン人事総務部長、アップル人事総務本部長を歴任後、独立。慶大院政策・メディア研究科准教授などを経て現職。ビジネス・ブレークスルー大学経営大学院客員教授、ふくおかフィナンシャルグループ・福岡銀行、エスペックなどの社外取締役を兼任。
セールスフォース・ジャパンにおける英語教育 ～企業の成長のための人的資本への投資～
グローバルで急成長を遂げるセールスフォースは、創業以来人材への投資と従業員エクスペリエンス向上に注力しています。社員の働きがいを高め、成長・成功を支援する上で欠かせない「学び」の施策の一環として、全社をあげて取り組んでいるのが「英語教育」です。本講演では慶應大学大学院の小杉氏とともに、セールスフォースの八幡氏に社員教育をはじめとした人材への投資施策の内容や効果について伺います。
日系素材メーカーを経て、2003年に日産自動車に入社。R&D部門、北米日産、グローバル日産、アライアンス人事等の役割を歴任。日本マイクロソフトでのHRBPを経て、2020年にセールスフォース・ジャパンに移り、現在は日本/韓国リージョンにおけるタレントエクスペリエンス（TX）のチームをリードしている。
セールスフォース・ジャパンにおける英語教育 ～企業の成長のための人的資本への投資～
グローバルで急成長を遂げるセールスフォースは、創業以来人材への投資と従業員エクスペリエンス向上に注力しています。社員の働きがいを高め、成長・成功を支援する上で欠かせない「学び」の施策の一環として、全社をあげて取り組んでいるのが「英語教育」です。本講演では慶應大学大学院の小杉氏とともに、セールスフォースの八幡氏に社員教育をはじめとした人材への投資施策の内容や効果について伺います。
goFLUENT日本法人の統括責任者。食品、IT業界を経た後、2005年に法人向けeラーニング・ベンチャーを共同設立し英語教育業界へ。企業のみならず大学や出版社やeラーニング企業など、業界で豊富な人脈を有する。2013年の入社以来100社以上の企業を担当し、人財育成における課題の解決に尽力してきた。
アマゾン ウェブ サービス（AWS）におけるビジネス戦略としてのDEI推進の取り組み
昨今、重要性が叫ばれるダイバーシティ経営。個々の企業が置かれた市場環境の中で競争優位を築くために必要な人材活用戦略といえます。福利厚生やCSRではなく、経営戦略の一環として、自社の競争力強化という目的意識を持って戦略的に進めることが重要です。本講演では、世界シェアNo.1のクラウドサービスを提供するアマゾン ウェブ サービス (AWS)の藤谷氏をゲストにお迎えし、具体的な取り組みをお伝えします。
早稲田大学卒業後、証券会社を経て外資系プライベート・エクイティ業界にて人事・IR・総務等の管理業務を統括。その後米系投資銀行の人事部にて12年間、採用・研修とダイバーシティ戦略を担当。2020年AWSにInclusion, Diversity & Equity leaderとして入社、昨夏より現職。
アマゾン ウェブ サービス（AWS）におけるビジネス戦略としてのDEI推進の取り組み
昨今、重要性が叫ばれるダイバーシティ経営。個々の企業が置かれた市場環境の中で競争優位を築くために必要な人材活用戦略といえます。福利厚生やCSRではなく、経営戦略の一環として、自社の競争力強化という目的意識を持って戦略的に進めることが重要です。本講演では、世界シェアNo.1のクラウドサービスを提供するアマゾン ウェブ サービス (AWS)の藤谷氏をゲストにお迎えし、具体的な取り組みをお伝えします。
東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。中小ベンチャー企業向けの組織人事コンサルティング事業のマネジャーを経て、企画室室長に着任。新規事業の立ち上げや経営管理、人事を担当。2019年11月に当社取締役副社長に就任。2020年4月、当社代表取締役社長に就任。
JTグループ テーブルマークの事例に学ぶ！ 求める人材像の再定義とそれを具現化する人事戦略構築
事業環境が大きく変化し、経営戦略の見直しを余儀なくされる中で、多くの企業がその原動力となる「人材像」の刷新も求められています。本講演では、この経営課題に共に挑んだJT食品事業の中核を担うテーブルマーク社をお招きし、「人材像」の再定義やこれを元とした人事戦略構築への取組事例、そして実際の人事戦略の推進状況などを対談形式にてお伺いすると共に、これらを取組む上でのポイントを解説していきます。
国内系経営コンサルティング会社にて、人事領域を主とした経営支援に従事。経営・人事改革や次世代幹部育成などの大型プロジェクトを多数実行。その後、事業会社の人事企画を経て現職。理想論だけではなく運用面にも重きをおいたシンプルでわかりやすい制度、人事施策構築を強みとし、100社以上の実績を有す。
JTグループ テーブルマークの事例に学ぶ！ 求める人材像の再定義とそれを具現化する人事戦略構築
事業環境が大きく変化し、経営戦略の見直しを余儀なくされる中で、多くの企業がその原動力となる「人材像」の刷新も求められています。本講演では、この経営課題に共に挑んだJT食品事業の中核を担うテーブルマーク社をお招きし、「人材像」の再定義やこれを元とした人事戦略構築への取組事例、そして実際の人事戦略の推進状況などを対談形式にてお伺いすると共に、これらを取組む上でのポイントを解説していきます。
労務管理系コンサルティング会社にて企業の労務管理強化や勤怠・給与等業務体制構築を支援。現職では人事総務部で人事施策、労務管理強化を中心に従事。経営企画部で危機管理、サステナビリティ戦略等の担当を経て、現在では戦略採用の実行、全社のCDP推進、組織活性化、人事制度改正の企画、運用等人事戦略全般を担当。
GMOペパボの人事部門が行った、試行錯誤から学ぶ「OKR」とは
目標管理手法「OKR」の注目度はますます上がっていますが、実際どのように導入、運用していけば良いか迷われている方も多いのではないでしょうか？ 本講演では、OKRをHR部門でのテスト導入から全社導入、運用されているGMOペパボ株式会社の実例を中心にお伝えします。社内で旗振り役のお二人にご登壇いただき、テストからの全社導入、運用後の変化、人事評価との関係など、参考にできる実例をお伝えいたします。
2009年GMOペパボ入社。役員秘書、サービスディレクターを経て、2013年より人事部門に従事。2014年育休中に社会保険労務士資格を取得。採用や研修、評価制度等の制度設計、運用等の業務を担当し、現在はHR統括部の副部長として組織力向上をミッションとした業務に注力。
GMOペパボの人事部門が行った、試行錯誤から学ぶ「OKR」とは
目標管理手法「OKR」の注目度はますます上がっていますが、実際どのように導入、運用していけば良いか迷われている方も多いのではないでしょうか？ 本講演では、OKRをHR部門でのテスト導入から全社導入、運用されているGMOペパボ株式会社の実例を中心にお伝えします。社内で旗振り役のお二人にご登壇いただき、テストからの全社導入、運用後の変化、人事評価との関係など、参考にできる実例をお伝えいたします。
複数社で人事に携わり、労務管理や新卒・中途採用を経験。2018年にGMOペパボへ入社し、中途採用をメインに人事企画に従事している。
GMOペパボの人事部門が行った、試行錯誤から学ぶ「OKR」とは
目標管理手法「OKR」の注目度はますます上がっていますが、実際どのように導入、運用していけば良いか迷われている方も多いのではないでしょうか？ 本講演では、OKRをHR部門でのテスト導入から全社導入、運用されているGMOペパボ株式会社の実例を中心にお伝えします。社内で旗振り役のお二人にご登壇いただき、テストからの全社導入、運用後の変化、人事評価との関係など、参考にできる実例をお伝えいたします。
一橋大学商学部卒業。ファッション・化粧品メーカー、コンサルティング企業などで勤務。取締役として最大 170 人の組織マネジメントに携わる。OKR、組織マネジメントのコンサルティングを行う株式会社タバネルを設立。 著書に『本気でゴールを達成したい人とチームのためのOKR』がある。
健康経営銘柄に初選定のマルハニチロが語る 従業員の食・運動・睡眠を連動させて取り組む健康経営戦略とは
新型コロナウイルス感染症が流行していることで企業が「健康」について考える機会も増えています。本講演では、“マルハニチロはいまよりももっと「サステナブルな企業グループ」へ”を実現すべく、『健康経営の推進』を重点課題に掲げた取り組みの様子をご紹介。食・運動・睡眠などを一連の流れとして取り組んでいく戦略の策定や、社内の巻き込み、風土醸成についてお話しします。皆様の参考になるポイントがきっとあるはずです。
2002年入社。中央研究所に配属し、味の評価技術、水産物の加工技術の研究開発などに従事。2014年より、(株）マルハニチロ北日本に出向し、品質管理を担当。2019年より人事部にてダイバーシティ＆インクルージョンを推進。社会保険労務士、第1種衛生管理者、キャリアコンサルタント2級技能士などを保有。
健康経営銘柄に初選定のマルハニチロが語る 従業員の食・運動・睡眠を連動させて取り組む健康経営戦略とは
新型コロナウイルス感染症が流行していることで企業が「健康」について考える機会も増えています。本講演では、“マルハニチロはいまよりももっと「サステナブルな企業グループ」へ”を実現すべく、『健康経営の推進』を重点課題に掲げた取り組みの様子をご紹介。食・運動・睡眠などを一連の流れとして取り組んでいく戦略の策定や、社内の巻き込み、風土醸成についてお話しします。皆様の参考になるポイントがきっとあるはずです。
2001年入社。システム開発部門で製造・流通向けシステム開発に従事。2014年より新規事業開発部門にて、主に医療・ヘルスケア分野のサービス企画、営業を担当。2019年、ヘルスケア事業部が発足し、企業の健康経営推進や健保組合の保健事業へ向けたサービス『CAReNA』(カレナ)の提供に従事。
人事部門は、さまざまな課題に直面するマネジャーをどう支援すればいいのか
組織のマネジャーは、事業方針の立案、組織編成、メンバーの育成、目標管理、評価、労務管理など日々さまざまな課題に直面しています。そんなマネジャーを支援するのが人事部門の重要な役割。研修などの学ぶ環境や場の構築をはじめ、どのような支援が求められているのでしょうか。長年、人事の要職を務めてきた藤間氏、有賀氏と人的資源管理論を専門とする江夏氏が「人事によるマネジャー支援」について語り合います。
1985年神戸大学卒業。藤沢薬品工業（現アステラス製薬）、バイエルメディカル、武田薬品工業、参天製薬にて人事の要職を歴任。2020年12月に積水ハウスに転職し、2022年2月より現職。M&Aは米国と欧州の海外案件を中心に10件以上経験し、米国駐在は3回、計6年。グローバル化を日米欧の3大拠点で推進。
人事部門は、さまざまな課題に直面するマネジャーをどう支援すればいいのか
組織のマネジャーは、事業方針の立案、組織編成、メンバーの育成、目標管理、評価、労務管理など日々さまざまな課題に直面しています。そんなマネジャーを支援するのが人事部門の重要な役割。研修などの学ぶ環境や場の構築をはじめ、どのような支援が求められているのでしょうか。長年、人事の要職を務めてきた藤間氏、有賀氏と人的資源管理論を専門とする江夏氏が「人事によるマネジャー支援」について語り合います。
81年 日本鋼管入社。97年 日本GM入社。部品部門デルファイの取締役副社長兼AP人事本部長。03年 三菱自動車常務執行役員人事本部長。ユニクロ執行役員を経て06年 エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長。その後、日本IBM理事、日本HP取締役人事統括本部長、ミスミ統括執行役員人材開発センター長。20年4月より現職。ミシガン大学MBA。
人事部門は、さまざまな課題に直面するマネジャーをどう支援すればいいのか
組織のマネジャーは、事業方針の立案、組織編成、メンバーの育成、目標管理、評価、労務管理など日々さまざまな課題に直面しています。そんなマネジャーを支援するのが人事部門の重要な役割。研修などの学ぶ環境や場の構築をはじめ、どのような支援が求められているのでしょうか。長年、人事の要職を務めてきた藤間氏、有賀氏と人的資源管理論を専門とする江夏氏が「人事によるマネジャー支援」について語り合います。
1979年生まれ。一橋大学商学部卒業。同大学にて博士（商学）取得。名古屋大学を経て2019年より現職。専門は人的資源管理論、雇用システム論。日本労務学会会長。主著に『コロナショックと就労』（ミネルヴァ書房）『人事評価における「曖昧」と「納得」』（NHK出版）など。
成人発達理論を応用した自律型人材の育て方～新入社員・若手社員に求められる心の取り扱いスキルとは～
成人発達理論を、新入社員・若手社員育成にどう応用するかをお伝えします。「①これまでの育成スタイルでは自律型人材が育たない理由」「②心の取り扱い方法を学び、心の健全性を保つことの重要性（離職防止、主体性を育む）」「③知識インプット型からスキル定着型へ」の切り口で、研修をどう設計するのか、どのような研修内容が有効なのかを解説します。
2008年株式会社グローセンパートナーを設立 。人事制度導入や新入社員から役員/管理職クラスまでの教育研修を通して、クライアントの業績向上と社員活性化の実績を多く残している。加藤洋平氏から直接、成人発達理論を学び、自己変容の体験を進めており、一歩異なる視点でアドバイスができることが特徴である。
メンタル不調者を出さないためのコンディション・マネジメント 成功事例と失敗事例
「社員のメンタル不調にどう対処すればいいのか」、そんなお悩みが数多く寄せられています。社員のメンタル不調を未然に防ぐために、会社としてどのような対策を講じていく必要があるでしょうか。本講演では、当社サービス利用企業様の膨大なデータに基づき、メンタル不調者を出さないためのコンディション・マネジメントについて、成功事例と失敗事例を交えてお話しします。
2003年株式会社エクスブレーン入社。大手上場企業から中小企業の様々なシステム開発・インフラ構築を担当。自社内のメンタル不調者発生を契機に、2015年東京メンタルヘルス株式会社と共同出資の形で株式会社コンケアを社内起業。株式会社エクスブレーン代表取締役社長を兼務。
人を「厳選する」ためのHRデータ活用方法 ～JOB単位での活躍可能性を数値化～
従業員ごとに、求める行動を発揮して求める成果・業績を挙げてくれるまでにかかる時間と労力は大きく異なります。多くの人財に活躍してもらうためには、「伸びしろ」を見極める事が非常に重要です。本講演では、自社の考え方や価値観などのバリューにどれほどフィットする人財なのか、求める成果を出してくれる可能性はどれほどなのか、これを社内のHRデータを活用して高精度に見極めて厳選する方法について解説します。
テスト理論、テスト開発、心理統計学に基づく特性アセスメントやスキル系テスト開発に精通。HR視点からの人事コンサル経験が豊富。人と組織の「適合性」を確かな精度で数値化するアセスメントツール「MARCO POLO」設計者。著書『HRプロファイリング（日本経済新聞出版/2020年）』
人間的な視点を踏まえた「ファシリテーションの真髄」～トップファシリテーター楠本和矢が伝える要諦
ファシリテーションスキルの底上げは、生産性向上を図るための必須テーマです。様々な方法論はあれど、真に役立つ内容とは、実際に膨大な数のファシリテーションを行う中で培った「実践知」に基づき生まれたもの。「オンライン」での活用を視野に入れ、筋論だけではない、人間的な視点を踏まえた、現実的な実践の方法などを、年間で100本以上の研修をこなすファシリテーター、楠本和矢が解説します。
神戸大学卒。丸紅株式会社、外資系コンサル会社を経て現職。多くの企業支援案件の統括役を努める、某社のHR専門組織の代表に着任後、実践に基づくHRソリューションを開発提供。著書に『トリガー 人を動かす行動経済学』『パワーファシリテーション』『人と組織を効果的に動かす KPIマネジメント』など。
社員の当事者意識とエンゲージメントを強化する新手法 〜誰でもすぐにコーチングが定着するノウハウ公開〜
テレワークが加速する中、一人ひとりが主体性を発揮し、臨機応変に対応できる柔軟な組織運営が求められています。社員一人ひとりの強みを最大化し、自律的な行動を促すために、コーチングや1on1の導入に挑戦する企業が増える一方、理論は分かるが実践してもうまくいかない、効果が出づらいなどの声も多く聞こえます。本講演ではコーチングが定着しない原因に焦点を当て、誰でもすぐに定着する秘策をお伝えします。
CSR・環境コンサルを手掛ける株式会社イースクエアを2000年に共同創業し、日本を代表する大手企業の事業・環境・CSR戦略、人材育成などに携わり、現在は、世界の若手リーダー育成を活動テーマとするNPO法人NELIS（ネリス）の代表理事に就任し、世界と日本企業における「次世代リーダー」の育成に尽力中。
社員の当事者意識とエンゲージメントを強化する新手法 〜誰でもすぐにコーチングが定着するノウハウ公開〜
テレワークが加速する中、一人ひとりが主体性を発揮し、臨機応変に対応できる柔軟な組織運営が求められています。社員一人ひとりの強みを最大化し、自律的な行動を促すために、コーチングや1on1の導入に挑戦する企業が増える一方、理論は分かるが実践してもうまくいかない、効果が出づらいなどの声も多く聞こえます。本講演ではコーチングが定着しない原因に焦点を当て、誰でもすぐに定着する秘策をお伝えします。
ニューヨーク市立大学にて科学修士号を取得、ベータ・ガンマ・シグマ賞を受賞。組織心理学者として10年以上に渡り人材開発のディレクターを務める。2013年にRentokil-Initial社からGlobal HR Recognition Awardを受賞。MasterCoachAppCEOを務める。
社員の当事者意識とエンゲージメントを強化する新手法 〜誰でもすぐにコーチングが定着するノウハウ公開〜
テレワークが加速する中、一人ひとりが主体性を発揮し、臨機応変に対応できる柔軟な組織運営が求められています。社員一人ひとりの強みを最大化し、自律的な行動を促すために、コーチングや1on1の導入に挑戦する企業が増える一方、理論は分かるが実践してもうまくいかない、効果が出づらいなどの声も多く聞こえます。本講演ではコーチングが定着しない原因に焦点を当て、誰でもすぐに定着する秘策をお伝えします。
一部上場企業のビッグデータサービス開発部門の責任者やグループ会社でのCTOを務め、多数の若手育成をリード。また、日本交渉協会の幹事を務め、社内外で数多くの交渉力研修を実施。MasterCoachという新たなコーチング研修を担当し、マネージャーが自信を持って社員の強みを引き出せる環境作りを支援している
新卒採用・インターンの業務量が増加していませんか？ 成果は落とさず採用工数を減らす3つのポイントとは
オンラインを織り交ぜた新卒採用が進んでいく中、多く人事の方から工数の大幅増がお悩みとして寄せられています。本講演では、工数を減らし成果を上げる最重要項目である「スケジューリング」に注目し、明日から活用できる3つのポイントについてお話しいたします。また本来工数削減のために導入いただく採用管理ツールに関して、逆に負担増となるケースをお聞きしますので有効的な活用方法など補足的に解説いたします。
2007年にJEXSに参画後、200社以上の新卒・中途採用支援を経験してまいりました。全体戦略の構築はもちろん、採用業務代行の経験も多く、現場の採用担当者目線を重視したサービスを提供し続けています。新卒採用の支援は選択肢が多く、知識や経験をベースに多彩な提案ができるため、一番好きな業務です！
NTT東日本、伊東市と語り合う「越境学習」の展望 ー地域創生 × 異業種交流研修の事例からー
人材育成の領域において「越境学習」の重要性は近年強く認識されるようになりました。本講演では越境学習を強く推進されているNTT東日本の佐藤様と伊東市役所企画課の川村様をお招きして、現在の取り組み、そして越境学習の未来展望について掘り下げて語り合います。
2011年に東日本電信電話株式会社に新卒入社し、営業担当として通信サービスの提案や販売企画担当として販売計画・戦略立案業務に従事したのち、2021年より現職において若手社員人材育成・研修の企画立案を担当。
NTT東日本、伊東市と語り合う「越境学習」の展望 ー地域創生 × 異業種交流研修の事例からー
人材育成の領域において「越境学習」の重要性は近年強く認識されるようになりました。本講演では越境学習を強く推進されているNTT東日本の佐藤様と伊東市役所企画課の川村様をお招きして、現在の取り組み、そして越境学習の未来展望について掘り下げて語り合います。
金融機関を退職後、地元伊東市へUターン就職を目指し、2004年に入庁。スポーツ振興、農林水産振興、職員研修担当等を経験し、2019年から2年間、静岡県東京事務所への派遣を終えて、2021年4月から現職において、地方創生全般を担当している。
NTT東日本、伊東市と語り合う「越境学習」の展望 ー地域創生 × 異業種交流研修の事例からー
人材育成の領域において「越境学習」の重要性は近年強く認識されるようになりました。本講演では越境学習を強く推進されているNTT東日本の佐藤様と伊東市役所企画課の川村様をお招きして、現在の取り組み、そして越境学習の未来展望について掘り下げて語り合います。
（株）ファーストリテイリング入社後、飲食業コンサルタントを経て2008年（株）コンサルティングアソシエイツに参画。企業マッチング型の異業種交流研修事業を立ち上げ、イノベーション・現場力・リーダーシップ・未来デザイン等、多数のコースを企画。最近は地域課題解決型の新人研修や異業種交流研修を展開している。
ダイバーシティ＆インクルージョン推進の壁を突破する “自分事化”につなげるVRによる当事者体験とは
D＆Iを推進したいと思っても、経営者層と管理職・一般社員の間の意識の差に悩む企業も少なくありません。解決のカギは、D＆I推進がどう自身の仕事につながってくるのか“自分事化”するための意識改革です。心理的安全性が高い組織への転換も、アンコンシャスバイアスへの対処もすべては“自分事化”から始まります。本講演では、VR体験がもたらす“自分事化”に至るプロセスを皆様にも体験いただきます。
2016年にシルバーウッドのVR事業立ち上げメンバーとして入社し、以降、ダイバーシティ＆インクルージョンを“自分事化”するための数多くのVR体験コンテンツの企画開発に携わる。VR研修の講師担当実績は全国1,000回以上。
これからのキャリア自律の考え方と実践 ～「9つの命題」と企業に求められる従業員のキャリア支援とは～
人生100年時代、キャリアは会社ではなく、個人が主体的に決めるものへと変化しています。社会の中で個々人の役割を果たし、自分らしい生き方を実現するためには何が必要で、企業はどのような支援ができるのでしょうか。本講演では「9つのテーゼ（命題）」と題し、これからのキャリア自律の考え方を個々人の多様性・複雑性の重要性、生産性と人間性の両立など9つの観点でご紹介。企業が実践すべきキャリア支援について議論します。
企業内のキャリア開発、組織開発、D&I推進に従事。キャリア面談、組織診断、対話型の組織開発を推進。国際基督教大学卒業。2005年ペンシルバニア州立大学にてカウンセリングを学び教育学修士取得。組織開発ファシリテーター、NPO日本キャリア開発協会認定スーパーバイザー。
これからのキャリア自律の考え方と実践 ～「9つの命題」と企業に求められる従業員のキャリア支援とは～
人生100年時代、キャリアは会社ではなく、個人が主体的に決めるものへと変化しています。社会の中で個々人の役割を果たし、自分らしい生き方を実現するためには何が必要で、企業はどのような支援ができるのでしょうか。本講演では「9つのテーゼ（命題）」と題し、これからのキャリア自律の考え方を個々人の多様性・複雑性の重要性、生産性と人間性の両立など9つの観点でご紹介。企業が実践すべきキャリア支援について議論します。
ユースキャリア研究所代表。博士（心理学）、キャリアコンサルタント、公認心理師。1987年、NECグループの半導体設計会社に入社、経営企画、キャリア相談に従事。2012年、独立し、行政や企業でのキャリア相談・研修、調査研究、厚生労働省委託事業にてセルフ・キャリアドック導入支援アドバイザー等を務める。
これからのキャリア自律の考え方と実践 ～「9つの命題」と企業に求められる従業員のキャリア支援とは～
人生100年時代、キャリアは会社ではなく、個人が主体的に決めるものへと変化しています。社会の中で個々人の役割を果たし、自分らしい生き方を実現するためには何が必要で、企業はどのような支援ができるのでしょうか。本講演では「9つのテーゼ（命題）」と題し、これからのキャリア自律の考え方を個々人の多様性・複雑性の重要性、生産性と人間性の両立など9つの観点でご紹介。企業が実践すべきキャリア支援について議論します。
神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了。2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。組織・人事領域において調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知を活用した組織サーベイや人事データ分析を提供。近著に『現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学』（すばる舎）など。
従来型のIT人材をステップアップさせる “デザイン思考”から学びの動機形成をする新たなリスキリング手法
上場企業では62%が経営方針にDX推進のビジョンを掲げるようになりました。DXに求められる先端IT人材の数は不足が予想される一方で、従来型のIT人材は供給過多になっているという示唆もあります。では、従来型の技術者をどのようにリスキリングしていけば良いのでしょうか。本講演では、「デザイン思考」のアプローチを取り入れた「リスキリング」や「学びの動機形成」を具体的な人材育成の事例を通じてご紹介します。
学生インターンシップ時代に「エンジニア」領域に特化した支援事業を株式会社ギブリーにて立ち上げ、入社。その後プログラミング学習・試験ツール「track」等のサービスを立ち上げた。また、日本最大級の学生ハックイベントJPHACKS組織委員会幹事を務め、次世代のイノベーター発掘・支援にも取り組んでいる。
エンゲージメントエンジン理論が会社を変える ～企業が考えるべきこれからのエンゲージメント施策とは～
「サーベイは実施しているが、その結果をうまく活用できてない」という悩みはありませんか？ エンゲージメントという言葉は日本でもかなり浸透してきましたが、理論立てて施策に落とし込むことは難しいという声をよく耳にします。本講演では、新しい働き方が求められる現在、これからの企業が取り組むべきエンゲージメント向上施策について、米国の最新事例や「エンゲージメントエンジン理論」を基に解説させていただきます。
2014年当社に入社。年間平均200件以上の士業事務所を訪問し、営業・マーケティングや組織作りの支援を行うと同時に、支社の採用・育成責任者を担当。入社から5年で1.5倍の規模に拡大させた。2019年からは支援実績のもと、人材開発、人材育成などのコンサルティングを提供。MotifyHR営業責任者。
社内コミュニケーション戦略としての社内報 ～事例から学ぶ作り方と使い方～
社内報をただ作るだけのモノと思っていませんか。リモートが進み、社内の情報が見えづらくなった今こそ、活用次第で大きく社内の関係性を改善できる可能性を秘めています。本講演では、抱えていたコミュニケーション課題の捉え方から、効果的な社内報の位置づけ、作り方、使い方をご紹介します。即時的なコミュニケーションがとりづらいからこそ、非同期コミュニケーションの戦略的な使い方が、組織活性化の成否を分けるのです。
岩手県出身。短期大学を卒業後、新卒でアドバンドにデザイナーとして入社。現在はディレクターとして勤務。
小手先ではない骨太なエンゲージメント開発〜米国企業ジョブ型の限界と自社に合う変革ロードマップの作り方
従来の日本型雇用である「メンバーシップ型」からの脱却、「ジョブ型」導入などの働き方大改革が叫ばれている昨今、小手先的な人事施策から脱却し、本質的組織力強化を踏まえた組織変革ロードマップを作成することが重要になってきます。そこで、本講演では、米国企業に見るジョブ型からの脱却等の動きを俯瞰し、自社に合った変革ロードマップの作り方、そしてそれを実現する組織のエンゲージメント強化の手法を解説します。
大阪大学大学院卒業後、アクセンチュアにて人・組織のコンサルティングに従事。その後、シェイク社創業を経て、beyond globalグループ代表。グローバル人材育成事業等、様々な企業体質変革プロジェクトを統括。「HRアワード2013」の教育・研修部門で最優秀賞受賞。著作に『会社を変える組織開発』等多数。
小手先ではない骨太なエンゲージメント開発〜米国企業ジョブ型の限界と自社に合う変革ロードマップの作り方
従来の日本型雇用である「メンバーシップ型」からの脱却、「ジョブ型」導入などの働き方大改革が叫ばれている昨今、小手先的な人事施策から脱却し、本質的組織力強化を踏まえた組織変革ロードマップを作成することが重要になってきます。そこで、本講演では、米国企業に見るジョブ型からの脱却等の動きを俯瞰し、自社に合った変革ロードマップの作り方、そしてそれを実現する組織のエンゲージメント強化の手法を解説します。
人材開発コンサルタントとして、人事制度改革に携わる。専門領域は、社内大学グランドデザイン構築から研修プログラム開発、コンテンツ開発、登壇までを一気通貫で行う教育制度の体系化。事業会社では大手ブライダルの営業責任者、大手カフェチェーンでの人事部統括マネージャーを経験しPMIによる人事制度改革にも従事。
「ISO30414」と情報・データを活用した人的資本管理 ～人事データの効果的な収集、活用、開示～
2018年、国際標準化機構（ISO）が、人的資本の情報開示に関するガイドライン（ISO30414）を策定しました。今後は、大企業から中小企業に至るまで、人的資本について情報開示を行うことが必要になります。本講演では、人的資本の情報開示・活用に必要な「ISO30414」のポイント、「人的資本の情報開示」の進め方、人的資本情報を活用したマネジメント改革の3つに絞って分かりやすく解説いたします。
大手電機メーカーの人事部門を経験後、金融機関系シンクタンク、上場企業人事部長等を経て独立。現在、経営コンサルタントとして人事制度設計、事業計画の策定などのコンサルティングを行うとともに執筆・講演活動などで幅広く活躍中。主な著書に『Excelでできる 戦略人事のデータ分析入門』（労務行政）ほか多数。
「ISO30414」と情報・データを活用した人的資本管理 ～人事データの効果的な収集、活用、開示～
2018年、国際標準化機構（ISO）が、人的資本の情報開示に関するガイドライン（ISO30414）を策定しました。今後は、大企業から中小企業に至るまで、人的資本について情報開示を行うことが必要になります。本講演では、人的資本の情報開示・活用に必要な「ISO30414」のポイント、「人的資本の情報開示」の進め方、人的資本情報を活用したマネジメント改革の3つに絞って分かりやすく解説いたします。
2021年9月よりマーケティング部に所属し、SNSや製品機能を紹介する各種セミナーを担当。ユーザのご要望や市場ニーズ、制度対応等を鑑み、人事・総務部門の皆様にお役立ちいただける情報発信を行う。
プレイヤーからマネジャーへの生まれ変わりを実現する。変化にAdjustするために必要な3つのステージ
プレイヤーからマネジャーの役割移行はマネジャー育成の重要課題です。新任マネジャーが移行期に直面する問題とはどのようなものか、どのように克服すれば、適応（Adjust）することができるのでしょうか。カギは「適応課題」への向き合い方です。「適応課題」の自覚の促し方から実際に変容させるステップを、弊社で持つ事例とメソッドを中心に、3つのステージに分けて紹介します。
青山学院大学大学院経営学研究科卒/2007年に、アルー株式会社の新卒採用第1期生として入社/学生事業企画室室長、HRコンサルティング部（営業）マネジャーを経て、商品開発部に異動/現在は部門のマネジメントに加え、HR tech分野の新サービス開発、事業提携、管理職向けの内面の変容プログラム開発に従事。
事例解説 1からはじめる「65歳定年延長・70歳継続雇用」人事制度改革
定年延長、あるいは継続雇用制度の改革に向けた企業の機運が急速に高まっています。本講演では、定年延長・継続雇用制度改革におけるモデル企業の事例解説をベースとしながら、各社の実態に合った人事制度改革の進め方について解説をします。ゼロベースで検討を開始する、あるいは以前から検討をしているが進捗が芳しくないなど、さまざまな取り組みフェーズにある企業のお役にたつ内容です。
人事制度構築・改善を中心にコンサルティングを行う。業種・業態ごとの実態に沿った制度設計はもちろんのこと、人材育成との効果的な連動、社員の高齢化への対応など、経営課題のトレンドに沿った最適な人事制度を日々提案し、実績を重ねている。
リアリティギャップを紐解く！ 内定者から始める20代キャリア開発の3つのポイント
若手の就社意識が薄れる昨今、“リアリティギャップ” “早期離職”等の課題が散見されるようになりました。弊社では本年度、中小～大手企業9社の協力を得て“リアリティギャップ調査”を実施、打ち手を探究し新卒一括採用にフィットする“日本型のキャリア開発”を20代から推進しています。本講演では、調査結果と事例を基に、早期離職を防止する若手向けキャリア開発のヒントをご紹介します。
新卒で人事コンサルティング会社に入社。研修開発、コンサルティング営業として、100社以上の人材育成に携わる。その後、大学・採用・育成の領域から、新たな価値を創るためにOriginal Point（株）を設立。キャリアデザイン研究所では、新卒のキャリア観や日本型のキャリア開発の研究を推進している。
キリンホールディングスと住友生命の事例に学ぶ DXを加速させる「デジタル人材」をいかに育成するのか
DXの実現に向けて、その担い手である「デジタル人材」に注目が集まっています。一方で人材不足という問題は大きく、多くの企業が自社での育成を迫られています。いま、DXの最先端にいる企業は、どのように対応しているのでしょうか。社内外から人材を募り育成するキリンと、社内の潜在的人材を発掘・育成する住友生命の取り組みを基に、千葉工業大学・角田氏の司会で、求められるスキルや育成方法を議論します。
1988年キリンビール入社。ビールの営業と営業企画に従事し、2010年から台湾麒麟啤酒の社長を務める。その後、メルシャン、キリンビバレッジ、キリンビールで企画部長を歴任。2019年にキリンホールディングス経営企画部部長に就任後、2020年から2021年にかけてDX戦略推進室室長を兼務。2022年1月に同社経営企画部長、同年3月より現職。
キリンホールディングスと住友生命の事例に学ぶ DXを加速させる「デジタル人材」をいかに育成するのか
DXの実現に向けて、その担い手である「デジタル人材」に注目が集まっています。一方で人材不足という問題は大きく、多くの企業が自社での育成を迫られています。いま、DXの最先端にいる企業は、どのように対応しているのでしょうか。社内外から人材を募り育成するキリンと、社内の潜在的人材を発掘・育成する住友生命の取り組みを基に、千葉工業大学・角田氏の司会で、求められるスキルや育成方法を議論します。
生命保険基幹システムの開発・保守、システム企画、システム統合プロジェクト、生命保険代理店の新規拡大やシステム標準化などを担当後、健康増進型保険“住友生命「Vitality」”の開発責任者を担当。現在はデジタルオフィサーとして、デジタル戦略の立案・執行、社内外のDX人材の育成活動などを行う。
キリンホールディングスと住友生命の事例に学ぶ DXを加速させる「デジタル人材」をいかに育成するのか
DXの実現に向けて、その担い手である「デジタル人材」に注目が集まっています。一方で人材不足という問題は大きく、多くの企業が自社での育成を迫られています。いま、DXの最先端にいる企業は、どのように対応しているのでしょうか。社内外から人材を募り育成するキリンと、社内の潜在的人材を発掘・育成する住友生命の取り組みを基に、千葉工業大学・角田氏の司会で、求められるスキルや育成方法を議論します。
東京海上日動火災保険入社後、主にIT部門でIT戦略企画業務を担当。15年からIT企画部参与（部長）および東京海上日動システムズ執行役員としてIT人材育成に尽力。19年に大学教員へ転じ、21年より現職。同年4月、デジタル人材育成学会設立。博士（筑波大学）。書籍に『デジタル人材育成宣言』。
人事が関わるDX人材育成 今こそ知りたい、DX推進において人事が旗振り役になる理由とは
「DX人材育成の必要性を感じながらも、なかなか一歩が踏み出せない」という悩みはないでしょうか。これからはデジタルツールやシステムを「開発する側」だけでなく、「使う側」にもデジタルを使った課題解決力が必須とされる時代です。本講演ではDX人材育成のために、人事の理解が必須になるポイントと担うべき役割について、導入事例を交えながらお伝えします。
リクルート入社後、大手法人向け営業組織のマネージャー、新規事業のプロダクトオーナー、代理店部門の立ち上げを担う。現在、ライフイズテックDX事業部のセールスとマーケティングのマネージャーに従事。
新卒採用で勝つための“新・採用戦略” ―速効性が高く、柔軟な若手人材確保の実現へ―
少子高齢化や就業意識の変化により、こと製造業における若手人材の獲得は、非常に難しくなっています。はたして、従来型採用戦略のままで、求める人材の獲得は可能でしょうか？ 一方で、この厳しい環境は、固定概念に捉われない「新しい採用戦略」に転換するチャンスです。本講演では、市況変化と働き手の意識変化を明らかにした上で、より自社にマッチした若手人材を獲得できる“新・採用戦略”を組み立てるポイントをお話しします。
大学卒業後、外資系人材サービス会社にて東北・関西エリアを担当。エンジニア系上場子会社での執行役員営業本部長を経て、2018年にフジアルテ株式会社に入社、営業戦略部 部長として戦略立案・実行を担当。大手製造業を中心に、派遣や請負を提案し課題解決を行う人材コンサルティングを実施。2019年4月より現職。
ビジネスシミュレーションの事例から考える、「リーダーシップ」の育て方
現場で活躍する人材の育成にはリーダーシップの発揮経験が欠かせません。しかし、リーダーシップを発揮してもらう場面を意図的に作ることは難しく、困っているという声もよく伺います。まずは人事が主導となって、リーダーシップ発揮経験を積むことができる環境を提供することが有効な手段となります。本講演では、ビジネスシミュレーションを用いてリーダーシップの発揮経験を引き出し、育成する方法をお伝えします。
日本IBMを経て、2008年に採用と育成研究社を設立、取締役に就任。新卒採用におけるインターンやグループワークのコンテンツ開発、育成における研修プログラム開発などを手掛け、同時に講師も担当している。特にオリジナルで開発したビジネスシミュレーションプログラムは企業から好評で多くのリピート実績がある。
なぜ自社の定着率が上がらないのか～実践で学ぶ「定着する精神障害者」の特徴と、 採用／定着方法～
精神障害者を採用する企業は「定着しないこと」が一番の課題です。定着しない原因は、精神障害者の特徴を把握しておらず、①面接時に正しい見極めができていないこと、②採用後の関わり方がわからないことです。そこで今回の講演では、過去数千名の障害者採用の現場で培ったエッセンスから定着する精神障害者の特徴を解説し、面接時の見極めポイント、採用後に必要な3つの心理的安全性について、すぐに実践できる形で解説します。
企業の障害者雇用支援や障害者の就職・転職支援、特例子会社人事、障害者雇用の業務開発・マネジメント・農福連携などを経験。現在はスタートラインにて、障害者雇用のコンテンツ制作やセミナー講師などに従事。これまで300社、3000名以上の障害者雇用に携わる。
人的資本を最大限に活かす組織になるために ～EVP経営のすすめ～
今話題の人的資本の情報開示。人材を「人的資本」、投じる資金を「価値創造に向けた投資」と捉える素晴らしい考え方ですが、人事や経営者の方から「数値可視化後に何をしたら良いかイメージが難しい」という声をお聞きします。本講演では「EVP(社員が共感できるその企業で働く価値)」を足掛かりに、自分達らしく活き活きと人が躍動する組織を創るために何をすれば良いのか、いくつかの視点からお話しします。
（株）日本交通公社（現JTB）に入社。海外旅行を中心に、法人の様々な課題を解決するツアー・イベント等を企画。その後、グループの福利厚生会社、JTBベネフィットで17年勤務、営業企画～取締役企画開発本部長等を経て、現職。JTBグループのEVP（HR）事業戦略推進・マーケティング・販売促進等を担当。
人的資本を最大限に活かす組織になるために ～EVP経営のすすめ～
今話題の人的資本の情報開示。人材を「人的資本」、投じる資金を「価値創造に向けた投資」と捉える素晴らしい考え方ですが、人事や経営者の方から「数値可視化後に何をしたら良いかイメージが難しい」という声をお聞きします。本講演では「EVP(社員が共感できるその企業で働く価値)」を足掛かりに、自分達らしく活き活きと人が躍動する組織を創るために何をすれば良いのか、いくつかの視点からお話しします。
㈱資生堂入社。厚生労働省に出向し女性活躍推進の政策運営に従事。㈱JTBコミュニケーションデザインではモチベーションを軸に多様な組織の組織開発・人財育成を支援。ITベンチャーの組織立上げ、事業責任者、医療法人グループの人事部長を経て現職。人と組織の可能性を拡げる共創型のコンサルティングに取り組んでいる。
エンゲージメント×キャリア自律から考える、キャリアを支援する管理職の必要性
経団連の資料には「就労観の変化」に対応し、高いエンゲージメントを有する企業と、自社に特定せず優れた能力を持つ働き手が互いに選び合う必要があると記載されています。本講演では、「エンゲージメント×キャリア自律」がどのような関係性なのかを整理してお話しします。また、自社の「管理職」に起こすべき変化と陥りやすい罠について、リアルな現状を交えてお伝えします。
大学卒業後、大手広告会社へ入社。2008年株式会社シェイクに転職。営業統括部長に就任し連続目標達成へ導く。2018年株式会社NEWONE取締役に就任。営業統括として日々各企業様への支援や、ファシリテーター採用、育成を行いながら自身も大手企業様に新入社員から経営層まで幅広い層の研修登壇に従事している。
2:6:2の6の層を自律自走する人材に変える方法論
社会環境の急激な変化に伴い、自律型人材の育成が急務となっています。しかしそのような人事戦略を推進する上で、集団における「2:6:2の法則」の中間層（6の層）がボトルネックになっていることが多くあります。本講演では、自律型人材育成を支援してきたNewsPicksと、次世代リーダー人材育成に携わってこられた中尾氏のセッションを通して、2:6:2の6の層を自律型人材へと促す方法論についてお話しします。
リクルートに29年間勤務。リクルートテクノロジーズ代表取締役社長、リクルート住まいカンパニー執行役員、リクルートワークス研究所副所長を歴任。リクルートの社内大学にて「KPIマネジメント」「数字の読み方・活用の仕方」の講師を11年間担当。2019年株式会社中尾マネジメント研究所（NMI）を設立。
2:6:2の6の層を自律自走する人材に変える方法論
社会環境の急激な変化に伴い、自律型人材の育成が急務となっています。しかしそのような人事戦略を推進する上で、集団における「2:6:2の法則」の中間層（6の層）がボトルネックになっていることが多くあります。本講演では、自律型人材育成を支援してきたNewsPicksと、次世代リーダー人材育成に携わってこられた中尾氏のセッションを通して、2:6:2の6の層を自律型人材へと促す方法論についてお話しします。
東京大学卒業。株式会社リクルートに入社後、ファウンダー兼社長としてIT事業子会社を立ち上げ、経営者としてゼロから150人規模まで事業を拡大。2018年9月株式会社ニューズピックスにて非常勤執行役員就任、企業内起業家としてNewsPicks for Businessの事業開発を管掌。
いま従業員エクスペリエンスが注目されている理由と、その実現に欠かせないHuman Centricとは
企業変革を支える人事部のミッションとして、従業員エクスペリエンス(EX)の向上を掲げ、取り組む企業が増えています。なぜ、従業員エクスペリエンス(EX)は注目されているのでしょうか？ そして従業員の業績やリテンション、企業業績にはどう影響するのでしょうか？ 本講演では、その背景や具体的な効果の説明に加え、変革の鍵となるHuman Centric（人を中心とした考え方）についてご紹介します。
大手コンサルティングファームで10年以上にわたり人事コンサルティングに従事。大手グローバル企業の人事部で企画労務、人事サービス、総務、デジタルHRの担当部長を歴任。2019年12月より現職。一貫して従業員エクスペリエンスの向上を実現する企業のInternal DXを内外から支援している。
「感情」との向き合い方が組織を強くする 誰もがいきいきと働くための職場コミュニケーションと人材マネジメント
社員がいきいきと働いている組織は生産性に優れ、高いパフォーマンスを発揮します。一方で人は生きている限り、時には不安や怒りなどのネガティブな感情を持つことがあります。これらの感情をどうすればエネルギーに変え、組織を活性化することができるのでしょうか。さまざまな感情と向き合い、人材と組織を改善してきた事例をもとに、強い組織をつくるための職場コミュニケーションと人材マネジメントについて考えます。
企業内キャリアコンサルタントとして2000人を超えるシニアのキャリア開発に携わり、面談手法を指導したマネージャも800人を超える。圧倒的面談量を基に築き上げた独自のキャリア開発スタイルにより75%の社員が行動変容を起こす。2021年、人事・キャリア支援者のための実践塾「浅井塾」（HRラボ社）を開講。
「感情」との向き合い方が組織を強くする 誰もがいきいきと働くための職場コミュニケーションと人材マネジメント
社員がいきいきと働いている組織は生産性に優れ、高いパフォーマンスを発揮します。一方で人は生きている限り、時には不安や怒りなどのネガティブな感情を持つことがあります。これらの感情をどうすればエネルギーに変え、組織を活性化することができるのでしょうか。さまざまな感情と向き合い、人材と組織を改善してきた事例をもとに、強い組織をつくるための職場コミュニケーションと人材マネジメントについて考えます。
1973年福岡県生まれ。早稲田大学卒業、レスター大学大学院修了。2006年早稲田大学ラグビー蹴球部監督就任。2年連続で大学選手権を制覇。2010年、日本ラグビーフットボール協会、初代コーチングディレクターに就任。2016年、日本代表ヘッドコーチ代行。2019年から2021年、協会理事を務めた。
「感情」との向き合い方が組織を強くする 誰もがいきいきと働くための職場コミュニケーションと人材マネジメント
社員がいきいきと働いている組織は生産性に優れ、高いパフォーマンスを発揮します。一方で人は生きている限り、時には不安や怒りなどのネガティブな感情を持つことがあります。これらの感情をどうすればエネルギーに変え、組織を活性化することができるのでしょうか。さまざまな感情と向き合い、人材と組織を改善してきた事例をもとに、強い組織をつくるための職場コミュニケーションと人材マネジメントについて考えます。
専門は職場のメンタルヘルス。業種や企業規模を問わず、メンタルヘルス対策・制度の設計、組織開発・組織活性化ワークショップ、経営層、管理職、従業員、それぞれの層に向けたメンタルヘルスに関する講演・執筆・研究活動を行う。博士課程では怒り感情を研究テーマとした。著書に『感情の問題地図』（技術評論社）など。
人材データを活用した課題解決の実践－5つのステップ－
DXや人的資本の情報開示が話題になる中、人材データの活用を進める企業が増えつつあります。適正な人材配置や労働生産性の改善といった人事の課題を解決するため、データを活用した事例も出てきています。課題解決はどのように進めれば成功するのか、十分な成果を上げるためのポイントは何なのか。本講演では具体的事例を交えながら、人材データを活用した課題解決の手順を5つのステップで説明します。
情報システム会社にて人事給与システムパッケージの設計・開発・導入のコンサルタントとして、SE・リーダーを経験。T4C入社後、Rosic導入コンサルタントとして、通信・医療・アパレル・ドラッグストアなど、様々な業界・業種の顧客に対し、Rosic導入プロジェクトマネジメントを行っている。
700社の事例から見えた事業を構想し、実行できる人材を育てる3つの原理原則
事業企画をする際、構想の段階で壁にぶつかる、推進していく人材がいないという声を伺います。約700社、1万件以上の事業企画に対し構想から実行までを支援してきた結果、成功する事業企画には「自己認知を超えたインプットやアイデア出し・ブレスト」をできる人材がいるという共通点があることが分かりました。本講演では、この共通点を兼ね備えた人材を育てる方法と仕組み、その連動のさせ方について紹介していきます。
浄土真宗（真宗大谷派）僧侶。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科後期博士課程満期退学。英国国立ウェールズ大学経営大学院修了（MBA）。大学卒業後、世界文化社にて女性誌などの編集、グロービスにて組織開発コンサルティング、日本IBMにて戦略コンサルティング業務に従事した後、当社に参画。
障がい者雇用のミスマッチを引き起こす3つの観点 ～定着に向けた様々な手法の紹介から比較まで～
採用はできても1年以内に退職してしまう障がい者の方が増えており、定着に向けたサポートの方法が良く分からないという声をお聞きします。在宅勤務が浸透し、業務の切り出し方が複雑化している中で社員とのミスマッチを防ぐにはどのように対応すれば良いのでしょうか。本講演では、各社の特例子会社・サテライトオフィス・農園などのさまざまな事例を紹介・比較しながら会社ごとにあった取り組み方法をお伝えします。
2006年神戸大学経営学部卒業。同年、株式会社JTBに入社。2018年にJSHに転職し、障がい者雇用支援サービスのスキーム開発から法人営業までを担当。関連法案への知見もあり、障がい者雇用の課題を抱える企業との面談は500社を超える。農園開設や運営にも携わることで、障がい者雇用のリアルな現場にも正対。
神戸大 服部准教授登壇。激動の採用市場に適応する「経営戦略に基づいた新卒採用の方法論」
採用活動は年々早期化し、コロナ禍によるオンライン化も進行しています。学生のライフスタイルが変化すると共に職業観の変化が起こりつつある今、採用戦略の見直しが不可欠です。経営戦略に沿った人材採用の成功は、採用担当だけではなく、経営陣の課題でもあります。本講演では神戸大学 服部准教授と共に採用市場を分析・解説。対話を通して、経営戦略を実行する上で重要な採用戦略を、どのように設計するべきかを考察します。
2020年より、株式会社インタツアー代表取締役社長に就任。 同社では学生の日本最大級の企業インタビュープラットフォーム『インタツアー』を展開し、 学生のより本質的な就活とOne to One の共感を採用ブランディングにもたらす支援を行っている。
神戸大 服部准教授登壇。激動の採用市場に適応する「経営戦略に基づいた新卒採用の方法論」
採用活動は年々早期化し、コロナ禍によるオンライン化も進行しています。学生のライフスタイルが変化すると共に職業観の変化が起こりつつある今、採用戦略の見直しが不可欠です。経営戦略に沿った人材採用の成功は、採用担当だけではなく、経営陣の課題でもあります。本講演では神戸大学 服部准教授と共に採用市場を分析・解説。対話を通して、経営戦略を実行する上で重要な採用戦略を、どのように設計するべきかを考察します。
2009年神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了、博士（経営学）取得。滋賀大学経済学部情報管理学科専任講師などを経て、現職。日本企業における組織と個人の関わりあい（組織コミットメントや心理的契約）、経営学的な知識の普及の研究等、多数の研究活動に従事。近著に『組織行動論の考え方・使い方』（有斐閣）がある。
70歳就業時代に必要なキャリア自律とは？ ～大手企業の具体的取組事例から考える～
高年齢者雇用安定法改正の施行を受け、「法対応」や「中高年社員活性化」に向けた人事施策は進んでいるのか。定年後研究所の「企業調査」「行政当局との情報交換」「インタビュー調査」で見えた「中高年社員のキャリア自律」の課題点や今後の方向性を整理します。併せて、キャリア自律促進の具体策として、定年後研究所監修の「キャリア自律プログラム」の導入事例を紹介し、新しいスタイルのキャリア研修のあり方を考えます。
大手生保にて長年にわたって管理職を務め、50代半ばで出向。定年後研究所設立後は、「中高年会社員の活性化」の調査・発信・研修プログラム開発に従事。昨年4月より桜美林大学大学院老年学研究科でジェロントロジーを学び直しながら、「高齢期就労の質的向上、中年期からの準備行動」を研究中。
70歳就業時代に必要なキャリア自律とは？ ～大手企業の具体的取組事例から考える～
高年齢者雇用安定法改正の施行を受け、「法対応」や「中高年社員活性化」に向けた人事施策は進んでいるのか。定年後研究所の「企業調査」「行政当局との情報交換」「インタビュー調査」で見えた「中高年社員のキャリア自律」の課題点や今後の方向性を整理します。併せて、キャリア自律促進の具体策として、定年後研究所監修の「キャリア自律プログラム」の導入事例を紹介し、新しいスタイルのキャリア研修のあり方を考えます。
大手生保で25年にわたり法人・個人分野のコンサルティングに従事。日本ＦＰ協会常務理事（現 特別顧問）、慶應義塾大学大学院講師等を歴任。一般社団法人定年後研究所の初代所長を務める。各メディアへの出演、多数の講演で活躍。著書に『定年後のつくり方』（廣済堂新書）。
これからの人事制度と組織づくりの勝ち筋 ～ジョブ型はどのように定着していくのか～
ジョブ型やメンバーシップ型・欧米型や日本型など、人事制度や組織づくり・マネジメントの話題をよく聞くようになった昨今。最適解がなく各社に判断が問われる環境下にお困りの声を多くお聞きします。本講演では「結局、どうすればよいか？」と頭を悩ませている人事の皆さまに「これからの人事制度の正解と組織づくりの勝ち筋」を各社の事例を交えながらお伝えします。
コンサルティング会社で人事制度構築および階層別研修の企画・運用に携わった後、リクルートに転じ採用の支援に携わる。現在は２社での経験を掛け合わせ、採用～定着・戦力化までムリなく成長できる組織づくりの支援を行っている。組織人事の幅広い経験から、経営視点での全体最適を実現できる組織づくりができる点が強み。
新しいビジネスを創る次世代リーダーの人材育成を考える 「研修コンテンツ」×「学び方」をどう進化させるか
昨今、研修の提供方法が大きく変わり、オンライン研修が前提の新しい学び方が浸透しています。そして、既存事業の不透明さが高まる中で、新規事業の立案や既存事業の新たな展開など「新しいビジネスを創る力」がビジネスリーダーに求められています。新しい価値を生み出すために重要なこと、さらに、オンライン教育サービスの“理想”と“現実”に触れ、成果につながる意味のある学習をいかに実現するかについてお話しします。
慶應義塾大学経済学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後、リクルート等を経て現職。現在はビジネス・ブレークスルーにて、教育コンテンツの企画開発から運営まで幅広く携わっている。【著書】『筋の良い仮説を生む問題解決の「地図」と「武器」』（Amazon経営戦略カテゴリー第1位獲得！）
真のダイバーシティ経営とは？ ～持続的な成長に必要な「深層のダイバーシティ」～
ダイバーシティ経営の推進に当たっては、性別、年齢、国籍や障害の有無といった「表層のダイバーシティ」に加え、社員一人ひとりの価値観や仕事観といった「深層のダイバーシティ」へのアプローチが重要となります。本講演では、「深層のダイバーシティ」に関する現状や課題に関する整理と、「深層ダイバーシティ」をインクルージョンし自社の持続的な成長につなげるアプローチを解説します。
外資系IT企業複数社を経てタレンタ株式会社に参画。2010年よりHR領域に特化し、業務効率化や高度化を狙った最先端HRテクノロジーの発掘や心理学の知見を活用した適用手法を開発しサービスとして展開している。慶應義塾大学院理工学研究科管理工学専攻修了。1994年東京箱根間往復大学駅伝競走メンバー。
「やらされ感」を「やりがい」に変える！ 従業員が主体的に仕事に取り組むための「ジョブ・クラフティング」
近年、「ジョブ・クラフティング」が注目を集めています。従業員が自身の仕事を見直し行動を修正していくことは、やりがいへとつながり、モチベーションやエンゲージメントの向上が期待できるからです。では、従業員がジョブ・クラフティングを実践するために、企業には何ができるのでしょうか。スープストックトーキョーの 江澤氏、LIFULLの羽田氏、東京大学大学院の山内氏が、ジョブ・クラフティングの実践例やその効果についてディスカッションします。
短大卒業後、フリーターを経て2005年にスープストックトーキョーのパートナー（アルバイト）として入社。社員登用後は店長を歴任し、法人営業グループへ異動。2016年、取締役兼人材開発部長に着任。現在は取締役副社長 兼 人材開発部長として新たな採用・育成の仕組みづくりに取り組んでいる。
「やらされ感」を「やりがい」に変える！ 従業員が主体的に仕事に取り組むための「ジョブ・クラフティング」
近年、「ジョブ・クラフティング」が注目を集めています。従業員が自身の仕事を見直し行動を修正していくことは、やりがいへとつながり、モチベーションやエンゲージメントの向上が期待できるからです。では、従業員がジョブ・クラフティングを実践するために、企業には何ができるのでしょうか。スープストックトーキョーの 江澤氏、LIFULLの羽田氏、東京大学大学院の山内氏が、ジョブ・クラフティングの実践例やその効果についてディスカッションします。
人材関連企業を経て2005年にネクスト（現LIFULL）入社。人事責任者として人事部を立ち上げ、企業文化、採用、人材育成、人事制度の基礎づくりに尽力。「日本一働きたい会社プロジェクト」を推進し、「ベストモチベーションカンパニーアワード」1位を獲得。著書に『日本一働きたい会社のつくりかた』。
「やらされ感」を「やりがい」に変える！ 従業員が主体的に仕事に取り組むための「ジョブ・クラフティング」
近年、「ジョブ・クラフティング」が注目を集めています。従業員が自身の仕事を見直し行動を修正していくことは、やりがいへとつながり、モチベーションやエンゲージメントの向上が期待できるからです。では、従業員がジョブ・クラフティングを実践するために、企業には何ができるのでしょうか。スープストックトーキョーの 江澤氏、LIFULLの羽田氏、東京大学大学院の山内氏が、ジョブ・クラフティングの実践例やその効果についてディスカッションします。
大阪大学助手、茨城大学講師、助教授、東京大学大学院情報学環准教授を経て2014年より現職。情報化社会における学習環境のデザインについて、教育工学の観点から研究している。著書として『学習環境のイノベーション』『活躍する若手社員をどう育てるか：研究データからみる職場学習の未来』など多数。
【キャリア自律型人材】の土台を創る～入社3年間で身に付ける3つのシップとは～
少子高齢化、グローバル化、技術革新に加え、コロナを機に私たちの働き方やキャリア観は大きな変化に直面しています。このような不安定かつ不透明な社会の中でも、高いモチベーションで活躍するには、自らキャリアを切り拓く【キャリア自律型人材】への成長が求められます。そのための土台創りとして、本講演では、1～3年目で身に付けるべき「3つのシップ」についてご紹介させていただきます。
組織開発・人材開発を主事業とする株式会社セルフトランセンデンス代表。研修講師、コンサルタントとして、日々現場で悪戦苦闘している方々と向き合う。昨今はテレワーク時代に求められる【自走する組織創り】をクライアント様と共に追及中。その一環として【キャリア自律型人材】の育成を重要テーマの１つと据えている。
意外と知らない！ 「食事」が及ぼす従業員のコンディションやチームの生産性への影響
リモートワークの普及や食材などの物価上昇など、環境や経済が目まぐるしく変化していますが、「人は必ず食事する」ことは変わらない事実です。当然すぎて見落としがちですが、「食事」へのケアが従業員のコンディションを整えることにつながります。本講演では、一人ひとりのコンディション・健康サポートが企業の生産性向上にもたらす効果を整理し、「食事」に関する知識と具体的なサポート方法ついてお話いたします。
大手機械工具商社、ベンチャー企業でのBtoBセールス及びマネージャーを歴任。エデンレッドジャパン入社後は、オペレーション、加盟店営業ならびに中小企業をターゲットとしたSME営業部のマネジメントを経て、本年より加盟店営業（飲食店様）及び既存営業（導入企業様）を統括。
意外と知らない！ 「食事」が及ぼす従業員のコンディションやチームの生産性への影響
リモートワークの普及や食材などの物価上昇など、環境や経済が目まぐるしく変化していますが、「人は必ず食事する」ことは変わらない事実です。当然すぎて見落としがちですが、「食事」へのケアが従業員のコンディションを整えることにつながります。本講演では、一人ひとりのコンディション・健康サポートが企業の生産性向上にもたらす効果を整理し、「食事」に関する知識と具体的なサポート方法ついてお話いたします。
名古屋商科大学大学院にてMBAを取得後、スペイン、及びラテンアメリカにてインフラとロジスティクス関連のコンサルタントとして従事。エデンレッドジャパン入社後、電子化プロジェクトの中心メンバーとして、グローバルな目線と経験を活かし成功に導く。現在、福利厚生の食事補助ソリューションのマーケティングを統括。
フィードバック力と心理的安全性を高めるマネジメント変革 ～全員がリーダーシップを発揮する組織をつくる～
イノベーションを起こすには経営者や管理職だけではなく、多様な社員一人ひとりがリーダーシップを発揮できる組織風土と人材育成が欠かせません。本講演では風土変革のための「マネジャ―育成」を実践している企業に登壇いただきます。実際の取り組みや課題など、人事の生の声を交えながら、健全なフィードバック文化がつくる真の心理的安全性やマネジャーの行動を変えるポイントについて、具体的なアプローチをお伝えします。
新卒で証券会社に勤務。「モチベーションが組織のパフォーマンスに大きな影響を与える」「マネジメントがその大きな要素」を目の当たりにし「人と組織」に興味を持つ。その後、オムロンパーソネル（現オムロンエキスパートリンク）に入社。派遣コーディネータ、人事を経てオムロングループ社員（日本）の人財開発に携わる。
フィードバック力と心理的安全性を高めるマネジメント変革 ～全員がリーダーシップを発揮する組織をつくる～
イノベーションを起こすには経営者や管理職だけではなく、多様な社員一人ひとりがリーダーシップを発揮できる組織風土と人材育成が欠かせません。本講演では風土変革のための「マネジャ―育成」を実践している企業に登壇いただきます。実際の取り組みや課題など、人事の生の声を交えながら、健全なフィードバック文化がつくる真の心理的安全性やマネジャーの行動を変えるポイントについて、具体的なアプローチをお伝えします。
大阪大学卒業後、住友商事株式会社に入社。携帯電話事業開発に従事。2003年に株式会社シェイクに入社。人材育成事業を立ち上げ、営業責任者として組織拡大に貢献。2009年より現職。現在はリーダーシップ開発の専門家として、企業の人財開発支援に携わる。
経験や勘に頼らない「エビデンスベースドラーニング」のススメ 熱意型育成から脱却する手法と実践事例
企業における人材育成方針や内容は教育に対する熱い思いのみを軸に意思決定されがちですが、VUCA時代の企業においては時に弊害を生みます。人材育成に携わる方々が本当に知るべきは、効果的かつ効率的な教育設計のシステム的アプローチ「インストラクショナルデザイン」です。本講演では、パフォーマンス評価やデータの活用による魅力的な人材育成の実現について、グローバル企業の実践事例を交えて解説いたします。
1986年、横河北辰電機入社。顧客のビジネス価値最大化を目指し、200名のコンサルタントと共に製造業向けに課題解決型ビジネスの開発、展開をしている。また、ビジネスを持続的に拡大するための人財育成の仕組みをインストラクショナルデザインに基づいて構築し、YOKOGAWAグループに展開中。
経験や勘に頼らない「エビデンスベースドラーニング」のススメ 熱意型育成から脱却する手法と実践事例
企業における人材育成方針や内容は教育に対する熱い思いのみを軸に意思決定されがちですが、VUCA時代の企業においては時に弊害を生みます。人材育成に携わる方々が本当に知るべきは、効果的かつ効率的な教育設計のシステム的アプローチ「インストラクショナルデザイン」です。本講演では、パフォーマンス評価やデータの活用による魅力的な人材育成の実現について、グローバル企業の実践事例を交えて解説いたします。
熊本大学大学院 教授システム学修了。ライフサイエンス業界での営業職、フィールドトレーナー、新規事業開発を経て、人材開発コンサルティング企業に従事。研究テーマである教育評価を中心にパフォーマンスデータの解析、インストラクショナルデザインに基づいた企業の教育設計のコンサルティングを行っている。
英語4技能の可視化から見る、失敗しないグローバル人材育成計画の立て方とは
グローバル人材育成計画立案や研修設計において重要なのは、実務で使える英語力を育成することです。しかし、事業成長を実現するために、どのようなスキルが不足しているかを正しく見極められていないまま、育成計画を立てているケースがほとんどです。本講演では社員の英語4技能の可視化をキーワードとした、計画立案や研修手法について、企業事例とともに説明します。
「聞く」「読む」「書く」「話す」の4技能をオンラインで測定する英語アセスメントGTEC（ジーテック）の導入支援、および企業の英語力向上のためのコンサルティング業務を担当。
人材マネジメントポリシーを定め、一気通貫で再構築する人事戦略とは
経営課題 評価・配置・制度 従来の人事制度や評価制度の見直しを検討する企業が増えてきました。一方、それぞれの改定を個別に進め、行き詰まるケースも耳にします。今こそ、人事戦略には、全体の背骨となる人材マネジメントポリシーを定め、その背骨を軸に、採用・評価・育成・再配置を一気通貫で変えることが重要です。本講演では「経営戦略」「ポリシー策定」「人事全体施策」の連動性を具体的に提示し、新たな人事戦略構築のヒントをお伝えします。
早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。経営企画室長を担い株式公開を実現後、働き方変革推進室長にて、全社の働き方を刷新。リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心とした経営戦略・人事戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。株式会社ベーシックCOO、情報イノベーション大学客員教授。3児の父。
障害者雇用を促進する「農福連携」という新しい可能性とは 農林水産省と考える農業を活用した「活躍と定着」
法律の改正もあり、企業における障害者雇用は経営課題の一つになってきております。しかし実際には、ノウハウ不足、リソース不足で採用が思うようにできない、長期的な定着に結び付けられないという実態が見受けられます。本講演では、農林水産省の職員とともに「農福連携」という新しい障害者雇用の手法をお伝えします。その上で、障害者の「できること」を最大限に引き出し、定着率の向上と活躍に導く方法をお話しします。
30年近く海外旅行事業に携わり、その後はインバウンド旅行による地域活性事業の責任者となる。コロナ禍を契機にこれまでの経験を活かし障害者の未来と農業者の未来をつなぐ、この事業に邁進中。
障害者雇用を促進する「農福連携」という新しい可能性とは 農林水産省と考える農業を活用した「活躍と定着」
法律の改正もあり、企業における障害者雇用は経営課題の一つになってきております。しかし実際には、ノウハウ不足、リソース不足で採用が思うようにできない、長期的な定着に結び付けられないという実態が見受けられます。本講演では、農林水産省の職員とともに「農福連携」という新しい障害者雇用の手法をお伝えします。その上で、障害者の「できること」を最大限に引き出し、定着率の向上と活躍に導く方法をお話しします。
93年農林水産省入省。同省九州農政局、東海農政局、消費・安全局、生産局などを経て21年4月より現職。農福連携に関する戦略的プロモーション及び専門人材の育成、国民的運動展開するためのコンソーシアムの運営に関する業務に従事。
オンライン時代の内定者コミュニケーション ～カギを握るのは「発見」と「納得」～
コロナ禍での採用活動が続き、リアルの接点が減少したことで、内定辞退の増加や内定者との関係希薄化を懸念する声が多く聞かれます。“半分学生、半分社員”である内定者に自社をより深く理解してもらい、働く場所の決断を促すには、2つのキーワード「発見」と「納得」が重要です。本講演では、オンライン採用が定着した今おさえておきたい内定者フォロー施策を、分析データや企業事例をもとにご提案いたします。
大手人材支援会社にて採用支援事業に携わった後、2012年ヒューマネージ入社。大手企業を中心とした制作ディレクターを経て、現在は制作とマーケティングチームを統合した事業戦略グループの責任者および人事・採用ご担当者様へ向けた情報プラットフォーム「HR AGE」編集長を務める。
オンライン時代の内定者コミュニケーション ～カギを握るのは「発見」と「納得」～
コロナ禍での採用活動が続き、リアルの接点が減少したことで、内定辞退の増加や内定者との関係希薄化を懸念する声が多く聞かれます。“半分学生、半分社員”である内定者に自社をより深く理解してもらい、働く場所の決断を促すには、2つのキーワード「発見」と「納得」が重要です。本講演では、オンライン採用が定着した今おさえておきたい内定者フォロー施策を、分析データや企業事例をもとにご提案いたします。
米国カリフォルニア大学卒。国立の脳科学研究所で研究職に従事した後、2012年にヒューマネージへ入社。サービス企画・開発や法務等の経験を経て、現在はテクノロジーグループの責任者を務める。
オンライン時代の内定者コミュニケーション ～カギを握るのは「発見」と「納得」～
コロナ禍での採用活動が続き、リアルの接点が減少したことで、内定辞退の増加や内定者との関係希薄化を懸念する声が多く聞かれます。“半分学生、半分社員”である内定者に自社をより深く理解してもらい、働く場所の決断を促すには、2つのキーワード「発見」と「納得」が重要です。本講演では、オンライン採用が定着した今おさえておきたい内定者フォロー施策を、分析データや企業事例をもとにご提案いたします。
2015年入社。カスタマーサクセス職、営業職に従事した後、現部署にて業界シェア第1位の採用管理システム『i-web』、同第3位の適性アセスメントツールを始めとする各種新サービスの企画、マーケティングに携わる。
日立製作所の人財マネジメント変革～経営戦略・事業戦略と連動した人財戦略の実行～
ジョブ型人財マネジメント、ダイバーシティ＆インクルージョン、デジタル人財育成、人的資本開示――。日立製作所では、日本企業の中で先進的な人事施策に取り組んでいます。これらの施策は全て、経営戦略、事業戦略を踏まえて策定・実行されたもの。このように、経営・事業と人事が連動するには、何が重要なのでしょうか。日立製作所・CHROの中畑氏に企業の競争戦略研究の第一人者である楠木氏が迫ります。
1983年九州大学法学部卒。同年株式会社日立製作所入社。2000年日立アジアLtd.(シンガポール)出向。2008年グローバル事業本部経営企画部長、2011年10月国際事業戦略本部担当本部長、2012年7月インフラシステム社総務本部長。2014年4月執行役常務兼CHRO、2019年4月より代表執行役 執行役専務（現任)。
日立製作所の人財マネジメント変革～経営戦略・事業戦略と連動した人財戦略の実行～
ジョブ型人財マネジメント、ダイバーシティ＆インクルージョン、デジタル人財育成、人的資本開示――。日立製作所では、日本企業の中で先進的な人事施策に取り組んでいます。これらの施策は全て、経営戦略、事業戦略を踏まえて策定・実行されたもの。このように、経営・事業と人事が連動するには、何が重要なのでしょうか。日立製作所・CHROの中畑氏に企業の競争戦略研究の第一人者である楠木氏が迫ります。
専攻は競争戦略とイノベーション。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師、同大学同学部助教授、同大学大学院国際企業戦略研究科准教授を経て、2010年から現職。著書に『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』『好きなようにしてください――たった一つの「仕事」の原則』などがある。
人的資本経営の第一歩は「情報の見せる化」～情報の透明性から組織エンゲージメントにつなげるポイントとは
人的資本の情報開示が注目されている一方で、社内外に公表できていない実態があります。企業や組織の情報の透明性は、社会やその企業で働く従業員との信頼関係構築の第一歩となり、それらをうまく活用していくことが重要となっていきます。本講演では調査結果や事例を交えながら、「人材データの活用」「情報の透明化」を実現するためのポイントに加え、その取り組みを組織エンゲージメントの向上へつなげていく手法をお話しします。
新卒で大手婦人靴メーカーに入社し、営業・プレス・総務・人事などを経て、2013年より人事部門の責任者に就任。人材開発・組織活性化を推進する。2015年から大手IT企業の人事部門でHRBPの立ち上げに携わり、タレマネ、グローバル人事、広報など複数のチームマネジメントを担う。2021年4月より現職。
人的資本経営の第一歩は「情報の見せる化」～情報の透明性から組織エンゲージメントにつなげるポイントとは
人的資本の情報開示が注目されている一方で、社内外に公表できていない実態があります。企業や組織の情報の透明性は、社会やその企業で働く従業員との信頼関係構築の第一歩となり、それらをうまく活用していくことが重要となっていきます。本講演では調査結果や事例を交えながら、「人材データの活用」「情報の透明化」を実現するためのポイントに加え、その取り組みを組織エンゲージメントの向上へつなげていく手法をお話しします。
私立大学でマーケティング業務に10年以上携わり、データ分析やITツールを利用した業務改善を行うなど、学生募集のDXを推進。2022年より現職。現在は、日頃から多角的視点でお客様の本質的な課題解決を図れるように、前職の経験を活かし、『データ分析×人事』で情報を発信。人事戦略の意思決定を支援している。
「大退職時代」におけるサステナブルな給与戦略とは -専門人材の獲得とリテンションに必要な具体的施策
COVID-19の影響が続く中、積極的な採用をする企業が多く存在します。これは、優秀な人材確保の必要性が高まっていることを意味します。大企業でも中途採用者には前職での水準を尊重して報酬を決め、既存の人材との格差を許容するケースが見られますが、持続的な成長が求められる時代において望ましい報酬戦略とは言えません。大退職時代において再構築すべき企業の処遇戦略について、具体的な事例を交えてご紹介します。
組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループにおける人事コンサルティング日本法人の代表を務める。2012年にAonグループに参画する以前はゴールドマン・サックス証券、タワーズワトソン 、東京三菱銀行に在籍。一橋大学卒。ライフネット生命 社外取締役（監査等委員）を務める。
「経営人材育成」における新規事業の意義と「イノベーションを生む組織開発」の要諦
企業で最も重視される人事課題の一つである「経営人材の育成」。次世代経営人材の候補であるミドルマネージャーを育成する上で、「新規事業の創出経験が有用だ」と支持する複数の研究知見が蓄積されつつあります。本講演では、事業を創造する人材の研究者である田中聡氏と共に、経営人材育成における新規事業の意義と、不確実性の高い新規事業を管理する上で必要となる人事・組織作りのノウハウを議論を交えてお伝えします。
1983年 山口県生まれ。東京大学大学院学際情報学府博士課程 修了。博士（学際情報学）。2018年より現職。働く人とチームの学習を研究している。著書に『経営人材育成論』（単著：東京大学出版会）『チームワーキング』（共著：日本能率協会マネジメントセンター）、『事業を創る人の大研究』（共著：クロスメディア・パブリッシング）など。
「経営人材育成」における新規事業の意義と「イノベーションを生む組織開発」の要諦
企業で最も重視される人事課題の一つである「経営人材の育成」。次世代経営人材の候補であるミドルマネージャーを育成する上で、「新規事業の創出経験が有用だ」と支持する複数の研究知見が蓄積されつつあります。本講演では、事業を創造する人材の研究者である田中聡氏と共に、経営人材育成における新規事業の意義と、不確実性の高い新規事業を管理する上で必要となる人事・組織作りのノウハウを議論を交えてお伝えします。
アクセンチュアの戦略コンサルタントとして複数のデジタル案件に従事した後、ビジネス書要約サイト「Flier」の共同創業者として起業。その後「VITALY」を共同創業。成熟した大組織におけるDX推進、新規事業開発プロデュース、社内人材の育成を支援。著書に『未来市場（日経BP）』。慶應義塾大学経済学部卒。
「経営人材育成」における新規事業の意義と「イノベーションを生む組織開発」の要諦
企業で最も重視される人事課題の一つである「経営人材の育成」。次世代経営人材の候補であるミドルマネージャーを育成する上で、「新規事業の創出経験が有用だ」と支持する複数の研究知見が蓄積されつつあります。本講演では、事業を創造する人材の研究者である田中聡氏と共に、経営人材育成における新規事業の意義と、不確実性の高い新規事業を管理する上で必要となる人事・組織作りのノウハウを議論を交えてお伝えします。
新卒でGoogleに入社。WEBメディアを運用するベンチャー企業を共同創業。マネーフォワード、HRTechベンチャーを経て、最先端のテクノロジーを用いた新規事業戦略を担当するコンサルタントとしてビタリーに参画。プライベートでは執筆活動・トランジション支援のためのコーチングを行う。一橋大学社会学部卒。
脳科学・心理学から考えるメンバーの行動変容 変容を促すための再現性が高いコミュニケーション技術とは
管理職には部下やメンバーの多様性を理解し、モチベーションを高め、行動変容を促すスキルが求められます。しかし実際は、管理職の属人的なヒューマンスキルに委ねてしまい、再現性の高いスキルセットができていないケースも多いのではないでしょうか。本講演では、管理職が部下の行動変容を促すために1on1面談でも活用できる再現性の高いアプローチについて、脳科学・心理学の実践的なメソッドも活用しながらお伝えします。
仙台市生まれ。東北大学法学部卒業、南カリフォルニア大学MBA。東北電力、PwCコンサルティングを経て現職。2009年米誌「ニューヨーク・タイムズ」にコミュニケーションの専門家として紹介される。NLP心理学に基づく、コーチング・交渉・プレゼン等のスキルをテーマに研修を実施。大手企業の階層別研修に従事。
社員のスキルの可視化と定量化をどう進めるか？ ～エンゲージメントを高める「セルフジョブ定義」とは～
「自社の事業戦略を担う人的資本は確保・育成できているのか？」この問いに答えるためには、成果創出に必要なジョブ定義とスキルセットの把握という基本からの積み重ねが求められます。本講演ではグローバルレベルで通用するジョブ定義とスキルの可視化をテーマに取り上げ、社員一人ひとりが主体的に自分のジョブやスキルアップに向き合うための手法「セルフジョブ定義」や国際通用性のあるスキルについてご紹介します。
日本オラクル、SAPジャパン、日本IBM、ウイングアーク１stを経て2021年5月に株式会社ＳＰ総研の代表に就任。2017年よりHRテクノロジーコンソーシアムの理事も務める。労政時報セミナー、その他HRイベントでの登壇実績多数。
社員のスキルの可視化と定量化をどう進めるか？ ～エンゲージメントを高める「セルフジョブ定義」とは～
「自社の事業戦略を担う人的資本は確保・育成できているのか？」この問いに答えるためには、成果創出に必要なジョブ定義とスキルセットの把握という基本からの積み重ねが求められます。本講演ではグローバルレベルで通用するジョブ定義とスキルの可視化をテーマに取り上げ、社員一人ひとりが主体的に自分のジョブやスキルアップに向き合うための手法「セルフジョブ定義」や国際通用性のあるスキルについてご紹介します。
野村総合研究所、ドイツ系製薬会社勤務後、米国にて大学院／企業勤務経験を経て帰国。グローバル人材育成分野にて25年の経験を有する。国際ビジネスコミュニケーション協会、EdTech企業の執行役員を経て2020年より株式会社レアジョブグループ・株式会社プロゴスに参画。人材育成関連で登壇実績多数。
発達障害者人材の活用・戦力化によるDX推進 ～当事者に聞き、企業に学ぶ～
企業はDXによる事業や組織変革に取り組む中、それを担う人材不足が課題となっています。一方、障害者雇用では雇用率上昇でさらなる雇用促進が求められる中、先端IT領域への高い職務適性と能力を持つ発達障害者人材に注目が集まっています。本講演では先端IT特化型就労移行支援事業所を利用し就職した当事者と、採用した企業に話をうかがい、DX推進での障害者人材活用について紹介します。
パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。多くの組織の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの事業開発に従事。
JTの事例にみるグローバル人材育成 成功するための3つのポイントとは
「英語研修の学習効果の測り方がわからない」「研修では良い成績を修めた社員が、現場で英語を活用できていない」といったお悩みが多く寄せられます。本講演では、日本の代表的なグローバルカンパニーであるJTの事例をもとに、現実的な目標設定の秘訣から継続的な学びの仕組みづくりのポイントまで、余すことなくお伝えします。
東京大学経済学部卒業後、三菱地所を経てソフトバンクに入社。2000年、ソフトバンク社長室長。通信事業参入時のプロジェクトマネージャーを務める。2015年、英語コーチング「TORAIZ（トライズ）」を開始。『海外経験ゼロでも仕事が忙しくても「英語は1年」でマスターできる』（PHP研究所）他、著書多数。
学生調査から明らかになった本当の内定辞退理由とは？ ～Z世代の傾向を踏まえた内定辞退防止策について～
学生が人事担当者へ伝える内定辞退理由は、忖度された情報が多いため、そこに対して施策を打っても意味を成さないことがあります。そこで本講演では、第三者として当社が学生へヒアリングを行い明らかになった「本当の辞退理由」を、Z世代の傾向と合わせて紹介します。また実際にあったフォロー失敗例からもひもとき、内定辞退を防止する具体的な方法を解説します。学生の本音から考える施策を知るきっかけとなれば幸いです。
アールナインではインサイドセールス部署立ち上げの他、セミナー講師として毎週セミナーを実施。これまで300名以上の人事の方々とセミナー内でセッションを行い、課題のヒアリングと情報提供を行う傍ら、面接など人事としても幅広い業務に携わる。
違いを価値に変えるダイバーシティ＆インクルージョン 先進企業に学ぶイノベーションを起こす組織づくり
イノベーション創発やビジネス成長のカギとして、多くの企業がダイバーシティ＆インクルージョンを推進しています。属性や考え方、経験の異なる多様な人材がさまざまな意見を出しあうことで、新しい発見が生まれるからです。そのためにはアンコンシャスバイアスがなく、発言しやすい雰囲気や、多様な意見が尊重される組織風土が必要です。どうしたらそのような組織が実現できるのか、企業事例を基に語り合います。
外資系企業での財務会計職・コンサルタント職等を経て、家族の介護を機に日系化粧品会社へ。CSR部門を立ち上げ、社会貢献活動等を担当。在職中に社会人大学院にてPPPを専攻し女性活躍や多様性について研究。2017年7月、ダイバーシティ推進タスクフォースの設置に伴い味の素(株)に入社、現在に至る
違いを価値に変えるダイバーシティ＆インクルージョン 先進企業に学ぶイノベーションを起こす組織づくり
イノベーション創発やビジネス成長のカギとして、多くの企業がダイバーシティ＆インクルージョンを推進しています。属性や考え方、経験の異なる多様な人材がさまざまな意見を出しあうことで、新しい発見が生まれるからです。そのためにはアンコンシャスバイアスがなく、発言しやすい雰囲気や、多様な意見が尊重される組織風土が必要です。どうしたらそのような組織が実現できるのか、企業事例を基に語り合います。
カリフォルニア州立大学ノースリッジ校卒。ソフトバンク、ゴールドマン・サックス、シンジェンタ社を経て、アジアパシフィック地域各国で制度企画やHRビジネスパートナーのキャリアを積み、HRチェンジマネジメントに精通。2017年に同社へ入社し、複数のビジネスセクターのHR Headを歴任後、現職に至る。
違いを価値に変えるダイバーシティ＆インクルージョン 先進企業に学ぶイノベーションを起こす組織づくり
イノベーション創発やビジネス成長のカギとして、多くの企業がダイバーシティ＆インクルージョンを推進しています。属性や考え方、経験の異なる多様な人材がさまざまな意見を出しあうことで、新しい発見が生まれるからです。そのためにはアンコンシャスバイアスがなく、発言しやすい雰囲気や、多様な意見が尊重される組織風土が必要です。どうしたらそのような組織が実現できるのか、企業事例を基に語り合います。
博士（政策学）。NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会副会長、人材育成学会常任理事。主著：『越境学習入門』日本能率協会マネジメントセンター、『日本企業のタレントマネジメント』中央経済社、『地域とゆるくつながろう』静岡新聞社
行動科学＆音声データで、マネジメントとウェルビーイング施策が変わる！ 成果が出る人事施策DXの現在地
マネジメントやウェルビーイングの取り組みは、科学的データの発展・活用とDX推進により、大きく変化を遂げています。それにより、手探りのマネジメントやウェルビーイング施策から脱却し、データが導く根拠ある施策によって、結果の質は向上しています。本講演では、様々な人事施策の可視化、定量化によって見えた、失敗、成功事例・実データなどの事例をご紹介。形だけの人事施策DXから脱却するためのヒントをお伝えします。
2020年HRアワード優秀賞を受賞したタレントマネジメントシステム「SUZAKU」の企画責任者を務める。組織心理学に基づくアセスメント・サーベイデータ、人事データの解析実績は1000社以上。データに基づく根拠ある人材育成、組織開発、コンサルティングに携わる。
「360度診断を活用した人事の業務・役割の品質向上」～導入・活用を進化させるためのポイント～
360度診断は管理職研修のためのツールであると見なされがちです。しかし、上手に活用すれば社員の能力発揮状況や特長を手に取るように「見える化」できます。また、適材適所の配置を実現するための、経営および人事における不可欠なツールにもなります。本講演では、個別の人材開発にとどまらず、本来人事が期待される役割を実践することを目的に、360度診断の実施・活用を推進させるポイントをご紹介します。
大学卒業後、大手アパレル会社にて人事、商品企画、新規ブランド事業開発に携わった後、ファッション雑誌系ECサイト運営会社の事業責任者として、人事、新規ECサイト構築をリードする。当社に入社後はマーケティング部門に所属し、営業、Ｗeb施策の企画・開発、セールスプロモーションを主体とした業務に従事。
～管理職手前から取り組むリーダー育成～コカ・コーラボトラーズジャパンから学ぶ
管理職・リーダー育成について、「もっと早くから育成に取り組む必要があった」という意見をよくいただきます。コカ・コーラボトラーズジャパン様では、管理職手前・課長・部長と、早くから段階的かつ戦略的に次世代リーダーおよび女性リーダー育成に取り組んでいます。今回の講演では、早期からリーダー育成に取り組むコカ・コーラボトラーズジャパン様の事例をもとに、リーダー育成について深めていきます。
人財開発部にて全社員向けの人材開発、評価・タレントマネジメントを行うチームをリード。HRアワード優秀賞を受賞した選抜型育成プログラム「コカ・コーラ ユニバーシティ ジャパン(CCUJ)」のプログラムマネージャーとして、主に次世代リーダーの育成に加え、タレントマネジメントの企画運営に従事している。
～管理職手前から取り組むリーダー育成～コカ・コーラボトラーズジャパンから学ぶ
管理職・リーダー育成について、「もっと早くから育成に取り組む必要があった」という意見をよくいただきます。コカ・コーラボトラーズジャパン様では、管理職手前・課長・部長と、早くから段階的かつ戦略的に次世代リーダーおよび女性リーダー育成に取り組んでいます。今回の講演では、早期からリーダー育成に取り組むコカ・コーラボトラーズジャパン様の事例をもとに、リーダー育成について深めていきます。
日系メーカー、日系SPAを経てレアリゼにジョイン。これまでに建設、金融、百貨店など主に大手企業を担当し、社員の自律を引き出す管理職の育成やエンゲージメント向上のための組織づくりなど、企業の人と組織の問題解決支援に従事している。
人事部員をDX人材にする！ ～DX人材不足を解消した企業の共通点とは～
HRテクノロジーを導入しても「人事部門のDX」 は一向に進んでいないという企業が目立ちます。その原因としてよく挙がるのが「DX人材が人事部内にいない」という問題です。一方で、現場の「DX人材化」に取り組み人事部門のDX推進を実現している企業も存在します。本講演では人事部門のDXを実現している企業の取り組みから見えた、各社に共通するDX人材化のノウハウをご紹介します。
様々な業界でフリーランスの営業として活動後、2007年クレオに入社。エンタープライズ市場向けERPパッケージの営業部長を経て、現在はマーケテイングを担当。各事業のプロモーションや新規事業の商品企画から企業ブランディングまで、幅広く同社のマーケティング戦略に従事している。
Z世代の育成・定着戦略 〜「自社のコタエ」の見つけ方〜
採用活動のオンライン化やテレワークの普及が進む中、採用時からのミスマッチによって新入社員の「早期離職・配置不振」に悩まれている企業様も多いのではないでしょうか。本講演では、オンライン化のメリット/デメリットを改めて整理し、Z世代の特徴を踏まえた育成・定着戦略をお伝えいたします。働きがいのある会社に10年連続選出されるセプテーニグループでの実例を基に「自社のコタエ」の見つけ方をご紹介します。
2011年に早稲田大学創造理工学部を卒業後、株式会社セプテーニ・ホールディングスに新卒入社。採用・育成・配置の分野にアナリティクスの技術支援を行う。グループ内研究機関である人的資産研究所の所長を経て、2021年よりHRテクノロジー事業を開始。
健康管理室/健康管理センターの立ち上げと運用〜業務効率化のポイントから落とし穴までの秘話
健康管理室/健康管理センター立ち上げ検討、現在の健康管理業務の運用改善のヒント、実務上、効果的な事例や改善する場合のおおよそ発生する落とし穴、経営陣への説得方法、予算承認のコツ、効果検証のレポーティングのポイント等、成功事例だけではなく、失敗事例を余すことなく、また、実務担当の方や実際の統括産業医も交えて、お伝えします。
デロイトトーマツコンサルティング、三菱UFJ証券、環境エネルギー投資などを経て、2011年、株式会社Miewを設立（2018年8月株式会社メンタルヘルステクノロジーズに社名変更）し、代表取締役に就任。その後、株式会社Miewの100%子会社としてAvenirを発足し、同社の代表取締役就任。
健康管理室/健康管理センターの立ち上げと運用〜業務効率化のポイントから落とし穴までの秘話
健康管理室/健康管理センター立ち上げ検討、現在の健康管理業務の運用改善のヒント、実務上、効果的な事例や改善する場合のおおよそ発生する落とし穴、経営陣への説得方法、予算承認のコツ、効果検証のレポーティングのポイント等、成功事例だけではなく、失敗事例を余すことなく、また、実務担当の方や実際の統括産業医も交えて、お伝えします。
みずほFGの健康保険組合、ANAグループの健康管理室での専属産業医を経て、2021年に独立。現在約30社に産業医として関わり、H.U. グループホールディングスにて統括産業医を担当。労働衛生コンサルタント、日本産業衛生学会専門医、健康経営EXアドバイザー、産業医科大学産業保健経営学非常勤助教。
健康管理室/健康管理センターの立ち上げと運用〜業務効率化のポイントから落とし穴までの秘話
健康管理室/健康管理センター立ち上げ検討、現在の健康管理業務の運用改善のヒント、実務上、効果的な事例や改善する場合のおおよそ発生する落とし穴、経営陣への説得方法、予算承認のコツ、効果検証のレポーティングのポイント等、成功事例だけではなく、失敗事例を余すことなく、また、実務担当の方や実際の統括産業医も交えて、お伝えします。
昭和電工株式会社、ブリヂストンサイクル株式会社を経て、2017年10月H.U.グループホールディングス株式会社（当時みらかホールディングス株式会社）入社。 2020年4月より現職。
リスキリングを実現するAI人材育成 ～DX推進に必要なスキル構築と組織文化の醸成方法～
DX推進が求められる中、DX/AIというキーワードが社内で上がっているが、明確な人材スキルの定義や教育方針ができていない企業は多いです。非エンジニアを含めたAI人材に必要なスキルや組織体制は整えるにはどうしたら良いのでしょうか。本講演では500社以上に教育研修を実施してきた知見を活かした「AI人材のスキル構築」や「社内へのDX/AI文化の浸透方法」などについて成功・失敗事例を交えてご紹介します。
取締役としてコンサルティングセールスユニットの統括やプロダクト開発責任者、社内のデータ活用促進などを担当。CRM業界で約10年、データ分析からCRM戦略立案・振り返りまで一気通貫で実施。前職リクルートではCRM担当を経て、飲食店のDXを推進するデータプロダクトのプロダクトマネージャーを歴任。
曖昧な採用基準からおさらば データをもとにしたミスマッチを無くす採用基準の作り方
働き方の多様化や採用のオンライン化の促進により人材要件と採用手法が二重に変化することで採用ミスマッチに悩んでいる企業が増えております。未だに面接官の感覚だけで候補者を評価しているケースも多いのではないでしょうか。本講演では、採用基準に悩みを抱える企業に向けて「データをもとにした採用基準の作り方」を解説。実際の分析結果をもとに手軽に始められる分析手法から応用的な知識までをご説明します。
京都大学大学院教育学研究科博士後期課程を単位取得退学後、京都文教大学で教鞭をとり、2020年にリーディングマーク入社。適性検査クラウド「ミキワメ」のアルゴリズム開発責任者を務める。
脳科学で考える、生産性の高い組織を実現するための「リーダーシップ」と「職場コミュニケーション」
生産性の高い組織には、一人ひとりのパフォーマンスを高める要因があります。また、働きやすく、生産性の高い環境をつくるには、それぞれの組織において最適な「リーダーシップ」の遂行や「心理的安全性」の確保など、職場のコミュニケーションに基づいて運用される仕組みが重要です。本講演では、組織の生産性につながるリーダーシップや職場コミュニケーションの要素について、脳の仕組みやその働きの視点も交えてお話しいたします。
東京大学大学院博士課程修了（博士（薬学））、早稲田大学ビジネススクール修了（MBA）。早稲田大学研究戦略センター教授などを経て現職。脳科学の視点を取入れた人材育成、組織開発、マーケティングなどが研究対象。2015年に早稲田大学ティーチングアワード総長賞、2017年にユーキャン新語・流行語大賞を「睡眠負債」にて授賞。
DXを加速させる組織の作り方と進め方～必要な二つの視点と業績直結型DX人材育成事例～
DX推進において人事部門の皆さまに求められるのは、小さくとも旗手として機能するチームの構築と育成です。このチームを中心に、二つの目的を意識し推進する事が一番の近道だと考えています。本講演では、どのような企業にも当てはまる二つの視点・目的を基に、DXに向けた組織の作り方・人材育成の方法をお伝えします。また、大手旅行代理店の支援事例等を交え、売上向上につながるDX推進についても具体的にお話しいたします。
ソフトバンク・はてなを経て、2011年に株式会社デイアライブを設立。デジタル関連のソリューション提供・人材育成の実施経験をもとに、2020年からWeb・デジタルマーケティング支援サービス「SURGE（サージ）」を開始。「すべての地域・企業に、Web・デジタル人材を」のビジョンで、サービス運営を実施。
DXを加速させる組織の作り方と進め方～必要な二つの視点と業績直結型DX人材育成事例～
DX推進において人事部門の皆さまに求められるのは、小さくとも旗手として機能するチームの構築と育成です。このチームを中心に、二つの目的を意識し推進する事が一番の近道だと考えています。本講演では、どのような企業にも当てはまる二つの視点・目的を基に、DXに向けた組織の作り方・人材育成の方法をお伝えします。また、大手旅行代理店の支援事例等を交え、売上向上につながるDX推進についても具体的にお話しいたします。
2002年～広告プロデューサーとしてデジタルマーケティングの世界に本格的に参入。その後webコンサルティング企業にて数々の民間企業のデジタルマーケティングを支援。2017年～株式会社デイアライブに参画。行政・民間含めた観光関連組織へ組織・人材育成～事業推進まで幅広くデジタル領域に関する支援を実施。
【施策開始から改善まで】失敗例と成功例からみる、効果的な健康経営施策とは？～社員を巻き込むポイント～
「健康経営」という言葉はここ数年で定着し、取り組む企業も増えてきました。「何から始めればいいかわからない」「社員の巻き込み方がわからない」といった初期の課題から、「施策が頭打ちになってきた」「リモートワーク下での実施・管理につまづいている」といった中長期の課題も耳にします。本講演では、6年にわたる健康経営施策における社員巻き込みの成功例・失敗例について、コロナ禍での事例も交え、お伝えいたします。
看護師・保健師。大学卒業後、大学病院で急性期医療に従事。2018年よりオムロンヘルスケア（株）で勤務。自社の事業ビジョンである「脳・心血管疾患の発症ゼロ」を目指した健康経営の企画・運営に携わり、改善課題の抽出や取り組みを推進。社員の企画参加率の向上と、行動変容の実現に向けたナレッジの構築を担う。
LMS導入だけで社内教育の生産性は向上しない！ システムパワーを引き出す育成フローの見直しと改善の方法
リモートワーク環境の定着は、従来の「体系化や見える化がされていないOJT依存」の課題を浮き彫りにしました。「見様見真似で覚える」「わからなければ聞く」は通用しないことを前提としたトレーニング環境の整備が必要です。オンボーディングやセールスイネーブルメントにおけるLMS活用を例に、ツールだけでなく教育内容の定義や実践を見越した社内教育システム全体に焦点をあて、その望ましいあり方をお伝えします。
慶応義塾大学経済学部卒。ベネッセコーポレーションを経て、アルーに入社。HRコンサルティング部のコンサルタント、部門責任者を経て現職。
人が届ける付加価値で企業のファンを増やし、事業を成長させる 活躍する現場社員の育成方法と研修転移
コロナ禍で人と接する機会が限られる中で、お客さまとダイレクトに接することも少なくなりました。しかし、人にしかできない付加価値を届けることで、ファンにすることができます。ファンを作ることで社員のモチベーション向上につながり、現場の強化・成長ひいては企業の事業成長にもつながります。本講演では「ファン」を増やすために必要な現場社員（リーダー・スタッフ）の自律性を高める方法と研修転移についてお伝えいたします。
企業の持続的な成長のために「人を中心にファンを育てること」が肝になるという考えから、現場で働く社員（リーダー・スタッフ）、現場を支援・統括するマネジメント層に向けて、人材教育/研修を行っている。化粧品・ジュエリー・スポーツジム・飲食・バイクの業界で実績がある。著作多数、最新刊『いる接客、いらない接客』。
最新！ 学生アンケートから読み解く、24卒マーケットトレンド！
夏インターンシップの集客を始める企業も増え、24卒採用もいよいよ本格化します。24卒学生は、入学時からオンライン授業などが主流になり、学生同士のつながりが薄く、「三人に一人の学生が、つながりがないことに悩んでいる」などのデータもあります。"学生の就活早期化"が叫ばれる昨今の新卒採用市場の動向を、50万件以上の学生のクチコミデータをもち、常に学生に寄り添ってきたワンキャリアが解説いたします。
広島県生まれ、大阪大学卒業。新卒で大手教育業界企業に入社。5年間で営業・経営企画・新規事業立ち上げに携わる。その後、2019年に株式会社スタジアムへ移り、人事及びCSマネージャーとして従事。2020年ワンキャリアに参画し、現在は新規利用企業向けの採用コンサルティングに取り組んでいる。
サイボウズは組織拡大を見据えて、ウェルビーイングと生産性向上をどのように両立できたのか？
ウェルビーイングのあり方を模索している企業が多い中、いち早く従業員幸福度と生産性向上を両立してきたサイボウズ。本講演では、当社が組織の拡大を見据え、いかに両立できたかを、事例や成果とともに解説します。サイボウズの急成長期に人事として活動してきた経験をもとに、チームワーク総研シニアコンサルタントのなかむらが、どの企業でも実践できるメソッドとしてご紹介しますので、ご参考にしていただければ幸いです。
2006年サイボウズに中途入社。人事、広報、ブランディングを担当した後チームワーク総研に参画。企業向け人材育成コンサルティングや研修に従事。働き方改革、風土改革、チームワーク、ウェルビーイングを得意とし、研修実績も多数。著書に『わがままがチームを強くする』『サイボウズ流テレワークの教科書』がある。
5つの人事課題とテクノロジーから考える。企業が人事システムに求めるべき要件とは何か？
法令や社会情勢の変化による厳格な労働時間管理、更にはリモートワークの急速な普及もあり、適切な人事システム構築の必要性が高まっています。一方、そのための要件定義がうまくいっていないケースもよく目にします。本講演では、5つの人事課題と最新のテクノロジー状況を整理した上で、「ここまで要求できる」という上限を示した、具体的な「提案依頼書（RFP）」の作り方を解説していきます。
日米両国での人事およびIT部門での経験を元に、2005年にラクラス株式会社を設立。創業とともに、クラウドとBPOを組み合わせたフルスコープの人事アウトソーシングサービスを、主に大企業向けに展開。先端の情報技術を駆使することで、対社内業務に社員が時間を使わないための方法論を、一貫して追求している。
人事パーソンは何を学び、どんなキャリアを描いているのか？ 「シン・人事の大研究」調査結果報告 第一弾
人事部門で働く一人ひとりにスポットライトをあて、その実態を調査する一大プロジェクト「シン・人事の大研究」。2022年2月に、全国の人事パーソンを対象に行った大規模調査を分析した結果を、本セッションで初めて発表します。果たして人事パーソンの「学び」「キャリア」「働き方」はどうなっているのか？ これまで明らかにされてこなかった人事パーソンの実態を、立教大学 田中氏、中原氏が解き明かします。
立教大学経営学部ビジネスリーダーシッププログラム（BLP）主査、立教大学経営学部リーダーシップ研究所 副所長などを兼任。博士（人間科学）。2018年より現職。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発・組織開発について研究している。専門は人的資源開発論・経営学習論。『職場学習論』など、共編著多数。
新入社員をいち早く「社会人化」－マインド・姿勢・行動を醸成するための受け入れ体制の見直しポイント
最近、「新入社員が受け身で、すぐ答えを求めてしまう」など、社会人としてのマインドや姿勢、行動がなかなか身につかないという悩みはないでしょうか。この悩みの解決のためには、新入社員自身の成長意識だけでなく、受け入れ側にも見直すべき点があります。本講演では、新入社員の主体性や柔軟性、思考力を育むための上司や先輩とのコミュニケーション方法、また明日から自社内でできる取り組みについてご紹介します。
大手派遣会社、研修会社を経て2011年に株式会社レスポンドを設立。コミュニケーションを軸として組織や人材の課題解決に取り組む。理論や考え方だけではなく具体的で使える手法を提供し「楽しく」「飽きずに」「前向きになれる」研修演出（場づくり）で受講者のモチベーション向上に繫がる研修を実施。DiSC認定講師。
ウェルビーイングと生産性向上を実現 ～リモートワーク環境整備をコストから投資へ～
コロナ禍を契機に普及したリモートワークは、今では不可逆な流れとして定着しました。そして、コロナ禍でも成長している企業の多くは、リモートワークを一時的な対応手段ではなく、従業員のウェルビーイングと生産性向上を同時に実現するための「攻めの機会」として位置づけています。本講演では、「リモートワーク環境整備」という観点から、ウェルビーイングと生産性向上を実現するための具体的なノウハウをお伝えします。
京都大学総合人間学部卒業後、モルガン・スタンレーにてM&Aアドバイザリー及び資金調達業務、その後、カーライル・グループにてバイアウト投資業務に従事。15年3月、株式会社LITALICOに入社。取締役CFOとしてマザーズ上場、東証一部市場変更や新規事業の立ち上げ、拡大等を経て、株式会社HQを創業。
「成長する組織風土」をつくるための心理的安全性を実現する4つの ポイント
組織やチームが成長するための「心理的安全性」をどう作るのか？ 生産性・創造性が高いチームとそうでないチームを分けている要因はメンバーの性格特性や学歴ではなく、チームの「心理的安全性」だということが明らかになりました。しかし、「心理的安全性」を重視することで“ぬるい”職場にならないか懸念されている方も多いのではないでしょうか。本講演では「心理的安全性」の大原則と4つの方法を最新の事例を交えてお伝えします。（
経営学修士 ＭＢＡ、キャリアコンサルタント(国家資格)、MBTI 認定ユーザー オリックス株式会社にて新卒採用、研修担当、人事制度・評価報酬制度の企画・運営をの責任者を歴任。2013 年株式会社みらいへ設立。大学教員・企業研修講師として活動。三重大学特任教授を経て、現在は明星大学経営学部特任教授。
「本質」を取り入れたジョブ型の人事制度とは 既存制度から新しく生まれ変わる構築の仕方
昨今「ジョブ型」の人事制度が注目されていますが、絶対的且つ明確な定義はございません。そのため、既存制度にどうやって「ジョブ型」を取り入れていいか分からない方も多いのではないでしょうか。本講演では、人事制度の「型」に拘らず、ジョブ型人事制度の本質を明らかにすると共に、既存制度にどのように取り入れたらいいかお話しします。その上で、自社に合った人事制度の構築・運用の方向性についてご紹介します。（協賛/デフィデ株式会社）
ジョンソン・エンド・ジョンソンなどの外資系企業の人事職を経て、ラッシュジャパンにて人事責任者を務め、2021年に株式会社 We Are The Peopleを起業。
ニューノーマル・DX時代に人事が取り組むべき グローバル人材育成戦略の要諦
新型コロナによりDX化が世界レベルで進む中、リアル/デジタルに関わらずグローバルな事業推進ができる人材の不足、そして海外人材も含めたグローバルレベルの人材育成に悩む企業が増えています。本講演ではグローバル人材育成への造詣が深く、企業へのコンサルティングにも長年携わってきたBBT大学教授の川上真史氏、キャメルヤマモト両氏が、これからの時代に人事が取り組むべきグローバル人材育成の本質的論点を提示します。
ヘイコンサルティンググループディレクターを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学、大学院教授として人材マネジメント論、教養論などの講義を担当。企業向けには主として人事、人材制度の設計に関わるコンサルティングや各種テーマで研修講師として活躍中。『コンピテンシー面接マニュアル』（弘文堂）など著書多数。
ニューノーマル・DX時代に人事が取り組むべき グローバル人材育成戦略の要諦
新型コロナによりDX化が世界レベルで進む中、リアル/デジタルに関わらずグローバルな事業推進ができる人材の不足、そして海外人材も含めたグローバルレベルの人材育成に悩む企業が増えています。本講演ではグローバル人材育成への造詣が深く、企業へのコンサルティングにも長年携わってきたBBT大学教授の川上真史氏、キャメルヤマモト両氏が、これからの時代に人事が取り組むべきグローバル人材育成の本質的論点を提示します。
東京大学法学部卒業後、外務省、外資系人事・組織コンサルティング会社を経て、デロイトトーマツコンサルティングのディレクター。外交１０年、コンサルティング歴２０年のキャリアを持つ。『世界標準の仕事術』など著書多数。
内定承諾率を15％以上改善！ 志望度向上の鍵はデータを用いた『採用ブランディング』
エントリー数と内定辞退数が増加した昨今の新卒採用市況において、『投資対効果の高い志望度の向上施策』が採用成功の鍵を握ります。本講演では「志望度が高まらない背景」や「自社の魅力のどの点が伝わっていないのか」など、自社の採用設計の弱点をデータから読み解く方法とより効果的に志望度を高める施策を、内定承諾率が劇的に改善した厳選事例を元にご説明します。
材総合サービス会社を経て、株式会社揚羽では、企業のアイデンティティ作り・トータルブランディングに従事。その知見を活かし、採用ブランド設計、マーケティング領域のプロデューサーを務める。
パーパス・ドリブンな組織のつくり方 〜発見・共鳴・実装で企業を変革する〜
近年、企業や社員一人ひとりが個々の「パーパス（企業や個人の存在意義）」を見つめ直し、再定義する動きが見られます。組織と個人のパーパスが重なると、社員の幸福度は増し、生産性も高まります。では、パーパス・ドリブンな組織をつくるにはどうすればよいでしょうか？本講演では、名和氏と平松氏をお招きし、学術的視点・具体的な事例を交え、パーパス・ドリブンな組織のつくり方と実践に向けた3ステップをお伝えします。
東京大学法学部卒、ハーバード・ビジネス・スクール修士（ベーカースカラー授与）。 2010年より、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授に就任。株式会社ファースト・リテイリング、味の素株式会社等の社外取締役。『パーパス経営 - 30年先の視点から現在を捉える』や『CSV経営戦略』など著書・寄稿多数。
パーパス・ドリブンな組織のつくり方 〜発見・共鳴・実装で企業を変革する〜
近年、企業や社員一人ひとりが個々の「パーパス（企業や個人の存在意義）」を見つめ直し、再定義する動きが見られます。組織と個人のパーパスが重なると、社員の幸福度は増し、生産性も高まります。では、パーパス・ドリブンな組織をつくるにはどうすればよいでしょうか？本講演では、名和氏と平松氏をお招きし、学術的視点・具体的な事例を交え、パーパス・ドリブンな組織のつくり方と実践に向けた3ステップをお伝えします。
1989年富士通株式会社に入社。2009年より役員人事の担当部長として、指名報酬委員会の立上げに参画。2018年より人事本部人事部長として2020年4月に導入したジョブ型人事制度の企画・導入を主導。2020年4月より執行役員常務として、ジョブ型人事制度、ニューノーマル時代の働き方・オフィス改革に取り組み、2022年より現職。
パーパス・ドリブンな組織のつくり方 〜発見・共鳴・実装で企業を変革する〜
近年、企業や社員一人ひとりが個々の「パーパス（企業や個人の存在意義）」を見つめ直し、再定義する動きが見られます。組織と個人のパーパスが重なると、社員の幸福度は増し、生産性も高まります。では、パーパス・ドリブンな組織をつくるにはどうすればよいでしょうか？本講演では、名和氏と平松氏をお招きし、学術的視点・具体的な事例を交え、パーパス・ドリブンな組織のつくり方と実践に向けた3ステップをお伝えします。
Midwestern State UniversityにてMBA取得後、株式会社野村総合研究所に入社。2015年にアイディール・リーダーズ株式会社を設立し、代表取締役に就任。 上場企業社長・取締役に対して、経営者ご本人や企業のパーパスを再構築するプロジェクトを多く手がける。
世界一やさしい「聴く力」の授業 ～課題解決に導くロジカルリスニングのススメ～
「あの人と話すと、状況が整理できてスッキリする」という経験はありませんか。1on1の導入など、社員間の関係性を深める施策を行う企業が増えましたが、ただ話をして終わりで、有効な時間だったかわからないという声をお聞きします。そこで、本講演では52万部のベストセラー『世界一やさしい問題解決の授業』の著者が開発した、相互理解を深め、課題解決に導くロジカルリスニングの手法をワークも交えてご説明します。
東京大学工学部、東京大学大学院工学系研究科卒業後、ゴールドマン・サックス証券投資銀行部門に入社。主に製薬・半導体業界のM&Aアドバイザリー業務に従事。同社を退職後、デルタスタジオに参画。経営・人材育成コンサルティング、新入社員から経営陣まで幅広い層の研修プログラムの設計・開発に従事。
社員のウェルビーイングを最大化させる。 手段として従業員のAI恋愛サポートはありか、なしか。
従業員体験やウェルビーイングが叫ばれる昨今、様々な施策が登場しています。従業員の公私にわたる生活のリアルを調査したところ、私生活でのパートナーを探したいと考えていながら、探せないという事実が判明しました。実はここに、社員のウェルビーイングを伸ばすポイントがあるのです。恋愛という究極の「私」へのサポートが、社員だけでなく、社会課題解決にも繋がり、SDGsにも資する背景と具体的な方法をお伝えします。
武田薬品TOP営業のノウハウを活かし、産学連携で人と人のコミュニケーションアシストができるAIを開発。「どうすれば恋愛が進展するのか」を解き明かし世界初のAIを使った「恋愛ナビゲーションアプリAill goen(エールゴエン)」を企業にワークライフの「ライフ」サービスとして850社以上に提供。
組織の成功の要は"プレイングマネジャー" 本人・周囲がイキイキ働き、活性化するための在り方とやり方
個人と企業の共生・持続的成長を実現するためには、社員がそれぞれ個性を活かし、活躍実感を持って働けることが大事です。そして、その成功の要はプレイングマネジャーにあります。プレイングマネジャーが自らを磨きイキイキと働くことで、人の関係性と成果の質が同時に向上します。本講演では、組織の成功の要であるプレイングマネジャーの在り方(ToBe) を整理したうえで、具体的なやり方(ToDo)をお伝えします。
大手製薬会社等でマーケティング・セールス・人材開発の執行役員、取締役を歴任。“聞けない菊岡さん”が“真の聴く岡”さんに変わり組織力向上を体験。リーダーの聴く力・コーチ力育成に注力。人の行動に変化を生み出す専門家。特に「聴く力」を高め、メンバーや顧客の行動変容を直ちにもたらすことに定評がある。
組織を動かすコミュニケーション ～心理的安全性と対極にあることから考える～
すっかりおなじみになった心理的安全性。組織を動かすために非常に重要な要素です。何でも言える場と捉えがちですが、相手の発言の背景を理解し、共感・納得するために、話し手と聞き手双方に求められるマインドセットやスキルがあります。今回は、対話とは対極にあるとされる「ディベート＆ディスカッション」を強化する研修を活用した組織変革事例を用いてお話しします。
大手都市銀行でのニューヨーク駐在、ヘッドハンティングファームでの人材戦略支援及びキャリアコンサルティング、海外機関投資家向けIRコンサルティングなどを経て、2005年にソフィアへ参画。2012年からラーニングデザイン事業を立ち上げ。学習者主体のプロセス最適化を切り口に、元気な人と組織づくりを支援中。
理系学生1万人のデータからひも解く！ 24卒理系学生に響く採用戦略と具体的施策とは？
最新の理系学生データから、研究室推薦での就職は減少して、3～4割の学生がインターン経由で入社を決めることが明らかになってきました。一方で、理系学生の平均エントリー数は依然として少なく、早期化する就活の中でいかにして学生に魅力付けするかが重要になっています。今回の講演では、理系学生の生の声や実際の企業事例をもとに、理系採用の最新動向と今からできる24卒対策についてお伝えします。
これまで人材系ベンチャー企業にて関西、東海のエリアリーダーとして大手から中小企業まで約300社のクライアントの採用支援を担当。2020年にアカリクに入社後、理系採用やIT人材採用における採用ソリューションの提案を行いながら、マネージャーとしてイベント企画や商品設計、新規事業立案にも携わっている。
「200万人のユーザーデータ」と「企業での研修運用」から見る ジョブ型時代に求められる英語力育成2つのポイント
ジョブ型雇用の広がりにより、多様なバックグラウンドに合わせた学習提供が必要になってきました。従来の画一的な研修を当てはめるだけではうまくいきません。また、個人学習の選択肢も増えてきましたが何を選べば良いかわからない学習者も少なくありません。本講演では、企業での研修運用と200万人のユーザーデータから見えてきたポイントを基に、この課題を解決するヒントをお伝えします。
九州大学卒業。ウッドランド（現フューチャー・アーキテクト）、イプロスにてチーフアーキテクト/CTOとして海外とのビジネス経験の中、何年もの間英語学習と格闘した経験から「グローバルビジネスの世界で活躍している日本人を増やしたい」という想いを持ち、英語学習サービス「POLYGLOTS」を立ち上げる。
状況把握が介護離職防止のカギ～介護相談事例から学ぶ、仕事と介護の両立支援～
介護に直面するのは、働き盛りの40～50代の方が中心ですが、ヤングケアラー、育児とのダブルケアなど若い世代にも広がっています。多様化する介護の実情を踏まえ、従業員それぞれの状況を把握することが介護離職防止の取り組みに向けた第一歩とも言えます。本講演では、年間1000件以上にのぼる介護の相談事例から、従業員を取り巻く状況を探り、人事に求められる施策をお伝えいたします。
慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士を取得後に介護支援専門員を取得。ケアマネジャーとしての業務経験を活かし、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。
コロナショックを経たZ世代の育成方法 対人基礎力と主体的行動の低下を補う3つのポイントとは
今、大学は、学生のキャリア観を醸成し、社会通用性を高める教育を強化しています。しかし、入社後先輩社員と接する機会も少なく、成長しづらい職場環境や、キャリア自律メッセージに、ギャップを感じる若手社員は少なくありません。本講演では、大学生140万人の基礎力テストPROGの分析から、Z世代の特徴と育成課題を明らかにし、ジョブ型雇用時代に合った「個人のキャリア開発支援を通じた育成」の考え方・方法をご説明します。
リクルートにて企業の人材採用、教育研修、人事コンサルティングを担当の後、GCDFキャリアカウンセラー養成事業を立ち上げ。2006年株式会社リアセックを設立。高校大学及び組織内個人のキャリア開発支援事業を担当。横浜国立大学経済学部卒。著作に『メンタリング入門』『キャリア開発支援論』（ともに共著）。
メルカリの事例を通じて考える、これからの「組織開発」
働く人と人との関係性に働きかけ、組織やチームの活性化を目指す「組織開発」。近年はテレワークの導入による働く場所の変化や、組織を構成する人材の多様化などにより、これまで以上にその重要性が叫ばれています。本セッションでは、メルカリの木下氏が同社で実践する組織開発の取り組みを紹介。組織開発研究の第一人者である南山大学・中村氏との議論を通じて、企業がいかに組織開発を実践していけばいいのかを考えます。
P&Gジャパンで採用・HRBPを経験。2001年日本GEに入社、北米・タイ勤務後、プラスチックス事業部、金融部門などで人事の要職を歴任。2012年よりGEジャパン人事部長。2015年にマレーシアに赴任し、アジア太平洋地域の組織人材開発、事業部人事責任者を務めた。2018年12月にメルカリに入社、執行役員CHROに就任。
メルカリの事例を通じて考える、これからの「組織開発」
働く人と人との関係性に働きかけ、組織やチームの活性化を目指す「組織開発」。近年はテレワークの導入による働く場所の変化や、組織を構成する人材の多様化などにより、これまで以上にその重要性が叫ばれています。本セッションでは、メルカリの木下氏が同社で実践する組織開発の取り組みを紹介。組織開発研究の第一人者である南山大学・中村氏との議論を通じて、企業がいかに組織開発を実践していけばいいのかを考えます。
名古屋大学大学院教育研究科教育心理学専攻後期博士課程満期退学。専攻は組織開発、人間関係トレーニング、グループ・ダイナミックス。NTL Institute組織開発サーティフィケート・プログラム修了。組織開発の実践者養成を通した現場の支援や、実践と研究のリンクを目指したアクションリサーチに取り組む。著書に『入門 組織開発』（光文社）など。
輝くミドル・シニア層の育成法～50歳以上が5割を超える時代の自律型キャリア開発の在り方～
全労働人口に占めるミドル・シニア層（40～69歳）の割合は既に57％を超えています。また、このミドル・シニア層においては、昇格機会減少などによるモチベーション低下や、役割の変化に消極的な社員の増加といった課題も多く聞かれます。本講演では、今後の組織で多くを占めるこのミドル・シニア層について、それぞれがやりがいを感じ輝く上でのポイントを、自律キャリア開発と人事の仕組みの観点からお話しします。
事業会社で人事キャリアを積んだ後、外資コンサルティングファームで人事組織改革PJを多数手がける。その後人材系ベンチャーでコンサル事業担当役員として従事。VUCA時代の中、人と企業の働き方変革の必要性を感じ、その支援を目的としたHXTを設立し現在に至る。Prosci®認定チェンジプラクティショナー。
輝くミドル・シニア層の育成法～50歳以上が5割を超える時代の自律型キャリア開発の在り方～
全労働人口に占めるミドル・シニア層（40～69歳）の割合は既に57％を超えています。また、このミドル・シニア層においては、昇格機会減少などによるモチベーション低下や、役割の変化に消極的な社員の増加といった課題も多く聞かれます。本講演では、今後の組織で多くを占めるこのミドル・シニア層について、それぞれがやりがいを感じ輝く上でのポイントを、自律キャリア開発と人事の仕組みの観点からお話しします。
外資コンサルティングファーム戦略チームで大手企業における戦略策定、事業計画作成を数多く手掛ける。その後、大学のコンサルティング企業立ち上げに参画。学生のキャリアに関する課題を解決すべくコンサルティング時代の経験と知識をアレンジした特別授業を実施。HXTでは社会人向けの研修やキャリア支援で活動。
業務効率化と組織活性化を両立する「ヘルスデータ活用」の実践例〜手軽に開始できるDXの一例として〜
実践企業が増えるDXやデータ活用。しかし、データの新規収集・不足分の補完・形式の標準化等で、導入時の人事負担が大きくなりすぎることも珍しくありません。そこで、注目なのが健診やストレスチェック等の従業員のヘルスデータです。定期的な受診で正確なデータがすでに社内にあることが多く、DXを手軽に開始できるからです。DXで業務効率化と組織活性化を両立した事例を交え、ヘルスデータ活用のポイントを解説します。
東京大学卒業後、Webマーケティング代理店・医療シンクタンクで勤務。メディフォン株式会社にて、外国人医療関連の講師やコンサルティング、省庁・自治体の委託事業等に従事した後、事業企画室の統括に就任。医療に関する幅広い知見を生かして、企業の健康データ活用の推進を支援する。
科学的データに基づいた人事施策の実行 ～採用・育成・配置・登用・定着×アセスメント活用のポイント～
DXの流れに乗って、人事もデータに基づいた科学的な意思決定を求められています。データ活用に取り組む企業も増えてきましたが、良質なデータがそろわないなど、具体的な人事施策に落とし込めないという声もあるようです。本講演では、良質なデータの必要性を整理し、①人材像のモデル化②従業員と会社のマッチング③適材適所の観点から、可視化したデータを採用・配置・育成・登用へどのように活かすのか解説します。
1971年京都市生まれ。大学卒業後、研修会社やコンサルティング会社を経て、2004年に独立。以来毎年120日以上の研修とコンサルティングを実施。これまでの顧客は大手企業を中心に240社、研修の受講者は5万人を超える。誠実さと着実をモットーに成果を積み上げ、経営者の方々からも大きな信頼を得ている。
個を活かし組織力を向上させる！ 人間力あるリーダーを育成するナラティヴマネジメントとは
急激な環境変化に対応し、変革を起こし生産性を上げる。これら全てに通ずるリーダー育成方法をお話しします。個々人の生き方、あり方を大切にし、上司部下のナラティヴをベースに皆でチームの未来を語り合う。自分の価値観にとらわれず個々の強みを活かす。テクニックなしに信頼や共感を作り、心理的安全性を生む人間力を持ったリーダー育成です。ナラティヴという概念で、経営や管理職の意識にパラダイムシフトを起こしましょう。
パイオニア、カシオ計算機、大前研一のコンサルファームを経て2009年に創業。人間の本質をベースとした人材開発、組織開発手法を多数開発。原則的理論から分かりやすく実践的なメソッドで3万人以上の管理職を指導、個人組織で大きな成果を上げている。その教育に対する熱意と笑顔の講義には高い評価を得ている。
何から始める？ デジタル時代の人材開発改革！ ～グローバルトレンドと日本でとるべきアプローチ～
DX、ジョブ型、リモートワークなど、経営環境は以前の状況に戻ることのない転換期を迎えています。従業員の求める教育やキャリア開発に充分に応えられないという相談が増えてきました。ここで最も重要なポイントは従業員自身が自発的に学ぶ仕組みの実現です。本講演では、グローバル・日本の双方に多くの知見を持つ中原孝子氏をゲストにお迎えし、今後どのように従業員の育成方法を変革すべきか対談形式で解説します。
CitibankやMicrosoftで組織変革、人材開発やR&D部門の研修企画開発のマネージャ―を経て、2002年5月株式会社インストラクショナルデザインを設立。2008年グローバル最大の人材・組織開発の協会組織ATDの日本チャプターの設立にも加わり、同会長を経て、現在理事。
何から始める？ デジタル時代の人材開発改革！ ～グローバルトレンドと日本でとるべきアプローチ～
DX、ジョブ型、リモートワークなど、経営環境は以前の状況に戻ることのない転換期を迎えています。従業員の求める教育やキャリア開発に充分に応えられないという相談が増えてきました。ここで最も重要なポイントは従業員自身が自発的に学ぶ仕組みの実現です。本講演では、グローバル・日本の双方に多くの知見を持つ中原孝子氏をゲストにお迎えし、今後どのように従業員の育成方法を変革すべきか対談形式で解説します。
大学卒業後、約20年間、採用や教育・研修などの人材開発業務を複数社にて歴任。2018年10月よりコーナーストーンオンデマンドジャパン入社。ソリューションコンサルタントとして、プリセールス活動、プロジェクト支援、クライアントサクセスなどの業務に従事。
何から始める？ デジタル時代の人材開発改革！ ～グローバルトレンドと日本でとるべきアプローチ～
DX、ジョブ型、リモートワークなど、経営環境は以前の状況に戻ることのない転換期を迎えています。従業員の求める教育やキャリア開発に充分に応えられないという相談が増えてきました。ここで最も重要なポイントは従業員自身が自発的に学ぶ仕組みの実現です。本講演では、グローバル・日本の双方に多くの知見を持つ中原孝子氏をゲストにお迎えし、今後どのように従業員の育成方法を変革すべきか対談形式で解説します。
2002年 会計系コンサル・システム関連企業入社2005年 Eコマースベンチャー企業設立 代表取締役就任2012年 サバ・ソフトウェア株式会社入社2020年 コーナーストーンによるサバ・ソフトウェアの買収に伴い現職。
「動画」を活用した採用広報活動のはじめかた ～採用3大課題への解決方法を解説～
採用のオンライン化で、「母集団形成・ミスマッチ・ターゲット層の学生との接点増加」の採用3大課題がより浮き彫りになっています。そこで本講演では、オンライン採用下でこそ効果的な、動画を通じた新たな採用手法について紹介します。採用フェーズごとの動画の内容や活用方法、施策に対して人事がどのように関わればよいか、実際に運用している企業例と共に、3つの採用課題解決のヒントをお持ち帰りください。
Apple Inc.→通信会社2社→日本マイクロソフト→Eviry Inc.エビリー入社後は、カスタマーサクセスとしてサービスの導入・展開支援を担当。また、プロダクトマーケティングマネージャーとして“売れるプロダクト”をつくる、“どのように売っていくか”に責任をもつ役割を兼務してます。
組織変革を促進する社内ファシリテーターの育成～社員の当事者意識と主体性を促し、自社の課題解決を実現～
時代の変化が激しく正解のない今、指示待ちでは変化に対応できなくなりました。これからは全ての社員が当事者意識と主体性を持つことが必要です。全ての社員が自組織や事業に対して問題提起し、組織内にポジティブな影響を与えることでスピード感を持って課題解決を目指せるためです。本講演では社内ファシリテーターが起点となり、会議や業務内で対立関係・衝突を乗り越え組織変革を進めた事例と方法論をご紹介します。
大学卒業後、大手情報通信会社に入社。2006年にアルー(株)へ入社。コンテンツ開発・講師・人事などの業務を経験し、2010年にアーティエンス(株)を設立。「学習する組織」や「シェアドリーダーシップ」の哲学・方法論をベースに顧客との共創・協働を大切にしている。自身も組織変革ファシリテーターとして従事。
人的資本経営の視点からみる「エンゲージメント」～持続的に成長する組織をつくるカギ～
経営戦略と人事戦略の連動が不可欠な時代。人的資本の情報開示の潮流が加速する中、人的資本に影響を及ぼす「エンゲージメント」はますます重要度を増しています。本講演では、個人と組織のエンゲージメント開発について10年以上調査研究を行ってきたヒューマネージのコンサルタントが登壇。同社が保有する分析データや企業事例から、持続的に成長する組織づくりのヒントをお伝えします。
早稲田大学第一文学部で心理学を専攻。卒業後、ヒューマネージへ入社し、アセスメントツール（ストレスチェック、適性検査等）の開発に携わりながら、早稲田大学の小杉研究室にて、産業場面におけるストレス心理学の研究に取り組む。研究で得た成果・経験を学会発表、企業向け講演・提案営業等、幅広い場面で活用している。
人的資本経営の視点からみる「エンゲージメント」～持続的に成長する組織をつくるカギ～
経営戦略と人事戦略の連動が不可欠な時代。人的資本の情報開示の潮流が加速する中、人的資本に影響を及ぼす「エンゲージメント」はますます重要度を増しています。本講演では、個人と組織のエンゲージメント開発について10年以上調査研究を行ってきたヒューマネージのコンサルタントが登壇。同社が保有する分析データや企業事例から、持続的に成長する組織づくりのヒントをお伝えします。
入社以降、採用試験（適性検査）・従業員向けサーベイの導入、活用支援、コンサルティングに従事。大手金融系企業、外資系コンサルティング企業を中心に、200社以上のサポート実績あり。営業のリーダーとして、エンゲージメントサーベイ『Qraft』をはじめとしたアセスメントツールの営業、販売促進を担当。
人的資本経営の視点からみる「エンゲージメント」～持続的に成長する組織をつくるカギ～
経営戦略と人事戦略の連動が不可欠な時代。人的資本の情報開示の潮流が加速する中、人的資本に影響を及ぼす「エンゲージメント」はますます重要度を増しています。本講演では、個人と組織のエンゲージメント開発について10年以上調査研究を行ってきたヒューマネージのコンサルタントが登壇。同社が保有する分析データや企業事例から、持続的に成長する組織づくりのヒントをお伝えします。
ヒューマネージのアセスメントソリューション事業部にて、営業推進およびマーケターとして従事。前職にて約400店舗のフィットネスジムの運営企画と数値分析を担当した経験を活かし、”個人と組織の幸福度”を高めるタレントマネジメントサービスの促進を中心に手がける。
100年企業カゴメの人事改革から紐解く、「人的資本経営」推進のポイント
変革の時代においても持続的に企業を成長させていくためには、「人的資本」を軸にした経営が求められております。人的資本経営の推進には、従業員エンゲージメントの向上と共に、陥りがちな「組織の病」克服が不可欠です。本講演では、カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）有沢 正人 氏をお招きし、特に大企業に起こりやすい「組織病の症例」５つに対する、対応策・解決策を具体事例交え、紐解いていきます。
1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。その後、HOYA株式会社やAIU保険会社にて、職務等級制度やグローバル人事制度構築の多くを主導する。2012年1月にカゴメ株式会社に入社。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。
100年企業カゴメの人事改革から紐解く、「人的資本経営」推進のポイント
変革の時代においても持続的に企業を成長させていくためには、「人的資本」を軸にした経営が求められております。人的資本経営の推進には、従業員エンゲージメントの向上と共に、陥りがちな「組織の病」克服が不可欠です。本講演では、カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）有沢 正人 氏をお招きし、特に大企業に起こりやすい「組織病の症例」５つに対する、対応策・解決策を具体事例交え、紐解いていきます。
入社後、組織人事領域のコンサルティングに加え、新規拠点立ち上げ、新規事業部門立ち上げを担当。2010年、西日本地域の組織人事コンサルティング部門の執行役員に当時最年少で着任。グループ会社の取締役を経て、2018年、同社の取締役に就任。現在はグループ最大規模である組織変革コンサルティング部門の責任者に着任。
大手の事例から考える全社員に必要なDX人材育成 成功の鍵はスキルセットとプラットフォームの活用にあり
昨今のビジネス環境の激しい変化に対応するために、DXの推進が注目されています。一方で、DX人材の重要性は誰もが認識していますが、実際に必要なスキルの習得に向けた研修を効果的に実施している企業は限られています。本講演では、デザイン思考やデータ分析などを含めた全社員に必要なDX人材育成のスキルセットのトレンドやプラットフォームの活用方法について大手企業の事例などを交えてお伝えします。
情報サービス業で国内大手企業やグローバル企業に情報システムを数多く導入。その後ネットラーニングへ入社。現在は代表取締役副社長。eラーニング導入初期に、大手企業において多くの研修成功事例を生んだ。一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会、NPO法人日本eラーニングコンソーシアムの理事。
1万人アンケートの調査結果に見る、ハラスメント行為を起こしやすい人、起こりやすい職場の特徴と対応策
弊社では、ハラスメントの『行為者』に関する1万人アンケート調査を実施しました。『行為者』についてのアンケートは他にあまり例がなく、貴重なデータとなっています。今回の講演ではアンケートの結果と、得られたデータから見えてきた行為者・発生した職場に共通する特徴についてお伝えいたします。また、パワハラ防止法でもハラスメント対策として推奨されている企業研修のより効果的なアプローチもお話しいたします。
慶應義塾大学修士課程修了後、（株）野村総合研究所にて１５年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。その後、人材と組織のアセスメントを専門とする（株）マネジメントベースを設立。2009年には日本初、新型うつへ対応した適性検査をリリースするなど企業ニーズに応じた各種アセスメントを開発・提供。
真のウェルビーイング経営実現に向けて ～"理想の人材の要件定義"から始めるHRM設計～
離職率悪化・メンタル疾患増・生産性低下など、目先の課題にその都度対処していては、人事業務はやみくもに増え、逆に従業員の満足度は低下します。これでは、真のウェルビーイング経営は実現できません。まずは、自社の本質的な課題特定が重要ではないでしょうか。本講演では、脳科学をベースにしたウェルビーイングの研究結果・理論をもとに、ウェルビーイング経営の第一歩である「理想の人材の要件定義」について解説します。
企業経営における真の課題を深掘りしていくと、個人の幸せと、全体の幸せという二項対立がある。永遠に繰り返されてきているこのテーマに、脳科学という視点から一石を投じる。著書『WELL BEING』（https://shdbook.net）。
真のウェルビーイング経営実現に向けて ～"理想の人材の要件定義"から始めるHRM設計～
離職率悪化・メンタル疾患増・生産性低下など、目先の課題にその都度対処していては、人事業務はやみくもに増え、逆に従業員の満足度は低下します。これでは、真のウェルビーイング経営は実現できません。まずは、自社の本質的な課題特定が重要ではないでしょうか。本講演では、脳科学をベースにしたウェルビーイングの研究結果・理論をもとに、ウェルビーイング経営の第一歩である「理想の人材の要件定義」について解説します。
元、株式会社サークルKサンクス人事部長。サークルＫとサンクスの大合併の際、人事制度統合の役割を担う。2017年から健康保険組合連合会愛知県連合会常務理事、2018年から健康保険組合連合会本部理事、2020年から社会保険診療報酬支払基金監事に就任。人事に関する理念は「人的資本論」、人材の適時・適所・適材を考える。
評価報酬制度を変えてもエンゲージメントが向上しない理由 ～運用設計を見直し、社員の行動に直結させるポイントとは
人事制度を変えたがエンゲージメントが改善しない、収益が伸びていない、近年このような相談が増えてきました。その理由は「求める行動をとれば高い評価を与える」や「厳しい目標を達成したら賞与を増やす」など、信賞必罰の仕組みだけができているからです。本講演では制度の運用設計の見直しについて、多くの企業を変えてきたポイントをお話しします。損得だけでは伝わらない社員の行動を変える運用設計を一緒に考えてみましょう。
人と組織の成長をあたりまえにしたいという理念のもとで、人事コンサルティングファームのセレクションアンドバリエーションを立ち上げる。大企業から中小企業まで幅広い制度設計と運用支援実績を持つ。早稲田大学大学院ファイナンス研究科ＭＢＡ取得。アクセンチュア、日本総合研究所などを経て現職。
DX推進に求められる変革リーダーの育て方 ～押さえるべき人材・組織・キャリア開発の３つの観点～
あらゆる企業にDX推進が求められる中、各現場で「変革」を推進できるデジタル人材の必要性が高まっています。単にデジタルを取り入れるだけではなく、自社の業務や事業を自ら変革していく力が必要です。では、現場で変革をリードするデジタル人材はどう育てればいいのか？ 本講演では、組織・キャリア開発の観点から、デジタル変革人材が育つ人材戦略のポイントを解析いたします。
業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事後、ワークスタイル・コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入、デジタル業務改善等を支援。また、国や自治体のテレワーク普及促進共事業の企画・運営責任を担う。著書『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』（日経BP）。
採用担当者も知らない？ 現場の面接官500人のアンケート結果から考える、中途採用面接の実態と対策
「採用担当者の目の届かないところで、一体どのような面接が行われているのか？」面接現場の実態を探るアンケートを実施したところ、実施手法や合否基準について現場任せにしている企業の割合が高く、候補者の見極めがうまくいっているとは言い難い状況が見受けられました。本講演ではアンケートの結果および分析内容をご紹介しながら「全社的な面接クオリティを向上させるために必要な施策」について、皆様と考えてまいります。
1997年工学部卒。学校教育用ソフトの開発販売会社でBtoC・BtoGの営業、CS、新規事業企画に従事。2005年より株式会社ジャパンジョブポスティングサービス(現ステラス)に入社。営業、営業企画、マーケティングに従事。採用管理システム「ジョブスイート」のローンチメンバーとして携わり現在に至る。
リスキリングと成長マインドセットーグローバルな潮流と企業内人材開発の可能性ー
2021年、国内で注目が集まったキーワード「リスキリング」。企業はこの言葉をどのように理解し、人材開発担当者は何をすべきなのでしょうか？本講演前半では、ATDジャパン代表理事の宇野聡美氏より、グローバルの潮流解説と先進企業であるマイクロソフト社の取り組みをご紹介します。後半では、自社のリスキリングをどのように行えば良いのか？予算や時間の制約がある中、何に着手すべきなのか？そのヒントをお話をします。
大手銀行勤務を経て、15年以上にわたり人材開発コンサルタントとして、大企業のサクセッション・プラン、タレントマネジメントやプログラム設計に多く携わる。ATD(Association for Talent Development）の日本代表理事、GALLUP社認定ストレングス・コーチ。
リスキリングと成長マインドセットーグローバルな潮流と企業内人材開発の可能性ー
2021年、国内で注目が集まったキーワード「リスキリング」。企業はこの言葉をどのように理解し、人材開発担当者は何をすべきなのでしょうか？本講演前半では、ATDジャパン代表理事の宇野聡美氏より、グローバルの潮流解説と先進企業であるマイクロソフト社の取り組みをご紹介します。後半では、自社のリスキリングをどのように行えば良いのか？予算や時間の制約がある中、何に着手すべきなのか？そのヒントをお話をします。
オリックス株式会社にてベンチャー投資に携わり、2009年にアントレプレナーファクトリー設立。ラーニングテクノロジーと動画を用いて、地域や時間を問わずに学習できる動画サービスを展開。3000を超える学習コンテンツを揃え、知性発達科学者加藤洋平氏を招いたコンテンツを制作し、成人発達理論の普及にも努める。
「今の新人」×「今の環境」を踏まえた「職場で活かせる新入社員研修」とは？
すっかり定着したかのように見えるニューノーマル。しかし実は目に見えない所で、配属先ではさまざまな問題が起きているようです。本講演では、「はたして新入社員に対する研修は、今のままでよいのか」「そもそも何に気をつけて新入社員研修のデザインをすべきなのか」など本質的な問いを皆さんと一緒に探求したいと思っています。そのうえで当社なりの「職場で活かせる新入社員研修」についても、ポイントをお伝えします。
アクセンチュア、リクルートグループを経て「自分を生きる。そして幸せを共創する世界の実現を」をミッションとする人材・組織開発コンサルティングファーム「一皮むける研修のビヨンド」を創業。独自技術「SCT（セルフコンフィデンス・テクノロジー）」を活用し、多くの企業の健全化を支援している。
脱キャリア不安によるエンゲージメント強化への挑戦 ～学びに向かう文化の醸成について考える～
ジョブ型雇用・リスキリングの重要性など、キャリア形成を取り巻く環境が大きく変わりつつあります。変化に対する社員の不安を解消し一人ひとりがキャリアオーナーシップを持って活躍するために、企業はどのようにサポートし、主体的なスキル育成に向けての文化を醸成していくべきなのでしょうか。エンゲージメント強化・カルチャー変革への取り組みを行うNEC原田氏、組織論を専門とする明治大野田氏との議論を通して考えます。
野村総合研究所、リクルート新規事業担当フェロー、多摩大学教授を経て現職に至る。専門は組織論、組織開発論、人事・人材育成論、経営戦略論、ミーティングマネジメント。大学で学生の指導に当たる一方、企業に向けて組織・人事領域を中心に、幅広いテーマで実践的なコンサルティング活動も行う。
脱キャリア不安によるエンゲージメント強化への挑戦 ～学びに向かう文化の醸成について考える～
ジョブ型雇用・リスキリングの重要性など、キャリア形成を取り巻く環境が大きく変わりつつあります。変化に対する社員の不安を解消し一人ひとりがキャリアオーナーシップを持って活躍するために、企業はどのようにサポートし、主体的なスキル育成に向けての文化を醸成していくべきなのでしょうか。エンゲージメント強化・カルチャー変革への取り組みを行うNEC原田氏、組織論を専門とする明治大野田氏との議論を通して考えます。
1989年、日本電気株式会社入社、ほぼ一貫して人事業務に従事。国内営業部門人事部門長、ビジネスイノベーション部門人事部門長を経て、2018年人事部長代理。2015～2019年特例子会社NECフレンドリースタフ社長を兼務。2019年人材組織開発部長代理、2021年人事総務部長代理、2022年4月より人事総務部長。
脱キャリア不安によるエンゲージメント強化への挑戦 ～学びに向かう文化の醸成について考える～
ジョブ型雇用・リスキリングの重要性など、キャリア形成を取り巻く環境が大きく変わりつつあります。変化に対する社員の不安を解消し一人ひとりがキャリアオーナーシップを持って活躍するために、企業はどのようにサポートし、主体的なスキル育成に向けての文化を醸成していくべきなのでしょうか。エンゲージメント強化・カルチャー変革への取り組みを行うNEC原田氏、組織論を専門とする明治大野田氏との議論を通して考えます。
ソフトバンクモバイル株式会社(現ソフトバンク株式会社)とソフトバンクグループ株式会社で経営企画、事業再生・国内外投資業務などに従事。2015年9月よりベネッセホールディングスに参画。現在はベネッセコーポレーションでUdemyを中心に社会人教育事業(自律型・DX人材育成、リスキリングなど)を推進中。
新入社員の自主・自律性をどう育む？ 調査から見えたこれからの新人育成アプローチとは
自主的・自律的な人材開発ニーズがますます高まっている中でも、「リモート下で新入社員の状況が把握できない」「教え方、伝え方が難しい」といった悩みを聞きます。こうした課題を解決するためには新入社員の個に沿った施策が重要です。そんな現状に向け当社で実施した2022年入社者向け調査の結果と様々なアプローチ事例を掛け合わせながらこれからの現場育成に必要な新人・若手育成を語ります。
大学卒業後、人材派遣会社の法人営業部にて新薬開発業務の人材紹介・企業コンサルティング業務を行う。新規顧客開拓の実績により、社長賞を受賞。2014年、株式会社ファーストキャリアに入社。顧客営業職として各社の新人・若手社員の育成体系・研修設計等の企画を行う。現在は関西支社全体のマネジメントに従事。
健康経営から一歩先のウェルビーイング経営へ～成果の鍵はデータの徹底活用とPDCAサイクルの構築～
健康経営の「ホワイト500」の認定条件として自社の評価結果の開示が求められるなど、近年、人事施策の取り組み効果を対外的に明示することが求められるようになってきました。本講演では、情報開示の前提となるデータ管理の必要性をはじめ、成果を出すために必要なPDCAサイクルの確立を解説します。あわせて、企業の取り組みが一方通行にならないよう、従業員のウェルビーイング実現に必要なことをお伝えします。
東京大学経済学部経済学科卒業。ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院修了（MBA 経営学修士号取得）。大学卒業後、外資系戦略コンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーにて保険・金融を始め様々な業界を対象としたコンサルティング業務に従事。1999年、株式会社アドバンテッジリスクマネジメントを設立。
キャリア自律を加速するタレントマネジメント改革～成否を分ける3つのポイント～
環境の変化、働く人の価値観の多様化などにより、全社員が個々の力を発揮できる環境づくりと「キャリア自律」の実現が求められています。一方で進め方がイメージできていない人事の方も多いのではないでしょうか。本講演では、当社シンクタンク部門による調査結果やコンサルティングの知見をふまえ、キャリア自律を加速するためのタレントマネジメントの取り組みについて、成否を分ける３つのポイントにまとめてお伝えします。
2017年より、組織・人事コンサルタントとしてキャリア自律に向けた人事・育成・風土改革や、人事戦略策定、タレントマネジメント改革、人事制度設計、組織開発など多岐に渡るテーマのプロジェクトをマネジメント。それ以前は、専門商社の人事企画室の責任者や、国内コンサル会社にて組織・人事コンサルティングに従事。
成果を出す、女性活躍3つの視点と7つのポイント ～継続する意識変化を促すために必要なこと～
2020年に閣議決定された第5次男女共同基本計画において、「203030」（2030年代には、あらゆる分野で指導的地位に女性が占める割合を30％にする)という目標が設定されました。女性管理職30％の実現、その先にある多様な人材が活躍できる組織作りには何が必要なのでしょうか？ 当事者の女性のみならず、管理職も含めた具体的な取り組み方や意識変化を促すポイントをお伝えします。
2010年スリールを起業。 法人向けの女性活躍・ダイバーシティ推進・研修・コンサルティング、行政・大学向けのキャリア教育を展開する。内閣府 男女共同参画会議専門委員、厚生労働省 イクメンプロジェクト委員など行政委員を多数経験。著書に『新・ワーママ入門』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）がある。
「リスキリングなくしてDXなし」～事例と共に語るDX時代の人材育成戦略～
デジタル空間を通じたサービスの提供やモノづくりが必須になった世の中。DXを実現するためには、社内人材の迅速なリスキリングが不可欠です。本講演では、リスキリングが注目される原点からさかのぼり、総勢170社、延べ約2万人へのITスキル研修実施の経験から、リスキリングをこれから始める企業が人材戦略をいかに立て、人材育成を進めていくべきかを事例から具体例を交えて紐解いていきます。
2009年株式会社リンクアンドモチベーション入社。 大手企業向け採用コンサルティング部隊配属後、自社の新卒採用～育成責任者として従事。 2017年に株式会社リンク・アイの代表に就任。 2021年に株式会社リンクアカデミーに異動し、現在の役職に至る。
「適性検査×データ分析」で新卒社員の入社後活躍・定着を予測する手法とは
新卒採用を行う中で「優秀な人材と思って採用したら数か月でやめてしまった」「選考評価があまり高くなかったのに大活躍している社員がいる」など、選考時と入社後のギャップを感じている方も多いのではないでしょうか。本講演では、新卒採用での見極め精度にお悩みの方に向けて、自社における入社後の活躍・定着人材を見極めるための、“今すぐできる”分析ノウハウをお伝えします。
東京大学・大学院において、機械学習（AI）の研究に従事。人工知能学会研究会優秀賞・東京大学工学系研究科長賞（総代）等を受賞。2013年に株式会社クラウドワークスに参画し、データ分析・産官学連携を主担当すると共に、B2B事業責任者、子会社副社長等を歴任。2018年に株式会社アッテルを設立。
人と組織の関係性を見直す人材戦略～候補者や社員エクスペリエンスを高めるリファラル採用の価値とメソッド
人材マネジメントの目的は、人的資源から資本、オペレーションコストから人材活用や価値創造のための投資という考えに変革した。人と組織の関係性は多様性のあるオープンな雇用コミュニティに変化し、個人の成長機会や体験(エクスペリエンス)の設計が重要となる。今回はエクスペリエンスを向上させ、持続可能な採用戦略を実行可能にするリファラル採用にフォーカスを当て、明日から現場でも実行できる具体的メソッドを紹介する。
2012年パーソルキャリア（旧インテリジェンス）入社広告媒体営業、商品企画を経て新規事業サービスのミイダスに参画編集長としてB2BとB2Cマーケティング施策の設計〜運用を行うTOP 25 Global B2B Marketer of 20172018年株式会社MyRefer設立時に同企業参画。
キャリア自律と学習する組織を創造する：HCX（人的資本トランスフォーメーション）の先端知見
約２年のコロナ禍で人材育成・組織開発の在り方とその方法が大きく変化し、様々なラーニングソリューションが登場。そして新たな課題も見えてきました。本講演ではそれらのソリューションと課題群をまずは整理し、デジタル時代・グローバル時代における先進企業の人材育成・組織開発事例をご紹介。これからの戦略人事が取組まなくてはならないHCX（人的資本トランスフォーメーション）をご紹介します。
人材育成・組織開発コンサルティング会社を経て、米系製薬企業で人事及びLean Six Sigma Master Black Beltとして組織変革プロジェクトを多数リード。その後、外資系外食企業にのHead of HRBPを経験し、グローバルリーダー育成・組織開発を手掛けるEmeritusに参画。
「両利きの経営」の実践論 カルチャーとエンゲージメントの関係から考える、これからの組織のあり方とは
「既存事業の深化」と「新規事業の探索」を同時に追求する「両利きの経営」は、持続的な企業成長に必要な考え方ですが、実践に向けて、組織として意識するべきことは何でしょうか。本講演では、『両利きの組織をつくる』著者である加藤氏と、今後「両利きの経営」を目指していくノーリツ社の代表・腹巻氏をお招きし、「組織カルチャー」「エンゲージメント」の関係性の観点から、「両利きの経営」の実践論・具体論をお伝えします。
20年にわたり、大手企業を中心とした人材開発・組織開発に従事する。経営陣に対するエグゼクティブ・コーチングを起点とした対話型組織開発を得意とする。「両利きの経営」の提唱者であるオライリー教授の日本における共同研究者。主著：『両利きの組織をつくる』、『組織は変われるか』（英治出版）
「両利きの経営」の実践論 カルチャーとエンゲージメントの関係から考える、これからの組織のあり方とは
「既存事業の深化」と「新規事業の探索」を同時に追求する「両利きの経営」は、持続的な企業成長に必要な考え方ですが、実践に向けて、組織として意識するべきことは何でしょうか。本講演では、『両利きの組織をつくる』著者である加藤氏と、今後「両利きの経営」を目指していくノーリツ社の代表・腹巻氏をお招きし、「組織カルチャー」「エンゲージメント」の関係性の観点から、「両利きの経営」の実践論・具体論をお伝えします。
1983年ノーリツ入社。製品開発、資材購買、生産部門を経て、資本参加したハーマンプロ（現ハーマン）に出向。続いて、グループ会社の信和工業(株)の取締役社長に就任、経営再建を果たす。その後、執行役員研究開発本部副本部長、2019年に専務執行役員国内事業本部長を経験し、2020年10月に現職に就任。
「両利きの経営」の実践論 カルチャーとエンゲージメントの関係から考える、これからの組織のあり方とは
「既存事業の深化」と「新規事業の探索」を同時に追求する「両利きの経営」は、持続的な企業成長に必要な考え方ですが、実践に向けて、組織として意識するべきことは何でしょうか。本講演では、『両利きの組織をつくる』著者である加藤氏と、今後「両利きの経営」を目指していくノーリツ社の代表・腹巻氏をお招きし、「組織カルチャー」「エンゲージメント」の関係性の観点から、「両利きの経営」の実践論・具体論をお伝えします。
新卒でアトラエに入社後、転職メディア「Green(グリーン)」に貢献。一度退社し、起業を経てアトラエに再入社。現在は、「Wevox(ウィボックス)」にて、大手企業中心に改善活動をご支援。慶應義塾大学の「仕事とウェルビーイングコンソーシアム」の事務局長を兼任。
【日経編集委員が解説】2022年後半に向けての日本・世界の展望
新型コロナウイルスの感染拡大やロシアによるウクライナ侵攻など、私たちの日々の暮らしやビジネスは世界情勢と切っても切れないことが明確になっています。国内外の動向を知るにあたり多くのメディアからニュースが配信されていますが、一方で個別のニュースを蓄積しても「なかなか全体像がつかめない」という声も聞きます。本講演では今おさえていただきたい国内外のテーマについて今後の見通しも踏まえながら解説していきます。
読売新聞社東京本社記者、米ブルームバーグ・ニュース記者などを経て現職。日経新聞夕刊で時事英語コーナー「Step up English」、BSテレ東「日経ニュース プラス9」で「FTで知る世界の核心」を担当。近著に『英語ニュースの教科書』。津田塾大学卒・筑波大学大学院修了。早稲田大学大学院非常勤講師。
日本型企業の風土改革への挑戦 ～シナネンHDグループが風土改革に向き合って得られた成果と学びとは～
多くの企業が新たな価値創造に向けた風土改革を課題と感じている中、2027年に創業100周年を迎えるシナネンホールディングスグループは「自由闊達で成長し続けるボトムアップ風土」に向けて、2020年から風土改革活動をスタートしました。共に試行錯誤しながら向き合って得られた約2年間の活動の成果と学び、そして学びを活かした今後の方向性を、経営者、現場、事務局、コンサルタントそれぞれの視点からお伝えします。
卒業後約35年間海外勤務を含め、一貫して外資系企業4社（金融、エンタメ、ソフト、資源）主にCFOとして勤務。シナネンHDに社外取締役として勤務後、執行側に回る。日本社特有の上意下達で硬直した組織に対する危機感から、風土改革を始め、陣頭指揮により社員の自己成長を促している。
日本型企業の風土改革への挑戦 ～シナネンHDグループが風土改革に向き合って得られた成果と学びとは～
多くの企業が新たな価値創造に向けた風土改革を課題と感じている中、2027年に創業100周年を迎えるシナネンホールディングスグループは「自由闊達で成長し続けるボトムアップ風土」に向けて、2020年から風土改革活動をスタートしました。共に試行錯誤しながら向き合って得られた約2年間の活動の成果と学び、そして学びを活かした今後の方向性を、経営者、現場、事務局、コンサルタントそれぞれの視点からお伝えします。
2013年シナネンHDに新卒入社し、エネルギー部門の卸売営業として埼玉・東京で勤務。事業会社の風土改革を推進する役割を経て、2021年10月よりグループ全体の改革を担う本部署へ着任。「ヒントは現場にある」と考え、創業100年企業として世の中やお客様から選ばれ続ける組織を目指し、改革を推進している。
日本型企業の風土改革への挑戦 ～シナネンHDグループが風土改革に向き合って得られた成果と学びとは～
多くの企業が新たな価値創造に向けた風土改革を課題と感じている中、2027年に創業100周年を迎えるシナネンホールディングスグループは「自由闊達で成長し続けるボトムアップ風土」に向けて、2020年から風土改革活動をスタートしました。共に試行錯誤しながら向き合って得られた約2年間の活動の成果と学び、そして学びを活かした今後の方向性を、経営者、現場、事務局、コンサルタントそれぞれの視点からお伝えします。
2015年シナネンHD新卒入社。事業会社のミライフにて営業統括、社長秘書、広報を担当。100年企業として生き残っていくため、事業だけでなく風土の課題にもグループ全体で向き合い、意識と行動を変えるきっかけを作りたいと考え、有志の一人として風土改革を社長へ提案。その後専任担当となり、改革を推進している。
日本型企業の風土改革への挑戦 ～シナネンHDグループが風土改革に向き合って得られた成果と学びとは～
多くの企業が新たな価値創造に向けた風土改革を課題と感じている中、2027年に創業100周年を迎えるシナネンホールディングスグループは「自由闊達で成長し続けるボトムアップ風土」に向けて、2020年から風土改革活動をスタートしました。共に試行錯誤しながら向き合って得られた約2年間の活動の成果と学び、そして学びを活かした今後の方向性を、経営者、現場、事務局、コンサルタントそれぞれの視点からお伝えします。
同志社大学を卒業し、株式会社帝国ホテルに入社。2005年に組織人事コンサルティング会社の株式会社リンクアンドモチベーションに入社。組織変革、人事育成領域の責任者を務め、2018年個人事業主として独立。2020年4月に株式会社hakumeiを設立。現在に至る。
次世代選抜リーダーの修羅場経験による部門変革のすゝめ
時代の変化にあわせ、しなやかに進化し続ける組織が求められる今。自組織の問題に自律的に向き合い解決する能力を持った次世代人材の育成は避けては通れません。今回は選別型次世代リーダー育成施策の事例をもとに、次代を担う人材の成長が個人・チームのみならず部門変革に影響を及ぼすための組織学習サイクルを解説します。
株式会社リクルート時代、そして二度の起業経験の中で様々などん底経験とそこからの這い上がり経験を持つ。「人は一人では弱い。だからこそ組織としての共育と協働が必要」というポリシーのもと、日々人材開発プロデュースに挑む。
【社内イベントの効果を可視化する測定方法】 社内活性の2つの秘訣とエンゲージメントを持続させるポイント
社員のエンゲージメント向上施策の1つとして「インナーイベント」を取り入れている企業が増えてきました。しかし、実施したもののいまいち効果を感じられずに悩んではいませんか？ 実は、「効果の測り方を知らない」ために悩んでいる企業様が少なくないのです。本講演では、10年間のイベント制作経験から「効果測定方法」と「エンゲージメント向上施策」を厳選してお伝えいたします。
イベントを通じて「人や会社を元気にする」 という目標を掲げ、事業を拡大。 様々な会社の経営課題に対しての解決策になるようなイベント作りを目指し、サポートを行う。主にインナーイベントを中心に、多数の企業のインナーイベント制作と演出に携わり現在に至る。
キャリア採用で質のいい推薦を最大化するための「人材紹介会社とのうまい付き合い方」
急激な環境変化に伴い、採用担当者の方からは 「今まで以上に採用スピードが求められている」とお聞きしています。一方で、今までになかったポジションの採用が増えるなど、同時に難易度も上がっており、頭を抱えられる方も多いのではないでしょうか。本講演では、「人材紹介会社からの推薦」に絞り、新しいポジションでの取り組み事例や、うまく進めている企業事例を交え、人事ができる工夫や注意点などをお伝えいたします。
1989年株式会社リクルート入社。一貫してHR事業に従事。2002年グループマネージャーとして着任。2004年に退職後、外資系ブランドマネジメント企業でディレクターとして転職。2008年に株式会社エクスオードを設立、現在に至る。自ら構築した「エージェントマネジメント」サービスを中心に事業を展開。
経営の意思決定に不可欠な“人事の見える化”」 ～人事の定量分析の手法と具体事例～
事業環境の見通しが不透明な状況が続く中、経営基盤の強化をはかる上で、より高い人事管理力が求められています。人事管理力を高めていくためには、経営的な観点や社員側の視点なども踏まえて、多面的かつ定量的に人事状況を分析することが重要です。今回は、人事領域において捉えておくべき問題・課題の視点をご案内。状況把握するための有効なアプローチ方法について解説をいたします。
国内大手生命保険会社にて中小企業のリスク防衛、および企業の福利厚生を目的とした企業保険の営業に従事した後、現職。ディレクターとして、人事制度設計、グループ人材管理基盤構築を中心とした組織・人事コンサルティング業務に携わるほか、自社管理部門の責任者として、会社の基盤構築・マネジメント業務に従事。
24卒理系採用戦略～1000名の学生の声から考察する、母集団形成とインターン設計の攻略ポイント～
本講演では、1000名の理系学生アンケートから予測した24卒理系採用の最新動向・インターンシップ動向、さらに24卒採用を勝ち抜くための母集団形成やインターン設計の攻略ポイントをお伝えいたします。様々な規模の企業事例や「理系採用のエッセンス」も合わせてお伝えするため、理系採用に悩まれるどの企業様にも明日から使える要素を持ち帰っていただける内容になっております。
2017年3月東京大学卒業。新卒で大手自動車メーカー入社後、株式会社POLへ転職しLabBaseご利用企業の利用支援や学生ユーザーのマーケティングに従事。現在は執行役員としてユーザーサクセスユニットの統括と事業企画を担当。
変化に適応し矛盾を両立するこれからの経営とリーダーのあり方 リーダー育成事例と最新の経営理論で紐解く
経営環境が激しく変化する中、人的資本経営、ジョブ型などの様々なコンセプトが提唱されています。ただ、新たな理論を取り入れ、実際に変化に適応するには様々な葛藤が伴います。本講演では、ヤマハ株式会社で幹部育成を担当されている伊藤周平氏と、京都大学経営大学院の若林直樹教授をお迎えし、リーダー育成の事例や最新の経営理論を交えながら、「葛藤」を乗り越える経営とリーダーに求められることを探求していきます。
東京大学大学院社会学研究科博士課程中退、京都大学博士取得。東北大学准教授、京都大学准教授を経て、現在京都大学経営管理大学院教授。専門は、経営組織論、ネットワーク組織。コンテンツ、サービス、バイオ産業におけるビジネス・ネットワークの成長とそれによる組織能力の転換の研究。主著に『ネットワーク組織』（有斐閣）。日本経済新聞『経済教室』などで定期連載も実施。
変化に適応し矛盾を両立するこれからの経営とリーダーのあり方 リーダー育成事例と最新の経営理論で紐解く
経営環境が激しく変化する中、人的資本経営、ジョブ型などの様々なコンセプトが提唱されています。ただ、新たな理論を取り入れ、実際に変化に適応するには様々な葛藤が伴います。本講演では、ヤマハ株式会社で幹部育成を担当されている伊藤周平氏と、京都大学経営大学院の若林直樹教授をお迎えし、リーダー育成の事例や最新の経営理論を交えながら、「葛藤」を乗り越える経営とリーダーに求められることを探求していきます。
名古屋工業大学情報工学科卒。日本楽器製造（現在のヤマハ）株式会社に技術系入社。2009年半導体事業部商品開発部長。2015年ヤマハハイテックデザイン代表取締役社長。1on1、エンゲージメントサーベイをいち早く取り入れる等、従業員のパフォーマンスを最大限発揮できる職場づくりの経験を元に、2020年ヤマハ株式会社人事部に復職し、2021年より現職。
変化に適応し矛盾を両立するこれからの経営とリーダーのあり方 リーダー育成事例と最新の経営理論で紐解く
経営環境が激しく変化する中、人的資本経営、ジョブ型などの様々なコンセプトが提唱されています。ただ、新たな理論を取り入れ、実際に変化に適応するには様々な葛藤が伴います。本講演では、ヤマハ株式会社で幹部育成を担当されている伊藤周平氏と、京都大学経営大学院の若林直樹教授をお迎えし、リーダー育成の事例や最新の経営理論を交えながら、「葛藤」を乗り越える経営とリーダーに求められることを探求していきます。
東京大学大学院卒業後、株式会社ボストンコンサルティンググループを経て、2003年エデュ・ファクトリー（現在のアルー株式会社）を設立、代表取締役に就任。「夢が溢れる世界のために､人のあらゆる可能性を切り拓きます。」をミッションに、企業の人材開発・組織開発に取り組むほか、個人としてもSTEAM教育プロジェクトに携わるなど公教育にも活動範囲を広げている。
鬱・適応障害の発生を回避する手法〜現役医師がポイントを解説
コロナ禍以降、適応障害を抱えた社員が増えているという話をよく聞きます。誤った対応をしてしまわぬよう、人事も適応障害の正しい基礎知識と対策を知る必要があります。本講演では、コロナ禍におけるテレワークのメンタルヘルス対策最新情報も踏まえた適応障害対策について、現役産業医の三宅医師が解説。実際の企業現場における人事が押さえるべきポイントを、質疑応答の時間も交えながらお伝えします。
1979年愛知県・名古屋市生まれ。眼科専門医と医学博士取得後、産業医・社会起業家として起業。産業保健・健康経営担当として、ヤフー株式会社やビズリーチなど数十社の産業医やヘルスケア顧問を兼任。東京大学研究室所属の研究員。
10万回の1on1データから見えてきた、いま管理職が求められている対応とは
エンゲージメント、離職、育成、働き方変化に伴い難度や重要性が増す最前線のマネジメント支援として取り組みが進む1on1。本講演では、ピープルマネジメント支援クラウド「Kakeai」に日々蓄積し続けている10万回の1on1データから、1on1で会話されているトピックをはじめ、管理職が部下から求められている対応や、得意・苦手とするテーマや対応等を解説します。
筑波大学卒業後、2002年（株）リクルート入社。商品企画、新規事業開発、JV経営企画室長等を経て（株）リクルートHD人事部マネジャー。マネジメント改善施策や、Will,Can,Must・人材開発委員会・考課・配置のデジタル化を実施。2015年退職、スタートアップ数社の役員を経て2018年（株）KAKEAI創業。
理研ビタミンの事例から学ぶ！ 変化の時代における次世代リーダー育成のステップ
急速な環境変化の中、適切なリーダーシップを発揮できる「次世代リーダーの育成」は急務です。リーダーは、従来から課題である「部下のモチベーション向上」「自身のモチベーション維持」「現場で役立つマネジメント技術の取得」に加え、「個人の価値観にあわせること」が必要になってきました。本講演では、リーダーに求められる要素や課題を整理したうえで、理研ビタミンがどのように課題解消に取り組んでいるのかお伺いします。
元キヤノン株式会社周辺機器事業本部理事・副事業本部長。大学卒業後、キヤノン株式会社入社。2度のニューヨーク駐在を経て2014年退社。この間、周辺機器事業本部副本部長、事業部長、理事・顧問を歴任。現在コンサルタントや研修講師として豊富なビジネス経験から得た知見を多くのビジネスパーソンにシェアしている。
理研ビタミンの事例から学ぶ！ 変化の時代における次世代リーダー育成のステップ
急速な環境変化の中、適切なリーダーシップを発揮できる「次世代リーダーの育成」は急務です。リーダーは、従来から課題である「部下のモチベーション向上」「自身のモチベーション維持」「現場で役立つマネジメント技術の取得」に加え、「個人の価値観にあわせること」が必要になってきました。本講演では、リーダーに求められる要素や課題を整理したうえで、理研ビタミンがどのように課題解消に取り組んでいるのかお伺いします。
階層別研修の企画・運営や、自己啓発支援制度の運営業務など社員教育全般を担当。
離職率低減に繋がる「理念型育成」 ～社員のエンゲージメントを高めて組織を活性化させる方法とは～
コロナ禍によって在宅勤務も当たり前になった今、社員の孤立およびエンゲージメントの低下によって社員の定着率が課題となっている企業も多いのではないでしょうか。昨今では「パーパス経営」が脚光を浴びておりますが、今こそ理念を通じた人材育成が重要になっています。本講演では、理念浸透による社員のエンゲージメントの高め方や離職率の低減、ひいては売上向上を実現する方法を事例を交えてお伝えいたします。
大日本印刷（株）にて15年、マーケティング・商品開発から人材育成・組織開発・働き方改革まで経験。子供たちが「あんなに輝けるなら、早く大人になりたい♪」と思える大人、働き甲斐あふれる会社を増やしたいと佐々木感動マーケティングを設立後、現職。理念を核に主体性を育てる研修・コンサルティングを行っている。
自律自走型人財に不可欠な3つのスキルとは？ ～当社が社内で実践している人財育成戦略～
自律自走型人財に必要とされる能力は3つあり、「Digitalリテラシー」「課題解決力2.0」「内発的動機」になります。多くの企業で教育・研修が実施されている一方で、効果を最大化するには「自らが主体的に学ぼうとする自律的なスタンス」が重要です。本講演では、教育・研修サービスも提供する当社が、自律自走型の躍動人財を輩出するために、社内で展開している実践事例を余すことなくご紹介いたします。
1972年、香川県生まれ。1996年に新卒でアデコに入社。人財派遣やアウトソーシングサービスにおいて大型案件の獲得やトップセールスとして従事。クライアントマーケティングマネージャー、経営企画部長を経て、2021年よりTAG Academy事業推進室長に就任。
人事が知るべき英語上達メソッド 従業員のモチベーションや意志だけに頼らない環境の作り方とは
『英語力を上達させたいが、学習が長続きしない』『自分にとって今の勉強法が合っているのか分からず、挫折する』という声をよく耳にします。上達を感じにくい英語学習においては、人事の環境づくり次第で、より効果的かつ効率的に学びを得ることができるのです。本講演では（１）モチベーションや意志に頼らない学習メソッド、（２）効果的に知識をスキルに変化させるトレーニング法をご紹介します。
SEから英会話講師へ転身。その後、TOEIC対策を中心とした英語セミナー講師として、これまで大手企業からベンチャー企業まで全国約200社以上での研修を担当してきたほか、大学や高校でも教える。高校2年で英検4級不合格から英語学習をスタート。TOEIC 990点（満点）、英検1級。著書は50冊以上。
ビジネスでこそ活きる“笑い” ―若手が持つべき「可愛がられる力」と上司が持つべき「叱る力」とはー
若手社員との直接の関わりや育成機会が減少している昨今、多くの企業様から若手に対し「主体的に関わりに来てくれない」「成長速度が鈍化している」といった相談をいただきます。また管理職の方々からも「メンバーの叱り方がわからない」といったお悩みを聞くことが増えてきました。本講演では“笑い”のメカニズムを活用した若手育成のポイントと管理職の若手への接し方について、具体的事例を交えてお伝えします。
浅井企画で芸人として活動後、人事系コンサル会社に就職。営業MVPなど数々の賞を受賞。2018年2月に株式会社俺を設立。お笑い芸人からの転職支援「芸人ネクスト」、笑いの力で組織を変える「コメディケーション」の事業を展開。導入企業は約250社以上。『「ウケる」は最強のビジネススキルである。』等2冊出版中
新時代のタレントプール採用術〜1億総転職スタンバイ市場の勝ち抜き方〜
自社にフィットした優秀人材の採用はとにかく難しい。「キャリアの自己責任化」が進み、激変する採用市場を勝ち抜くためには何が必要なのか。そのひとつが「市場の大半を占める転職潜在層とのコミュニケーション活性化」です。本講演では、ここ数年で起きた採用・転職活動の変化を踏まえて、タレントプールをどう構築し、構築したプールをどう運用していけば良いのか、新しい採用手法と合わせてお伝えいたします。
早稲田大学法学部卒業後、2012年株式会社サイバーエージェント入社。クリエイティブに従事したのち、データやメディアの専門職を経て、マーケティング部門・戦略部門の局長やDX新規事業責任者を歴任。2021年10月株式会社YOUTRUST入社。ビジネス領域全般を管掌。サウナ・燻製・二次元を愛する二児の父。
従業員エンゲージメント向上の次に考える、組織的課題とは ～ネットワーク組織による未来の組織の可能性～
雇用形態が多様化し、副業、兼業などが増えると従業員は所属企業以外に活躍の場を広げていきます。結果、企業と従業員のつながりは徐々に緩やかになっていきます。これまでのように、従業員エンゲージメントを高めるだけではリテンション向上が難しくなる環境で、どのように働く人たちを惹きつけていけばいいのでしょうか。本講演では、これからの組織のデザインや可能性について入山氏、片岡氏にお話をうかがいます。
慶應義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後、2008 年 米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。 2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。 2019 年より教授。専門は経営学。
従業員エンゲージメント向上の次に考える、組織的課題とは ～ネットワーク組織による未来の組織の可能性～
雇用形態が多様化し、副業、兼業などが増えると従業員は所属企業以外に活躍の場を広げていきます。結果、企業と従業員のつながりは徐々に緩やかになっていきます。これまでのように、従業員エンゲージメントを高めるだけではリテンション向上が難しくなる環境で、どのように働く人たちを惹きつけていけばいいのでしょうか。本講演では、これからの組織のデザインや可能性について入山氏、片岡氏にお話をうかがいます。
京都大学大学院在学中に株式会社ゆめみ設立。現在はアジャイル組織・ティール組織の代表的な企業を目指して組織変革に取り組み、組織ノウハウを外部にも公開しながら日本のIT産業の発展に貢献すべく事業を展開。
なぜ、女性活躍推進が社員のウェルビーイング向上に繋がるのか～サステナブルで多様性に富む職場づくり～
女性活躍推進が、社員のワークエンゲージメントやウェルビーイングにどのような影響を与えているのか？ 内閣府男女共同参画推進連携会議有識者議員で、企業の女性リーダー育成に従事しているWill Lab 代表取締役 小安美和 氏と共に、当社の最新調査結果と相談窓口に寄せられた女性の働き方やマネジメントに関する相談事例を交えて、サステナブルで多様性に富んだ職場環境づくりについてディスカッションします。
大学卒業後、1995年日本経済新聞社入社。2005年リクルート入社、13年リクルートジョブズ執行役員 経営統括室長 兼 経営企画部長等を経て16年退社。17年3月、女性のエンパワメントをテーマにWill Labを設立し、女性の就労に関するアドバイザーを務めるほか、企業の女性リーダー育成に従事。
なぜ、女性活躍推進が社員のウェルビーイング向上に繋がるのか～サステナブルで多様性に富む職場づくり～
女性活躍推進が、社員のワークエンゲージメントやウェルビーイングにどのような影響を与えているのか？ 内閣府男女共同参画推進連携会議有識者議員で、企業の女性リーダー育成に従事しているWill Lab 代表取締役 小安美和 氏と共に、当社の最新調査結果と相談窓口に寄せられた女性の働き方やマネジメントに関する相談事例を交えて、サステナブルで多様性に富んだ職場環境づくりについてディスカッションします。
国際基督教大学卒。1998年メンタルヘルスサービスのピースマインド創業。日本・アジアにおけるEAP（従業員支援プログラム）サービスのパイオニアとして「はたらくをよくする」事業を推進。Forbes JAPAN「日本のインパクト・アントレプレナー35」選出。著書『レジリエンス ビルディング』他。
なぜ、女性活躍推進が社員のウェルビーイング向上に繋がるのか～サステナブルで多様性に富む職場づくり～
女性活躍推進が、社員のワークエンゲージメントやウェルビーイングにどのような影響を与えているのか？ 内閣府男女共同参画推進連携会議有識者議員で、企業の女性リーダー育成に従事しているWill Lab 代表取締役 小安美和 氏と共に、当社の最新調査結果と相談窓口に寄せられた女性の働き方やマネジメントに関する相談事例を交えて、サステナブルで多様性に富んだ職場環境づくりについてディスカッションします。
臨床心理学の修士号を取得後、ピースマインド株式会社に入社。EAPコンサルタントとしての臨床業務の傍ら、研究、研修、サービス開発にも従事。現在は、主にコンサルタントのマネジメントや育成支援を行っている。
多様な一人ひとりが成長や働きがいを実感するために～当社のエンゲージメント向上の取り組み～
働き方改革やデジタル化が進み、多くの企業でテレワークを含めた「働きやすさ」は向上してきています。しかし、「働きやすさ」だけではエンゲージメントの向上にはつながりません。当社では、多様な従業員一人ひとりが仕事を通じて「成長」や「働きがい」を実感できることをめざし、さまざまな取り組みを行っています。エンゲージメント向上のために何をすればよいのか、当社の事例をベースにご紹介します。
1990年津田塾大学卒業。日立中部ソフトウェア(現 日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。
【これからの障がい者雇用】人事責任者がいま知るべき「採用」から「活躍」までの3つのポイント
雇用率の引き上げなど、障がい者雇用はより一層無視できない企業課題となってきています。その一方、障がい者雇用を推進することは、SDGsやダイバーシティなどの社会的風潮の観点から企業価値を高めることができる取り組みにもなってきています。本講演では、弊社が農園型障がい者雇用支援サービスを提供する中で見つけた「採用」から「活躍」までに大切な3つのポイントを市場の動向も交えながらお伝えしていきます。
「障がい者の定着が良くない、受け入れる部署がない」など様々な課題を抱える企業に対して、障がい者雇用のコンサルタントとして従事。年間約500名以上の障がいのある求職者と向き合い、就労サポートに取り組んだ経験を活かしながら、障がいの程度に関わらず、全ての人が自分らしく働ける世の中を目指す。
【これからの障がい者雇用】人事責任者がいま知るべき「採用」から「活躍」までの3つのポイント
雇用率の引き上げなど、障がい者雇用はより一層無視できない企業課題となってきています。その一方、障がい者雇用を推進することは、SDGsやダイバーシティなどの社会的風潮の観点から企業価値を高めることができる取り組みにもなってきています。本講演では、弊社が農園型障がい者雇用支援サービスを提供する中で見つけた「採用」から「活躍」までに大切な3つのポイントを市場の動向も交えながらお伝えしていきます。
愛知県出身。出版業、金融業を経験。金融業時代に見た「障がいのある方の働きたい想いが結果に紐づかない現状」と「企業が持つ障がい者雇用課題」の解決を目指し、エスプールプラスへジョイン。現在は、障がい者雇用支援サービス「わーくはぴねす農園」の提案を元に企業様の雇用に関するコンサルティングに従事。
対象別キャリア研修設計の考え方 ～エンゲージメントを高めるキャリア開発とは ～
“キャリア自律”を考える時に、企業側が抱えるジレンマとして「キャリア自律をしたら自社を辞めてしまうのではないか」という本音があります。実際、「個人の支援」と「組織の発展」の間で悩まれている人材開発担当の声をよく聞きます。そのジレンマを解消するために、本講演ではエンゲージメント向上とキャリア自律の関係から、対象にあわせた具体的なキャリア研修設計のポイントについてご紹介します。
大学卒業後、(株)シェイクに入社。企業の人材育成や組織開発のコンサルティングを行う。2018年1月(株)NEWONEに参画。商品開発・マーケティング、組織開発、研修のファシリテーターなどで活動する傍ら、「仕事そのものが面白いと思う20代を増やす」をテーマに20代向けの能力開発の新規事業を立ち上げる。
次世代を担う経営人材の事業構想力を鍛えるポイントとは？～効果を高める３つのステップ～
複雑で先が見通せない事業環境の中、企業は経営課題として既存事業にとどまらず経営資源を新たな事業へ投入していく動きが加速化しています。これに伴い次世代の経営を担う人材の早期育成ニーズがより高まっており、知識やスキルだけでなく、経営マインドを持ち、ストーリーを組み立てていく事業構想力が求められます。本講演では企業事例をもとに、その構想力を最大限に高めるための３つのステップをご紹介します。
1974年兵庫県生まれ。大学卒業後金融機関勤務を経て2005年に入社。人材育成コンサルティング及び研修開発・実施を担う。2008年から親会社である（株）神戸製鋼所人事労政部に出向し人材育成の企画・運営に携わる。2012年から現職。中小企業診断士（経済産業大臣登録）。
非エンジニア人事必見！ GitHubから読み解くエンジニア候補者の見極めポイント
金融やメーカー等の大手企業を中心にDXが進み、デジタル組織の内製化や開発力のあるITエンジニアを採用する企業が増えています。一方で、エンジニア候補者の「スキルの見極め」が難しく、ミスマッチが起きている企業も少なくありません。本講演では、選考時に候補者の技術ポートフォリオとして活用される「GitHub」を題材に、エンジニア経験の無い人事の方でもわかるスキルの見極め方法を解説します。
2013年に株式会社ギブリー入社後、ハッカソンやプログラミングコンテストなどエンジニアのコミュニティ運営を行う傍ら、IT・通信・メーカー企業等にエンジニア採用・育成・評価制度設計の支援を行う。2016年執行役員就任以降はコーディング試験ツール「track」の事業責任者を務める。
「人的資本の最大化と情報開示」を実現 人事データの戦略的蓄積と活用方法とは？
今、企業に求められている「人的資本の最大化」と「人的資本の情報開示」。本講演では人的資本情報開示のガイドラインで示されている中でも、ダイバーシティ、リーダーシップ、組織文化、生産性の4項目にフォーカスをあて、人事データの戦略的蓄積と活用について深めます。また、人的資本の情報開示のためだけに人事データを蓄積するのではなく、人的資本の最大化を実現するための効果的な活用方法の最前線の取り組みを解説します。
UC. Berkeley元客員研究員 University of Melbourne元客員研究員 日本学術振興会特別研究員SPD 東京大学 ／博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。専門はキャリア論、組織論。社外取締役・社外顧問を30社歴任。個人投資家。著書26冊。専門社会調査士。
「人的資本の最大化と情報開示」を実現 人事データの戦略的蓄積と活用方法とは？
今、企業に求められている「人的資本の最大化」と「人的資本の情報開示」。本講演では人的資本情報開示のガイドラインで示されている中でも、ダイバーシティ、リーダーシップ、組織文化、生産性の4項目にフォーカスをあて、人事データの戦略的蓄積と活用について深めます。また、人的資本の情報開示のためだけに人事データを蓄積するのではなく、人的資本の最大化を実現するための効果的な活用方法の最前線の取り組みを解説します。
2004年新卒でサイバーエージェントに入社。広告事業部門で営業局長・営業統括に就任後、Amebaプロデューサーを経て、2013年及び2014年に2社の100％子会社代表取締役社長に就任。2016年より執行役員、2020年10月より専務執行役員に就任。人事管轄採用戦略本部長兼任。
「人的資本の最大化と情報開示」を実現 人事データの戦略的蓄積と活用方法とは？
今、企業に求められている「人的資本の最大化」と「人的資本の情報開示」。本講演では人的資本情報開示のガイドラインで示されている中でも、ダイバーシティ、リーダーシップ、組織文化、生産性の4項目にフォーカスをあて、人事データの戦略的蓄積と活用について深めます。また、人的資本の情報開示のためだけに人事データを蓄積するのではなく、人的資本の最大化を実現するための効果的な活用方法の最前線の取り組みを解説します。
エルメスジャポン、ワークスアプリケーションズを経て、2009年株式会社オムニバスに参画。後に同社代表取締役。2017年M&Aでクレディセゾンのグループに入り後オムニバスの代表取締役、クレディセゾンデジタル事業部、セゾンベンチャーズの投資委員を兼任。2021年より株式会社ワンオーワンの代表取締役に就任。
ビジネスパーソンの学び方改革 主体性と普遍性の高い学びとは
前回の「HRカンファレンス」では、組織人に求められる独学力と、その組織にとっての意味について述べました。今回はビジネスパーソンにとっての学びの改革はどうあればいいのか、特に学びの主体性と普遍性を高めるために個人にとって何が大事なのか、何をどう変えればいいのかなど、「独学」の個人にとっての意味とそれを推進するヒントについてお話しします。
東京大学卒業、米国プリンストン大学修士課程修了。1993年にワイアット株式会社社長就任。1997年独立。2000年には慶應義塾大学大学院教授に就任、2011年より特任教授となる。2022年4月より現職。主な著書に『21世紀のキャリア論』（東洋経済新報社）、『人が育つ会社をつくる』（日本経済新聞出版社）などがある。
まずは“キャリア自律”から始めよう ～心理的安全性？1on1？「点」の施策が「面」になる3ポイント～
心理的安全性、キャリア自律、エンゲージメントなど、次々に登場するトレンドワードに翻弄され、施策それぞれが「点」になっていないでしょうか。どのような組織を目指したいのか、その姿に向けて有効な施策を構造的・段階的に選択・挑戦・改善をしていくといった「面」にすることが重要です。今回は「ストレングスファインダー」を共通言語にした"強み"を軸に、人・組織づくりの戦略的アプローチについてご紹介します。
Gallup認定ストレングスコーチ/心理的安全性マネジメント講座認定ファシリテーター。人材組織開発コンサルにて、約15年間営業・マーケティング・新卒採用に従事し、若手キャリアの人材開発事業の立ち上げを経て2019年独立。ストレングスプロデューサーとしてつよみにフォーカスした人・組織の支援を展開。
ハラスメント無自覚者のリスクをいかに検知し予防するか ～360度評価とAIを活用した本質的な対策～
パワハラ防止法案施行に伴い、企業における対策の重要性はさらに高まっています。重要なのはハラスメントを発生させない環境をつくることですが、現実の職場でのハラスメントは本人の無自覚のうちに水面下で起こりやすい性質を持っています。本講演では具体的なデータや事例などを基に、ハラスメントのリスクをいかに検知し効果的な予防策につなげることができるのか、これからの組織に必要な対策のポイントをお伝えしていきます。
1995年エン・ジャパン株式会社入社。新卒サイト、派遣サイト、エージェントサイトの事業部長を経て、2017年株式会社シーベースの代表取締役社長に就任。
同時通訳者が解説！ グローバル×オンラインで活躍できる英語力とは
コロナ禍で会議や交渉といったグローバルビジネスの大部分がオンラインに移行し、コミュニケーション難易度がますます上がりました。企業は今後さらにグローバル×オンラインの場で結果を出せる英語力強化が求められます。本講演では、同時通訳者として数多くのグローバルビジネスの場に参加してきた講師が、オンライン会議や交渉など「本番で」通用するコミュニケーション力と、それを養成する際に意識すべき点等をお話しします。
20年以上にわたり、数多くの国際会議やビジネス会議の通訳に携わる。2009年5月にミシガン州立大学（MSU）にてアメリカ研究博士号を取得、現在はMSUのオンライン大学院プログラムディレクター。翻訳書籍に『組織を救うモティベイター・マネジメント』、『マイ・ドリーム- バラク・オバマ自伝』など。
同時通訳者が解説！ グローバル×オンラインで活躍できる英語力とは
コロナ禍で会議や交渉といったグローバルビジネスの大部分がオンラインに移行し、コミュニケーション難易度がますます上がりました。企業は今後さらにグローバル×オンラインの場で結果を出せる英語力強化が求められます。本講演では、同時通訳者として数多くのグローバルビジネスの場に参加してきた講師が、オンライン会議や交渉など「本番で」通用するコミュニケーション力と、それを養成する際に意識すべき点等をお話しします。
慶應義塾大学環境情報学部卒業後、オーストラリアのマッコーリー大学大学院にて通訳翻訳学科を修了。帰国後、テンナイン・コミュニケーションで、大手飲料メーカー、外資系IT企業など様々な規模の企業への英語研修を設計し、ビジネスパーソンの英語力向上をサポート。
デジタル人材採用で新卒学生から選ばれる企業が実践する「三つの共通項」
昨今DXが急速に進む中、デジタル人材の採用競争は激化しています。本講演では、新卒のデジタル人材採用で成功している企業の「三つの共通項」をご紹介いたします。対象学生の最新動向・よくつまづくポイントをあわせて解説し、デジタル人材を採用するポイントを深掘ります。さまざまな規模の企事事例もご紹介いたします。
明治大学経営学部を卒業後、新卒で材料系の専門商社へ入社。新規事業推進部にて、営業職に従事。 最年少で課長に抜擢。その後、パーソルキャリアにてセールスマネージャーを務め、現在はPOLにて大手〜中小企業への新規開拓営業を担当。
英語力が急上昇する「英語回路マップ」とは？ 教育担当が知っておきたい脳科学・第二言語習得理論のABC
英語力の必要性を訴えたり、TOEICなどのテストや研修を実施しても、社員の英語力が伸びないという相談が少なくありません。その原因は、「苦手意識のある社員への動機付けの弱さ」と「学習習慣化のサポート不足」にあります。問題の解決には、教育担当が科学的な知見を持つことが第一歩です。本講演では、脳科学と第二言語習得理論から生まれた「英語回路マップ」を紹介。既存の研修や教育にも生かせるヒントが獲得できます。
東京都立大学工学部卒。29才、初の海外出張を契機に、苦手だった英語の自己学習を開始。TOEIC L&Rテスト335点から、3年半で850点へ（現在990点）。経験を綴った本の執筆後、英語トレーニング指導のプロに。著書に『TOEICテストで高得点を取れる人と取れない人の習慣』（明日香出版）など70点。
100年企業の横河電機が挑む！ 次世代に向けた新たな組織文化形成への取り組み
横河電機は、長期経営構想で事業構造の転換に向け、社内組織のDXを進めています。社内の対話をAI分析することで、組織状態の可視化や、経営からの熱伝導性を高める活動を展開。従業員が安心して活躍できる職場づくりと、変化対応力の向上に向けた活動をしています。また、解析データを基に、企業価値を高める人的資本経営の実現を目指します。新たな組織文化形成や人的資本経営の実現に関心ある方々はぜひご参加くださいませ。
半導体大手企業の米国法人にて、CPUのマーケティングからキャリア形成を開始。その後日本法人に転籍し、技術本部で日本主要メーカーや、携帯事業各社と顧客課題解決型を主軸とした製品開発に15年間携わる。横河電機株式会社へ転籍後、DXを活用する技術者・研究者のキャリア形成や組織改革に取り組んでいる。
100年企業の横河電機が挑む！ 次世代に向けた新たな組織文化形成への取り組み
横河電機は、長期経営構想で事業構造の転換に向け、社内組織のDXを進めています。社内の対話をAI分析することで、組織状態の可視化や、経営からの熱伝導性を高める活動を展開。従業員が安心して活躍できる職場づくりと、変化対応力の向上に向けた活動をしています。また、解析データを基に、企業価値を高める人的資本経営の実現を目指します。新たな組織文化形成や人的資本経営の実現に関心ある方々はぜひご参加くださいませ。
2012年に山田コンサルティンググループ株式会社へ新卒入社。2019年より再エネベンチャーにて経営企画に従事。2021年頭に独立しライフコーチとしての活動を経て、2021年末より現職。現在は1on1サービスのカスタマーサクセスを担う。ラジオ配信者としても活躍しており、4800人のリスナーを持つ。
100年企業の横河電機が挑む！ 次世代に向けた新たな組織文化形成への取り組み
横河電機は、長期経営構想で事業構造の転換に向け、社内組織のDXを進めています。社内の対話をAI分析することで、組織状態の可視化や、経営からの熱伝導性を高める活動を展開。従業員が安心して活躍できる職場づくりと、変化対応力の向上に向けた活動をしています。また、解析データを基に、企業価値を高める人的資本経営の実現を目指します。新たな組織文化形成や人的資本経営の実現に関心ある方々はぜひご参加くださいませ。
2012年に株式会社大塚商会へ新卒入社し、法人営業に従事。2014年に株式会社マイナビに入社し、法人営業や事業部内人事を担当。2020年にアイセールス株式会社に入社し、営業部長と人事マネージャーを経て、2022年より現職。現在は職場におけるコミュニケーションサービスの営業 兼 マーケティングを担う。
働くひと30万人の健康データが導き出した、健康経営DXの4ステップ
やってるふりでは通用しなくなった健康経営。パーパス・ESG・ウェルビーイングと同様に組織課題を解決する手段として知られていますが、人事の現場視点では「何から手を付けたらいいのか」「自社に適した方法はどれなのか」と迷いの声があがっています。本講演では、働きがいの高い企業事例を参考に4つのステップを紹介するとともに、離職防止・生産性向上に役立つ「人事データ x 健康データ」の活用法をお話しします。
立教大学文学部文学科 英米文学専修卒。新卒で伊勢丹新宿店にて販売職を経験後、東証1部の転職エージェントにてアドバイザーとして従事。当時のチーム連続達成記録を更新。現在は株式会社iCAREにて、Sales&Marketing リーダーとして従事。2021年下半期MVPを獲得。
オンラインコミュニケーションを円滑にする方法 社員の自律性とエンゲージメントを高めるファシリテーション
リモートワークにより、非効率な会議が増え、社員のモチベーションが下がっているという課題をよく聞きます。また、職場での雑談の機会が減り、社員同士の相互理解が難しいと感じている組織も多いのではないでしょうか。本講演では、日々のオンラインコミュニケーションを改善することで社員の自律性やエンゲージメントを向上させるポイントをファシリテーションの観点から事例を交えてお伝えいたします。
NECにて人事、広報、組織開発に従事。特に組織開発では、社内ビジョン浸透の「3,000人の対話集会」を実施。独立後、株式会社共創アカデミーを設立。数多くの企業で、役員対話セッションやリーダーシップ・コミュニケーション研修等を提供。また、組織を越え活躍するリーダーを育成するファシリテーション塾も運営。
データを活用し、エンゲージメントを向上させる「人材マネジメント」とは
優秀人材の育成や確保、採用力強化を目的とした「人材マネジメント」施策が注目を集めています。人事データを活用し、組織と個人の状態を捉えるためのサーベイや、エンゲージメント向上、データ収集による施策の効果検証、といった取り組みです。本セッションではエンゲージメント向上や人事データを活用する「人材マネジメント」ついて、事例を交えてディスカッションします。
大学卒業後、1987年ダイドードリンコ株式会社に入社。1994年より各営業所の所長を歴任後、2001年に営業管理課長に就任。2002年に人事部が発足した際、人事課長に就任。2011年に人事総務部長、2013年に執行役員人事総務本部長、2017年に取締役執行役員人事総務本部長、2022年に本部制廃止にて現職。
データを活用し、エンゲージメントを向上させる「人材マネジメント」とは
優秀人材の育成や確保、採用力強化を目的とした「人材マネジメント」施策が注目を集めています。人事データを活用し、組織と個人の状態を捉えるためのサーベイや、エンゲージメント向上、データ収集による施策の効果検証、といった取り組みです。本セッションではエンゲージメント向上や人事データを活用する「人材マネジメント」ついて、事例を交えてディスカッションします。
UCLA 数学科卒業後、コンサルティングファームに入社し、DXを基軸とした事業戦略～組織改革、アナリティクス、業務改革等のプロジェクトに従事。2018年よりSmartHR 経営企画として入社し、新規プロダクトの立ち上げから既存プロダクトのグロース、現在はPMM組織の責任者を担う。
組織エンゲージメント測定の次の一手 ジョブ・クラフティングを活用したモチベーションアップ施策
アフターコロナを見据え、組織エンゲージメントの数値化の取り組みが広く実施されていますが、一方でエンゲージメントの数値化だけでは組織の根本的な問題が発見できないとの声を耳にします。本講演では、社員の内発的動機にあわせた働きかけを行うマネージャーの対話力の向上による「ジョブ・クラフティングを通じたモチベーションアップ施策」について、TIS様をお招きして活用事例を交えながらお伝えします。
新卒で東洋情報システム（現TIS株式会社）に入社。システム開発のプロジェクトリーダ・マネージャを経て、2019年より現部門の部長を担当。同時期に組織の役割変更があり、離職者の増加を危惧し、Attunedを利用したエンゲージメント活動を開始。21年度は離職者ゼロを達成し、社内表彰も2度受賞している。
組織エンゲージメント測定の次の一手 ジョブ・クラフティングを活用したモチベーションアップ施策
アフターコロナを見据え、組織エンゲージメントの数値化の取り組みが広く実施されていますが、一方でエンゲージメントの数値化だけでは組織の根本的な問題が発見できないとの声を耳にします。本講演では、社員の内発的動機にあわせた働きかけを行うマネージャーの対話力の向上による「ジョブ・クラフティングを通じたモチベーションアップ施策」について、TIS様をお招きして活用事例を交えながらお伝えします。
日本HPでSE（電子マネーに関するBizモデル特許取得）としてキャリアをスタート。外資ファームでM&Aアドバイザー、戦略コンサル、外資メーカーで事業部⻑、管理本部本部⻑を経て、 2020年〜Attuned日本事業責任者を務めている。一橋大学大学院修了。MBA in Finance。行動経済学会会員。
『新規事業』人材を育成する – 事例から学ぶ 社内起業の実際、イントレプレナーの実像
本講演では、ソニー社、ライオン社で新規事業の立ち上げに取り組んでいる2名の方をゲストにお招きして、アイディアの発想から、社内起業のきっかけ、どのように事業を立ち上げているのかをお伺いします。新規事業に取り組む中で感じるやりがいや楽しさ、大変さなど、『イントレプレナーの実像』について、また、会社として新規事業を生むための『環境の整備』『きっかけづくり』『支援』についてお話しします。
2006年ライオン株式会社入社。衣料用洗剤の商品企画に携わる。自身の体験から発想した「夕飯テイクアウトサービス・ご近所シェフトモ」を新価値創造プログラムNOILに応募、採択後、2021年にサービス開始。「忙しい中でも自分を大事にする社会をつくる」をVISIONに、育児をしながら新規事業開発を推進。
『新規事業』人材を育成する – 事例から学ぶ 社内起業の実際、イントレプレナーの実像
本講演では、ソニー社、ライオン社で新規事業の立ち上げに取り組んでいる2名の方をゲストにお招きして、アイディアの発想から、社内起業のきっかけ、どのように事業を立ち上げているのかをお伺いします。新規事業に取り組む中で感じるやりがいや楽しさ、大変さなど、『イントレプレナーの実像』について、また、会社として新規事業を生むための『環境の整備』『きっかけづくり』『支援』についてお話しします。
開成高校、東京大学理学部情報科学科、同修士卒。2000年ソニーに入社。2008年、自らの体調不良をきっかけに「電子お薬手帳harmo（ハルモ）」を着想。2016年に事業化を達成後、シミックグループに活動の場を移し「ハルモワクチンケア」を創案。2021年よりharmo株式会社の代表取締役Co-CEO。
『新規事業』人材を育成する – 事例から学ぶ 社内起業の実際、イントレプレナーの実像
本講演では、ソニー社、ライオン社で新規事業の立ち上げに取り組んでいる2名の方をゲストにお招きして、アイディアの発想から、社内起業のきっかけ、どのように事業を立ち上げているのかをお伺いします。新規事業に取り組む中で感じるやりがいや楽しさ、大変さなど、『イントレプレナーの実像』について、また、会社として新規事業を生むための『環境の整備』『きっかけづくり』『支援』についてお話しします。
東京大学大学院工学系研究科修了(工学修士)。外資系コンサルティング会社、外資系ソフトウェア会社を経て、セルムグループにて新規事業立ち上げに参画、その後、「新規事業開発」をテーマに㈱アイディアポイントを創立、代表取締役。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント（SDM）研究科 研究員。
リーダーだけに頼らないチームづくりのポイント ～心理的安全性と課題解決を同時に実現する対話の手法
メンバーが主体的に行動し、チームが機能するためには何が必要なのでしょうか？ 主体的なアクションを阻害する要因や構造を解き明かし、自律型チームをつくるためのポイントをお伝えします。加えて、会議やミーティングを活用し、日々の仕事を通じてチームづくりと成果創出を両立できる具体的な手法もご紹介します。
テンプスタッフラーニング株式会社代表取締役社長、パーソル総合研究所取締役などを経て2018年に組織開発コンサルタント／ファシリテーターとして独立。新規事業立ち上げ、営業改革、会社経営、合併推進などの様々な経験を活かし、組織変革のプロセス支援を行う。2019年株式会社ミライバの設立に参画。
テレワーク率70%横河電機のオンラインコミュニケーション ～自律的学習を促す英語研修事例から紐解く～
2022年日本テレワーク協会の「テレワーク推進賞」優秀賞を受賞した横河電機は、コロナ前からテレワークを推進、働き方変革に力を入れていました。自律が求められるテレワークという環境下で、自律学習を促し、コミュニケーションを向上させた横河電機のテレワークの秘訣を、英語研修を事例に挙げながらご紹介します。
株式会社オカムラに新卒で入社し、法人営業を経験後、人事部門に異動し、人事管理業務に従事。SCSKに転職後、人財開発、人事制度企画・運用を幅広く経験し、2019年11月より横河電機に入社し、2021年4月より現職。今後大きな変革にチャレンジしていく同社にて職場の人材育成支援をテーマに企画全般を担当。
テレワーク率70%横河電機のオンラインコミュニケーション ～自律的学習を促す英語研修事例から紐解く～
2022年日本テレワーク協会の「テレワーク推進賞」優秀賞を受賞した横河電機は、コロナ前からテレワークを推進、働き方変革に力を入れていました。自律が求められるテレワークという環境下で、自律学習を促し、コミュニケーションを向上させた横河電機のテレワークの秘訣を、英語研修を事例に挙げながらご紹介します。
2018年に新卒で横河電機株式会社に入社。1カ月間の新入社員研修を経て、人事部門に配属される。配属後から主に新入社員の研修担当として、若手社員の育成に従事している。自身も若手社員であり、今年度入社5年目社員として活躍中。
東京大学との共同研究で解明した科学的な人財育成モデル ～企業価値向上に直結する営業人材育成とは～
本講演では企業価値向上に直結する営業人財の育成を中心にお話します。これまでにソフトブレーン・サービスでは7469社以上の企業をご支援してきました。その知見と東京大学との共同研究で解明した科学的な人財育成モデルの事例とともに、「リスキリング」を中心に今後の人財育成を解説いたします。またご参加いただく方のご要望に応じて、「心理的安全性」など気になるキーワードについても並行してご紹介いたします。
人材サービス会社に入社後、事業化を推進。3年間で110名の事業本部となる。その後、医療に特化した人材サービス会社へ転職。営業部門の事業部長。72名のマネジメントを行い、業績向上、入社1年2ヶ月後のマザーズ上場に貢献。経験を活かし、ソフトブレーン・サービスに入社。現在に至る。
自社の面接や選考、学生にどう思われている？ 50万件のクチコミから見る良い候補者体験のつくり方
オンライン化した就職活動でも、面接はいまだに情報が閉ざされた密室でのやりとりになっています。その中で、ONE CAREERに投稿されたクチコミを見ても、面接や選考でのやりとりで評価を大きく上げている企業もあれば、逆に評価を下げている企業がいることがわかります。今回は、50万件以上のクチコミデータをもとに、学生の候補者体験を改善し、自社の評判を良くするための方法についてお話しいたします。
1988年兵庫県伊丹市出身。京都大学工学部卒。三井住友銀行など他数社を経て現職。現在はパブリックリレーションズの実践と、採用DXを推進するワンキャリアクラウドのエバンジェリストとして活動。コラム連載、カンファレンス登壇などブランドコミュニケーション全般に関わる。共著に『トップ企業の人材育成力』。
コンサルティングファームが実践する 図解！ "戦略的"人事制度構築のフレームワーク
ビジネス環境の変化や、事業戦略の見直しに合わせて、多くの企業が人事制度の見直しを迫られています。しかし、いざ見直そうと思っても、そもそも現状の何が問題なのか、どこまで改定すべきか判断が難しいものです。では、どのようにすれば事業戦略に合致した戦略的な人事制度ができるのでしょうか。本講演では人事コンサルティングファームが実際に使っているフレームワークをご紹介し、そのポイントを解説いたします。
2006年、大手情報通信会社入社。首都圏、九州エリアの営業責任者として約60名のマネジメントに従事。その後、フィールドマネージメントグループに参画。事業会社での経験を活かし、人事制度改定や次世代幹部育成などの大型プロジェクトを多数支援。シンプルでわかりやすい制度、人事施策構築を強みとする。
22年度版！ 企業成長を加速させる管理職を2年で輩出するHR施策トレンド解説
業界、企業規模に問わずほとんどの企業が課題としているのが「管理職の育成」です。「今まで自社の管理職に対して教育をしてこなかった」「今年は管理職層への教育を手厚くしていきたい」という方も多いのではないでしょうか。本講演では、管理職育成に関する今年のHＲ施策トレンドを整理したうえで、明日から使えるコンテンツや具体的な施策等を余すことなくお伝えします。
株式会社情熱にて最年少で統括リーダーに昇格、その後シニアコンサルタントとして100社以上の企業研修、人事コンサルティングに従事。一番の強みである「どんな企業規模、業種もカバーできる」豊富な経験を活かし、コンサルタントはもちろん講師としても累計150登壇以上の実績を持つ。
エンゲージメントを高める組織づくり ～組織を変えていく人事のあり方～
雇用形態の多様化やリモートワークの推進など、働き方が多様化しています。異なる環境や条件で働くことで、意思疎通や生産性向上が難しくなったとの声も聞かれます。どうすれば社員が働きやすさを感じ、パフォーマンスを高められる組織を実現できるのでしょうか。本講演ではユニリーバ・ジャパン・HD島田氏、ソフトバンク源田氏を迎え、働き方の多様化を推進しエンゲージメントや組織力を高めていくポイントや人事のあり方について議論します。
1996年慶応義塾大学卒業 2002年米国ニューヨーク州コロンビア大学大学院にて組織心理学修士取得。2014年より現職。 学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。大学生の息子を持つ一児の母親。 日本の人事部「HRアワード2016」個人の部・最優秀賞、「国際女性デー｜HAPPY WOMAN AWARD 2019 for SDGs」受賞。
エンゲージメントを高める組織づくり ～組織を変えていく人事のあり方～
雇用形態の多様化やリモートワークの推進など、働き方が多様化しています。異なる環境や条件で働くことで、意思疎通や生産性向上が難しくなったとの声も聞かれます。どうすれば社員が働きやすさを感じ、パフォーマンスを高められる組織を実現できるのでしょうか。本講演ではユニリーバ・ジャパン・HD島田氏、ソフトバンク源田氏を迎え、働き方の多様化を推進しエンゲージメントや組織力を高めていくポイントや人事のあり方について議論します。
1998年入社。営業経験後、2008年HR領域を担当。ソフトバンクグループ社員向けの研修機関であるソフトバンクユニバーシティ及び後継者育成機関のソフトバンクアカデミア、新規事業提案制度（ソフトバンクイノベンチャー）の責任者。日本の人事部「ＨＲアワード2019」企業人事部門個人の部 最優秀賞 受賞。
エンゲージメントを高める組織づくり ～組織を変えていく人事のあり方～
雇用形態の多様化やリモートワークの推進など、働き方が多様化しています。異なる環境や条件で働くことで、意思疎通や生産性向上が難しくなったとの声も聞かれます。どうすれば社員が働きやすさを感じ、パフォーマンスを高められる組織を実現できるのでしょうか。本講演ではユニリーバ・ジャパン・HD島田氏、ソフトバンク源田氏を迎え、働き方の多様化を推進しエンゲージメントや組織力を高めていくポイントや人事のあり方について議論します。
日本・イタリアにて考古学を学び遺跡発掘・研究に従事。2007年株式会社アイデムに入社、2010年より新規事業開発・事業企画・マーケティング業務に従事。紙／Web媒体・新卒事業・人材紹介事業を兼任。マーケティングではジモコロなどを主導。2016年10月よりIndeed Japan株式会社に参画し、現在はHead of Salesとして日本におけるIndeedのセールス組織を牽引。
D＆I推進の速度と社内の「納得感」を上げる！ 鍵はアンコンシャス・バイアスの「数値化・可視化」にあり
理解を示されつつも、推進にはいくつもの壁があるD＆I。近年注目を集めている「アンコンシャス・バイアス」は、D＆Iの全体構造の理解と、その推進に重要な役割を果たします。本講演では、パナソニックコネクト株式会社山口執行役員をお招きし、山口様が描く推進の大きな全体像や、アンコンシャス・バイアスの数値化・可視化をもとにした効果的な推進施策を、具体的な事例をまじえお話しいただきます。
2017年12月入社。2020年よりDEI担当役員を兼任し、女性活躍、LGBTQ、男性育休100％取得等を推進。企業の健全なカルチャー創造に携わる。10年以上前から「ally」。プライベートでは障がい児童、不登校児やその親を支援する活動にも従事。以前は国内外企業にてマーケティング管理職を歴任。
D＆I推進の速度と社内の「納得感」を上げる！ 鍵はアンコンシャス・バイアスの「数値化・可視化」にあり
理解を示されつつも、推進にはいくつもの壁があるD＆I。近年注目を集めている「アンコンシャス・バイアス」は、D＆Iの全体構造の理解と、その推進に重要な役割を果たします。本講演では、パナソニックコネクト株式会社山口執行役員をお招きし、山口様が描く推進の大きな全体像や、アンコンシャス・バイアスの数値化・可視化をもとにした効果的な推進施策を、具体的な事例をまじえお話しいただきます。
大学卒業後、株式会社リクルート入社。17年間営業組織を率いた後、2006年株式会社ローソン入社。開発統括本部・オーナー開発部長、フランチャイズシステム構築責任者を経て、理事執行役員就任。女性活躍推進を牽引した後、2015年株式会社永谷園健康食品事業部長就任。同年、チェンジウェーブ参画・顧問就任。2020年取締役就任。
人事DXで実現する戦略人事の秘訣 ～人的資本経営時代に求められるタレントマネジメントとは～
昨今働き方が急速に多様化し国内外において人的資本関連の情報開示のニーズが高まる等、外部環境が大きく変化しています。あわせて、市場環境の変化も激しいなか、持続的に企業が成長し続けるには人事戦略の推進が鍵となり、改めて注目されているのがタレントマネジメントです。 本講演では注目の背景から、DXで実現するタレントマネジメントについて、戦略人事を成功させている数々の企業様の実例を交えながらお話します。
上智大学卒業後、㈱リンクアンドモチベーションにて組織変革コンサルティングに従事。その後シンプレクス㈱にて、人材開発業務の責任者を務める。2011年より㈱カオナビにて、タレントマネジメントシステム「カオナビ」の事業を開始し、現在では業界シェアトップクラスのサービスにまで成長させている。
1on1の定着を阻む真の要因とは何か
注目が集まっている1on1。苦労の末、既に1on1を導入した人事の方も多いのではないでしょうか。しかし、大多数の上司が効果を実感できずに、「1on1の難しさ」に直面しています。1on1が現場で効果的に実践されるには、研修やマニュアルに加えて、上司の立場にたった支援が必要です。本講演では、現在のマネジメント環境を踏まえ「1on1の難しさ」はどのようなものか、そして人事ができることは何かを解説します。
入社以来アセスメントサービスに従事し、企業の人事課題に対し、データ/ソフトの両面からソリューションを提供。実証研究を重ねる。入社者の早期離職、メンタルヘルス予防、エンゲージメント向上、組織開発に詳しい。現場マネジャーの対話力を向上させるHRテクノロジーサービス『INSIDES』の開発責任者を務める。
数字に強いと仕事が捗る！ 生産性の高いビジネスパーソンの育成方法
どの会社にも「数字に強い人」は一定数います。そんな数字に強い人は＝仕事ができる人ではないでしょうか？ どのような業界でも、どんな職種でも、数字に強い人は仕事のパフォーマンスが高いです。本講演では、仕事のパフォーマンスが高く、生産性の高いビジネスパーソンを育成するために必要な数字の活用方法についてご紹介いたします。
20代に外資系サービス業で営業に従事し世界3位の実績を残す。2006年より上場企業にて経営企画、管理業務に従事。30代で上場企業役員就任。M&A実務は事業会社責任者として、国内外で合わせて10件以上のクロージング実績がある。豊富な実務経験から「実務に即した人材育成」が信条。
Z世代の価値観からわかる 変化する研修環境に求められる新たな育成のスタイルとは？
「Z世代」の人材育成をされている中で、従来の手法では思った通りの成果が見込めず、悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。当社は従来の育成手法では、環境の変化に負けずに、強く賢い組織をつくれないと考えています。本講演では「Z世代」が持っている価値観をひもとき、新時代に合ったこれからの組織を強くするために必要な研修についてお話いたします。
青山学院大学卒業、早稲田大学大学院修了、株式会社チェンジに入社後、株式会社ディー・エヌ・エーアクセンチュアを経て、株式会社みんなのウェディング経営企画部長兼IPO室長としてマザーズ上場。2013年PLAYLIFE株式会社創業(現バヅクリ株式会社)。
HRXを実現するタレント・アクイジション 優秀なタレントを獲得するためのHRテクノロジー活用法
日本の一人当たり労働生産性はOECD加盟38カ国中28位。採用の観点では日本は短期的で掛け捨て型の採用が中心となり、人と組織のポテンシャルを最大化出来ていないように思います。だからこそタレント・アクイジションが必要であると我々は考えています。本講演では、タレント・アクイジションの考え方と、優秀なタレントを獲得するためのHRテクノロジー活用法についてお伝えいたします。
株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア）出身。IT領域の採用コンサルティングに従事した後、グループ歴代最年少にて1億円の社内資金調達のもとHRテクノロジーベンチャー「MyRefer」を創業。2018年、MBOを経てスピンオフ独立、株式会社MyReferの代表取締役社長CEOに就任。
ウェルビーイングの実現が健康経営の鍵！ 時間栄養学で従業員一人ひとりのコンディションを高める方法
コロナ禍で働き方・暮らし方の変化があり、健康に対する考え方や価値観に変化が生まれました。「単に病気ではない」という状態にとどまらず、自覚的体調を向上させ「よりよく生きる(ウェルビーイング)」の実現こそが一人ひとりの取り組みのモチベーションUPを促し、組織全体の健康経営へとつながります。本講演では、今注目されている「時間栄養学」を活用し、その実現に導くポイントをお伝えします。
有限会社クオリティライフサービス 代表取締役 管理栄養士 / 健康運動指導士 / 産業栄養指導者 / ヘルスケアトレーナー 食コンディショニングプロデューサー/NTTドコモの健康経営支援サービス「リボーンマジック」監修。
大学・大学生の変化を理解することで、これからの新卒採用に先手を打つ
「ニュースで大学や入試の変化について聞くが、新卒採用にはどう関わってくるのか」「これらの影響を受けて、大学生や就活生はどう変化するか」採用担当者の皆さまから当社がよくご相談いただく内容です。本講演ではこの課題の本質的な背景である「大学・大学生の変化」について、ベネッセグループの知見やデータを用いて体系的に解説いたします。何に気を付ければ新卒採用市場で先手を打てるのか、その対策をご紹介します。
新卒で株式会社ベネッセコーポレーション入社。高校生の進路・進学支援に携わる。その後、株式会社ベネッセi-キャリア へ異動し、大学での教学マネジメントやキャリア教育の変革を推進。企業の新卒採用支援にも深く携わる。高校・大学・企業と幅広いステージで、学び方・キャリア開発の支援を行っている。
経験と勘から脱却し、データに基づいた意思決定へ 「データドリブン経営」を実現する
企業にはデータを分析・活用して経営の意思決定につなげる「データドリブン経営」への転換が求められています。これまでの経験と勘に頼る判断から、データを経営資源の一つとして捉えることで、属人的ではない経営判断や事業改善が可能になるからです。その実現には、経営層を含む全社員がデータ活用の重要性を理解し、実践する組織づくりが鍵となります。2社の先進事例から、データドリブンな企業に変革するポイントを考えます。
1993年トラスコ中山株式会社入社。約13年、営業畑を一貫して歩み、2006年大阪支店支店長に就く。2010年にカタログ・メディア課課長、2014年にeビジネス営業部部長などを経て、2017年から執行役員情報システム部部長として、システム部門を率いる。2021年には取締役経営管理本部本部長兼デジタル戦略本部本部長に就任。
経験と勘から脱却し、データに基づいた意思決定へ 「データドリブン経営」を実現する
企業にはデータを分析・活用して経営の意思決定につなげる「データドリブン経営」への転換が求められています。これまでの経験と勘に頼る判断から、データを経営資源の一つとして捉えることで、属人的ではない経営判断や事業改善が可能になるからです。その実現には、経営層を含む全社員がデータ活用の重要性を理解し、実践する組織づくりが鍵となります。2社の先進事例から、データドリブンな企業に変革するポイントを考えます。
日本アイ・ビー・エムでデータサイエンティストとして企業のデータ活用を支援。その後、オプトホールディング データサイエンスラボ副所長、SOMPOホールディングス チーフ・データサイエンティストを経て、ヤマトホールディングス入社。2021年より現職。筑波大学の客員教授としてビッグデータ分析の教鞭も取る。
経験と勘から脱却し、データに基づいた意思決定へ 「データドリブン経営」を実現する
企業にはデータを分析・活用して経営の意思決定につなげる「データドリブン経営」への転換が求められています。これまでの経験と勘に頼る判断から、データを経営資源の一つとして捉えることで、属人的ではない経営判断や事業改善が可能になるからです。その実現には、経営層を含む全社員がデータ活用の重要性を理解し、実践する組織づくりが鍵となります。2社の先進事例から、データドリブンな企業に変革するポイントを考えます。
大阪ガスにて、データ分析組織であるビジネスアナリシスセンターの所長を務め、2018年4月より現職。日経情報ストラテジーが選ぶ初代データサイエンス・オブ・ザ・イヤーを受賞。大阪大学招聘教授を兼任。博士（工学、経済学）。著書に『会社を変える分析の力』『最強のデータ分析組織』『データドリブン思考』など。
なぜ今、企業は「隠れ介護問題」解消にかじを切るのか 先進企業事例にみる「2025年問題」対策の肝
これから人事が対応に迫られる「2025年問題」。どのような対策が必要なのでしょうか。本講演では、「ビジネスパーソンが介護離職をしてはいけないこれだけの理由」の著者であり、自らも30年以上の両立経験のある酒井が、ビジネスケアラー問題の大きさと本質課題について講演。さらにビジネスケアラー3万人のデータからひもときつつ、これらの「隠れ介護問題」の解消に取組んでいる先進企業の「今」について、解説いたします。
慶應義塾大学理工学部卒。Tilburg大学MBAを首席取得。フリービット株式会社取締役を経て、2016年株式会社リクシスを佐々木と共に創業。自身も30年に渡る介護経験者で、テレビなどでも介護関連の有識者として出演。著書『ビジネスパーソンが介護離職をしてはいけないこれだけの理由』。
“両利きの経営”の実現に向けた戦略人事のあり方～戦略と組織能力のアラインメント
新たなパーパスやビジョン、あるいは戦略を打ち出し実現するには、それを実現できるだけの“組織能力”が必要です。もし御社が“両利きの経営”を掲げるのであれば、それに必要な組織能力を開発する事こそが真の“組織開発”と言えます。この講演では、“両利きの経営”に必要な組織能力をいかに特定するか、そしてそれをいかに開発するか、二つの異なるアプローチと戦略人事の果たすべき役割を提示します。
84年東京大学経済学部卒業後、東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である(株)プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。
越境学習メソッドで効果を高める これからの次世代リーダー育成
社会状況が複雑化する中、企業は社会課題の解決と自社の利潤追求を同時に推進することが求められています。一方で、その変革の担い手であるリーダー育成は「成功体験への固執」「内向き志向」からの脱却が図れず、期待するイノベーターの輩出につながらないという悩みを多く聞きます。本講演ではそのような課題を「越境学習メソッド」を活用し、社会価値創造型の事業変革につなげる新たなリーダー育成について事例も交えて解説します。
ダイビングのインストラクターをしながら10年間地域の産業開発に従事、その後、大手リサーチ会社で16年勤務し、2021年より現職。ビジネスパーソンのための新しい学習機会として、地域との交流による越境学習メソッドを活用した「ラーニングワーケーション」の開発、普及に携わっている。
内定者フォローのフレームワークから徹底分析！ 内定後、辞退が起きる会社と起きない会社の違いとは？
オンライン採用がもたらしたもの。それは、初期接点のつくりやすさと表裏一体の「内定辞退増加」でした。コロナ前とは激変した、就活生の心理と本音は？内定辞退を抑制し、オンボーディングにつなげるには？本講演では、中立な立場から学生インタビューを続けてきたからこそ見いだせた内定者フォローのフレームワークを公開し、直近の新卒採用の改善と、次年度以降の再構築につなげていただきます。
2008年ジャンプ株式会社を設立。「企業は、採用がすべて」をスローガンに、採用力強化に特化した事業を展開。20年以上の採用コンサル経験をもとに、「採用戦略のフレームワーク」を体系化。採用戦略オープン講座「STRUCT ACADEMY」を立ち上げ、主宰として指導にあたる。
テルモ株式会社から学ぶ 変化の時代における自律型組織の実現に向けたマネジメント力の向上について
正解のない時代と言われる今、一人ひとりが自律・主体的に仕事に取り組む「自律型組織」であることが重要だと言われています。テルモ株式会社様では、「ジョブ型」の考え方を盛り込んだ人事制度の導入に伴い、「自律」「主体性発揮」を促すべく、マネジメント力の強化に取り組んでいらっしゃいます。今回の講演では、テルモ株式会社様の事例をもとに、自律型組織の実現に向けたマネジメント力の向上について深めていきます。
1985年テルモ入社、1995年人事部人事課長として採用、教育、人事制度企画等の人事業務を経験。2006年ヘルスケアカンパニープレジデント。2010年横浜支店長。2013年人財開発室長。経営リーダー育成やキャリア自律支援等で新たな施策を打ち、成長支援とエンゲージメントの高い組織づくりに注力。
テルモ株式会社から学ぶ 変化の時代における自律型組織の実現に向けたマネジメント力の向上について
正解のない時代と言われる今、一人ひとりが自律・主体的に仕事に取り組む「自律型組織」であることが重要だと言われています。テルモ株式会社様では、「ジョブ型」の考え方を盛り込んだ人事制度の導入に伴い、「自律」「主体性発揮」を促すべく、マネジメント力の強化に取り組んでいらっしゃいます。今回の講演では、テルモ株式会社様の事例をもとに、自律型組織の実現に向けたマネジメント力の向上について深めていきます。
経営コンサルタントとして企業変革に携わった後、「これからの日本には一人ひとりの自律とリーダーシップが必要だ！」との思いで、2010年に株式会社レアリゼに入社。主に大手企業のリーダーシップ開発をご支援し、今に至る。
どの企業にもやってくる、“節目（周年記念）”を活用したエンゲージメント向上への取組み
企業における重要な経営課題の中でも、“エンゲージメントの向上”は重要な取組みとされております。さまざまなアプローチが可能な中、どの企業にも訪れる“節目である周年”は好機と位置付けることができるのです。この周年記念を事業としてとらえ、組織が持つ本当の課題を調査、施策の実行、効果測定まで行うことで、ビジョン・理念の浸透や従業員の一体感の醸成まで繋げた事例をご紹介します。
2016年グループ再編により（株）JTBコミュニケーションデザイン、モチベーションイベント局長等を経て2022年より事業共創部プロデュース局長（現職）。企業コミュニケーション課題へ『コミュニケーションデザイン』を提案、特に周年事業を数多く手掛ける。またMICE研修講師、大学観光関連学科での講義等も行う。
エンゲージメントを高め自走する組織をつくる ～組織改革を進めるための3つのポイント～
人的資本経営が注目される中、エンゲ―ジメントの高い組織づくりが喫緊の課題となっています。メンバーのエンゲ―ジメントを高める鍵は現場の管理職にあります。本講演では、HRテクノロジーツールを活用してエンゲ―ジメントを高め自走する組織の作り方や、人事が上位層や現場を巻き込み組織改革を進める上での重要なポイントを、陥りがちな落とし穴や成功事例などを交えながら具体的にお伝えします。
大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人～経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。
組織と従業員をつなぐ新たな価値観 これからの人事の軸になるEmployee Experience
近年、注目を集める「Employee Experience（従業員体験）」。職場で多様な経験を積むことで、従業員の働きがいが増し、生産性や業務の改善、さらには企業成長につながると期待されています。では、実際に従業員体験を軸に考えられた人事マネジメントとはどのようなものなのか、従業員が充実した経験を得るために人事は何をすればよいのか。グーグルの谷本氏、ロート製薬の髙倉氏、神戸大学の服部准教授が議論します。
大学卒業後、2000年GEに入社。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わり、一貫してグローバルリーダー育成とビジネスに寄り添い変革を起こす人事パートナーを志向してきた。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長。2018年より現職。イノベーションを起こす組織づくりを推進する。
組織と従業員をつなぐ新たな価値観 これからの人事の軸になるEmployee Experience
近年、注目を集める「Employee Experience（従業員体験）」。職場で多様な経験を積むことで、従業員の働きがいが増し、生産性や業務の改善、さらには企業成長につながると期待されています。では、実際に従業員体験を軸に考えられた人事マネジメントとはどのようなものなのか、従業員が充実した経験を得るために人事は何をすればよいのか。グーグルの谷本氏、ロート製薬の髙倉氏、神戸大学の服部准教授が議論します。
1983年農林水産省入省後、米国Georgetown大学にてMBA取得。1993年コンサルティング会社にて、新規事業に伴う人材開発などに携わった後、外資系製薬・医療機器企業の人事部長を歴任。2014年より味の素（株）にて、グローバル戦略推進に向けた人事制度の構築をリード。2022年4月より現職。
