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ニューノーマル時代のクラウド活用方法と企業の IT 戦略の在り方
COVID-19 の世界的感染拡大の影響により、急速に変化したビジネス環境。クラウドテクノロジーを企業の競争力向上や、働く環境で最大限に活用する方法、アプローチについて、Google の文化やビジョンと共に事例を交えながら伝える。
1982 年 4月 日本ヒューレット・パッカード株式会社（旧 横河・ヒューレッ ト・パッカード株式会社） 入社 2002 年 11月 同社 執行役員 エンタープライズ事業統括 第二営業統括本部長 2003 年 11月 同社 執行役員 エンタープライズ ストレージ＆サーバ統括本部 統括本部長 2004 年 11月 同社 常務執行役員 テクノロジー事業統括 2005 年 11月 同社 取締役副社長 2008 年 11月 日本オラクル株式会社 入社 カスタマーサポートサービス統括 2008 年 12月 同社 常務執行役員 カスタマーサポートサービス統括 2009 年 6月 同社 専務執行役員 カスタマーサポートサービス統括 2013 年 6月 同社 副社長執行役員 カスタマーサポートサービス統括 2016 年 3月 同社 副社長執行役員 クラウド・テクノロジー事業統括 2016 年 6月 同社 執行役 副社長 クラウド・テクノロジー事業統括 2018 年 6月 同社 執行役 副社長 アライアンス統括 2020 年 9月 グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 入社 上級執行役員 パートナー事業本部
なんのため？店舗のDXを進める前に考えたい3つのポイント
お客様が様々なデバイスを介して、常にオンラインの世界に繋がり行動するAfterデジタル時代。その時代への対応は同時にwithコロナ、Afteｒコロナに向けた対応にも繋がる。DX（デジタルトランスフォーメーション）は多くの企業が取り組む課題となる中、ショッピングセンターのDXに早くから取り組んできた同社の事例からDX推進に必要なキーワードを考える。
パルコ入社後、全国の店舗、本部及び、Web事業を行う関連会社（株）パルコ・シティ（現 （株）パルコデジタルマーケティング）を歴任。 店舗のICT活用やハウスカードとスマホアプリを連携した個客マーケティングを推進する「WEB／マーケティング部」等を担当。 2017年より、新設された「グループICT戦略室」でパルコグループ各事業のオムニチャネル化、ICTを活用したビジネスマネジメント改革を推進。2020年より現職。
ボッシュが切り開く、車載ソフトウエア開発の未来
自動車産業は交通手段の変革期に直面しており、今後の製品およびビジネスモデルを適応させることが生き残る重要なカギとなる。様々なモビリティシステムの製品および技術によってこの変革をリードしている同社が、次世代の車載ソフトウエアおよびE/Eアーキテクチャ分野強化に向けた取組みについて、具体的な事例を交えて語る。
クラウス・メーダーは、大学卒業後の1987年ボッシュにエンジニアとして入社。その後、一貫して技術関連の業務を担当し、そのキャリアを積む。長いキャリアの中には、1996年からの5年間にわたるボッシュの日本拠点における技術担当バイス・プレジデントとしての駐在経験が含まれ、日本市場に関する高い見識とともに各種習慣にも通じている。ドイツ帰国後、本社シャーシ事業部のエグゼクティブ・バイス・プレジデント、オートモーティブ・エレクトロニクス事業部のプレジデントなどの要職を経て、2017年7月に日本のボッシュ（株）の代表取締役社長に就任、現在に至る。
ドコモのデジタルトランスフォーメーション推進の取り組み
ドコモは、新たな価値の創出および社会課題の解決をめざし、これまでさまざまなパートナーとの協創により5GやIoTといった先進技術を活用した実証に取り組んできた。パートナーとのビジネス協創による5G×DXの取組み状況、そして、5Gの最新事例について紹介する。
1992年、日本電信電話株式会社に入社。同年7月、分社化したNTTドコモに移り移動通信用交換機のソフトウェア開発および国際標準化に従事。国際部門、経営企画部門を経て、現スマートライフビジネス本部にて新規事業、環境ビジネス検討に携わる。2015年2月、自ら立上げに係わった株式会社ドコモ・バイクシェアの初代社長に就任し事業拡大に奔走。その後、千葉支店長を経て、2020年7月より現職。パートナー企業との先進ソリューション協創、5G×DXによるビジネス創出に取り組んでいる。
COVID-19のある世界を1年過ごして見えてきたもの
COVID-19＝新型コロナウイルスが猛威を振るい始めたのが2020年の初頭。COVID-19が存在する世界で1年間過ごしてきた結果、見えてきたものは何なのか。働き方の新しい選択肢とテクノロジーができることについて考えてみる。
大手外資系IT企業で技術営業の業務執行役員を務めつつ、（株）圓窓の代表取締役としても活動中。スタートアップ企業の顧問やオンラインサロン運営など、複業のロールモデルとして情報発信している。
ひとにやさしいAIがもたらす社会とは
8600万人の月間アクティブユーザーを抱え、世代を超えて日本のコミュニケーションを支えるインフラとなったLINE。同社の強みである日本語での自然言語処理や音声認識、音声合成、動画解析、OCRなどを含む各種AI技術についてやデモ、先行事例での導入効果、ビジネスで活用する上でのヒントを含めて紹介し、ひとにやさしいAIがもたらす社会変革について語る。
東工大卒業後、日本オラクルにて新規事業開発、ローランド・ベルガーで戦略コンサルタント、リアルコムで製品マーケティング責任者を経験。その後クラウド黎明期からエバンジェリストとしてMicrosoft Azureの技術啓蒙やスタートアップ支援を積極的に推進した後、現職。2020年より、AIカンパニーCEOに就任。2019年度より政府CIO補佐官を兼任。
ニューノーマル時代のDXとサイバーセキュリティ
ニューノーマル時代ではビジネスの革新を行うDXが必須である。一方、自然災害、パンデミックなどに加えてサイバー脅威への備えがリスク管理の一環として不可欠となるが、サイバーセキュリティの強化は改革・革新の阻害要因ではないかとの疑問がでてくる。そこで、行政での経験を踏まえ、この課題についてどう取組むべきかについて解説する。
1987年4月 通商産業省 入省 2005年6月 独立行政法人情報処理推進機構 セキュリティセンター長 2007年6月 経済産業省 商務情報局 情報セキュリティ政策室長 2009年7月 経済産業省 貿易経済協力局貿易管理部 安全保障貿易審査課長 2012年6月 内閣官房 情報セキュリティセンター 内閣参事官 2016年6月 内閣官房 内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）副センター長・内閣審議官 2018年8月 経済産業省サイバーセキュリティ・情報化審議官／内閣官房NISC内閣審議官／ 副政府CIO 2020年7月 退官 （10月現在：国立情報学研究所／東海大学情報通信学部 客員教授）
世界最速スーパーコンピュータ「富岳」とその展開 ～世界一の計算性能とそれが可能にするAIの未来～
主要なスパコンの性能ランキング4部門において、2020年6月から2期連続して世界一となった、スパコン「富岳」について紹介する。また、本開発プロジェクトの概要や理化学研究所との共同開発の取組み、「富岳」のテクノロジの活用や今後の展開、AIとの関係性についても触れる。
1988年、富士通に入社。富士通研究所にて、並列計算機 AP1000 などの研究開発に取り組む。 1995 年より、スーパーコンピュータ、および UNIX サーバー製品の開発に参加。新規インターコネクト「 InfiniBand 」の開発・事業化を推進。スーパーコンピュータ「京」の開発では、前身となった要素技術研究プロジェクト「ペタスケールインターコネクト（ PSI ）」で「高機能スイッチ」を開発。さらに、それを発展させた「Tofu インターコネクト」の開発をリード。その後、富士通のスーパーコンピュータ（ FUJITSU Supercomputer PRIMEHPC FX10 、FX100 、FX1000 、スーパーコンピュータ「富岳」）のシステム開発主管。1996年から1年間、米 Wisconsin Madison 校で、David Wood 教授の客員研究員。2010 年から5 年間、九州大学客員教授。
顧客とつながる時代のマーケティング ～優れた場の設計の重要性～
デジタルな繋がりが当たり前になる中で、如何にお客様と繋がり、データを活用したお客様理解に基づく新しいマーケティング戦略を構築すべきだろうか？コロナ禍においても伸びる国内外の企業事例を紹介しながら、お客様と繋がるポイントを、如何に「優れた場」に進化していくべきか、デジタルを中心とした事業モデルとは何か、共感を生むマーケティングの重要性を解説する。
博報堂DYグループに入社。インストア・プランナー、クリエイティブ・ディレクター、ブランドコンサルタントなどを経て、2012年にコーポレート・コミュニケーション・センターのセンター長に就く。製造業、流通サービス業界を中心に、部署横断型の事業変革プロジェクト、企業ブランディングおよび企業コミュニケーション設計プロジェクトを数多く手がける。 2018年に顧客時間を設立し、共同CEO代表取締役に就く。Head of Managementとして、多様な業界企業におけるチャネル開発・OMO推進および新規事業開発・D2C事業開発プロジェクトなどを手掛けている。 早稲田大学大学院商学研究科修士課程修了（MBA）。 著書に『世界最先端のマーケティング 顧客とつながる企業のチャネルシフト戦略』（共著、日経BP社）、『物語戦略』（共著、日経BP社）、『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』（共著、日本経済新聞出版社）、『オムニチャネルと顧客戦略の現在』（共著、千倉書房）、『職人軍団、教科書なきイノベーション戦記』（企画、日経BP社）がある。 日本マーケティング学会理事。
データセンターホットトピックス in 2021
With/After コロナ社会ではデジタル化が前提となり、デジタルネットワークインフラとデータセンターインフラの存在は必須、かつさらなる品質・性能・堅牢性が要求されている。With/After コロナ社会の姿を展望しながら、データセンター産業に関する課題と今後の方向性に関する議論を行う。
1987年九州大学 工学部電子工学科 修士課程修了。同年4月（株）東芝入社。総合研究所にてATMネットワーク制御技術の研究に従事。1990年より2年間、米国ニュージャージー州ベルコア社、1994年より2年間米国ニューヨーク市コロンビア大学 客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職（東京大学 情報理工学系研究科 教授）。WIDEプロジェクト代表。MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、ISOC（Internet Society）理事（Board of Trustee）。日本データセンター協会理事／運営委員会委員長。工学博士（東京大学）。
企業と視聴者をつなぐコミュニケーションデザイン
インフルエンサーを起用したコンテンツは、視聴者とのコミュニケーションが大切であり、接点（タッチポイント）もデザインしていく必要がある。多くの人気YouTuberやインフルエンサーを抱える同社が、取り組んでいるポイントを事例を交えて紹介する。
2001年、大学卒業後に映像音響会社に入社。動画システムや制作に携わり、2006年インターネットメディアレップに転職。転職後はポータルサイト、ソーシャルメディア、動画サイトなどのメディア担当として活躍。2009年には大手広告代理店などと連携しメディアプランや企画開発を行う。2014年にWEBCMに特化したサービスサイトなどを立ち上げ、インターネット動画市場拡大を目指す。2015年、動画市場の飛躍を実現するため、UUUM株式会社入社。
デジタル市場の実現に向けたDX推進政策の第2幕 ～規制改革と社会基盤整備のためのアーキテクチャ～
経済産業省では『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』を取りまとめたのち、企業と市場の両面から政策を推進している。そして、コロナ禍を乗り越えるための新たなDX加速政策として、規制改革と社会基盤整備のためのアーキテクチャ戦略について、国内外の動向とともに紹介する。
静岡大学情報学部 助手、産業技術総合研究所（産総研）サイバーアシスト研究センター研究員、産総研情報技術研究部門・上級主任研究員などを経て平成29年8月より経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士（工学）（慶應義塾大学）。その他、これまで、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・客員准教授、大阪府立大学・文書解析・知識科学研究所・研究員、先端IT活用推進コンソーシアム（AITC）顧問などを兼務。
AIカメラ活用最前線 ～物理世界をデジタル化するAI/IoTの最新事例と5Gへの準備～
IoTは現場とネットをつなげる事で「物理世界のデジタル化」を実現する事が出来る。令和二年の情報通信白書では、AI/IoT導入企業の7割超が「効果あり」と回答をしており、今後の社会に不可欠な技術と言えるだろう。一方で「導入すべきサービスが不明」「AI/IoT人材が不在」という課題も存在している。同社における15000を超えるお客様の中から、AIカメラやIoTデバイスを活用したデジタル化の最新事例と、5G時代に向けて今できる事を解説する。
IoTの活用事例やSORACOMのサービスを、企業や開発者に活用いただくための講演や執筆活動を担当。90年代のISP事業支援をキャリアスタートとし、2000年にはLinuxサーバーメーカーにて情報システムやEC事業を担当。2015年からはIoTの事業開発をリード、メガクラウドとの協業や、省電力無線通信を活用した先駆的なIoT導入事例に関わる。2017年3月より現職で、通算の登壇回数は400を超える。共著に『IoTエンジニア養成読本』（技術評論社）等。
量子コンピュータの最新動向
量子コンピュータは現在のコンピュータとは根本的に異なる次元の性能を有することが理論的に示されており、主要国は国家戦略として重点的にこれに投資、巨大IT企業の開発競争も熾烈を極めている。同社の取組みについて、ハードウェア、ソフトウェア、お客様との共創ネットワークの3つの観点から最新の動向と展望を紹介する。
1988年東京大学大学院理学系研究科情報科学専門課程博士課程修了。理学博士。同年日本アイ・ビー・エム(株)入社。以来、同社東京基礎研究所にて、プログラミング言語、ミドルウェア、分散システム、AI基盤ソフトウェア等の研究開発に従事。最近ではとくに量子計算ソフトウェアスタックに興味をもつ。現在、同研究所副所長、同社技術理事。情報処理学会第41回(平成2年後期)全国大会学術奨励賞、同平成7年度山下記念研究賞、同平成16年度論文賞、同平成16年度業績賞、各受賞。量子ICTフォーラム 量子コンピュータ技術推進委員会副委員長。情報処理学会長期戦略担当理事、同量子ソフトウェア研究会幹事、同シニア会員、米国計算機学会Distinguished Scientist、日本ソフトウェア科学会フェロー。
コロナ禍でも成長できる営業戦略 ～「サブスクモデル」で継続利益を確保する仕組みとは？～
企業価値を高めるリカーリングモデル。その原動力の一つがサブスクビジネスである。これからサブスクビジネスを始める方、既に始めているが収益を見える化できずに不安を持っている方に向けて、「サブスクビジネスを軌道に乗せるポイント」を紹介。なぜコロナ禍でも成長できる営業戦略がサブスクなのか、試行錯誤した経験や成功を生み出した様々な施策等を交えて解説する。
近畿大学理工学部卒業後、日本DEC（現 日本ヒューレットパッカード）に入社し営業部門に配属。 電機製造向け営業として数多くの表彰を受ける。 1993年に独立しソフトウェア開発を主として事業を始める。 2000年にはWeb帳票ソフト「OPRO X Server」をリリース。 2007年には日本初となるクラウド帳票サービス「OPROARTS」をスタート。 現在、ドキュメントフレームワークOPROARTSはクラウド帳票導入実績No.1となり、 さらにサブスクリプション向けの販売管理およびオフライン入力をサポートした フィールドサービスのクラウドサービスを提供するなど事業を広げている。
New Normal時代のデジタル変革（DX）
COVID-19の流行により、働き方やビジネスの進め方は大きく変わり、日本においては、社会や企業のデジタル化の遅れが顕在化している。現状の課題やあるべき姿とのギャップについて、NTTデータのソリューションの事例も交えながら、企業が取り組むべき方向性へのヒントを提供する。
NTTデータ通信（現在のNTTデータ）に入社後、マルチメディア関連の新規事業開発に従事し、 大規模システム開発のプロジェクトマネージャー等を歴任。 2016年、執行役員 ビジネスソリューション事業本部長に就任。 2017年、デジタル戦略担当役員（Digital Strategy Officer）に就任。 2018年、製造ITイノベーション事業本部長に就任。 2020年、常務執行役員 製造ITイノベーション事業本部長 兼 ビジネスソリューション事業本部長に就任。
” ストーリーライブコマース ” が切り拓く新市場
2020年秋より共にライブコマース事業を推進するヤマトホールディングスとSHOWROOM。海外の成功事例から、国内ライブコマース事業における課題、そして今後の可能性までを、実例とあわせて紹介する。コロナ禍で生まれた”意味の市場”、さらに、両社が新たに提唱する”ストーリーライブコーマース”についても徹底解明。
1987年東京生まれ。2010年に早稲田大学政治経済学部を卒業後、外資系投資銀行に入社。11年からニューヨークに移り、北米の機関投資家を対象とするエクイティセールス業務に従事。株式市場において数千億〜兆円規模の資金を運用するファンドに対してアドバイザリーを行う。その後、0→1の価値創出を志向して起業を検討。事業立ち上げについて、就職活動時に縁があった株式会社DeNAのファウンダー南場に相談したことをきっかけに、13年5月、DeNAに入社。同年11月に仮想ライブ空間「SHOWROOM」を立ち上げる。15年8月に会社分割によりSHOWROOM株式会社設立、同月末にソニー・ミュージックエンタテインメントからの出資を受ける。現在は、SHOWROOM株式会社代表取締役社長として、SHOWROOM事業を率いる。2017年6月には初の著書『人生の勝算』を出版し累計11万部超のベストセラー。近著の『メモの魔力』は、発売2日で17万部、現在68万部突破(電子版含む)。
” ストーリーライブコマース ” が切り拓く新市場
2020年秋より共にライブコマース事業を推進するヤマトホールディングスとSHOWROOM。海外の成功事例から、国内ライブコマース事業における課題、そして今後の可能性までを、実例とあわせて紹介する。コロナ禍で生まれた”意味の市場”、さらに、両社が新たに提唱する”ストーリーライブコーマース”についても徹底解明。
ヤマト運輸入社後、第一線の支店長を経て商品開発担当として宅急便コンパクト・ネコポスなど数々のサービスを生み出す。その後、ヤマトホールディングス経営戦略担当を経て、ヤマト運輸の商品開発責任者を務め、EC事業の立ち上げを主導し、現職。 ヤマトホールディングスの社長室では新規事業・構造改革担当、EC事業部では事業戦略・商品開発を担当している。
スケールフリーネットワークで起こすDX2.0とQX（Quantum Transformation）
過去10年間、インターネット関連の企業が大きな株式・企業価値を上げてきたが、背後には、スケールフリーネットワークという構造が存在する。このインターネットによる革命をDX1.0とすると、今後今まで繋がっていなかった物がネットワーク化する事によってDX2.0が起こり、やがては量子インターネットの世界が開ける事になる。これらの重要な技術とコンセプトを、具体的な例を挙げながら説明する。
1990年（平成2年） 4月 新明和工業（株）入社 1991年（平成3年） 2月 ボーイング社出向 1994年（平成6年） 9月 マクドネル・ダグラス社出向 1999年（平成11年）9月 SDRC（Structural Dynamics Research Corporation）入社 （後にUGSコーポレーションおよびシーメンスAGと合弁） 2005年（平成17年）10月 UGSコーポレーション プロダクト＆インダストリーマ
コミュニケーションの未来とプラットフォームとしてのZoom ～キラーアプリからキラープラットフォームへ～
ニューノーマル時代において、今後も「対面」と「離れていてもストレスなくコミュニケーションができる環境」の共存が求められる。このような新たなコミュニケーションのあり方をサポートするZoomが、新しいコミュニケーションのあり方について事例を用いて紹介すると共に、様々な働き方を提供するビジネスのプラットフォームについて解説する。
2019年2月にZVC Japan 株式会社 (Zoom Video Communications, Inc.の日本法人)へ入社。 ZVC Japan入社前は、2013年からヴイエムウェア株式会社でパートナービジネスを統括。2006年から2013年にかけては、シスコシステムズ合同会社に在籍し、同社が買収したWebexのパートナー開拓に携わる。1992年に日本アイ・ビー・エム株式会社へ入社し、大和研究所にてThinkPadの開発部門に配属。その後は2006年まで、同社PC部門で日本およびアジア太平洋地域担当プロダクトマーケティングやパートナーセールスに携わる。 1992年北海道大学工学部修士課程を修了。
5Gと共創で描くこれからのビジネス ～Connectedが生み出す価値～
5Gが始動して約1年、ビジネスや産業への活用が期待されているが、あらためて「5G」で何が変わるのか理解を深めていただくとともに、5Gならではの活用シーンを解説する。またさまざまなモノがつながる世界で、ビジネス共創という目線でのKDDIの取り組みと最新のアセットについてもご紹介する。
2000年にKDD(現：KDDI)に入社。 SMS(Cメール)や動画配信等auの商品・サービス企画を担当。 2008年より電子書籍やフォトフレーム等コンシューマ向けIoT端末の企画開発に従事。 2011年よりソリューション事業本部にてB2B2C向けIoTビジネス開発を担当。 2015年よりグループリーダーとして法人向けIoTの中期戦略・サービス基盤企画を担当。 2019年10月より5G・IoTサービス企画部長として、法人向け5G・IoTのサービスを担当。
デジタル企業の実現に必要なアプローチと人財
日本企業そして社会全体がデジタル変革を急ぐ中、真のデジタル企業となるための業務改革、デジタルテクノロジーの導入、そしてデジタル人財の育成に課題を抱えている。同社におけるデジタル変革の取組みを紹介し、デジタル企業実現の要点を述べる。
2008年、日本アイ・ビー・エム株式会社に入社。官公庁デリバリー部門にて、複数の大型システム開発案件に従事。2015年よりインタラクティブエクスペリエンス事業部に所属し、複数の企業のデジタルトランスフォーメーションの構想策定から変革実現までに従事。2020年7月に、日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社設立に伴い、執行役員 デジタル事業部長として全社のデジタル変革推進に従事。
現場が輝くデジタルトランスフォーメーション ～RPA×AIで日本を変える～
新型コロナウイルスは私達に多くの課題を露呈させ、大きな変革を求めるものとなっている。RPAはクラウドやAI等の新しい技術や既存のレガシーシステム等、様々なテクノロジーを連携させたエンドーツーエンドの自動化を現場の最前線に提供することが可能である。RPA×AIで日本を元気にする、現場が輝くデジタルトランスフォーメーションについて紹介する。
広島県出身。慶應義塾大学法学部法律学科卒。30年近くのコンサルティング、金融業界での経験を持つ。 アーサー・アンダーセン（現アクセンチュア株式会社）、ゴールドマン・サックス証券株式会社のほか、ドイツ銀行、バークレイズ銀行などでCIO（最高情報責任者）やCOO（最高執行責任者）を歴任し、ニューヨーク、ロンドン、シンガポールなど海外でのマネジメント経験を持つ。 2017年2月に米UiPath日本法人であるUiPath株式会社の代表取締役CEOに就任。2020年4月より経済産業省「地域の持続可能な発展に向けた政策の在り方研究会」委員。
DXのハブとして機能するRPA ～成功と失敗の分かれ目はここにあった～
数年前のブームも終焉し、普及期に入ったRPA。今、真のDXにむけて日本の企業が取り組まなければならいない課題は何なのか、RPAの活用の事例を踏まえ、 最低限おさえておきたいRPA導入・活用ポイントを解説する。
（一社）日本RPA協会代表理事／（一社）メディカルRPA協会理事/RPAテクノロジーズ（株）代表取締役執行役員社長。早稲田大学を卒業後、アンダーセンコンサルティング（株）（現アクセンチュア（株））に入社。2000年オープンアソシエイツ（株）を設立し取締役に就任、ビズロボ事業部を発足し、「BizRobo!」の提供を開始。2013年ビズロボジャパン（株）（現RPAテクノロジーズ（株））を設立し代表取締役社長に就任。2016年7月（一社）日本RPA協会を設立し、代表理事に就任。
ニューノーマル時代に向けた人流データx AIのデータ活用事例
新型コロナウイルス感染症拡大に伴う社会や経済への影響は計り知れず、人々のライフスタイルも大きく変化した。こうしたニューノーマル時代に迅速かつ柔軟に対応するためには、ビッグデータx AIの活用が必須であり、その一例として、スマートフォンのGPS位置情報から生成する人流データの活用事例を解説する。
2007年にソフトバンクBB株式会社に入社後、フロント開発エンジニアとしてWeb型のGISシステムの開発に従事。その後、2009年に株式会社Agoopの立ち上げ、2015年にAgoopの取締役兼CTOに就任し、ビッグデータやAI等の技術開発を牽引。
売上を増やすデジタル戦略の秘訣！ ～オンライン×オフライン情報を統合し、顧客行動を可視化する～
コロナ禍でデジタル化が進み、改めて企業としてマーケティング・顧客体験を見直す企業が増えている。デジタル化した顧客行動に対応し、売上を向上させるためのオンライン×オフライン掛け合わせた、デジタル戦略の秘訣についてお伝えする。
株式会社ジーニーに入社後、国内ナンバー1のSSP事業を展開するサプライサイド事業部やソフトバンク社への出向などWeb広告にまつわる幅広い業務に従事。 現在はマーケティングテクノロジー事業本部でSFA/CRM「ちきゅう」の新規営業マネージャーとして、さまざまな企業様にマーケティングツールを活用した業績向上のノウハウの展開と収益モデルのご提案をしております。
生産現場におけるIoT／AIの活用と実際 ～インバリアント分析による品質劣化の検知と製品検査の高度化～
最近になってIoT／AIを活用しようとする動きは大規模プラントから、組み立てや加工などの生産現場に広がってきた。今までの見える化から「収集データ活用」に視点が移っては来ているが何をどうやれば良いのかに戸惑っている現場も多い。現場での活用事例をもとにデータ活用における課題や実際の進め方のポイント、さらに進んだ検査の手法などについて紹介する。
1988年3月、一関高専卒業。NECソリューションイノベータ入社。2010年よりビッグデータ分析技術を活用した監視の高度化、保全の効率化に取組む。現在は、工場や発電所を中心とした生産現場に対するAI/IoT技術の適用コンサルティング及び導入支援を行う。また、国内外においてスマート保安や非破壊検査、生産現場での活用を目的としたAI技術の研究開発を行う傍ら、業界団体や国などにおいて関連する委員を務める。2020年より東北大学特任准教授。医療現場でのAI活用研究と事業化の検討を行っている。
UCCが取組むD2C事業「My COFFEE STYLE」と独自のデータ活用事例
UCCでは昨年から実店舗とECでのD2C事業を展開し、顧客とのエンゲージメントを高めるために、LINE上に独自の施策を打ち出している。その設計コンセプトや、コーヒー専門会社としての特徴を生かした、データの活用、CX向上への取組みについて、紹介する。
システムベンダーでキャリアをスタートさせた後、リクルートライフスタイルに転職。『じゃらん』や『ホットペッパー』の新規サービス立ち上げやプロダクトマネージャー、CRMグループマネージャーを担当。 2018年にUCCホールディングスに入社、2019年から現職。
しくじり先生が語る「RPAからはじめる、いちばんやさしいDX」
DXは、ビジネスモデルを刷新するといわれている。事例として語られるAmazonやUber等のビジネスはすばらしく、世界に新しい価値をもたらした。しかし、RPAに取組み始める多くの企業にとっては、DXなど遠い世界の話かもしれない。第一歩はRPAから始め、今ではビジネスモデル変革に取組んでいる、同社が体験してきた「RPAからはじめる、いちばんやさしいDX」を紹介する。
早稲田大学を7年かけ卒業後、ディップに新卒入社。営業職、ディレクター職を経て、開始後3年で15億円の売上に成長した看護師人材紹介「ナースではたらこ」など、40件以上のサービス企画に参加。直近では、AIアクセラレーターやDigital labor force「コボット」を提供するAI・RPA事業をてがける。 著書・共著に『いちばんやさしいRPAの教本 人気講師が教える現場のための業務自動化ノウハウ』（インプレス刊、2018年）、『いちばんやさしいDXの教本 人気講師が教えるビジネスを変革する攻めのIT戦略』（共著、インプレス刊、2020年）がある。
基幹業務の変革（DX）をうながす！RPAの「その先」
RPAは、近年稀に見る長期的なヒットとなっているが、なぜ人々を魅了し続けているのだろうか。その秘密は、単なる業務改善や利便性向上を図るだけでなく、蓄積されたデータやAIをはじめとするデジタル技術で新たなビジネスを作る、「DX」のキーアイテムだからである。なぜ日本ではDXが難しいのか、なぜRPAのその先にDXがあるのか。歴史や事例を紐解いて解説する。
2019年、Blue Prism株式会社に入社。ソリューションコンサルティング本部に所属し、これまでの複数のRPA製品、及び周辺テクノロジーの知見を含めRPA導入コンサルティング経験を活かし、主に金融、公共、製造業界向けに営業活動の技術支援として従事。現在、パートナー様に向けに、営業活動や技術スキルアップを含めた技術支援を中心に活動している。
非常に速いSI/SW事業のなぜなぜ分析と実業務改革 ～チェック追加ではなく、問題創りこまない型による業務改革～
超短期、超高品質のシステム実現のために、今までの常識を覆す、非常に速いなぜなぜとやるべきことをきちんと行う風土創りについて紹介する。プロセスのみではなく、特に人の行いに着目し、その考え方を治すことで、その人そのものを向上させる。基本的な考え方として、業務量を減らすカイゼンにより、現実的な品質保証と現場の働き方を改革する。
NEC社員として、社会的大規模ミッションクリティカルシステム（数十万トラフィック／sec、利用者数千万人）プロジェクトのマネジメント統括として、品質保証のみでなく、すべてのマネジメントにおいて、新たな方式のなぜなぜ（なぜ3）を実戦適用した。特に非常にスピードの速い「なぜ3」、人の行いに着目した「人重視マネジメント」の指導者として、NECグループのみではなく、国内外の現場に仕事を軽くして品質と効率を上げる実業務改革としての革新活動を展開中。 基本的な考え方として、現場の実業務量を削減して、現実的で確実な品質を確保することを指導している。
サイバー攻撃手口の変化に関する「時系列」と「図解」
コロナ禍の影響を受けて、私たちの社会活動やビジネス環境が大きく様変わりしたのと同様に、攻撃者(犯罪責任を持つ行為者)の手口も大きく変化した。特に、VPN脆弱性の悪用や多要素認証の回避などが顕在化。すべての関係者に適切な脅威とリスクを認識していただくべく、「時系列」と「図解」で攻撃手口の変化を説明する。
海上自衛隊において、護衛艦のCIC（戦闘情報中枢）の業務に従事した後、航空自衛隊において、信務暗号・通信業務／在日米空軍との連絡調整業務／防空指揮システム等のセキュリティ担当（プログラム幹部）業務に従事。その後、JPCERT/CC早期警戒グループのリーダを経て、サイバーディフェンス研究所に参加。専門分野であるインシデントハンドリングの経験と実績を活かして、CSIRT（Computer Security Incident Response Team）構築及び、サイバー演習（机上演習、機能演習等）の国内第一人者として、支援サービスを提供。近年は、サイバーインテリジェンスやアクティブディフェンスに関する活動を強化している。
コロナ禍ならではのRPA／AIOCRを活用したデジタル事例3選
COVID-19により働き方やビジネス環境は大きく変わり、新たな業務も登場した。迅速かつ柔軟なデジタル化手段を有していたか否か、それがピンチからチャンスを掴んだ企業の共通点である。GoToキャンペーンや、10万円給付金、コロナワクチン接種など、予見が難しい突発的な業務をいかに短期間で成功した企業達が形にしてきたのか、その成功事例を参考にDXの取組み方を紹介する。
2001年（株）NTTデータに入社、公共営業本部に所属し中央省庁向けに大規模システム営業に従事。2009年に、公共分野が自社プロジェクト限定で利用してきたOCRエンジン（日本初の手書きOCRと言われている）をコアに、新商品「Prexifort-OCR」を企画・商品化し、金融・法人・グローバル分野への展開を始める。2014年からRPAの可能性に着目し、OCRと組み合わせてWinActorの提供も開始。現在は4,000社への提供実績を素材として執筆や講演中心に活動、「JISA情報サービス産業白書」や、「日経BPムック まるわかり！RPA」、「ITpro ゼロから分かるRPA」、「RPA総覧」、「日経ムック RPA ホワイトカラー革命」、「WinActor実践ガイド」などでRPA について解説。詳細はhttps://winactor.comにて。
5G/ローカル5Gに向けての東芝の取組み ～社会インフラCPS（サイバー・フィジカル・システム）化のアプローチ～
同社は、CPS(サイバー・フィジカル・システム)テクノロジー企業を目指している。エネルギー・交通・ビル設備などの様々な社会インフラシステム（フィジカル）をエッジ化し、クラウド型の新たなサービス（サイバー）を創出する。5G／ローカル5Gは、この実現に欠かせない前提となる。これらの取組みの全体像について説明する。
1989年に（株）東芝に入社。総合研究所に所属し、インターネット技術の応用研究を担当。以来、家電事業部、社会インフラ事業部なども経験し、白物家電／住宅設備、AV家電、エネルギー機器（スマートメーター）などのインターネット化に従事。現在は、研究開発センターにて、情報通信プラットフォームのマネジメント業務を担当。
セキュリティが心配でテレワークができない！ ～ニューノーマル時代のセキュリティ対策～
去年より一気に進んだテレワーク、オフィスワークに戻った会社も多いが、そのまま定着した会社もある。急に決まったテレワーク化でセキュリティが急に緩くなった会社も多い中、今までのセキュリティから転換したテレワーク時代のセキュリティ対策が必要である。勢いで導入してしまったあとでも、今からすべきセキュリティ対策を解説する。
2000年：情報セキュリティ会社『ネットエージェント（株）』を創業し、代表取締役に就任。Winnyの暗号の解読に世界で初めて成功。ゲームのコピープロテクトの企画開発をはじめ、仮想通貨の安全性確保、Androidアプリの解析や、電話帳情報を抜くアプリの撲滅、ドローンをハッキングで撃墜するデモや、自動車のハッキング等を含めた大手企業や官公庁の情報漏洩事件の調査、コンサルティングを行う。 2015年：情報セキュリティ会社の大手『（株）ラック』にネットエージェント（株）を売却。 2018年：日本のハッカーが直面している課題を解決するべく、「（一社）日本ハッカー協会」を設立。代表理事に就任。現在でも日本随一のホワイトハッカーとして、新分野の開拓や多くの取材を受け講演を行う。 テレビなどの出演多数。
StaffTech（スタッフテック）で実現するウィズコロナ時代の接客の在り方とは ～従業員満足度が販売力強化に貢献するワケ～
コロナ禍において、あらゆる業界のサービス・販売現場もデジタルテクノロジーを取り入れた変革が求められている。DXを促進し顧客の心を掴むためには、現場のスタッフを味方にし、彼ら/彼女らの力を最大限に活かすことが必須である。いかに現場のスタッフをエンパワーメントし、効果的なデジタル接客を実現していくか、解説する。
1982年10月群馬県前橋市生まれ。2004年、大手Web制作会社キノトロープ入社。EC事業部長として主にアパレル企業などのECサイト制作に従事。2011年、（株）バニッシュ・スタンダードを設立し、EC構築から運営の全てを請け負うフルフィルメント事業を行う。2016年、「リアル店舗を存続するEC」を目指し、リアル店舗の販売員のデジタル接客を支援するアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を立ち上げる。現在、「STAFF START」に、販売員を軸とした在庫改善や店舗・ECの相互送客を実現する機能など、接客に留まらない機能を追加し、”StaffTech（スタッフテック）”サービスとして成長させている。
システムアーキテクチャ ～DX時代のシステムデザインアプローチ～
AI、IoTなどの技術の進化により、ビジネスだけでなく、社会・産業も大きく変革の時期を迎えている。システムアーキテクチャは、技術を価値へ変換するために重要なアプローチであり、DXの基盤となる考え方である。本講演では、システムアーキテクチャの考え方、DXでの活用方法、人材育成について紹介する。
東京大学大学院修士課程修了（航空宇宙工学）、慶應義塾大学後期博士課程修了（システムエンジニアリング学）。大学院修了後、三菱電機にて15年間、宇宙開発に従事。「こうのとり」などの開発に参画。技術・社会融合システムのアーキテクチャ設計方法論の研究、人材育成に取り組む。2008年より慶應義塾大学大学院SDM研究科非常勤准教授。2010 年より同准教授、2017年より同教授。2015年12月〜2019年3月まで内閣府革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)のプログラムマネージャーとしてオンデマンド型小型合成開口レーダ(SAR)衛星を開発。2020年5月より独立行政法人情報処理振興機構デジタルアーキテクチャ・デザインセンター 有識者会議座長及び一般社団法人スマートシティ・インスティテュート エグゼクティブ・アドバイザー就任。
AIチャットボットでの業務自動化事例を分かりやすく紹介！ ～情シス、バックオフィス、店舗管理等のDX事例～
カスタマーサポート、社内問い合わせ応対における業務自動化の手段として注目される、AIチャットボット。 ①情シスやバックオフィス⇔現場のやり取り ②店舗⇔本社のやり取り ③顧客⇔カスタマーサポートのやり取り ④本社⇔テレワーク社員のやり取り など様々な事例を時間の許す限り、ご紹介。
2009年 株式会社ギブリー創業、取締役に就任。現在同社が展開する各SaaS 事業のベ ースとなる事業開発、セールス、採用業務等を担う。その後業務自動化 AI チャットボット／バーチャルアシスタント作成ツール【PEP （ペップ）】を立ち上げ、DX事業を管掌。100以上の企業の業務自動化を支援。 メディア実績：ワールドビジネスサテライト、NEWS ZERO、日経新聞、産経新聞等
売上アップにつながるソーシャルメディアマーケティング ～成功のポイントはUGC（ユーザー生成コンテンツ）～
一般的にソーシャルメディア運用をする場合、自社のアカウントを運用してフォロワーを集めることがKPIとなる。フォロワーを集めてみたものの、結果として、売上につながらないと感じている方もいるのではないか？売上アップにつなげるソーシャルメディアマーケティングについて事例も交えて解説する。
広告代理店、制作会社、スタートアップで複数のWebサービスやメディアを立ち上げる。企業のWebマーケティングやSNSプロモーションをはじめ、東証1部上場企業を含めて100社以上のコンサルティングを経験。2014年4月「ferret」の立ち上げに伴い株式会社ベーシックに入社後、「ferret」創刊編集長、執行役員に就任。2019年1月よりホットリンクに入社し、同年4月に執行役員CMOに就任。自著は『僕らはSNSでモノを買う』（5刷）、『アスリートのためのソーシャルメディア活用術』。
AI OCRの現在・過去・未来 ～幻滅期を迎えるAI OCRのいまとこれから～
ここ数年で飛躍的な進歩を遂げているAI OCR。RPAと組み合わせ、オフィス業務のデータ入力作業の効率化に期待されているが、まだまだ出来ないことが多くある。今、AI OCRは世の中の期待に対してどこまでできており、将来どのようになるのか、詳しく解説する。
1997年、独立系IT会社に入社、企業の基幹システムのオープン化業務に従事。 2016年7月、アライズイノベーション株式会社設立、取締役COOに就任。企業向けAI、RPA、ローコード開発ソリューション等の事業全般を統括。 2019年6月より現職。
三越伊勢丹グループが挑む、仮想世界におけるビジネス機会の創出
CAGR（=年平均成長率）78％とされる仮想世界の市場で、老舗百貨店三越伊勢丹グループが勝負を掛ける。アナログ企業ならではの強みと独自の視点で創出を狙う提供価値について、具体的取組み事例を交えながら紹介する。
早稲田大学政治経済学部経済学科卒。2008年株式会社伊勢丹入社。入社1年目の際にiPhoneがリリースされGoogle MAPで世界中の都市をスマホの中で旅をしているようなプロモーションを見て「いつかオンライン上に伊勢丹を建てたい」という思いから、仮想店舗計画を夢見て社内起業制度が来る日へ向けて計画を実行。自身で３DCGスキルを学び仮想伊勢丹新宿本店を制作し社内起業制度に採択される。現在はスマートフォンからアクセスできる仮想店舗の事業化を進行中。
三越伊勢丹グループが挑む、仮想世界におけるビジネス機会の創出
CAGR（=年平均成長率）78％とされる仮想世界の市場で、老舗百貨店三越伊勢丹グループが勝負を掛ける。アナログ企業ならではの強みと独自の視点で創出を狙う提供価値について、具体的取組み事例を交えながら紹介する。
立教大学法学部国際比較法学科卒。2002年株式会社伊勢丹入社。百貨店店頭経験17年。19年度冬、百貨店の価値提案力向上のため、多種多様かつ魅力的なコンテンツ事業者を各店に紹介し、店頭展開に繋げるイベントマッチングプラットフォーム「イベマチ」を立上げ。その手法を活用し、リアル店舗のみならず仮想店舗においても多くのコンテンツ事業者を紹介・展開できるよう仲田と連動。
まずはGoogleアナリティクスから無料で始める ～「個」客理解のためのデータ分析＆パーソナライゼーション～
ユーザーの事を理解するためのデータ取得・分析・改善は難易度が高く、大層なシステムを導入しないと実現出来ないと思われがちだ。Google アナリティクスなどの無料ツールを活用し、いかに個客の事を理解するか、そして改善施策に繋げていくかを解説する。
ウェブアナリストとしてリクルート、サイバーエージェント、アマゾンジャパン等で勤務後、独立。ウェブサイトのKPI設計、分析、改善を得意とする。ブログ「Real Analytics」を2008年より運営。全国各地での講演は500回を突破。HAPPY ANALYTICS代表取締役、デジタルハリウッド大学院客員教授、UNCOVER TRUTH CAO、Faber Company CAO、日本ビジネスプレスCAO、SoZo最高分析責任者、アナリティクスアソシエーション プログラム委員、ウェブ解析士協会顧問。ウェブ解析士マスター。著書に『ウェブ分析論：増補改訂版』『ウェブ分析レポーティング講座』『マンガでわかるウェブ分析』『Webサイト分析・改善の教科書』『あなたのアクセスはいつも誰かに見られている』『「やりたいこと」からパッと引ける Google アナリティクス 分析・改善のすべてがわかる本』など。
待ったなし！D2C対策のポイントはここだ！ ～ECを軸にしたWebコミュニケーション最適化事例を具体的にご紹介～
「よく見聞きする D2C どこから始めていいかわからない 」といった相談が急増している。D2Cの定義や運用負荷を考慮したプラットフォーム構築の考え方から具体的な施策と効果について、アパレル・雑貨・食品業界等の事例を紹介しながら整理する。また、オリジナルポイント集も作成し、D2C対策強化への迅速なアプローチを目指す。
2011年株式会社ecbeingに入社。Webディレクター・プロデューサーとして200を超えるサイトの新規・リニューアル構築提案を手がける。また提案型のサイト運用業務を通じて、商材に応じた顧客とのコミュニケーション改善を行い、現在ではWebコンサルティング業務に注力している。
ローカル5G入門講座 ～ローカル5Gの現状とWithコロナに向けた今後の展望～
ローカル5Gは、携帯電話の5G技術をそのまま自営通信システムに適用することで、スマートオフィス，スマート工場などを動作させるものである。ローカル5Gの基本的性能を説明したのち、withコロナの時代におけるローカル5G導入の考え方、現在行われている実証試験などについて説明する。
昭和55年 東工大 電気・電子卒，昭和57年 同大 大学院 総合理工学研究科 物理情報工学専攻 修士課程了。 昭和57年 郵政省電波研究所（現 情報通信研究機構）入所 平成5年 大阪大学 工学部 通信工学科 助教授 平成16年 同大 大学院工学研究科 電気電子情報工学専攻 教授 現在、総務省 情報通信審議会 委員、第5世代モバイル推進フォーラムの 技術委員会委員長と地域利用推進委員会委員長、日本学術会議委員を務める。
