全社が同期し、競争力を高める人的資本経営
今日、企業の各組織は、事業部門もバックオフィスもますます部分最適・サイロ化し、組織の連携が希薄化している。なぜそうした現象が顕著になっているのか。では、その要因をどのように乗り越えることができるのか。「人的資本」が声高に叫ばれるようになったが、現代組織の宿弊を克服することに繋がらなければ、一過性のムーブメントになってしまう。では、人と組織が同期化する人的資本経営とは？
2014年に座長として「伊藤レポート」（経済産業省）をまとめ、国内外から大きな反響を呼んだ。その後、経済産業省「持続的成長のための長期投資（ESG・無形資産投資）研究会」（「伊藤レポート2.0」）座長、同「SX研究会」（「伊藤レポート3.0」）座長、同「企業価値の向上と人的資本の研究会」（「人材版伊藤レポート」）および（「人材版伊藤レポート2.0」）座長、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」選定委員長、経済産業省「GXファイナンス研究会」座長、内閣府「非財務情報可視化研究会」座長、「TCFD（気候変動財務情報開示タスクフォース）コンソーシアム」会長、「人的資本経営コンソーシアム」会長、経済産業省・東京証券取引所「SX銘柄」評価委員会委員長などを務める。
働きがいとウェルビーイングを高めるには？「幸せな働き方」について考えよう
「働きがいがある」とは、「幸せに働く」とは、どういうことか？世界約100ヶ国で働きがいのある会社を調査し、認定・表彰をしているGreat Place To Work® Institute Japanの代表 荒川と、幸福学（ウェルビーイング）の研究者として知られる慶應義塾大学大学院の教授 前野が、それぞれの見解を述べ、参加の皆さまと一緒に考える。
2003年HRR（株）（現（株）リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業職として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年から管理職として営業組織をマネジメントしつつ、2015年には同社の組織行動研究所を兼務し、女性活躍推進テーマの研究を行う。2020年より現職。
働きがいとウェルビーイングを高めるには？「幸せな働き方」について考えよう
「働きがいがある」とは、「幸せに働く」とは、どういうことか？世界約100ヶ国で働きがいのある会社を調査し、認定・表彰をしているGreat Place To Work® Institute Japanの代表 荒川と、幸福学（ウェルビーイング）の研究者として知られる慶應義塾大学大学院の教授 前野が、それぞれの見解を述べ、参加の皆さまと一緒に考える。
1984年東京工業大学卒業、1986年同大学修士課程修了。キヤノン（株）、カリフォルニア大学バークレー校訪問研究員、ハーバード大学訪問教授等を経て現在慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授。慶應義塾大学ウェルビーイングリサーチセンター長兼務。博士（工学）。著書に、『ウェルビーイング』（2022年）、『幸せな職場の経営学』（2019年）、『幸福学×経営学』（2018年）、『幸せのメカニズム』（2013年）、『脳はなぜ「心」を作ったのか』（2004年）など多数。日本機械学会賞（論文）（1999年）、日本ロボット学会論文賞（2003年）、日本バーチャルリアリティー学会論文賞（2007年）などを受賞。専門は、システムデザイン・マネジメント学、幸福学、イノベーション教育など。
インボイス制度、どう対応しますか？ ～「学び」からデジタルを活用した「解決」へ～
消費税のインボイス制度へのスタンスも「学び」から「解決」にフェーズも変わってきてるのではないでしょうか。1年前にお伝えしたデジタルインボイスの世界観の実現度合いも確認しつつ、それを皆さまの「解決」にどう活かしていけるのか、一緒に考えたいと思います。
東京大学卒。財務省主税局において、消費税制度の制度設計全般を担い、インボイス制度も担当。現在、デジタル庁においてJapan Peppol Authorityの責任者としての業務を担うとともに、e-invoiceの新たな国際標準仕様（PINT）の策定に向けた国際的な活動にも参画。
富士通流の人材戦略 ～DX人材を生み出す人事制度変革プロセス～
弊社は最大の経営資源かつ顧客価値の源泉である「人」の価値最大化を目指し、ジョブ型人材マネジメントを中心に一気通貫の人事制度改革を行い、ビジネス戦略と人材戦略のアライン強化に取り組んできた。社員が自律的に挑戦し学ぶ環境の確立手法、DX人材に必要なスキル・マインドを習得する為の支援体制等について説明する。
1989年3月、関西学院大学 社会学部卒業。富士通（株）に入社。 2009年より役員人事の担当部長として、指名報酬委員会の立上げに参画。 2018年より人事本部人事部長として2020年4月に導入したジョブ型人事制度の企画・導入を主導。 2020年4月より執行役員常務として、ジョブ型人事制度、ニューノーマル時代の働き方・オフィス改革に取り組み、2021年より現職。
不測の事態におけるリーダーシップについて
30数年間にわたる自衛隊での勤務経験を通して、災害派遣や防衛行動等から学んだ不測の事態に対応するための心構えや危機対応時のリーダーシップについて紹介。
1984年防衛大学校を卒業後、航空自衛隊に入隊。 戦闘機操縦者として自衛官人生をスタート、航空自衛隊の運用部隊や司令部において勤務。退官前は西部航空方面隊司令官、航空支援集団司令官を務め、我が国の領空保全や熊本地震、北海道胆振東部地震などの災害派遣活動及び国際緊急援助活動などに指揮官として対応。 2020年2月より全日本空輸（株）常勤顧問。
トヨタの目指す『幸せの量産』、SXへの取り組み
100年に一度の大変革期と言われる自動車業界。その中でトヨタは「幸せの量産」をミッションに掲げ、日々前に進もうとしています。「幸せの量産」が目指すのは、画一的ではなく、多様な価値観を持つ人々へ、其々の幸せをお届けすること。そのために必要な人、組織、働き方の変革についてお話をします。
トヨタ自動車（株） チーフサステナビリティオフィサーとして、トヨタのミッションである「幸せの量産」と持続可能な社会の推進をけん引する。 事務系女性総合職1期生として入社以来、ダイバーシティプロジェクト、未来プロジェクト、モータースポーツビジネス創出など、一貫して、変革推進の現場に身を置き、多様性やサステナビリティ実現をリードしてきた。 大阪大学法学部卒、アメリカ・ダートマス大学MBA
人的資本向上のため、企業は何ができるか？ ～経営戦略との連動を考える～
新型コロナにより「働き方」は雇用や報酬制度を含めて大きく変貌を遂げ、企業経営の中で人事の存在はより重要なものとなった。23年から人的資本の情報開示が義務化される中、企業はどのように人的資本を向上できるか。毎年進化するカゴメの人事制度や人材育成の取組をお伝えするとともに、終盤では今や最重要の経営戦略ともいえる人事戦略について、参加の皆さまと一緒に考える。
慶應義塾大学商学部卒業後、1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣にて米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。 2004年に日系精密機器メーカーであるHOYAに入社。 人事担当ディレクターとして全世界のグループ人事を統括、全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。 また、委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任、グローバルサクセッションプランの導入などを通じて、事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。 2009年に外資系保険会社であるAIU保険に人事担当執行役員として入社。 ニューヨーク本社とともに、日本独自のジョブグレーディング制度や評価制度を構築する。 2012年1月、カゴメ（株）に特別顧問として入社。 カゴメの人事面におけるグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。 2012年10月より執行役員CHOとなり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。 2018年4月、常務執行役員CHOに就任。
パーパスに共感し、一緒にビジネスを作る法務へ。サイボウズ流 最強の法務チームのつくり方
VUCA時代、各企業の法務部の在り方にも大きな変化が生じています。そんな今、企業法務に求められることは、競争力や企業価値向上に貢献できるような攻めの視点を持つことではないでしょうか。サイボウズでは、できる限り「ノー」を言わず、一緒にビジネスを押し上げる最適解を探すことに尽力しています。サイボウズ流の法務チームのつくり方をご紹介します。
大学卒業、大手IT企業法務部、サイボウズ子会社のコンプライアンス部門を経て、2008年サイボウズ（株）入社。これまで、コンプライアンス、コーポレートガバナンス、リスクマネジメント業務を幅広く経験。近年は海外データプライバシー法制にも対応。2017年より法務部門のマネジメント職。現在は法務部長を務めながら、一橋大学大学院 修士課程にて最新のビジネスロー研究にも取り組む。
新しい企業価値創造のカタチ。魅力が伝わるESG活動と広報の役割とは
注目を集める非財務情報開示（ESG情報）を通じて企業価値を向上させる方法について、企業広報戦略研究所の「ESGレピュテーション調査」などの研究データや事例・ケースを交えてお話します。「話題づくり」から「価値づくり」に広報PR部門のミッションが変化している背景や、価値あるファクトの生み出し方なども紹介予定です。
電通PRコンサルティング 執行役員 企業広報戦略研究所 所長 専門は経営広報。コーポレートブランディング、パブリックアフェアーズ、イシュー・リスクマネジメント、ビジョン開発、ESG経営、経営戦略・決算説明会、トップメッセージ策定、メディアトレーニング、KPI・広報戦略策定など。政府、通信、製薬など多数担当。2013年「企業広報戦略研究所」を立ち上げ、東京大学など産学連携による研究活動を通し業界の発展に努める。マーケティング学会最優秀論文賞をはじめ、国内外のPRアワード多数受賞。執筆：「新・戦略思考の広報マネジメント」「魅力度ブランディング」「ワシントン政策分析レポ―ト」「広報会議」「経済広報」など。
戦略的オフィス改革の在り方 ～自分達らしさの追求～
昨今の働き方の多様化に沿った「自分達らしいオフィス」の再構築へチャレンジする3つの企業のリアルな姿に注目したい。正解はない中でのオフィス戦略と経営へ貢献、社員のハピネス、生産性向上へ影響力を出すにはどうしたらよいか。パネル企業：シスメックス株式会社、パロアルトネットワークス株式会社、LINE株式会社
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。 モルガンスタンレーや日産自動車など日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。働き方変革、不動産戦略、オフィス変革、ファシリティコスト削減、DX推進、社員サービス革命など 、総務予算つくりから経営稟議、社内展開など合わせ技を実践。 2019年に（株）Hite&Co.を設立し、戦略総務コンサルティング（伴走型）、プロジェクト企画計画支援、総務組織改革、総務教育プログラムなど中心に30社以上の顧客実績も持つ。 「総務の山田くん。」「公式ガイド ファシリティマネジメント」「戦略総務ハンドブック」などの著者としても知られる。JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）、FOSC（総務コミュニティ）などでのリーダーシップ、全国の企業総務部を集めた企画イベントなども実践する。MCR、認定ファシリティマネジャー、一級建築士。
戦略的オフィス改革の在り方 ～自分達らしさの追求～
昨今の働き方の多様化に沿った「自分達らしいオフィス」の再構築へチャレンジする3つの企業のリアルな姿に注目したい。正解はない中でのオフィス戦略と経営へ貢献、社員のハピネス、生産性向上へ影響力を出すにはどうしたらよいか。パネル企業：シスメックス株式会社、パロアルトネットワークス株式会社、LINE株式会社
大学卒業後、シスメックス（株）に入社し、常務秘書、人材育成部門を経て結婚後、総務部門に異動。 受付の教育や管理、地域貢献イベントを担当。現在は主に業務支援サービス全般に関する業務、5人の子供を育てる母として。フレキシブルな働き方に適したしたワークプレイスの構築を推進。
戦略的オフィス改革の在り方 ～自分達らしさの追求～
昨今の働き方の多様化に沿った「自分達らしいオフィス」の再構築へチャレンジする3つの企業のリアルな姿に注目したい。正解はない中でのオフィス戦略と経営へ貢献、社員のハピネス、生産性向上へ影響力を出すにはどうしたらよいか。パネル企業：シスメックス株式会社、パロアルトネットワークス株式会社、LINE株式会社
米国コーネル大学大学院（ファシリティマネジメント専攻）卒業後、1991年にテキサスインスツルメンツ（株）入社。その後いくつかの外資系金融、IT企業でファシリティマネージャーとしてオフィス移転などのプロジェクト、不動産、オフィス運営、セキュリティなどの様々な業務に携わる。ここ20年近くは日本だけでなく韓国のオフィスも担当している。 現在はコロナ禍の2020年に入社した米国のサイバーセキュリティ企業パロアルトネットワークス（株）でワークプレイスリソースシニアマネージャーとして日本と韓国オフィスを担当している。
戦略的オフィス改革の在り方 ～自分達らしさの追求～
昨今の働き方の多様化に沿った「自分達らしいオフィス」の再構築へチャレンジする3つの企業のリアルな姿に注目したい。正解はない中でのオフィス戦略と経営へ貢献、社員のハピネス、生産性向上へ影響力を出すにはどうしたらよいか。パネル企業：シスメックス株式会社、パロアルトネットワークス株式会社、LINE株式会社
1988年、岐阜県生まれ。オフィスや官公庁施設における工事の施工管理を経験したのち、ANAファシリティーズへ。空港における建築工事のプロジェクトマネジメント、施設の契約管理業務に従事し、ファシリティマネジメント（FM）という職を知る。現在はLINE（株）のFMチームで、3000名規模のワークプレイス構築や本社移転、自社ファシリティ企画や維持管理業務に携わる。保有資格に一級建築士、認定ファシリティマネジャー。
デジタル時代のリスキリング
デジタル化の大きな波と同時に、ヒトがコストから資本へと変わる節目を迎えています。予測不能な定常的変化に対応しながら組織、業務のサステイナビリティをどう実現していくのか。ヒトへの投資が期待される今、どんなことからはじめるべきなのか、さまざまな事例をもとにご紹介します。
日本アイ・ビー・エム、アドビシステムズ等外資系ソフトウェア企業で、フィールドエンジニア、プロダクトマーケティング、ビジネスマネージメントなど様々な経験を積む。2011年日本マイクロソフト（株）入社。エンタープライズマーケティングを統括。2013年業務執行役員。ディベロッパー エバンジェリズム統括本部にて、クラウド、ＡＩ、ホロレンズといった新規テクノロジーを軸に、テクニカルエバンジェリズムを担当。2017年デジタルトランスフォーメーション事業本部着任、法人向けDX技術チームを新規に立ち上げる。2019年よりChief Learning Officer（CLO）として多くの企業組織のデジタル人材育成、組織改革を支援。 2022年4月より人事院人事官。世界最高の行政サービスを提供する国家公務員制度実現に向けて、デジタルスキル育成、女性活躍、国家公務員の働き方改革などに取り組む。 国際利き酒師、WSET Level 3 in Sake。
キヤノンの知財戦略 ～時代の先を見据えた、経営に資する知財マネジメント～
知財を重要視していることで知られているキヤノン。経営に資する知財マネジメントとは？知財マインドの全社への浸透、事業支援のための知財活動の展開、経済安全保障などの環境変化を捉えた知財戦略の策定、知財部門の役割の変化への対応等について具体的な取り組みを交えながら、キヤノンにおける知財マネジメントについて紹介する。
1981年にキヤノン（株）入社以来、一貫して知財畑を歩む。Canon Europe Ltd.およびCanon U.S.A, Inc.で知財責任者を務めた後、2010年に知的財産法務本部長に就任。取締役及び常務執行役員を経て、2021年に専務執行役員、2022年1月からは経済安全保障統括室の室長を兼務。平成27年度知財功労賞「特許庁長官表彰」を受賞。2023年3月31日にキヤノン（株）の役員を退任、同年４月より同社顧問。産業構造審議会 知的財産分科会（経済産業省）や経済安全保障法制に関する有識者会議（内閣府国家安全保障局）などの委員を長年に亘って務め、現在、日本知的財産協会（JIPA） 副会長、日本ライセンス協会（LES） 会長、日本経済団体連合 知的財産委員会企画部会長など、知財関連団体の要職も務める。
避難訓練から避難せよ 実戦的な訓練を実践する方法
「毎年同じ内容の防災訓練を繰り返しておりマンネリ化している」「一部の従業員しか参加できていない」等の課題を抱えている会社も多いと思います。本講演では、多くの企業で防災訓練をサポートしてきたアドバイザーが、全社に向けた実戦的な訓練方法をご紹介します。
成蹊大学卒業後、日本IBM入社。 1995年の阪神淡路大震災を機に防災情報分野での起業を決意し、2000年に（株）レスキューナウを設立。 2011年には（株）レスキューナウ危機管理研究所を設立し、企業のBCP策定への参画や多くの講演活動を実施するなど、防災・危機管理の分野で精力的な活動を行っている。
戦略総務から経営総務へのパラダイムシフト ～経営に貢献する総務のために～
過去にないくらい、総務の評価、期待値が上がっている。戦略を考えるのは当たり前、経営にどれだけインパクトを与えられるかが求められる時代となった。戦略総務から、経営目線で会社を変える、経営総務へのパラダイムシフト。そのために、どのように考え、行動していけばよいのか？総務の目指すべき北極星を考えてみた。
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、（一社）FOSCの代表理事、（一社）ワークDX推進機構の理事として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。
サステナブル経営の実現は、いきいきした職場づくりから！富士通ゼネラルの健康経営
昨今、人的資本経営、ESG投資など、サステナブル経営の実現には社員への投資が企業の成長には最も重要な資本であり、企業、組織の内にある社会的資本が重要であることが叫ばれてきました。これは、欧米、欧州では10年以上前から言われてきたことです。この社会的資本の礎となる社員の健康、健康能力を向上させることも企業の課題になってきています。これを解決するための手段として健康経営の仕組みを活用し、企業の稼ぐ力、ひいては、社員ひとり一人のwell-beingの実現にむけて活動しております。
1984年 富士通（株） 入社 （人事・給与・福利厚生・健康管理等担当） 2004年 〃 人事勤労部 担当部長（システムエンジニア人事担当） 2009年 〃 健康推進本部 健康事業推進統括部長 2012年 東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野及び（公財）日本生産性本部 協同設立「健康いきいきづくりフォーラム」設立準備会メンバー 2016年 （株）富士通ゼネラル 人材開発部 主席部長（制度改革プロジェクト） 兼 富士通（株） 健康推進本部員（健康経営担当） 2017年 （株）富士通ゼネラル 健康経営推進部長 兼 人事統括部 主席部長 【社外委員】 2019年～ （一社）社会的健康戦略研究所 理事 2019年～2020年 経済産業省、「健康投資見える化検討委員会」委員 2020年～ 経済産業省、日本規格協会、「高齢化社会対応標準化 国内委員会」委員 2021年～ 川崎市高津区 健康づくり推進連絡会 委員 2022年～ （公財）日本生産性本部 健康いきいき職場づくりフォーラム ステアリング・コミッティ委員
従業員が主役の新たな健康経営の形-手軽に無料で従業員の健康行動を劇的に増やす秘訣-
健康施策を実施しても、健康意識の高い方しか反応しない、また実施しても継続しないという課題はありませんか。サントリーの徹底的なお客様目線で開発した健康経営サービス「SUNTORY＋」は、従業員のホンネに着目し健康行動の変容を促し圧倒的な成果をあげてきました。超手軽で0円で始められる健康経営をご紹介します。
早稲田大学卒業。在学中は体育会ラグビー部に所属。2004年経験者採用にてサントリーフーズに入社し、首都圏にて飲料営業に従事。2016年サントリー食品インターナショナル経営企画本部に異動し、グローバル領域の新規事業開発を担当。同時期にNYの飲料スタートアップ企業に派遣され、米国の飲料市場を体感。2019年現部署であるイノベーション開発部に移り、コーヒー新規事業「TOUCH AND GO COFFEE」（現TAG COFFEE STAN（D））のプロジェクト責任者、自販機次世代オペレーションプロジェクトの責任者を担当。その後SUNTORY＋のプロジェクト責任者を拝命し、サービスの拡大に従事している。
アジア初！ISO30414認証企業が語る、開示で終わらせない「人的資本経営」実践の秘訣
いまやニュースで聞かない日はないほどトレンドとなっている人的資本経営。その骨格となる人事戦略において、企業はどのように独自性のあるストーリーを構築し、人事KPIを設定すべきか、情報開示にあたり人事データをどのように収集・活用していくのか、アジア初ISO30414を認証取得を実現した観点より秘訣をお伝えします。
2011年、株式会社リンクアンドモチベーション入社。10名規模のベンチャー企業から数万人規模の大手企業まで、延べ300社以上の採用、育成、制度設計、風土変革を支援。金融、小売、サービス業をはじめ、幅広い顧客の組織変革を成功に導く。自社の新規事業であるクラウドサービスの立ち上げにも参画し、急拡大を実現してきた。2023年、最年少で従業員エンゲージメント向上サービス「モチベーションクラウド」の事業責任者に就任。
ChatGPTで話題沸騰?大規模言語モデルの進化がもたらすChatBotの革新とDXの加速
ChatGPTが企業DXにもたらすインパクトとは！？当社はAIチャットボット『OfficeBot』を多くの企業に提供し、業務効率化・ナレッジマネジメントを支援して参りました。早くから大規模言語モデルを活用してきた経験から、GPTにより進化するチャットボットとそれを活用する組織の未来像について、わかりやすく解説します！
通信キャリアとの協業によるクラウドアプリサービスの立上げを始め、ヘルスケア、Fintech、ビジネスコミュニケーションツールなど、様々な領域のサービス企画、事業創出に携わる。現在は、チャットボットプラットフォーム「OfficeBot」のプロダクトオーナーとして多くの企業の社内DXを推進中。
インボイス制度対応を「楽」にする方法、お教えします！～身近なDXの第一歩～
10月に迫ったインボイス制度、制度の施行により何が変わり、どのくらい負担が増えるのか？負担軽減には今、何をすべきか？ 本セミナーでは請求書の受領者目線に立ち、インボイス制度対応を「楽」にする方法に迫ります。業務の効率化やペーパーレス化、身近なDXの第一歩をご案内します。
みずほ銀行を経て、2018年8月に芙蓉総合リース株式会社へ入社。2019年4月、戦略分野の新領域としてBPO事業の立ち上げに従事。2022年4月にBPO事業の中核会社である株式会社インボイス常務取締役に就任。法人向け一括請求サービスを軸に、お客様の「経営課題の解決」と、「新たな価値創造時間の創出」をサポートしている。
最新研究で解る！実は間違えてた？！健康経営を立て直す秘訣《試食付き》
健康経営推進が上手くいかない企業には共通点があります。従業員が自然に取り組む健康経営施策のポイントを、精神栄養医学の観点・食と健康の関係から紐解き、解説します。（株）OKANが提供する置き型社食サービス「オフィスおかん」のお惣菜を試食いただきながら、対談形式でお届けします。
臨床の場で睡眠障害や精神科疾患の治療を行う傍ら、産業医として多くの企業の産業保健活動に携わる。メンタル不調の予防には、職場環境だけでなく食事や睡眠など生活面の改善が不可欠であるという精神医学の知見から、ストレスチェックシステム「STRESCOPE（ストレスコープ）」や、睡眠改善プログラム「eSLEEP」を開発し、働く現場におけるメンタルヘルス改善や生産性向上に努めている。大学では睡眠・精神・公衆衛生の研究を行っており、体内リズムと生産性、生活習慣がメンタルヘルスに与える影響、および睡眠衛生指導による生産性向上研究の第一人者。
最新研究で解る！実は間違えてた？！健康経営を立て直す秘訣《試食付き》
健康経営推進が上手くいかない企業には共通点があります。従業員が自然に取り組む健康経営施策のポイントを、精神栄養医学の観点・食と健康の関係から紐解き、解説します。（株）OKANが提供する置き型社食サービス「オフィスおかん」のお惣菜を試食いただきながら、対談形式でお届けします。
自らが体調を崩して離職をした原体験から、「働く人のライフスタイルを豊かにする」をミッションステートメントに、働くことをあきらめなくて良い社会を目指す株式会社OKANを設立。離職につながる組織課題がわかる診断ツール『ハタラクカルテ』や働く人の食生活を支援する置き型社食『オフィスおかん』などの法人向けサービスを3,000社以上に提供している。HRアワード人事労務管理部門最優秀賞など複数の受賞歴や多数の登壇・講演・テレビ出演実績を持つと共に、自社内でも様々な取り組みを行い、健康経営優良法人(大規模法人部門)にも認定されている。
従業員が主役の新たな健康経営の形-手軽に無料で従業員の健康行動を劇的に増やす秘訣-
健康施策を実施しても、健康意識の高い方しか反応しない、また実施しても継続しないという課題はありませんか。サントリーの徹底的なお客様目線で開発した健康経営サービス「SUNTORY＋」は、従業員のホンネに着目し健康行動の変容を促し圧倒的な成果をあげてきました。超手軽で0円で始められる健康経営をご紹介します。
東京大学卒業。入社後、マーケティングサイエンスに基づいた投資ポートフォリオ最適化プロジェクトを推進。その後、法人向け自動販売機サービスGREEN+の企画・分析業務を担当。2019年よりSUNTORY+のサービス立ち上げを行い、現在はプロダクト開発責任者としてサービスグロースに従事している。
繋がる安心、日々進化する緊急通信手段 万全のBCP対策とその構築について
多くの企業や自治体が使っている最新の「災害時通信手段ハザードトーク」や1台で世界中の通信キャリアが自動選択できるうえ、基本料も必要ない「災害に強いモバイルルータ『N3アクセス』」など、災害時に繋がる通信ツールで万全のBCP構築をご説明したいと考えます。
緊急地震速報利用者協議会の理事として、緊急地震速報の普及に尽力。緊急地震速報のインターネット配信を活用した「館内放送アナウンスの自動化」や「エレベータ/自動ドア制御の揺れ前の自動開放」など、大地震時の死傷率軽減と円滑避難の自動化ソリューションを全国の企業・公共機関など約3,000か所にサービス提供。災害用無線機「ハザードトーク」内に、通信インフラ負荷をかけないGPS連動の緊急災害速報の個別自動配信システムを実用化させた。
指示待ちメンバーが、動き出す。自律型人材・組織開発のための3つのポイント
「うちの会社こうしたらいいんだよと言うが、自分ではやらない」「非難はするけど代案は出さない」「指示を待ち言われたことしかしない」自律的に問題を解決する組織開発の前に、自律的に仕事に取り組む社員の育成にお悩みではないでしょうか？本セミナーでは、自律型人材育成・組織開発のポイントをお伝えいたします。
2006年株式会社リクルートに入社。求人広告事業の事業企画、プロダクトマネジャーとして成長戦略、サービス開発を実施。2018年株式会社ミスミにてEC事業のDX推進をマーケティングから推進しエナジードに参画。社長室として経営企画・全社マーケティングに携わり、2021年10月より取締役COOに従事。 ■人事・組織関連セミナー実績 ・日本の人事部主催「HRカンファレンス2021-春-」にて満足度上位講演に選出 ・得意な講演テーマ ① 1on1の活用：自律型人材・組織づくりの為のポイント ② 若手の早期離職／Z世代のオンボーディングや成長の加速 ③ 若手からシニア、管理職まで様々な世代の主体性と能動性の伸ばし方
アジア初！ISO30414認証企業が語る、従業員エンゲージメントの高め方
世界で5番目、アジア初のISO 30414認証取得企業である弊社より、人的資本経営の実践に向けて最重要項目だった「従業員エンゲージメント」向上のポイントを10060社、312万人の国内最大級データから導いた観点も踏まえてお伝えいたします。
株式会社リンクアンドモチベーション入社後、大手企業向けの組織人事コンサルティングに従事。大手食品・飲料メーカーの育成体系構築、大手自動車メーカーの理念浸透PJT、大手住宅設備メーカーの次世代リーダー育成PJTなど大手企業の数々のPJTを推進。2015年には全社員MVPを受賞。近年は、国内No.1シェアを務める「モチベーションクラウド」の事業部の立ち上げに従事。
【介入の科学 TSUISEE】エンゲージメントを測っても組織を変えられない理由
エンゲージメントを測定するだけでは組織は変えられない？本セミナーでは人事が組織に対して効果的な施策を展開し、人的資本経営を実現していくために求められる『介入の科学』という視点について具体例を踏まえて解説します。
株式会社Maxwell’s HOIKORO 代表取締役社長 株式会社Consulente HYAKUNEN 代表取締役社長 電機メーカー、シンクタンクを経て株式会社Consulente HYAKUNENを創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。
企業が劇的に変わるヒントがここに！管理職ブランディングセミナー
本セミナーでは、社員のやりがいや誇りを高めるためのブランディング手法を、理念浸透から採用、PR戦略まで一貫してお伝えする。中でも注目すべきトピックは、近年どの会社でも需要が高まる「管理職育成」。知れば必ず会社が伸びる、明日から実践できるノウハウ満載の40分。
15歳で単身アメリカに留学。その後イギリスやイタリアで演出の仕事に携わる。その後、ビジネスの領域に転換、投資部門に出向しアジア統括マネージャーなどを歴任。これらの経験を通して経営におけるブランディングの必要性を痛感し、26歳のときNYで株式会社イマジナを設立。世界では一般的な「インナーブランディング」を日本の文化にアジャストし確立させた。社員の誇りを醸成する組織戦略に、「魅せ方」の手法を結びつけ、アウター・インナーを網羅したブランドコンサルティングで、すでに2,800社以上の実績を挙げている。近年は「人材に投資することが当たり前になる社会をつくる」ために、日本企業のグローバルブランド化を推し進めている。
すべての企業で効率化を実現する『次世代型反社チェックサービス：RoboRobo』
弊社にお問い合わせいただいた企業100社以上を対象にアンケートを実施し、反社チェックにおいて50％近くの企業にて工数（時間）への課題があるということが判明しました。 この課題に対して、どのような企業様でも効率化を実現できるサービスをご紹介させていただきます。是非セミナーにお越しいただけますと幸いです。
学習院大学理学部を卒業後、株式会社サイバードに入社。スマートフォン市場が急激に拡大していく中、名探偵コナンなど大手出版社のキャラクターライセンスを活用したサービス提供や、新規事業立ち上げに従事。その後、オープンアソシエイツ株式会社に入社。バックオフィス部門をメインとし、担当者の業務そのものを自動化するSaaS型ロボットサービス『RoboRobo』の事業開発を担当。
インボイス制度対応を「楽」にする方法、お教えします！～身近なDXの第一歩～
10月に迫ったインボイス制度、制度の施行により何が変わり、どのくらい負担が増えるのか？負担軽減には今、何をすべきか？ 本セミナーでは請求書の受領者目線に立ち、インボイス制度対応を「楽」にする方法に迫ります。業務の効率化やペーパーレス化、身近なDXの第一歩をご案内します。
1999年11月に（株）インボイス入社。2013年4月、新規サービスの開発プロジェクトチームにて、主に顧客ヒヤリングとテストマーケティングを担当した後、2014年4月に既存顧客アカウント部隊を牽引しCRM（カスタマーリレーションシップマネジメント）を実践。2018年4月には西日本営業所の所長に就任し、アライアンス先の拡大に注力し売上・利益向上に寄与。 2020年4月より法人営業部の部長としてお客さまの課題解決をサポートしている。
アジア初！ISO30414認証企業が語る、開示で終わらせない「人的資本経営」実践の秘訣
いまやニュースで聞かない日はないほどトレンドとなっている人的資本経営。その骨格となる人事戦略において、企業はどのように独自性のあるストーリーを構築し、人事KPIを設定すべきか、情報開示にあたり人事データをどのように収集・活用していくのか、アジア初ISO30414を認証取得を実現した観点より秘訣をお伝えします。
2009年入社。大手企業向け組織人事コンサルティングを経験した後、ブランド・マーケティングコンサルティング担当として企業の商品サービスのリブランディングに従事。また、グループ全体の経営企画に携わり、M&Aや経営統合後の子会社の経営管理の体制構築を経験。その後、国内最大級のデータベースを持つ組織改善クラウドサービス「モチベーションクラウド」のマーケティング責任者として、立ち上げ当初からの拡大を牽引。現在は、上記の経験を活かし、新サービスの事業企画、経営企画を担当。
労働環境の暑熱対策を効果的かつ効率的に実現！局所空調化による労働環境改善の紹介
地球温暖化を背景とした熱中症リスクの増加に伴い、暑熱対策ニーズが近年増加している。また、労働者不足に伴い、労働環境改善の一環としての暑熱対策は管理する側にとっても必須となってきている。本セミナーでは、局所空調化による効果的かつ効率的な暑熱対策方法を、自社の開発製品やその導入事例を踏まえて紹介する。
2009年ブラザー工業株式会社入社。入社後一貫して新規事業分野に取り組む。2012年より新規事業推進部にて蓄電デバイスや空調機器の研究開発を経て、2018年よりスポットクーラープロジェクトのプロジェクトリーダーを担当。排熱レス＆フロンレススポットクーラーPureDriveを開発し、2020年に株式会社ブラザーエンタープライズでの事業化に貢献。その後もトヨタ自動車株式会社との協業を通じて、フォークリフト用フロンレススポットクーラーPureDrive-FLを開発し、2021年度省エネ大賞製品・ビジネスモデル部門において、省エネルギーセンター会長賞を受賞。現在も環境配慮型省エネ冷却技術をコア技術に各種スポットクーラー製品の企画・開発に従事。
従業員のライフパフォーマンスを上げる腰痛改善サービスとそのメソッド
生活・仕事のパフォーマンスを著しく低下させる慢性的な腰痛。重量物の取り扱いの有無に関わらず悩む従業員は多いもの。時に職場からの離脱や休職に繋がることもあります。あまり知られていませんが、慢性的な腰痛も解決が可能です。通院しなくても自宅や職場で取り入れられるその方法を整形外科医が解説します。
1988年筑波大学を卒業。日本整形外科認定医。日本脊椎脊髄病学会認定指導医。日本体育協会認定スポーツドクター。日本水泳連盟医事委員長。筑波大学整形外科講師（脊椎）を務めた後、2007年から早稲田大学でスポーツ医学の教育・研究に携わる。シドニー、アテネ、北京五輪の水泳チームドクターを務め、ロンドン五輪にはJOC本部ドクターとして帯同。アスリートの障害予防および腰痛運動療法の研究・普及に従事し、体幹深部筋研究の第一人者。「羽鳥慎一モーニングショー」（テレビ朝日）、「きょうの健康」「チョイス＠病気になったとき」「あしたも晴れ！人生レシピ」（Eテレ）「健康カプセル！ゲンキの時間」（TBS系列）などメディア出演多数。
70万部突破！『リーダーの仮面』シリーズ要約セミナー ～"今"求められるリーダー像とは?～
シリーズ70万部を突破し、たいへんご好評をいただいている『リーダーの仮面』。『リーダーの仮面』は、なぜ”今”売れているのか？書籍の要約をご紹介しながら、人事が未来の為に知っておくべき、「今求められているリーダー像」について、近年の組織トレンドや人事戦略も考証しつつ、ご説明いたします。
慶應義塾大学を卒業後、シティバンク銀行株式会社に入行。その後、営業支援を事業とする株式会社エッジコネクションを設立。副社長としてさまざまな規模、業種の企業の営業支援や営業組織の立ち上げを経験するなかで、識学の代表取締役社長・安藤と出会い、エッジコネクションに識学を導入するとともに、販売代理店としての機能も担う。その後、より多くの人に識学を広めたいという思いもあり、株式会社識学が設立されたタイミングで取締役として参画する。
今各社が行っている「動画制作と配信」で実現する働き方DX
デジタル化が大きく進んでいる中、動画制作や配信は、各企業のペーパーレス・カーボンニュートラル・DX・費用削減・業務効率化などの取り組みに貢献しています。今回は、当社がもつ2,500社・55,000本以上の実績から最新の事例をご紹介します。
大学卒業後、広告代理店に入社。2008年に株式会社ヒューマンセントリックス入社。入社後は、IT企業を中心に各企業の動画制作に関するコンサルティングに従事。2014年営業部長に就任。2018年よりマーケティング部部長兼任。2022年より現職。営業活動と並行してマーケティング業務を行い、営業DXのための各種施策を導入。
インボイス制度への対応だけに留まらない、将来を見据えた経理業務変革の進め方
インボイス制度の施行があと4カ月に迫っています。多くの企業で制度対応を見据えた電子請求の導入を進めていますが、忘れてはいけないのが煩雑化する経理業務の変革です。本セミナーでは、法制度対応だけでなく経理業務の効率化を実現する方法を、弊社の請求書電子化サービスを交えてご紹介します。
NTTドコモ、NTTアメリカ、NTTPCなどグループ各社での経験を経て、スポーツ業界におけるDXコンサル・サービス企画や店舗集客型デジタルマーケティングサービスの事業企画など、アプリケーションレイヤーでのビジネス開発に広く携わる。現在では企業間取引における課題を解決すべく、業務改革・DX化を推進するソリューション BConnectionデジタルトレードを担当。
更なる経理DX成功の鍵 ～Modern Accountingで実現する最新デジタル決算～
本セミナーでは、DX時代において求められている経理業務の変革とその目的、海外企業や先進的な日本企業で既に取り組まれているModern Accountingを活用したデジタル決算の実現について解説します。マニュアル作業や人材確保など多数の課題を抱える現状を踏まえ、経理業務のあり方を紹介します。
2022年7月にBlackLineに入社。インサイドセールスとして、日本企業の経理決算業務の課題解決に必要な情報をお客様にお届けし、本格的な検討開始まで伴走。
更なる経理DX成功の鍵 ～Modern Accountingで実現する最新デジタル決算～
本セミナーでは、DX時代において求められている経理業務の変革とその目的、海外企業や先進的な日本企業で既に取り組まれているModern Accountingを活用したデジタル決算の実現について解説します。マニュアル作業や人材確保など多数の課題を抱える現状を踏まえ、経理業務のあり方を紹介します。
2023年1月にBlackLineに入社。ソリューションコンサルタントとしてBlackLine製品の提案業務に従事。趣味はフラダンス。
アウトソーシングで実現する人事担当者の働き方改革 ～HR-Techプラスαの考え方～
コロナ禍をきっかけに、人事部門業務の効率化のため、多くのHRテックが普及してきました。その一方でHRテックだけでは解決できない業務が顕在化し、担当者の働き方改革が実現しきれていないのではないでしょうか？本セミナーでは、そんな担当者の疑問・悩みの解決案について、アウトソーサーの目線から解説致します。
防衛大学校卒業後、陸上自衛隊に入隊。幹部自衛官として約10年間勤務し、中・長期的な目線での部隊・個人の課題の把握、訓練計画の策定等を担当。現在は、株式会社エコミックの営業部 マーティングチーフとして、「BPO業界のリーディングカンパニー」を目指すエコミックのVision実現のため、マーケティング活動に従事。
課題解決のヒントを！同じ悩みを抱える総務と交流他の会社の経理はどうやっているの？誰にも聞けなかった悩みを経理同士で共有・解決しよう！
①流創 前田氏によるオープニングスピーチ（15分） ②複数グループに分かれての座談会（60分） ③名刺交換・交流タイム（15分）
大手音楽制作会社、PR会社等で経理・総務・IPO業務などを行い、海外での駐在業務を経て2011年にフリーランステレワーカーとして独立。以降、社内改善のための実務指導や社員研修、コンサルティングなどを行っている。著書に『スーパー経理部長が実践する50の習慣』、『つぶれない会社の経営経理戦略』『図で考えれば会社は良くなる』など多数。
