オープニングセッション
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1958年香川県生まれ。上智大学卒。株式会社電通、西日本放送社長等を経て、2000年、第42回衆議院選挙で初当選。以来、連続7回当選。自民党政調副会長、国土交通副大臣、内閣常任委員長、自民党IT戦略特命委員会委員長等を歴任。2018年第4次安倍改造内閣にてIT政策担当大臣、内閣府特命担当(科学技術・知的財産戦略・クールジャパン戦略・宇宙政策)大臣就任。2019年10月自民党デジタル社会推進特別委員長に就任。2020年9月菅内閣にてデジタル改革担当大臣、情報通信技術(IT)政策担当大臣、内閣府特命担当大臣(マイナンバー制度)就任
オープニングセッション
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慶應義塾⼤学 環境情報学部 卒業、株式会社インテリジェンス(現パーソルキャリア株式会社)にて 『DODA』⽴ち上げなどを経て、2016 年に成⻑産業⽀援事業を推進するフォースタートアップス株式会社を 設⽴、代表取締役社⻑に就任。2014-15年ビズリーチ主催『Headhunter of The Year』2年連続受 賞。2016年 国内初『殿堂』⼊りHeadhunter 認定。2019年より⼀般社団法⼈⽇本ベンチャーキャピタ ル協会ベンチャーエコシステム委員会委員に就任。2020 年に⼀般社団法⼈ ⽇本経済団体連合会(経団 連) スタートアップ委員会企画部会/スタートアップ政策タスクフォース 委員に就任。
オープニングセッション
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東京大学法学部卒、MIT経営学修士。国内最大の都心型イノベーション・キャンパス「CIC Tokyo」で、スタートアップコミュニティを構築中。A.T.カーニーでは日米で25年にわたり、戦略・イノベーション・都市開発などのテーマで企業を支援。 インバウンド観光、都市政策、知財戦略、クールジャパンなどのテーマで政府委員会に参加し政策立案に関与。民間専門家チーム「NEXTOKYO Project」や「ナイトタイムエコノミー推進協議会」の活動を通じて、街づくり、文化創造、観光立国の融合を目指す。 一橋ICS（大学院国際企業戦略専攻）特任教授。著書に「NEXTOKYO」（共著、日経BP社）、「最強のシナリオ・プランニング」（編著、東洋経済新報社）ほか。
社会課題解決型スタートアップ × SDGs/ESG/Impact投資
SDGs/ESG投資がグローバルの資本市場で高い注目が集まる中、著名なアクティビストファンドの創業者がインパクトファンドを立ち上げるなど、その勢いは留まることを知りません。日本においても、社会課題解決型スタートアップが徐々に注目を浴びており、そのエコシステムの黎明期ともいえる状況です。 当セッションでは、高い注目を集めるスタートアップ「ユニファ」と、SDGs投資の第一人者である渋澤健氏、及び、その成長を支える複数の投資家を交えて、社会課題解決型スタートアップに関連する近況のお話を伺います。
2007年に外資系投資銀行のモルガン・スタンレー証券に入社。投資銀行本部にて、東証と大証による経営統合等の国内大型案件、サントリーによる米ビームの買収・富士フイルムと米ゼロックスによる経営統合等の超大型クロスボーダー案件、複数のアクティビスム案件を主導。東京・NYオフィスで約12年間勤務を経て、2019年6月にユニファ株式会社に参画。早稲田大学政治経済学部卒業。同大学院にて修士号取得。
社会課題解決型スタートアップ × SDGs/ESG/Impact投資
SDGs/ESG投資がグローバルの資本市場で高い注目が集まる中、著名なアクティビストファンドの創業者がインパクトファンドを立ち上げるなど、その勢いは留まることを知りません。日本においても、社会課題解決型スタートアップが徐々に注目を浴びており、そのエコシステムの黎明期ともいえる状況です。 当セッションでは、高い注目を集めるスタートアップ「ユニファ」と、SDGs投資の第一人者である渋澤健氏、及び、その成長を支える複数の投資家を交えて、社会課題解決型スタートアップに関連する近況のお話を伺います。
シブサワ・アンド・カンパニー株式会社代表取締役、コモンズ投信株式会社取締役会長。複数の外資系金融機関およびヘッジファンドでマーケット業務に携わり、2001年にシブサワ・アンド・カンパニー株式会社を創業し代表取締役に就任。07年にコモンズ株式会社（現コモンズ投信株式会社）を創業、08年に会長に就任。経済同友会幹事、UNDP（国連開発計画）SDG Impact Steering Group委員、東京大学社会連携本部シニアアドバイザー、等。著書に「SDGs投資」、等。
社会課題解決型スタートアップ × SDGs/ESG/Impact投資
SDGs/ESG投資がグローバルの資本市場で高い注目が集まる中、著名なアクティビストファンドの創業者がインパクトファンドを立ち上げるなど、その勢いは留まることを知りません。日本においても、社会課題解決型スタートアップが徐々に注目を浴びており、そのエコシステムの黎明期ともいえる状況です。 当セッションでは、高い注目を集めるスタートアップ「ユニファ」と、SDGs投資の第一人者である渋澤健氏、及び、その成長を支える複数の投資家を交えて、社会課題解決型スタートアップに関連する近況のお話を伺います。
1997年第一生命保険に入社。特別勘定運用部等を経て、2007年米国のヘッジファンドにてトレーニー。その後運用企画部を経て、2010年より第一生命NY現地法人にてオルタナティブ投資のマネジャー発掘およびデューデリジェンス業務、運用会社との戦略提携業務に従事。2014年度よりオルタナティブグループにてヘッジファンド投資やPE／インフラ／ベンチャーファンド投資に従事。2019年度よりオルタナティブ投資部イノベーション投資室長としてベンチャーダイレクトおよびファンド投資を統括。慶應義塾大学経済学部卒。
社会課題解決型スタートアップ × SDGs/ESG/Impact投資
SDGs/ESG投資がグローバルの資本市場で高い注目が集まる中、著名なアクティビストファンドの創業者がインパクトファンドを立ち上げるなど、その勢いは留まることを知りません。日本においても、社会課題解決型スタートアップが徐々に注目を浴びており、そのエコシステムの黎明期ともいえる状況です。 当セッションでは、高い注目を集めるスタートアップ「ユニファ」と、SDGs投資の第一人者である渋澤健氏、及び、その成長を支える複数の投資家を交えて、社会課題解決型スタートアップに関連する近況のお話を伺います。
新生企業投資株式会社 シニアディレクター、新生インパクト投資株式会社 代表取締役 2005年より新生銀行にて一貫して自己勘定投資業務に従事。ベンチャー投資、バイアウト投資、ファンド投資などを担当。2017年より邦銀系初のインパクト投資ファンド「子育て支援ファンド」および2号ファンド「はたらくFUND」を創設。日盛金融控股股份有限公司（台湾） 取締役、GSG国内諮問委員会委員、多摩大学社会的投資研究所客員研究員、一般社団法人日本CFA協会理事、等。 日経WOMAN「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2019」受賞。
産学官で取り組む、ニューノーマル時代のイノベーション創出
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、社会は大きな変化を求められている。そして人々は変化が起こる以前とは同じ環境に戻ることができず、新たな常識が定着することを意味する「ニューノーマル（New Normal）」。世界が未曾有の危機にさらされている今、日本の新常識を生み出す原動力となるイノベーションについて、最新の行政の方針と日々挑戦者と向き合っているベンチャーキャピタリストからお話を伺います。
大企業向けの業務請負型コスト改善コンサルティング、金融機関勤務を経て2008年よりマーケティング戦略コンサルタントとして活動。 その後GMOインターネットグループ企業にて事業部MGRとしてメンバーマネジメント及びクライアントのROI最大化に尽力しながら、営業戦略/新規事業開発・推進にも関わる。 2014年7月より、NET jinzai bank（現for Startups Inc.）に入社。 知見や人脈を活かしたヒューマンキャピタリスト活動の他、イベント運営や産学官連携コミュニケーション領域含め、日本の新産業創出プラットフォーム構築に関わっている。 2020年にPublic Affairs戦略室を創設し室長に就任、現在に至る。
産学官で取り組む、ニューノーマル時代のイノベーション創出
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、社会は大きな変化を求められている。そして人々は変化が起こる以前とは同じ環境に戻ることができず、新たな常識が定着することを意味する「ニューノーマル（New Normal）」。世界が未曾有の危機にさらされている今、日本の新常識を生み出す原動力となるイノベーションについて、最新の行政の方針と日々挑戦者と向き合っているベンチャーキャピタリストからお話を伺います。
1978年 神奈川県生まれ。 2001年 東京大学法学部卒後、経済産業省入省。 2008年 ハーバード大学公共政策学修士卒 インドなど新興国へのシステム・インフラ輸出政策の新規立ち上げ・実施 中小企業金融政策見直し、重要インフラのサイバーセキュリティ対策強化に従事 2018年 大臣官房会計課政策企画委員として、経産省予算のとりまとめ。経産省のDXを推進 2019年 商務情報政策局企画官として、日本で開催されたG20デジタル大臣会合において 「Data Free Flow with Trust」「Governance Innovation」などのコンセプトをとりまとめ また「21世紀の公共の設計図 ちいさくて大きいガバメントのつくりかた」をとりまとめ 「Next Generation Government 次世代ガバメント」（若林恵 編著）の企画に協力 2020年7月より現職。大企業のオープンイノベーションや研究開発型ベンチャー支援を担当
産学官で取り組む、ニューノーマル時代のイノベーション創出
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、社会は大きな変化を求められている。そして人々は変化が起こる以前とは同じ環境に戻ることができず、新たな常識が定着することを意味する「ニューノーマル（New Normal）」。世界が未曾有の危機にさらされている今、日本の新常識を生み出す原動力となるイノベーションについて、最新の行政の方針と日々挑戦者と向き合っているベンチャーキャピタリストからお話を伺います。
1991年新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）入構。 スタンフォード大学客員研究員（1995年）、早稲田大学国際経営学専攻MOTプログラム経営学修士（2005年）等を経て2008年から3年間 NEDOニューデリー事務所長。その後、スマートコミュニティ部主幹、総務課長を経て、2018年10月にイノベーション推進部スタートアップグループリーダーとなり、2019年7月からイノベーション推進部長（現職）。
産学官で取り組む、ニューノーマル時代のイノベーション創出
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、社会は大きな変化を求められている。そして人々は変化が起こる以前とは同じ環境に戻ることができず、新たな常識が定着することを意味する「ニューノーマル（New Normal）」。世界が未曾有の危機にさらされている今、日本の新常識を生み出す原動力となるイノベーションについて、最新の行政の方針と日々挑戦者と向き合っているベンチャーキャピタリストからお話を伺います。
ウォルト・ディズニー社のデジタル部門のマネジメントチームメンバーを経て現職。同社のインターネット事業全般の中長期戦略立案の主担当を務める 2013年Eight Roads Ventures（旧Fidelity Growth Partners）入社。世界有数の機関投資家のプリンシパル投資／VC部門のメンバーとして、シリーズBおよびC以降の大型ラウンドを中心に、リードインベスターとして13社の投資を担当。B2B/SaaSおよびメディア分野を中心に、多数の会社の社外取締役ならびにボードオブザーバーを勤める。 主な投資担当先はB2B分野では、プレイド(IPO), ヤプリ (IPO), トレタ(Exited), Openlogi, Wovn, Aperza, HR Brain, Kaizen Platform (IPO) ,メディア／その他分野では, Retty (IPO), Port (IPO), Pathee, WHILL等。リードならびに準リード投資家としての数多くのIPO実績を誇る。事業会社での戦略構築/事業開発の経験を活かし、会社目線に立ったグロースステージの事業成長に従事。
営業DX実現に向けたスタートアップと大企業の挑戦、導入に向けた両者のリアル
新型コロナウイルスの影響により、経営環境は大きく変化し、ニューノーマル時代の営業にシフトする動きが加速している。これまで対面営業が当たり前の不動産業界に属する野村不動産アーバンネット社でさえも、その流れは避けられない中、どのように社内を巻き込みながら営業のデジタル化を推進してきたのか？そのパートナーとして選ばれたベルフェイス社がどのように伴走したのか、両者から実際の現場で得られた知見を伺います。
2008年 株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）入社。doda編集部、人材紹介事業部法人営業など、HR転職領域に従事。 2015年 「eiicon」事業を起案・推進。 現在、eiicon company代表として、17,000社を超える法人・団体が登録する日本最大級の企業検索・マッチングプラットフォーム「AUBA」を運営。 著書「オープンイノベーション成功の法則 大共創時代の幕開け」（NextPublishing 2019）
営業DX実現に向けたスタートアップと大企業の挑戦、導入に向けた両者のリアル
新型コロナウイルスの影響により、経営環境は大きく変化し、ニューノーマル時代の営業にシフトする動きが加速している。これまで対面営業が当たり前の不動産業界に属する野村不動産アーバンネット社でさえも、その流れは避けられない中、どのように社内を巻き込みながら営業のデジタル化を推進してきたのか？そのパートナーとして選ばれたベルフェイス社がどのように伴走したのか、両者から実際の現場で得られた知見を伺います。
2007年、新卒にて営業支援会社の(株)セレブリックスに入社。大手IT企業のインサイドセールス部隊構築支援を中心に、延べ80プロジェクトの新規セールス部隊立ち上げに参画。200名を超える営業マンの採用やマネジメントに従事。2015年同社を退職し、ベルフェイスの立ち上げに参画。セールス/インサイドセールス/マーケティング/カスタマーサクセス等のレベニュー部門の全体を統括。現在はエンタープライズGrと事業企画室を管掌。
営業DX実現に向けたスタートアップと大企業の挑戦、導入に向けた両者のリアル
新型コロナウイルスの影響により、経営環境は大きく変化し、ニューノーマル時代の営業にシフトする動きが加速している。これまで対面営業が当たり前の不動産業界に属する野村不動産アーバンネット社でさえも、その流れは避けられない中、どのように社内を巻き込みながら営業のデジタル化を推進してきたのか？そのパートナーとして選ばれたベルフェイス社がどのように伴走したのか、両者から実際の現場で得られた知見を伺います。
2000年に入社した大手デベロッパーでは約４年に渡り電話や訪問を軸とした開拓営業に従事し営業の基礎を学ぶ。2004年野村不動産アーバンネットに入社後は、他社デベロッパーブランドの販売を一貫して実施。11物件の現場責任者を経て現在は営業マネジャーとして複数物件の統括を実施。また約２年前より社内「デジタルビジネスラボ」のメンバーとして実務の改善につながるデジタル活用を模索している。
ベンチャーキャピタルとメガバンクによるスタートアップエコシステムの深化
スタートアップのマーケット黎明期より、各々違う立場で成長企業支援に奔走してきた銀行とベンチャーキャピタル。各社の取組内容をお伺いしつつ、スタートアップエコシステムの歴史と現状を振り返ります。そして、メガバンクにおける今後の成長企業支援の可能性ならびに、日本を代表するベンチャーキャピタルの代表より将来の展望を語って頂く中で、ベンチャーキャピタルとメガバンクによるスタートアップエコシステムの深化の方向性を探っていきます。
2006年グロービス・キャピタル・パートナーズ入社、2012年同社パートナー就任、2013年最高執行責任者就任、2019年同社代表パートナーに就任。 主な投資担当先は、Yappli、クリーマ、アカツキ、ライフネット生命保険、ブイキューブ、Quipper、キラメックス、スマートニュース、Visional（旧ビズリーチ）、アンドパッド、READYFOR、akippa、リノベる。、アグリメディア、FLYWHEEL、ピナクルズなど。 同社以前は、経営コンサルティング会社（現PwC）にて、プロジェクトマネジャーを歴任。東京大学法学部卒。
ベンチャーキャピタルとメガバンクによるスタートアップエコシステムの深化
スタートアップのマーケット黎明期より、各々違う立場で成長企業支援に奔走してきた銀行とベンチャーキャピタル。各社の取組内容をお伺いしつつ、スタートアップエコシステムの歴史と現状を振り返ります。そして、メガバンクにおける今後の成長企業支援の可能性ならびに、日本を代表するベンチャーキャピタルの代表より将来の展望を語って頂く中で、ベンチャーキャピタルとメガバンクによるスタートアップエコシステムの深化の方向性を探っていきます。
2003年にエヌ・アイ・エフベンチャーズ株式会社（現：大和企業投資株式会社）入社。主にネット系スタートアップの投資業務及びファンド組成管理業務に従事。2010年にインキュベイトファンド設立、代表パートナー就任。 2015年より一般社団法人日本ベンチャーキャピタル協会企画部長を兼務。その他ファンドエコシステム委員会委員長やLPリレーション部会部会長等を歴任。
ベンチャーキャピタルとメガバンクによるスタートアップエコシステムの深化
スタートアップのマーケット黎明期より、各々違う立場で成長企業支援に奔走してきた銀行とベンチャーキャピタル。各社の取組内容をお伺いしつつ、スタートアップエコシステムの歴史と現状を振り返ります。そして、メガバンクにおける今後の成長企業支援の可能性ならびに、日本を代表するベンチャーキャピタルの代表より将来の展望を語って頂く中で、ベンチャーキャピタルとメガバンクによるスタートアップエコシステムの深化の方向性を探っていきます。
同行入行後、2006年にエヌ・アイ・エフSMBCベンチャーズ株式会社にてベンチャー投資業務、2010年より法人企業統括部にてベンチャーキャピタルファンドへの出資業務等に従事。2017年成長事業開発部着任。成長企業グループ長、企画開発グループ長を経て、2020年より副部長に就任。大学時代の卒業論文から『ベンチャーファイナンス』に取組、成長企業支援を行うことを人生のモットーとしている。
“新進気鋭”のスタートアップ社長による渾身のプレゼン
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
東京大学工学部3年休学中。 高校時代から起業を志し、国内外3社での長期インターンを経て、2016年9月にPOLを創業。LabTech（研究×Technology）領域にて「研究者の可能性を最大化し、科学と社会の発展を加速すること」をビジョンに掲げ事業を推進。 研究内容をもとに優秀な理系学生をスカウトできる新卒採用サービスの『LabBase』、産学連携を加速する研究者データベース『LabBase X』を運営中。
“新進気鋭”のスタートアップ社長による渾身のプレゼン
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2015年東京大学医学部医学科卒。東京大学医学部付属病院、東京都健康長寿医療センターで初期研修を修了。2017年5月にUbie株式会社を共同創業、医療の働き方改革を実現すべく、全国の医療機関向けにAIを使った問診システムの提供を始める。2019年12月より日本救急医学会救急AI研究活性化特別委員会委員。2020年 Forbes 30 Under 30 Asia Healthcare & Science部門選出。
“新進気鋭”のスタートアップ社長による渾身のプレゼン
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東京大学 経済学部経営学科2019年卒。 幼少期をアメリカで過ごす。大学在学中にビジネスに興味を持ち、COO中内を含めた友人数名で家庭教師斡旋の事業を立ち上げる。2016年より株式会社Candleでのマーケティング経験を経て2017年に株式会社Graciaを創業。
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株式会社BEARTAIL代表取締役。1991年生まれ、東京都出身。武蔵高等学校中学校を卒業後、筑波大学情報学群情報メディア創成学類に進学。 高校在学中からテクニカルライターとして、ウェブサービスやスマホアプリにおけるセキュリティ対策の分野について執筆。 大学在学中の2012年、同じクラスの仲間が集い、株式会社BEARTAIL設立。
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東京工業大学大学院修了(MOT)。 画像解析や金融工学のバックグラウンドを背景に、株式会社三菱総合研究所で市場リスク管理やアルゴリズミックトレーディング等の金融領域における研究員として勤めた後、グリー株式会社にて事業戦略・経営管理・新規事業立ち上げ、および米国での財務・会計に従事。 その後ベンチャー企業の経営企画室長やシンガポールでの合弁会社の立ち上げ等に従事した後に、株式会社バカンを設立。 社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。
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2004年 早稲田大学ビジネスコンテスト「ワセダベンチャーゲート」最優秀賞。 2008年 早稲田大学大学院理工学研究科精密機械工学専攻修士卒業。卒業後は会社経営と並行しAIアルゴリズム研究。 2016年12月 株式会社エイシング設立。2018年 起業家万博2018にて「総務大臣賞」受賞。同年大学発ベンチャー表彰2018にて「経済産業大臣賞」受賞。
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Boston Consulting Group、Dream Incubator にて、メーカーから飲食まで国内外の幅広いプロジェクトに従事後、アジア最大級の独立系コンサルティングファームの日本法人代表取締役に就任。欧州への海外展開プロジェクトを推進後、10年以上に亘る戦略コンサルティング・経営支援の経験を経て、エンジェル投資家として参画していた株式会社A.L.I.Technologiesに2018年7月代表取締役COO就任。2019年3月に代表取締役社長に就任。東京大学工学部卒業。
“新進気鋭”のスタートアップ社長による渾身のプレゼン
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日本メンサ会員。銀座ミツバチプロジェクトを親子で運営し、日本で最も有名な社会起業事例の一つを作る。配送問題の不備を予見し、対策モデルを構築し2016年7月、会社を設立。メンサのハッキングチームに所属し、セキュリティコンテストCTFで個人で大体世界上位10％。SD15,IQ160
“新進気鋭”のスタートアップ社長による渾身のプレゼン
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1987年東京大学大学院農学部畜産獣医学科を修了。中外製薬にバイオ医薬の研究者として入社し、上市に携わる。その後、4年間米国子会社でライセンスやスタートアップ企業との共同研究推進などの業務を経験。2000年PwCコンサルティング（現IBM）、2003年クインタイルズでのマネジメント経験を経て、2005年カイオム・バイオサイエンスを設立、代表取締役就任。2011年にマザーズ上場を果たす。2017年株式会社S’UIMINを設立、代表取締役就任。
“新進気鋭”のスタートアップ社長による渾身のプレゼン
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1985年、東京大学大学院理学系研究科修了。同年、日産自動車に入社し、EV/HEV用高性能2次電池の研究開発に従事。2007年10月から10年3月まで東京大学人工物工学研究センター准教授。その後、日産に再入社、全樹脂電池の研究開発に従事。11年1月から16年1月まで東京大学生産技術研究所特任教授として大型定置用電池システムを研究。15年4月から慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。18年3月に日産を退社し、10月にAPBを設立、代表取締役に就任。
スタートアップとの社会課題解決に向けたチャレンジとは
近年注目を浴びる“社会課題解決”に向けた取り組み。ものづくり大国の日本において、スタートアップ企業と共に、どのように社会課題解決に取り組むことが出来るのか。自分自身の原体験に基づき、一歩を踏み出して挑戦したからこそ見えてきた課題と、今後ものづくり・製造業に関わるスタートアップが成功するエコシステムのパーツとは何かを語りつつ、日本の社会課題解決に向けた一手を探ります。
1991年生まれ、東京出身。東京大学卒業後、2014年にマッキンゼーに入社後、同社史上最年少マネージャーに昇進。重工業、建設機械などの大手メーカーに対して購買・調達改革を行う。100年以上イノベーションが起きていない製造業の調達分野における不合理を解決するために2017年11月、キャディ株式会社を創業。ミッションは、「モノづくり産業の本来持つ可能性を解放する」こと。
スタートアップとの社会課題解決に向けたチャレンジとは
近年注目を浴びる“社会課題解決”に向けた取り組み。ものづくり大国の日本において、スタートアップ企業と共に、どのように社会課題解決に取り組むことが出来るのか。自分自身の原体験に基づき、一歩を踏み出して挑戦したからこそ見えてきた課題と、今後ものづくり・製造業に関わるスタートアップが成功するエコシステムのパーツとは何かを語りつつ、日本の社会課題解決に向けた一手を探ります。
1992年徳島県生まれ。東京大学工学部建築学科卒業、同大学院工学研究科建築学専攻（修士課程）修了。幼少期より生物研究に明け暮れ、高校時代には食用納豆由来γポリグルタミン酸を用いた水質浄化の研究を行い日本薬学会で発表。大学・大学院在学中より、大手住宅設備メーカーやデジタルアート制作会社の製品・システム開発に従事。その後起業し、建築物の省エネ制御のためのアルゴリズムを開発・売却後、WOTA株式会社に参画しCOOに就任。現在同社CEOとして、自律分散型水循環社会の実現を目指す。過去に、東京大学総長賞、グッドデザイン大賞（内閣総理大臣賞）、「30 UNDER 30 JAPAN 2020（主催：Forbes JAPAN）」を受賞。
スタートアップとの社会課題解決に向けたチャレンジとは
近年注目を浴びる“社会課題解決”に向けた取り組み。ものづくり大国の日本において、スタートアップ企業と共に、どのように社会課題解決に取り組むことが出来るのか。自分自身の原体験に基づき、一歩を踏み出して挑戦したからこそ見えてきた課題と、今後ものづくり・製造業に関わるスタートアップが成功するエコシステムのパーツとは何かを語りつつ、日本の社会課題解決に向けた一手を探ります。
2009年、GEヘルスケア・ジャパンに新卒入社。新製品開発エンジニアとしてMRI（磁気共鳴画像装置）の研究開発に取り組んだ後、エンジニア向けリーダーシップ・プログラム（通称Edison program）に選ばれ、製造、IT、マーケティング、サプライチェーンのプロジェクトをリード。2013年より、日本発の新製品MRIのグローバル開発をリード。2015年に、GEジャパンに移り、GEのインダストリアル・インターネット（産業用IoT）ビジネスを日本で立ち上げ、業界のパイオニアとして電力・航空・製造分野で数多くのIoTプロジェクトを手がける。2019年1月より、GEデジタル・ジャパンの代表取締役。2020年8月より三井住友銀行移り、シンガポールによりAsia Pacific地域におけるデジタル戦略をリード。東京大学工学部精密機械工学の修士課程を卒業。MRIの中で使用可能な手術ロボットを理化学研究所と共同で研究。
スタートアップとの社会課題解決に向けたチャレンジとは
近年注目を浴びる“社会課題解決”に向けた取り組み。ものづくり大国の日本において、スタートアップ企業と共に、どのように社会課題解決に取り組むことが出来るのか。自分自身の原体験に基づき、一歩を踏み出して挑戦したからこそ見えてきた課題と、今後ものづくり・製造業に関わるスタートアップが成功するエコシステムのパーツとは何かを語りつつ、日本の社会課題解決に向けた一手を探ります。
同行入行後、1999年よりエヌ・アイ・エフベンチャーズ株式会社にてベンチャー投資業務、2007年に大和証券エスエムビーシー株式会社にてIPO引受審査業務に従事。2010年同行法人マーケティング部成長事業グループ長、2018年同行コーポレート・アドバイザリー本部部長（スマートモビリティ担当）、2020年同行成長事業開発部長に就任。現在、「成長企業といえばSMBC」をスローガンに、成長企業支援、成長事業開発に邁進中。
有志団体という新たなスタイルとその無限の可能性
自動車・航空業界のエンジニアを中心に、業務外で空飛ぶクルマを開発する有志団体CARTIVATOR。トヨタグループをはじめとする100社からのスポンサー支援を始め、ベンチャー企業SkyDriveのスピンオフ、日本初の有人デモフライト実施など、有志活動でありながら異例の結果を残しています。これらを通じて実践してきた新たなイノベーションの形を紹介しつつ、2021年からCIC Tokyoで展開する新たな活動の展望を披露します。
2009年にトヨタ自動車入社。量産車設計に従事しながら、2012年に有志団体CARTIVATORを設立し、共同代表を務める。2018年にトヨタ退職後は、起業家 兼 慶應義塾大学大学院・空飛ぶクルマラボの特任助教として活動中。
有志団体という新たなスタイルとその無限の可能性
自動車・航空業界のエンジニアを中心に、業務外で空飛ぶクルマを開発する有志団体CARTIVATOR。トヨタグループをはじめとする100社からのスポンサー支援を始め、ベンチャー企業SkyDriveのスピンオフ、日本初の有人デモフライト実施など、有志活動でありながら異例の結果を残しています。これらを通じて実践してきた新たなイノベーションの形を紹介しつつ、2021年からCIC Tokyoで展開する新たな活動の展望を披露します。
日系メーカーでエンジニアとしてキャリアをスタートし、直近は事業企画・サービス開発に従事しながら、クリエイターとしても個人活動を行う。社内有志団体の運営メンバーとしてコラボレーションイベントを主催したことをきっかけにCARTIVATORに参画し、2020年より共同代表を務める。
有志団体という新たなスタイルとその無限の可能性
自動車・航空業界のエンジニアを中心に、業務外で空飛ぶクルマを開発する有志団体CARTIVATOR。トヨタグループをはじめとする100社からのスポンサー支援を始め、ベンチャー企業SkyDriveのスピンオフ、日本初の有人デモフライト実施など、有志活動でありながら異例の結果を残しています。これらを通じて実践してきた新たなイノベーションの形を紹介しつつ、2021年からCIC Tokyoで展開する新たな活動の展望を披露します。
慶應義塾大学理工学部物理学科卒、東京大学大学院工学系研究科原子力国際専攻博士課程修了、Massachusetts Institute of Technology System Design and Management Program修士課程修了。2011年に文部科学省入省後、大学発ベンチャー政策、産学連携政策、起業家教育政策、原子力規制等に携わる。その後、経営コンサルティングファーム、ベンチャー キャピタルを経て現職。現在はCambridge Innovation Center(CIC) Japanでアライアンス構築等を担当
日本の国際競争力を挽回：協業・共創エコシステムからなる未来の都市づくり
「都市づくり」（ハードウェア）と協業・共創エコシステム（ソフトウェア）をどのように組み合わせていけば、日本の経済成長に寄与できるのか。そのためにエコシステムビルダー達が担うべき役割や、連携に向けた課題などについて議論します。
新卒で森ビル株式会社に入社。六本木ヒルズの森美術館やオフィス、住宅の設計を担当し、都市開発本部に異動後は海外建築家のマネジメントに従事。六本木ヒルズ開業後はタウンマネジメント事業部にて、マーケティングやイベントの責任者として、ヒルズライフの創刊やヒルズカフェの企画運営等、街の立上げに従事する 。都市開発本部に復帰後、計画企画部にて 虎ノ門ヒルズエリア、虎ノ門麻布台エリアのプロジェクトマネジメントに携わり、現在は新規プロジェクトのプロデュースやデザインディレクションを担当。
日本の国際競争力を挽回：協業・共創エコシステムからなる未来の都市づくり
「都市づくり」（ハードウェア）と協業・共創エコシステム（ソフトウェア）をどのように組み合わせていけば、日本の経済成長に寄与できるのか。そのためにエコシステムビルダー達が担うべき役割や、連携に向けた課題などについて議論します。
早稲田大学商学部卒業後、大和証券SMBCにてミクシィやDeNAなどのネット企業のIPOを担当。2006年よりミクシィにジョインし、取締役執行役員CFOとしてコーポレート部門全体を統轄する。 2012年に退任後はいくつかのスタートアップを支援し、2013年12月株式会社メルカリに参画。 2014年3月取締役就任、2017年4月取締役社長兼COO就任、2019年9月取締役President （会長）就任。2019年8月より株式会社鹿島アントラーズ・エフ・シー代表取締役社長兼任。
10兆円企業がスタートアップ協業で挑むエネルギー産業の未来
少子高齢化やそれに伴う労働力不足、更には感染症との共存が必要となる未来においてドローンなどのロボティクスソリューションに対するニーズは年々増加している。石油プラントなど生活を支える社会インフラ産業インフラにおいても人不足による省人化省力化は急務であり、デジタル技術の活用は避けられない。 同時に、持続可能な成長に向けてこれまで以上にスピード感を持って事業構造を変えていくことも求められている。それらを解決すべく、歴史ある企業が石油関連ビジネスにおける豊富な実績・知見を有する社外取締役が参画するスタートアップと描く、エネルギー産業の現在と未来に向けた挑戦についてお伺いします。
将来的に労働力人口が減少し、国内市場規模や国力が弱まると予測される日本において、成長産業を伸ばすことが喫緊の課題と考え、成長産業支援に従事。 外資系IT企業へ新卒入社し法人営業に従事した後、コンサルティングファームにてコンサルタント、メガベンチャー企業でマーケティングの経験を積み、現職でヒューマンキャピタリスト。1児の母。
10兆円企業がスタートアップ協業で挑むエネルギー産業の未来
少子高齢化やそれに伴う労働力不足、更には感染症との共存が必要となる未来においてドローンなどのロボティクスソリューションに対するニーズは年々増加している。石油プラントなど生活を支える社会インフラ産業インフラにおいても人不足による省人化省力化は急務であり、デジタル技術の活用は避けられない。 同時に、持続可能な成長に向けてこれまで以上にスピード感を持って事業構造を変えていくことも求められている。それらを解決すべく、歴史ある企業が石油関連ビジネスにおける豊富な実績・知見を有する社外取締役が参画するスタートアップと描く、エネルギー産業の現在と未来に向けた挑戦についてお伺いします。
1977年生、学習院大学卒 日本IBMを経て、2008年より日本マイクロソフトでコンサルティングサービスビジネスの立ち上げ及びサービス営業担当部長としてビジネス拡大をリード、2016年より前職SAPジャパンではビジネスアナリティクス部門にて機械学習を中核としたデータアナリティクス事業を推進。2018年10月よりセンシンロボティクスに参画。Design Thinkingファシリテーター、無人航空従事者試験1級。
10兆円企業がスタートアップ協業で挑むエネルギー産業の未来
少子高齢化やそれに伴う労働力不足、更には感染症との共存が必要となる未来においてドローンなどのロボティクスソリューションに対するニーズは年々増加している。石油プラントなど生活を支える社会インフラ産業インフラにおいても人不足による省人化省力化は急務であり、デジタル技術の活用は避けられない。 同時に、持続可能な成長に向けてこれまで以上にスピード感を持って事業構造を変えていくことも求められている。それらを解決すべく、歴史ある企業が石油関連ビジネスにおける豊富な実績・知見を有する社外取締役が参画するスタートアップと描く、エネルギー産業の現在と未来に向けた挑戦についてお伺いします。
1980年 東北大学 工学部 応用化学科卒。 1980年極東石油工業株式会社入社。2012年9月 極東石油工業(株)常務執行役員 製油所長、2013年10月 東燃ゼネラル石油株式会社 執行役員 川崎工場長を歴任、日本で初めてのスーパー認定事業者であるＪＸＴＧエネルギー株式会社社（現：ＥＮＥＯＳ株式会社） 川崎製油所の所長を務めるなど、プラント施設における高度な保安体制を確立。
10兆円企業がスタートアップ協業で挑むエネルギー産業の未来
少子高齢化やそれに伴う労働力不足、更には感染症との共存が必要となる未来においてドローンなどのロボティクスソリューションに対するニーズは年々増加している。石油プラントなど生活を支える社会インフラ産業インフラにおいても人不足による省人化省力化は急務であり、デジタル技術の活用は避けられない。 同時に、持続可能な成長に向けてこれまで以上にスピード感を持って事業構造を変えていくことも求められている。それらを解決すべく、歴史ある企業が石油関連ビジネスにおける豊富な実績・知見を有する社外取締役が参画するスタートアップと描く、エネルギー産業の現在と未来に向けた挑戦についてお伺いします。
1989年慶應義塾大学理工学部卒業後エッソ石油(現ExxonMobilの日本法人)に入社。1999年にTuck SchoolにてMBAを取得。その後ExxonとMobilの合併、日本における石油元売りの再編を経て、2013年東燃ゼネラル石油にて戦略企画部長に就任。2016年よりJX（現ENEOS）との経営統合を統合推進・グループ経営管理準備室長として推進。2017年4月のJXTG（現ENEOS）発足と共に、執行役員 改革推進部長に就任し、2019年4月より、現職に就任。また2019年10月よりENEOSイノベーションパートナーズ合同会社の社長も兼任。
技術系スタートアップ必聴！未来価値を最大化できるパートナー企業の見極め方
地球規模の課題解決に繋がるユニークな技術を持ったスタートアップ。 開発、量産、販売という社会実装までの過程で多くの困難を乗り越えるために、パートナーの選定は非常に重要です。 技術系スタートアップである自律制御システム研究所、未来機械と彼らを支える技術・知見を持ったKOBASHI HOLDINGSによる取り組み、提携に至るまでの裏側から、本セッションを通じてスタートアップとパートナー企業の双方への学びを提供していきます。
慶応義塾大学環境情報学部卒業後、知的情報プラットフォーム開発・事業創造コンサルティングを展開するスタートアップに1桁社員として入社。商品企画、営業、マーケティング、採用を担当すると共に、約9年間キャリアコンサルタントと新規顧客開拓の双方に従事。知財、特許、先端技術の知見を活かし、大手メーカー、特許事務所、技術系ベンチャーの人材支援。VCより大型の資金調達を経験し、スタートアップの創業間もない時期から拡大フェーズを経験。 2018年2月よりforStartupsに入社。主にシード〜アーリーステージのスタートアップの経営幹部の採用支援、ベンチャーキャピタルへの採用支援を担当。
技術系スタートアップ必聴！未来価値を最大化できるパートナー企業の見極め方
地球規模の課題解決に繋がるユニークな技術を持ったスタートアップ。 開発、量産、販売という社会実装までの過程で多くの困難を乗り越えるために、パートナーの選定は非常に重要です。 技術系スタートアップである自律制御システム研究所、未来機械と彼らを支える技術・知見を持ったKOBASHI HOLDINGSによる取り組み、提携に至るまでの裏側から、本セッションを通じてスタートアップとパートナー企業の双方への学びを提供していきます。
1982年岡山県生まれ。早稲田大学大学院経営管理研究科修了。2008年小橋工業株式会社入社。2016年同社代表取締役社長に就任。2017年KOBASHI HOLDINGS株式会社を設立、代表取締役社長に就任。1910年の創業以来、農業の機械化を推進し、農業分野の課題解決に尽力。長年培ってきた知識や技術を応用し、スタートアップ企業とイノベーションを共創し、地球規模の課題解決に取り組む。
技術系スタートアップ必聴！未来価値を最大化できるパートナー企業の見極め方
地球規模の課題解決に繋がるユニークな技術を持ったスタートアップ。 開発、量産、販売という社会実装までの過程で多くの困難を乗り越えるために、パートナーの選定は非常に重要です。 技術系スタートアップである自律制御システム研究所、未来機械と彼らを支える技術・知見を持ったKOBASHI HOLDINGSによる取り組み、提携に至るまでの裏側から、本セッションを通じてスタートアップとパートナー企業の双方への学びを提供していきます。
2016年7月よりACSLに参画。以前はマッキンゼー・アンド・カンパニーの日本支社およびスウェーデン支社にて、日本と欧州企業の経営改革プロジェクトに従事。早稲田大学創造理工学研究科修士課程修
Luupの事例からみる、スタートアップのパブリックアフェアーズの新常識
ビジネスも社会もこれまでにないスピードで変化している中、スタートアップが新たな市場を作っていくためには新しい規制改革やルール整備が必要となるケースも多い。これからのビジネスを社会実装するスタートアップに必要な「パブリック・アフェアーズ」。 経産省と東京都という立場から、Luupの事例が今後同様のプロセスを踏むであろう方々にとってどういった学びになるのか、業界団体のあり方や新たな市場を作る事業者にどういった動き方を求めているのかなど、発展的な関係構築の新常識をお話頂きます。
経済系シンクタンクに8年間勤務、その後、渡米。2016年からCIC/Venture Café Tokyoの日本進出プロジェクトに参画。CIC Japan設立と、姉妹団体であるVenture Café Tokyoの立ち上げのプロジェクトマネージャーを経て現職。早稲田大学法学部卒、米マサチューセッツ州立大学大学院MBA。
Luupの事例からみる、スタートアップのパブリックアフェアーズの新常識
ビジネスも社会もこれまでにないスピードで変化している中、スタートアップが新たな市場を作っていくためには新しい規制改革やルール整備が必要となるケースも多い。これからのビジネスを社会実装するスタートアップに必要な「パブリック・アフェアーズ」。 経産省と東京都という立場から、Luupの事例が今後同様のプロセスを踏むであろう方々にとってどういった学びになるのか、業界団体のあり方や新たな市場を作る事業者にどういった動き方を求めているのかなど、発展的な関係構築の新常識をお話頂きます。
東京大学農学部を卒業。その後、戦略系コンサルティングファームにて上場企業のPMI、PEファンドのビジネスDDを主に担当。その後、株式会社Luupを創業。代表取締役社長兼CEOを務める。2019年5月には国内の主要電動キックボード事業者を中心に、新たなマイクロモビリティ技術の社会実装促進を目的とする「マイクロモビリティ推進協議会」を設立し、会長に就任。
Luupの事例からみる、スタートアップのパブリックアフェアーズの新常識
ビジネスも社会もこれまでにないスピードで変化している中、スタートアップが新たな市場を作っていくためには新しい規制改革やルール整備が必要となるケースも多い。これからのビジネスを社会実装するスタートアップに必要な「パブリック・アフェアーズ」。 経産省と東京都という立場から、Luupの事例が今後同様のプロセスを踏むであろう方々にとってどういった学びになるのか、業界団体のあり方や新たな市場を作る事業者にどういった動き方を求めているのかなど、発展的な関係構築の新常識をお話頂きます。
東京大学卒、旧建設省入省。外務省在ニュー・ヨーク総領事館領事、国土交通省大臣官房人事課長補佐、国土交通大臣秘書官、内閣官房内閣総務官室企画官、内閣府政策統括官（防災）付参事官を歴任し、2018年から現職。「スタートアップ・エコシステム東京コンソーシアム」の設立等に尽力。
Luupの事例からみる、スタートアップのパブリックアフェアーズの新常識
ビジネスも社会もこれまでにないスピードで変化している中、スタートアップが新たな市場を作っていくためには新しい規制改革やルール整備が必要となるケースも多い。これからのビジネスを社会実装するスタートアップに必要な「パブリック・アフェアーズ」。 経産省と東京都という立場から、Luupの事例が今後同様のプロセスを踏むであろう方々にとってどういった学びになるのか、業界団体のあり方や新たな市場を作る事業者にどういった動き方を求めているのかなど、発展的な関係構築の新常識をお話頂きます。
1993年 4月 通商産業省（現経済産業省）入省 2001年 1月 ベイン・アンド・カンパニー・ジャパンに入社 2002年 7月 UBS 証券会社に入社。株式調査部 総合商社業界担当アナリストに就任 2004年 9月 ㈱アドバンテッジ・パートナーズに入社 2008 年 6 月パートナーに昇格 2011年 11月 岩手県、宮城県及び福島県産業復興相談センターにシニア・マネージャーに就任し、被災事業者の二重ローン対策に従事 2014年 11月 フロンティア・ターンアラウンド㈱（現フロンティア・マネジメント㈱）にマネージング・ディレクターとして入社 2016年 7月 ㈱丸の内キャピタルにマネージング・ディレクターとして入社 2019年 9月より現職
スタートアップと大企業の連携によるサステナビリティの推進
近年、企業経営において切り離せないキーワードとなっているサステナビリティ。 それらを推進していく上で社内外との連携や期待、乗り越えるべきポイント、取り組みのあり方について、各社のサステナビリティの推進事例やREADYFORが提供するサービス事例をもとに、様々にお話を伺います。
1987年10月生まれ。慶應義塾大学経済学部、同大学院メディアデザイン研究科(KMD)卒業。 2011年3月29日に日本初・国内最大級のクラウドファンディングサービス「READYFOR」をスタート。2014年に株式会社化し、代表取締役CEOに就任。World Economic Forumグローバルシェイパーズ2011に選出、日本人史上最年少でダボス会議に参加。 「人生100年時代構想会議」「未来投資会議」等の民間議員に選出、現在は「デジタル改革関連法案ワーキンググループ」の民間構成員を務める。
スタートアップと大企業の連携によるサステナビリティの推進
近年、企業経営において切り離せないキーワードとなっているサステナビリティ。 それらを推進していく上で社内外との連携や期待、乗り越えるべきポイント、取り組みのあり方について、各社のサステナビリティの推進事例やREADYFORが提供するサービス事例をもとに、様々にお話を伺います。
世界約120の国と地域で事業を展開するグループ148社の広報・IR・ブランド戦略を中心にコミュニケーション活動を統括。2017年4月から現職。 オムロン入社以前は、外資系消費財メーカー、コンサルティング会社、PR会社、国内自動車メーカーなど幅広い分野でコミュニケーション業務に従事。 社外では、日本広報学会の理事、京都広報懇話会、大阪機械広報懇話会の代表幹事などを歴任。
スタートアップと大企業の連携によるサステナビリティの推進
近年、企業経営において切り離せないキーワードとなっているサステナビリティ。 それらを推進していく上で社内外との連携や期待、乗り越えるべきポイント、取り組みのあり方について、各社のサステナビリティの推進事例やREADYFORが提供するサービス事例をもとに、様々にお話を伺います。
1988年、第一生命保険相互会社（現第一生命保険株式会社）入社。法人営業、未上場株式投資業務などを経験し、2007年第一フロンティア生命保険株式会社へ出向。2016年カスタマー・ファースト推進部長、2019年よりDSR(*)推進部長として、第一生命グループのサステナビリティ推進に携わる。 （*）DSR：Dai-ichi's Social Responsibilityの略。第一生命らしいCSRのこと。
Global and Japanese Startup Ecosystem 2021
In this session, we are going to introduce a global perspective about the startup ecosystem and analyze Japanese society. In the first part, Mr. Victor Mulas from World Bank will introduce an overview of the startup ecosystem around the world and how Tokyo looks like from the world, then Ms. Fariza Abidoba from Trusted will present about the ecosystem in Europe. In the last part, panelists will discuss how Japan can develop its ecosystem and how companies can collaborate with startups.
VICTOR MULAS joined the World Bank Group in 2010, where he has been working on the intersection of innovation, disruptive technologies and entrepreneurship, advising governments and companies on how to leverage technology innovation and startup ingenuity to navigate economic disruption and solve the most pressing challenges they face. He has set up and mainstreamed global innovation programs at the Bank, including the Disruptive Technology for Development Program (DT4D) and the Innovation Acceleration Program. He is currently based in Tokyo, where he is the Head of the Tokyo Development Learning Center (TDLC). Before joining the World Bank Group, Victor worked in global consulting and legal firms, advising governments and multinational companies on technology regulatory strategy. He holds an MBA from the McDonough School of Business at Georgetown University.
Global and Japanese Startup Ecosystem 2021
In this session, we are going to introduce a global perspective about the startup ecosystem and analyze Japanese society. In the first part, Mr. Victor Mulas from World Bank will introduce an overview of the startup ecosystem around the world and how Tokyo looks like from the world, then Ms. Fariza Abidoba from Trusted will present about the ecosystem in Europe. In the last part, panelists will discuss how Japan can develop its ecosystem and how companies can collaborate with startups.
ウズベキスタンのサマルカンド市出身。 サマルカンド国立外語大学で学ぶとともに、日本の文部科学省の奨学生として神戸大学に留学して異文化コミュニケーションおよび国際関係について研究。その体験から日本社会への貢献を志すようになり、2010年にグローバル人材開発を行うSOPHYS株式会社を東京で起業。 SOPHYSでは日本のトップ企業の幹部とマネージャー3,000人超を育成。 その後、世界中の企業が強みを活かしてあらゆる人々の生活を向上させるイノベーションを加速させることをビジョンに掲げて、2016年にTrusted株式会社を設立。日本初スタートアップ管理プラットフォームをリリース。 2017年から日経産業新聞にグローバルHRに関するコラムを掲載。国連財団主催のHult Prizeの審査員を務め、神戸大学、慶応大学、一橋大学、早稲田大学などで学生に向けた講義も行う。昨年4月に行われた神戸大学の入学式では記念講演のスピーカーを務めた。"
成長著しいEC・通販物流分野での戦略的取り組み
EC市場は、ECプラットフォーマーの登場によりショップ開設や運営のハードルが下がったことで、国内外を問わず急激な成長を遂げています。さらに、新型コロナウイルスによるライフスタイルの変化により飛躍的に拡大することが予想されている。一方で、倉庫や配送会社の人手不足や人件費上昇など、物流業界を取り巻く環境は厳しさを増しており、効率的で安定した物流システムの構築が喫緊の課題とされている。その課題解決に向けたフィジカルインターネットを標榜するオープンロジと住友商事の取り組み、その先にある未来の物流の実現に向けて進めてきた等距離外交での複数大手企業とのアライアンス戦略について投資家も交えてお話を伺います。
ネットエイジを経て、2002年ECサイト富士山マガジンサービスに参画。創業メンバーとして営業やマーケティング、事業開発などを担当、成長に貢献。レガシーな物流領域をもっとオープンに革新したいという思いから2013年、オープンロジ設立
成長著しいEC・通販物流分野での戦略的取り組み
EC市場は、ECプラットフォーマーの登場によりショップ開設や運営のハードルが下がったことで、国内外を問わず急激な成長を遂げています。さらに、新型コロナウイルスによるライフスタイルの変化により飛躍的に拡大することが予想されている。一方で、倉庫や配送会社の人手不足や人件費上昇など、物流業界を取り巻く環境は厳しさを増しており、効率的で安定した物流システムの構築が喫緊の課題とされている。その課題解決に向けたフィジカルインターネットを標榜するオープンロジと住友商事の取り組み、その先にある未来の物流の実現に向けて進めてきた等距離外交での複数大手企業とのアライアンス戦略について投資家も交えてお話を伺います。
1998年住友商事入社。トヨタ出身のコンサルタントと出会い、トヨタ式改善手法の虜になる。物流センター、工場、小売店舗など、業種業態問わず、改善業務に従事。2008年大手電機メーカー欧州工場に常駐し、部品物流の改善で成果を上げる。その後、欧州住友商事の出資先PMIを担当。2014年住商グローバル・ロジスティクス新規事業開発室長に就任。業務提携や出資案件を企画し、2017年ベルメゾンロジスコに出資、自ら責任者として出向。現在に至る。
成長著しいEC・通販物流分野での戦略的取り組み
EC市場は、ECプラットフォーマーの登場によりショップ開設や運営のハードルが下がったことで、国内外を問わず急激な成長を遂げています。さらに、新型コロナウイルスによるライフスタイルの変化により飛躍的に拡大することが予想されている。一方で、倉庫や配送会社の人手不足や人件費上昇など、物流業界を取り巻く環境は厳しさを増しており、効率的で安定した物流システムの構築が喫緊の課題とされている。その課題解決に向けたフィジカルインターネットを標榜するオープンロジと住友商事の取り組み、その先にある未来の物流の実現に向けて進めてきた等距離外交での複数大手企業とのアライアンス戦略について投資家も交えてお話を伺います。
「未来世代に引き継ぐ産業創出」を目指し、シニフィアン株式会社を共同創業 テクノロジービジネス、企業経営、コーポレートガバナンス、コーポレートファイナンスの専門家 創業前は、ゴールドマン・サックス東京・ロンドンの投資銀行部門に約15年勤務。ITテクノロジー業界責任者。TMTとM&Aの2グループを兼務 東京大学・同大学院では航空宇宙工学を専攻（自律制御・軌道工学）、小型衛星開発の大学ベンチャーに参画。宇宙科学研究所（現JAXA）では深宇宙探査機等に関する基礎研究に従事 2019年、グロース・キャピタル「THE FUND」を設立。経営者、投資家、アドバイザーの立場で数多くの上場・未上場の成長企業の経営に従事
事業創造者に送る 先輩起業家からのメッセージ
大きなビジョンを掲げて挑戦している事業創造者の皆さんへ、先輩起業家からのメッセージをお届けします。金融、人材、エンタメと領域は異なりますが、それぞれの領域で大きな事業を世に生み出すに至るまでのストーリーに迫ります。 当セッションでは、20代から交友があり、切磋琢磨してきたという３人の起業家からリアルなお話を伺います。
2017年6月、Spiral Ventures Japan（現：Spiral Capital）に参画し、投資業務に従事。当社への参画以前は、2015年8月にディー・エヌ・エーに入社し、一貫して自動車関連サービスを運営するオートモーティブ事業部にて、新規サービスの立ち上げに参画。Anyca（のちに100億円の評価額で合弁会社「DeNA SOMPO Mobility」を設立）の事業開発を幅広く担当。それ以前は、創業期のスタートアップへの投資を行うインキュベイトファンドにて、新規投資、既存投資先のサポート及び「Incubate Camp」等のプログラムの企画・運営に従事。同志社大学法学部卒。趣味はフラを踊ること、人生において大切な事に気づかせてくれる本を読むこと。好きな本は「星の王子さま」「こころのチキンスープ」。
事業創造者に送る 先輩起業家からのメッセージ
大きなビジョンを掲げて挑戦している事業創造者の皆さんへ、先輩起業家からのメッセージをお届けします。金融、人材、エンタメと領域は異なりますが、それぞれの領域で大きな事業を世に生み出すに至るまでのストーリーに迫ります。 当セッションでは、20代から交友があり、切磋琢磨してきたという３人の起業家からリアルなお話を伺います。
ライフネット生命保険創業者。代表取締役社長、取締役会長を経て退任。2018年、アジア最大の生命保険であるAIA Group の本社経営会議メンバー兼Group Chief Digital Officer（最高デジタル責任者）として招聘される。退任後、香港を拠点にフィンテック・ヘルステック企業の成長支援を行うアドバイザリーファームTiger Gate Capital を設立、Managing Partnerに就任。ベネッセホールディングス、YCP Holdings社外取締役等も務める。東京大学法学部卒（司法試験合格）、ハーバード経営大学院卒（MBA with High Distinction）。趣味はジャズピアノ、文楽鑑賞、ヨガ、マラソン、そしてステイホーム生活で腕に磨きをかけた料理。
事業創造者に送る 先輩起業家からのメッセージ
大きなビジョンを掲げて挑戦している事業創造者の皆さんへ、先輩起業家からのメッセージをお届けします。金融、人材、エンタメと領域は異なりますが、それぞれの領域で大きな事業を世に生み出すに至るまでのストーリーに迫ります。 当セッションでは、20代から交友があり、切磋琢磨してきたという３人の起業家からリアルなお話を伺います。
1999年、米・タフツ大学卒業後、モルガン・スタンレーに入社。2004年、楽天イーグルスで新プロ野球球団設立に携わった後、2009年、ビズリーチを創業。その後、人事マネジメント（HR Tech）領域を中心に、事業承継M&A、物流、サイバーセキュリティ領域等においても、産業のDXを推進する事業を次々と立ち上げる。Visionalとしてグループ経営体制に移行後、現職に就任。世界経済フォーラム（ダボス会議）の「ヤング・グローバル・リーダーズ」に選出。
事業創造者に送る 先輩起業家からのメッセージ
大きなビジョンを掲げて挑戦している事業創造者の皆さんへ、先輩起業家からのメッセージをお届けします。金融、人材、エンタメと領域は異なりますが、それぞれの領域で大きな事業を世に生み出すに至るまでのストーリーに迫ります。 当セッションでは、20代から交友があり、切磋琢磨してきたという３人の起業家からリアルなお話を伺います。
1999年、日本大学法学部を卒業後、ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社（現：ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社）を経て、2000年2月、楽天株式会社に入社。2004年2月に個人の趣味としてGREEを開発。同年10月、楽天株式会社を退社。同年12月、グリー株式会社を設立し、代表取締役に就任。2014年9月、代表取締役会長兼社長に就任。
