企業価値向上に繋がる「人的資本経営」とは
「失われた30年からの脱却」。 実現できるのか、今日本中が注目しています。 経営努力でコストを下げることに注力していた日本企業に、 価値あるものを適正な価格で認めてもらうビジネスへの転換が求められています。 その転換において、重要視されているのが「人的資本」はじめとした無形資産です。 慶應義塾大学岩本特任教授、味の素株式会社特別顧問の福士氏をお招きし、『人・組織』の力を企業価値向上に繋げる方法を、徹底議論いたします。
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。 （一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）デジタル田園都市国家構想応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。
企業価値向上に繋がる「人的資本経営」とは
「失われた30年からの脱却」。 実現できるのか、今日本中が注目しています。 経営努力でコストを下げることに注力していた日本企業に、 価値あるものを適正な価格で認めてもらうビジネスへの転換が求められています。 その転換において、重要視されているのが「人的資本」はじめとした無形資産です。 慶應義塾大学岩本特任教授、味の素株式会社特別顧問の福士氏をお招きし、『人・組織』の力を企業価値向上に繋げる方法を、徹底議論いたします。
1958年北海道札幌市生まれ。北海道大学大学院工学研究科修士課程を修了後、味の素株式会社に新卒で入社。2004年には、働きながらUSQ（University of Southern Queensland）にてMBAを取得。アミノサイエンス事業を中心に社内で経験を積んだのち代表取締役副社長兼CDOに就任。味の素初のCDOとして全社のDXを成功させ、一般社団法人CDO Club JapanのJapan CDO of The Year2020を受賞する。現在は、味の素の特別顧問を務めながら、東洋紡株式会社、雪印メグミルク株式会社の社外取締役、株式会社メンバーズ経営顧問、株式会社ネイビーズクリエイション取締役（非常勤）に就任し企業変革の実践と、そのガバナンスを中心にサポートしている。そのほか、日本食品添加物協会会長や日本食品衛生協会副会長として食品業界関連のマネジメントを行っている。2024年『会社を変えるということ』出版。
企業価値向上に繋がる「人的資本経営」とは
「失われた30年からの脱却」。 実現できるのか、今日本中が注目しています。 経営努力でコストを下げることに注力していた日本企業に、 価値あるものを適正な価格で認めてもらうビジネスへの転換が求められています。 その転換において、重要視されているのが「人的資本」はじめとした無形資産です。 慶應義塾大学岩本特任教授、味の素株式会社特別顧問の福士氏をお招きし、『人・組織』の力を企業価値向上に繋げる方法を、徹底議論いたします。
1961年、大阪府出身。1986 年に早稲田大学政治経済学部を卒業後、株式会社リクルートに入社。人事部にて人材の採用・育成に携わった後、組織人事コンサルティング室長、ワークス研究所主幹研究員などを経て、2000 年に株式会社リンクアンドモチベーションを設立、代表取締役社長に就任。 「モチベーションエンジニアリング」という独自の技術を基盤に事業を拡大し、2008 年に東証一部へ上場。2013 年、代表取締役会長に就任。現在は、組織人事コンサルティング事業に加えて、個人向けのキャリア支援や組織と個人のマッチング支援など、グループ 9 社を牽引。
企業価値向上に繋がる「人的資本経営」とは
「失われた30年からの脱却」。 実現できるのか、今日本中が注目しています。 経営努力でコストを下げることに注力していた日本企業に、 価値あるものを適正な価格で認めてもらうビジネスへの転換が求められています。 その転換において、重要視されているのが「人的資本」はじめとした無形資産です。 慶應義塾大学岩本特任教授、味の素株式会社特別顧問の福士氏をお招きし、『人・組織』の力を企業価値向上に繋げる方法を、徹底議論いたします。
2004年 早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。株式会社リンクアンドモチベーション入社。 ・「採用」「教育」「制度」「風土」というテーマをリンクさせた組織変革コンサルティング ・「コンサルティング」「プロジェクトマネジメント」「組織マネジメント」 2018年 株式会社リンクアンドモチベーション モチベーションマネジメントカンパニー カンパニー長 2019年 株式会社リンクグローバルソリューション Chief Operating Officer 2020年 現職 ◎社外活動 一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会 上席研究員、 Digital HR Competition実行委員長、一般社団法人MATCH-UP！理事
時代を切り開く人財と、チームのつくり方
現在、自ら時代を切り開いていける人財が益々求められております。 主体性、他者を巻き込めるリーダーシップ等を持ち合わせる人財はどのように育めるのでしょうか。あわせて、個性が最大限発揮されるチームのつくり方やリーダーの条件等 本講演では教育やスポーツ、ビジネス各視点からポイントを紐解きます。 Z世代のマネジメントに苦しんでいるリーダーや、 ポテンシャルを発揮しきれず悩んでる皆さまに向けて、 活躍のヒントを明らかにしていきます。
1956 年生まれ。大阪府立天王寺高等学校、早稲田大学政治経済学部卒業。同大学でア式蹴球部所属。大学卒業後、古河電気工業に入社しサッカー日本代表に選出。引退後は、クラブチームコーチを 務め、1997 年に日本代表監督となり史上初のＷ杯本選出場を実現。その後、Ｊリーグの札幌や横浜での監督を経て、2007 年から再び日本代表監督を務め、2010 年のＷ杯南アフリカ大会でチームをベスト 16 に導く。中国サッカー・スーパーリーグ、杭州緑城の監督を経て、2014 年 11 月、四国リーグ（現在Ｊ３所属）ＦＣ今治のオーナーに就任。日本サッカー界の「育成改革」、そして「地方創生」に情熱を注いでいる。
「ESGトップ企業」によるシェアホルダーズバリュー最大化への挑戦
長期的な成長を目指す企業において、 環境問題・社会問題の解決につながるESG経営は欠かせないものとなっています。 ESG経営を推進する動きが加速する中で、 優れた取り組みや、素敵な想いを持つ企業が増えています。 しかし、ステークホルダーに伝わらないと意味がありません。 本講演では、一橋大学 円谷教授、実際にESG経営に取り組んでいる日東電工の大脇氏をお招きし、 シェアホルダーズバリューの最大化に向けて、 いかに「非財務指標」を「未財務指標」に転じさせるか、 取り組み内容や想いを適切に伝えるのか、 ポイントを明らかにしていきます。
2001 年、一橋大学商学部卒業。2006 年、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了、博士（商学）。2011 年より一橋大学経営管理研究科 准教授、2021 年より現職。2019年、韓国外国語大学客員教員。専門は情報開示、コーポレート・ガバナンス。2007 年より日本IR協議会客員研究員。日本経済会計学会理事、日本 IR 学会理事。2017年よりりそなアセットマネジメント「責任投資検証会議」委員。2020 年より金融庁。 「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」委員。2023 年より「日経統合報告書アワード」副審査委員長。 主著に『政策保有株式の実証分析』（日本経済新聞出版,2020 年 6 月）、『コーポレート・ガバナンス「本当にそうなのか？」2-大量データからみる真実』（同文舘出版，2023 年 3 月）など。
「ESGトップ企業」によるシェアホルダーズバリュー最大化への挑戦
長期的な成長を目指す企業において、 環境問題・社会問題の解決につながるESG経営は欠かせないものとなっています。 ESG経営を推進する動きが加速する中で、 優れた取り組みや、素敵な想いを持つ企業が増えています。 しかし、ステークホルダーに伝わらないと意味がありません。 本講演では、一橋大学 円谷教授、実際にESG経営に取り組んでいる日東電工の大脇氏をお招きし、 シェアホルダーズバリューの最大化に向けて、 いかに「非財務指標」を「未財務指標」に転じさせるか、 取り組み内容や想いを適切に伝えるのか、 ポイントを明らかにしていきます。
1984年に日東電工入社。複数の事業責任職を経て、2012年の執行役員就任以降は品質・環境・安全統括部門長、インド駐在マーケティング責任者、CPO（最高調達責任者）、CIO兼サステナビリティ本部長を歴任。2021年に専務執行役員に就任し、2022年より人財本部長として人財を最も重要な財産と捉え、ESG経営・人的資本経営に基づき事業戦略と人財戦略の連動、DE＆I施策に注力している。
これからの「CHRO」 ～経営における人事の役割・視座とは～
人材版伊藤レポートでも重要性が語られた「CHRO」。 これまで人事のトップだった「人事部長」から変化が求められ、 "経営としての役割"が期待されているものの、 CHROの具体的な役割や実践事例は語られて来ませんでした。 CHROに求められる役割や仕事とは何か。 人事部長との違いは何か。 各社でどのように取り組み、何を目指しているのか。 本講演では、現役のCHROをお招きして、 経営人材育成に詳しい日本経済新聞社の上杉氏と紐解いていきます。 人事の道で経営を志す方々に向けて、これからのCHROの姿を議論し、道を示していきます。
1989年丸紅入社、一貫して人事業務に従事。2001年から米国駐在。2007年に帰国後、人事部企画課長として人事戦略策定、人事制度改定などを担当。2013年に中国駐在、2015年から営業のグループ企画部副部長としてHRBP的役割を担った後、2017年4月人事部長、2020年4月執行役員人事部長、2023年4月執行役員CHRO、2024年4月常務執行役員CHRO。
これからの「CHRO」 ～経営における人事の役割・視座とは～
人材版伊藤レポートでも重要性が語られた「CHRO」。 これまで人事のトップだった「人事部長」から変化が求められ、 "経営としての役割"が期待されているものの、 CHROの具体的な役割や実践事例は語られて来ませんでした。 CHROに求められる役割や仕事とは何か。 人事部長との違いは何か。 各社でどのように取り組み、何を目指しているのか。 本講演では、現役のCHROをお招きして、 経営人材育成に詳しい日本経済新聞社の上杉氏と紐解いていきます。 人事の道で経営を志す方々に向けて、これからのCHROの姿を議論し、道を示していきます。
1997年3月、九州工業大学卒。同年マツダ（株）に入社し、電子技術開発に従事。1999年より約10年間、商品性評価ドライバーとして、ドイツ、北米、日本市場で車両評価試験を行う。2011年よりMazda2の性能開発統括、2015年よりMX-30の主査を担当。2021年4月より人事本部本部長、2023年4月より執行役員、2024年4月より現職。
これからの「CHRO」 ～経営における人事の役割・視座とは～
人材版伊藤レポートでも重要性が語られた「CHRO」。 これまで人事のトップだった「人事部長」から変化が求められ、 "経営としての役割"が期待されているものの、 CHROの具体的な役割や実践事例は語られて来ませんでした。 CHROに求められる役割や仕事とは何か。 人事部長との違いは何か。 各社でどのように取り組み、何を目指しているのか。 本講演では、現役のCHROをお招きして、 経営人材育成に詳しい日本経済新聞社の上杉氏と紐解いていきます。 人事の道で経営を志す方々に向けて、これからのCHROの姿を議論し、道を示していきます。
ニューヨーク州立大学卒業後、外資系と日系の金融機関で営業とマーケティングに携わった後、2013年に人事にキャリアチェンジ。野村證券で人材開発、タレントマネジメントとダイバーシティ＆インクルージョンを担当し、アクセンチュアの人材開発部長を経て、2020 年より同社。人材開発部長、社長補佐を経て、2023年9月より現職。中央大学大学院戦略経営修士、職場におけるLGBTアライと施策の効果について研究。Allies Connectの代表として、企業と社会のアライをつなげる活動を開始。 特定 NPO 法人東京レインボープライド理事 著書・共著：「法律家が教える LGBT フレンドリーな職場づくりガイド」法研、「LGBT をめぐる法と社会」日本加除出版
これからの「CHRO」 ～経営における人事の役割・視座とは～
人材版伊藤レポートでも重要性が語られた「CHRO」。 これまで人事のトップだった「人事部長」から変化が求められ、 "経営としての役割"が期待されているものの、 CHROの具体的な役割や実践事例は語られて来ませんでした。 CHROに求められる役割や仕事とは何か。 人事部長との違いは何か。 各社でどのように取り組み、何を目指しているのか。 本講演では、現役のCHROをお招きして、 経営人材育成に詳しい日本経済新聞社の上杉氏と紐解いていきます。 人事の道で経営を志す方々に向けて、これからのCHROの姿を議論し、道を示していきます。
日経ビジネススクールオンライン講座（e-learning）、日経の記者経験者が講師を務める育成プログラム「日経 経済知力研修」を事業化。2014年、ウィルソン･ラーニング・ワールドワイドに出向し、HRD第一事業本部営業部長。2015年、人材・教育事業局研修事業部長を経て2018年より現職。公開セミナー、e-learning、企業(カスタマイズド)研修、アセスメントサービス（日経TEST、Versant）、グローバルリーダーシッププログラムなどの法人企業向けソリューションを統括する。 ＜資格＞ ISO30414（人的資本の情報開示に関するガイドライン）リードコンサルタント/アセッサー。 HRD社DiSC認定トレーナー、（一財）生涯学習開発財団 認定コーチ
これからの「CHRO」 ～経営における人事の役割・視座とは～
人材版伊藤レポートでも重要性が語られた「CHRO」。 これまで人事のトップだった「人事部長」から変化が求められ、 "経営としての役割"が期待されているものの、 CHROの具体的な役割や実践事例は語られて来ませんでした。 CHROに求められる役割や仕事とは何か。 人事部長との違いは何か。 各社でどのように取り組み、何を目指しているのか。 本講演では、現役のCHROをお招きして、 経営人材育成に詳しい日本経済新聞社の上杉氏と紐解いていきます。 人事の道で経営を志す方々に向けて、これからのCHROの姿を議論し、道を示していきます。
大手企業向け組織人事コンサルティングに20年以上従事。 2018年 東日本地域の大手企業向け組織人事コンサルティング部門カンパニー長に就任。 2020年 （株）リンクグローバルソリューション執行役に就任。 2023年より現職にて、人的資本経営戦略策定/実行、MVV策定/浸透、カルチャー変革、マネジメントトランスフォーメーション、DE＆I推進、エンゲージメント向上、採用戦略変革など、多岐に渡るPJTを統括。
最新研究から読み解く人的資本経営の実践 ～米国経営学会 発表予定研究の共有～
人材版伊藤レポートの公表から4年経ち、人的資本経営の取り組みは当たり前になりつつあります。 一方で、実践事例は増えつつあるものの、学術研究と実践事例の接続はあまり図られていません。 本セッションでは、早稲田大学教授梁取美夫氏に登壇いただき、米国経営学会 発表予定の人材マネジメントに関する最新研究をご紹介しつつ、実践事例としてauフィナンシャルホールディングス取締役副社長CHRO白岩徹氏も交えて、人的資本経営の今後に向けた課題と解決策を語ります。
米国コーネル大学で博士号（人事管理論）を取得。カナダのブリティッシュコロンビア大学、オーストラリアの南オーストラリア大学の教員を経て2020年から現職。専門は人事管理論。特に企業の人事制度と企業業績の関係を中心に研究を行い、欧米の査読付きジャーナルに論文を多数掲載。海外の大学在籍時代は企業や公共組織に対する人事関係のコンサルタント業務も受託。早稲田大学では経営学、人的資源管理、Organizational Behavior（英語による授業）などを講義。2022年度ティーチングアワードを受賞。
最新研究から読み解く人的資本経営の実践 ～米国経営学会 発表予定研究の共有～
人材版伊藤レポートの公表から4年経ち、人的資本経営の取り組みは当たり前になりつつあります。 一方で、実践事例は増えつつあるものの、学術研究と実践事例の接続はあまり図られていません。 本セッションでは、早稲田大学教授梁取美夫氏に登壇いただき、米国経営学会 発表予定の人材マネジメントに関する最新研究をご紹介しつつ、実践事例としてauフィナンシャルホールディングス取締役副社長CHRO白岩徹氏も交えて、人的資本経営の今後に向けた課題と解決策を語ります。
1991年に第二電電株式会社（DDI・現KDDI）に入社。 支社、支店での直販営業、代理店営業、本社営業企画部、営業推進部、カスタマーサービス企画部長等、営業/CS部門に従事。 2013年人事部長 2016年 総務・人事本部 副本部長 2019年 理事 コーポレート統括本部 人事本部長 2020年 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長 2023年 auフィナンシャルホールディングス株式会社 取締役副社長 CHRO 就任 (現在に至る)
最新研究から読み解く人的資本経営の実践 ～米国経営学会 発表予定研究の共有～
人材版伊藤レポートの公表から4年経ち、人的資本経営の取り組みは当たり前になりつつあります。 一方で、実践事例は増えつつあるものの、学術研究と実践事例の接続はあまり図られていません。 本セッションでは、早稲田大学教授梁取美夫氏に登壇いただき、米国経営学会 発表予定の人材マネジメントに関する最新研究をご紹介しつつ、実践事例としてauフィナンシャルホールディングス取締役副社長CHRO白岩徹氏も交えて、人的資本経営の今後に向けた課題と解決策を語ります。
東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。組織人事コンサルティング事業のマネジャーを経て、企画室室長に着任。新規事業であるインキュベーション(ベンチャー投資)事業やモチベーションクラウド事業の立ち上げ、経営管理、人事を担当。 2018年よりオープンワーク株式会社へ参画し、新規事業立ち上げを担当。2019年11月に当社取締役副社長に就任。2020年4月、当社代表取締役社長に就任。2022年12月 東証グロース市場に上場。 著書：1300万件のクチコミからわかった超優良企業（東洋経済新報社）
日本の伝統企業はいかに変わるか？ ～経営戦略の実現に向けた人材戦略の「実践」～
企業には常に変革が求められています。 しかし、大切にしてきた企業文化を持つ日本企業ほど変革に苦戦しています。 そのような中、持続的な成長を遂げるために「当たり前」になっている企業文化を変えるべく挑戦する、 三菱重工業と九州電力のリアルに迫ります。 学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島基博氏もお招きし、伝統的な日本企業が「変革」するためのヒントをいただきます。
人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学で Ph.D.（人的資源管理論)を取得後、カナダ・サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授を経て、2017 年より現職。2020 年より一橋大学名誉教授。 著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』『人事と法の対話』等がある。
日本の伝統企業はいかに変わるか？ ～経営戦略の実現に向けた人材戦略の「実践」～
企業には常に変革が求められています。 しかし、大切にしてきた企業文化を持つ日本企業ほど変革に苦戦しています。 そのような中、持続的な成長を遂げるために「当たり前」になっている企業文化を変えるべく挑戦する、 三菱重工業と九州電力のリアルに迫ります。 学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島基博氏もお招きし、伝統的な日本企業が「変革」するためのヒントをいただきます。
東京大学大学院卒、ミシガン大学MBA with high distinction（最優等）。九州電力で、２年目より社長直轄グループに配属。その後戦略、組織マネジメント、イノベーション、事業開発、組織開発・人材開発等を担当。現在、全社変革プロジェクト QX（Qden transformation）事務局（マネジメント変革担当）。同時に、全社教育改革として「Re:Project」を立ち上げ、次の時代における人材開発・組織開発について企画・実行（社内で業務改革表彰を二年連続受賞）。これらの取組みについてキャリアオーナーシップ経営 AWARD２０２４～企業文化の変革部門～で最優秀賞を受賞。副業として事業構想大学院大学客員教授、福岡大学で「起業戦略論」他を担当。
日本の伝統企業はいかに変わるか？ ～経営戦略の実現に向けた人材戦略の「実践」～
企業には常に変革が求められています。 しかし、大切にしてきた企業文化を持つ日本企業ほど変革に苦戦しています。 そのような中、持続的な成長を遂げるために「当たり前」になっている企業文化を変えるべく挑戦する、 三菱重工業と九州電力のリアルに迫ります。 学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島基博氏もお招きし、伝統的な日本企業が「変革」するためのヒントをいただきます。
1999年、三菱重工業に入社。原動機部門にて購買業務に従事した後、 本社組織の人事部門で全社の労務制度改訂をリードしてきた。 その後、原動機部門における新会社設立対応を経て、労務管理の管理職に就任。 2022年から全社人事部門の改革推進に加えて採用・人材育成を統括、 2024年からは現職にて全社人事制度企画をリードする。
日本の伝統企業はいかに変わるか？ ～経営戦略の実現に向けた人材戦略の「実践」～
企業には常に変革が求められています。 しかし、大切にしてきた企業文化を持つ日本企業ほど変革に苦戦しています。 そのような中、持続的な成長を遂げるために「当たり前」になっている企業文化を変えるべく挑戦する、 三菱重工業と九州電力のリアルに迫ります。 学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島基博氏もお招きし、伝統的な日本企業が「変革」するためのヒントをいただきます。
2003 年早稲田大学卒業後、 株式会社リンクアンドモチベーション入社。 採用や育成、人事制度構築、経営ビジョン策定・浸透など、一貫して組織課題の解決に向けたコンサルティング業務に従事。顧客企業の組織変革を成功に導く傍ら、自社の新規拠点の立ち上げや新規事業「モチベーションクラウド」の拡大などを牽引。 2010 年に、当時最年少で大手企業向けコンサルティング事業の執行役員に就任、2018 年に取締役、2022 年に常務執行役員に就任しグループ最大規模である組織開発本部を統括。 著書に『マネジャーのための人事評価で最高のチームをつくる方法』(翔泳社) 。
V字復活を遂げた、日立グループの 「進化」と「人材戦略」とは
世界40カ国以上で躍進を続ける日立グループ様。 2009年には、製造業で過去最大の最終赤字となる7873億円を叩き出しました。 そのような状況から再建すべく、日立の構造改革が始まりました。 経営危機から15年経った現在見事にV字回復を果たしました。 その回復劇の裏にはどんな「経営戦略と人財戦略の連動」があったのでしょうか。 一橋大学ビジネススクール客員教授の名和高司氏もお招きし、日本企業が更なる「進化」を遂げるために必要なことを徹底議論いたします。
京都先端科学大学 教授、一橋ビジネススクール 客員教授。 東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業。三菱商事を経て、マッキンゼーで約20年間勤務。デンソー（～2018年）、ファーストリテイリング（～2022年）、味の素、 SOMPOホールディングス（いずれも現在も）などの社外取締役、朝日新聞社の社外監査役を歴任。 消費者庁「消費者志向経営賞」座長。ボストン・コンサルティング・グループ（～2016年）、 インタープランド、アクセンチュア（いずれも現在も）などのシニアアドバイザーを兼任。
V字復活を遂げた、日立グループの 「進化」と「人材戦略」とは
世界40カ国以上で躍進を続ける日立グループ様。 2009年には、製造業で過去最大の最終赤字となる7873億円を叩き出しました。 そのような状況から再建すべく、日立の構造改革が始まりました。 経営危機から15年経った現在見事にV字回復を果たしました。 その回復劇の裏にはどんな「経営戦略と人財戦略の連動」があったのでしょうか。 一橋大学ビジネススクール客員教授の名和高司氏もお招きし、日本企業が更なる「進化」を遂げるために必要なことを徹底議論いたします。
1992年日立製作所入社。入社後、情報通信事業部にて、事業部人事を担当、2000年より本社採用企画部や人財戦略室にて、採用、組織・人財開発を担当。 2010年より日立アメリカ出向、2016年から日立製作所人財統括本部グローバルタレントマネジメント部長として組織や経営幹部後継の育成に注力。 2020年よりシステム＆サービス人事総務本部担当本部長としてサービスプラットフォーム事業の成長を支える人財施策の実行に従事。 2022年より秘書室長として経営幹部の活動支援や役員報酬の改定に従事し、2024年4月より現職。
