※ ビズスタはビジネスイベント・ビジネスセミナーの紹介メディアです。
※ 内容は変更となる場合があります。最新情報は主催社サイトを必ずご確認ください。
※ 掲載停止のご依頼はこちらまでご連絡ください。info@biz-study.com
2030年を見据えた企業ITの姿 ～最新テクノロジーを武器に2030年以降も成長を続けるための組織～
講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。
1991年東京海上火災保険入社、IT部門に所属し、システム基盤と保険アプリケーションの企画・開発・運用を経験。 2017年より現職、以来悪戦苦闘しながら東京海上グループのDXを推進している。 京都大学大学院非常勤講師、(一社)日本データマネジメント・コンソーシアム理事。
2030年を見据えた企業ITの姿 ～最新テクノロジーを武器に2030年以降も成長を続けるための組織～
講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。
1970年生まれ、1995年名古屋大学大学院情報工学科卒。 1995年 米サン・マイクロシステムズ社入社。 2000年 米デジマ社にエンジニアとして入社。後にSiriを立ち上げたメンバーと分散人工知能型の自然言語解析エンジン開発を行う。 2004年 米サイベース社に移籍。自動車や電気メーカーと会話エージェントの先行開発プロジェクトに参画。 2012年 アイフォーカス（現エノキ社）設立時に参加。汎用会話エージェントの商用製品開発に従事。2019年、代表取締役に就任。
2030年を見据えた企業ITの姿 ～最新テクノロジーを武器に2030年以降も成長を続けるための組織～
講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。
東京工業大学 科学技術創成研究院 フロンティア材料研究所 特任准教授 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了後、マックス・プランク研究所（ドイツ）、東京大学 大学院工学系研究科（工学部）助教、東京工業大学 科学技術創成研究院 特任講師を経て、現在、同大学 科学技術創成研究院 特任准教授。 量子コンピュータアルゴリズム、材料計算 に関する知見を有し、執筆論文多数。
2030年を見据えた企業ITの姿 ～最新テクノロジーを武器に2030年以降も成長を続けるための組織～
講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。
1963年生まれ、新潟県妙高市出身。 1987年、東京理科大学理工学部情報科学科卒業後、1987年日本アイ・ビー・エムに入社。 2000年には年間最優秀営業部員に送られるセールス・オフィサー賞を受賞。 2001年、セールスフォース・ドットコム日本法人の立ち上げに参画。 執行役員営業統括本部長に就任。 2005年4月に株式会社ザ・ヘッド社長に就任。 2006年3月にテラスカイ設立、代表取締役社長に就任。
先進企業カインズに見る「ベンダー企業が提供すべき価値とユーザ企業との新たな関係性（DXレポート２）」
2020年12月に発表されたDXレポート２には、ユーザー企業は『変革し続ける能力を身に付けること、そして ITシステムのみならず企業文化(固定観念)を変革すること』と提言されています。一方、ITベンダーに求められる姿として、『DXをユーザー企業と一体的に推進する共創的パートナーとなること』と書かれています。 テラスカイを共創パートナーに、DXレポート２が提言するモデルケースを早くも築かれたカインズ様にご登壇いただき、内製組織をどのように実現したか、実現したその先に捉えている組織の姿をお聞きし、2030年にあるべきユーザー企業・ベンダー企業のあり方を視聴者と考えます。
群馬県生まれ。92年、上智大学理工学部卒業。 日本コカ・コーラ、日本オラクル、ミスミを経て、2006年に起業。 さらに米国マイクロソフト、エノテカ執行役員、ゆこゆこホールディングス 代表取締役 社長執行役員を歴任後、2016年より顧問として株式会社カインズのデジタル戦略を推進。 2019年7月より同社デジタル戦略本部 本部長に就任。
先進企業カインズに見る「ベンダー企業が提供すべき価値とユーザ企業との新たな関係性（DXレポート２）」
2020年12月に発表されたDXレポート２には、ユーザー企業は『変革し続ける能力を身に付けること、そして ITシステムのみならず企業文化(固定観念)を変革すること』と提言されています。一方、ITベンダーに求められる姿として、『DXをユーザー企業と一体的に推進する共創的パートナーとなること』と書かれています。 テラスカイを共創パートナーに、DXレポート２が提言するモデルケースを早くも築かれたカインズ様にご登壇いただき、内製組織をどのように実現したか、実現したその先に捉えている組織の姿をお聞きし、2030年にあるべきユーザー企業・ベンダー企業のあり方を視聴者と考えます。
1987年、現みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社に入社、年金数理、金融工学、リスクマネジメントに従事し、2002年 市場国際システム開発部長。 2004年より、ソリューション企画、開発投資を推進、2006年からの金融ソリューション開発部長を経て、2014 年執行役員事業企画部長。 2016年10月より米国サンフランシスコに駐在、スタートアップのリサーチ、日本市場での協業を推進。 2018年9月、株式会社テラスカイ副社長に就任。2021年2月、株式会社テラスカイ・テクノロジーズ 代表取締役社長に就任
BeeXお客様事例に見るDX実現に向けた内製化のポイント
企業がデジタルトランスフォーメーションを実現する上で、一つのキーワードとなる「内製化」。 本セッションでは、内製化を行う目的や自社プロジェクトを推進する上での取り組み、課題の解決方法、実践できる改善ポイントなど、実際にこれまでBeeXが内製化支援を行ってきた株式会社日本経済新聞社様のデジタル事業の開発事例についてご紹介します。
BtoBサービスの企画・開発を行うユニットの中でも新規事業として開発を行っているサービスを担当。主に日経Risk & Compliance、Nikkei The KNOWLEDGEという2つのサービスで技術リードとして、開発プロセスの開拓、プロジェクト管理や要件定義などを行っている。
BeeXお客様事例に見るDX実現に向けた内製化のポイント
企業がデジタルトランスフォーメーションを実現する上で、一つのキーワードとなる「内製化」。 本セッションでは、内製化を行う目的や自社プロジェクトを推進する上での取り組み、課題の解決方法、実践できる改善ポイントなど、実際にこれまでBeeXが内製化支援を行ってきた株式会社日本経済新聞社様のデジタル事業の開発事例についてご紹介します。
2013年 株式会社 テラスカイに入社。 AWSエンジニアとして複数の案件に携わった後、セールス、マーケティング等、AWSビジネスの立上げに幅広く従事。 2019年 グループ事業再編により、株式会社BeeXに転籍。 2020年より、主にクラウドビジネスを推進するエンジニア部門であるデジタルプラットフォーム本部にて本部長を務める。
金融変革を推し進めるSMBCのリテール向けインサイドセールス戦略
長期化する低金利で収益環境が厳しい銀行は、店舗の統廃合・軽量化などでコスト削減を図る必要に迫られています。 店舗という大きな収益の源泉を減らしつつ、専門性が必要な金融商品の販売を行い、さらに顧客サービスの低下を防ぐという難題を並行してクリアする必要があり、多くの銀行がそれぞれ創意工夫している状況です。 本セッションでは「銀行DX」への取り組みにおいて、業界内でも先進的な事例が豊富な三井住友銀行が登壇。デジタルを駆使した「非対面でのサービスの提供」について、仕組みづくりからその戦略について話します。 昨年来続く新型コロナウイルス感染症の蔓延や社会全体のデジタル化が進展する中で、従前の店舗をベースとしたお客さまへのサービスの提供から、デジタル・リモートを活用した「非対面でのサービスの提供」へシフトを進めていくインサイドセールスの戦略も含めて紹介します。
2019年10月にリテールマーケティング部に着任。着任前は、SMBC入行後 情報システム部門にて、勘定系システム開発（プログラマ）やシステムリスク管理、PMO等に幅広く従事。既存の銀行業務に新しい技術・フレームワークを導入し、お客さまに新たなサービスの提供を目指しています
金融変革を推し進めるSMBCのリテール向けインサイドセールス戦略
長期化する低金利で収益環境が厳しい銀行は、店舗の統廃合・軽量化などでコスト削減を図る必要に迫られています。 店舗という大きな収益の源泉を減らしつつ、専門性が必要な金融商品の販売を行い、さらに顧客サービスの低下を防ぐという難題を並行してクリアする必要があり、多くの銀行がそれぞれ創意工夫している状況です。 本セッションでは「銀行DX」への取り組みにおいて、業界内でも先進的な事例が豊富な三井住友銀行が登壇。デジタルを駆使した「非対面でのサービスの提供」について、仕組みづくりからその戦略について話します。 昨年来続く新型コロナウイルス感染症の蔓延や社会全体のデジタル化が進展する中で、従前の店舗をベースとしたお客さまへのサービスの提供から、デジタル・リモートを活用した「非対面でのサービスの提供」へシフトを進めていくインサイドセールスの戦略も含めて紹介します。
2011年よりテラスカイに参画。製品事業での営業を経て2018年より金融業のお客様へSalesforceを中心とした導入支援に従事。金融業のお客様に信頼されるパートナーになることを目標に営業活動を推進中。
2030年に向けたデータとセキュリティから見る企業で取り組むべき戦略と具体的な施策とは
〜データクラウドのGoogle Cloud とクラウドセキュリティのZscalerが未来を提唱〜 2030年のデジタル化社会の実現に向けて『データ活用』と『クラウドセキュリティ』は今から継続して取り組むべき重要なテーマです。 当セッションでは、このテーマにおいて業界をリードするトップベンダー2社をお招きして『未来と直近どう取り組むべきか』についてお聞きし、今後の取り組みのヒントにつながる内容をご紹介します。 ・データを中心としたデジタライゼーションとビジネスへの活用 ・データを活用していくうえで重要となってくるクラウドセキュリティへの対応 ・データ＆ゼロトラストを組み合わせた取り組みについて
KDDI、ボストンコンサルティンググループ（BCG）を経て、2010年よりGoogle。デジタルメディア向けGoogle認定パートナービジネスを立ち上げ、アジア太平洋地域に渡り同事業を統括。2016年より、Google Cloudパートナーエコシステムの拡大を主導。SIer/CIerを中心とするパートナー各社CXOに対し、Google Cloudテクノロジーを活用したビジネス開発、戦略策定、組織運営などの幅広い支援を実施。Ph.D. / Google Certified Professional - Cloud Architect。
2030年に向けたデータとセキュリティから見る企業で取り組むべき戦略と具体的な施策とは
〜データクラウドのGoogle Cloud とクラウドセキュリティのZscalerが未来を提唱〜 2030年のデジタル化社会の実現に向けて『データ活用』と『クラウドセキュリティ』は今から継続して取り組むべき重要なテーマです。 当セッションでは、このテーマにおいて業界をリードするトップベンダー2社をお招きして『未来と直近どう取り組むべきか』についてお聞きし、今後の取り組みのヒントにつながる内容をご紹介します。 ・データを中心としたデジタライゼーションとビジネスへの活用 ・データを活用していくうえで重要となってくるクラウドセキュリティへの対応 ・データ＆ゼロトラストを組み合わせた取り組みについて
世界MBAランキングで首位のINSEAD卒業。1998年、SAPに入社しマネジメントを歴任し7年連続グローバル・トップタレントに選出される。2014年、日本の大手製造・流通企業のミスミグループでGMとしてグローバルDX新規事業を推進した後、外資系IT企業「ライブパーソン株式会社(LivePerson、NASDAQ上場)」の代表取締役を務め、2020年12月に日本を含むアジア全体を統括する代表取締役に就任。
2030年に向けたデータとセキュリティから見る企業で取り組むべき戦略と具体的な施策とは
〜データクラウドのGoogle Cloud とクラウドセキュリティのZscalerが未来を提唱〜 2030年のデジタル化社会の実現に向けて『データ活用』と『クラウドセキュリティ』は今から継続して取り組むべき重要なテーマです。 当セッションでは、このテーマにおいて業界をリードするトップベンダー2社をお招きして『未来と直近どう取り組むべきか』についてお聞きし、今後の取り組みのヒントにつながる内容をご紹介します。 ・データを中心としたデジタライゼーションとビジネスへの活用 ・データを活用していくうえで重要となってくるクラウドセキュリティへの対応 ・データ＆ゼロトラストを組み合わせた取り組みについて
1982年生まれ千葉県出身、2003年インフラ系SI企業に入社。2013年製造系IT子会社に出向し、ITインフラ全般の企画・戦略やグローバルにおける新ソリューションの企画検討・導入展開を担当。セキュリティ分野におけるコンサルタントとしても活動。2021年株式会社リベルスカイの代表取締役社長に就任。
2030年に向けたデータとセキュリティから見る企業で取り組むべき戦略と具体的な施策とは
〜データクラウドのGoogle Cloud とクラウドセキュリティのZscalerが未来を提唱〜 2030年のデジタル化社会の実現に向けて『データ活用』と『クラウドセキュリティ』は今から継続して取り組むべき重要なテーマです。 当セッションでは、このテーマにおいて業界をリードするトップベンダー2社をお招きして『未来と直近どう取り組むべきか』についてお聞きし、今後の取り組みのヒントにつながる内容をご紹介します。 ・データを中心としたデジタライゼーションとビジネスへの活用 ・データを活用していくうえで重要となってくるクラウドセキュリティへの対応 ・データ＆ゼロトラストを組み合わせた取り組みについて
1976年生まれ、新潟県出身 1999年、製造業系SI会社に入社し、その後大手製造業系IT子会社に出向（SAPシステムの外販などを担当） 2016年 テラスカイへ入社し、IaaS事業の営業部長を担当テラスカイグループ事業再編に伴いBeeX社へ転籍し大手製造業、運輸業、小売業を担当 2021年リベルスカイ発足に伴い取締役副社長就任
顧客体験を追求し続けるLINE公式アカウントがカスタマーサポートに選んだシステムとは
企業・店舗と顧客が直接つながることのできるLINE公式アカウントは、企業規模に関わらず多くの事業者に活用されています。 「問い合わせを広く受け入れ、深く解決する」という目標に向かい、システムをSalesforce ServiceCloudを基盤とする「OMLINE-I」に刷新。LINE CLOVA、Twilioとも連携し、音声、WEBフォーム、LINEなどのチャネルを提供して目標の実現に近づけます。さらにはコストを抑えて、オペレーター業務も向上させるという強い思いで顧客体験を追求し続ける、LINE公式アカウントのご担当者にお話をお聞きます。
国内大手ポータルサイトに14年間在籍し広告事業部門では広告商品企画やビジネス開発、メディア部門では経営支援やビジネス開発に従事。 2018年8月にLINEに参画しSMB領域におけるLINE公式アカウントの事業企画・推進を担当。
顧客体験を追求し続けるLINE公式アカウントがカスタマーサポートに選んだシステムとは
企業・店舗と顧客が直接つながることのできるLINE公式アカウントは、企業規模に関わらず多くの事業者に活用されています。 「問い合わせを広く受け入れ、深く解決する」という目標に向かい、システムをSalesforce ServiceCloudを基盤とする「OMLINE-I」に刷新。LINE CLOVA、Twilioとも連携し、音声、WEBフォーム、LINEなどのチャネルを提供して目標の実現に近づけます。さらにはコストを抑えて、オペレーター業務も向上させるという強い思いで顧客体験を追求し続ける、LINE公式アカウントのご担当者にお話をお聞きます。
2016年9月にLINEに参画し、LINE公式アカウントのオペレーション業務に従事。 現在はSMB領域におけるLINE公式アカウントの事業企画を担当。
顧客体験を追求し続けるLINE公式アカウントがカスタマーサポートに選んだシステムとは
企業・店舗と顧客が直接つながることのできるLINE公式アカウントは、企業規模に関わらず多くの事業者に活用されています。 「問い合わせを広く受け入れ、深く解決する」という目標に向かい、システムをSalesforce ServiceCloudを基盤とする「OMLINE-I」に刷新。LINE CLOVA、Twilioとも連携し、音声、WEBフォーム、LINEなどのチャネルを提供して目標の実現に近づけます。さらにはコストを抑えて、オペレーター業務も向上させるという強い思いで顧客体験を追求し続ける、LINE公式アカウントのご担当者にお話をお聞きます。
2017年2月にLINE入社後、予約型広告の事業企画を担当。2019年からはLINE公式アカウントの事業企画を担当し、SMB領域でのLINE公式アカウントの利用・活用に注力。またSMB領域におけるインサイドセールスの推進を行っている。
顧客体験を追求し続けるLINE公式アカウントがカスタマーサポートに選んだシステムとは
企業・店舗と顧客が直接つながることのできるLINE公式アカウントは、企業規模に関わらず多くの事業者に活用されています。 「問い合わせを広く受け入れ、深く解決する」という目標に向かい、システムをSalesforce ServiceCloudを基盤とする「OMLINE-I」に刷新。LINE CLOVA、Twilioとも連携し、音声、WEBフォーム、LINEなどのチャネルを提供して目標の実現に近づけます。さらにはコストを抑えて、オペレーター業務も向上させるという強い思いで顧客体験を追求し続ける、LINE公式アカウントのご担当者にお話をお聞きます。
テラスカイにて現在、コールセンターシステムを中心に顧客、チャネルシステム構築案件を担当。 多くの企業が、新型コロナ対策として、テレワークを継続している中、これまでとは異なる新しい顧客とのつながり、コミュニケーションを課題に取り組み、Twilio・LINE・Salesforceの持つ特長を活かし、課題解決の提案に従事している。趣味は、地元のミニバスコーチとNBAバスケットボール観戦。
2030年のクラウドMSP ～最適化されたマルチクラウド環境の保守運用に向けて～
DXが進む中、クラウドの監視運用は、オンプレミスとクラウドのハイブリッド、システム適性に沿ったマルチクラウド活用など、利便性、コスト、セキュリティなどの観点で最適な複数の環境への対応が必要になってきました。 また、マネージドサービスの活用、重要システムでの利用などへの対応も必要です。 このようなマルチクラウドの環境に対応し、2030年にはどのようなMSP機能の提供が予測できるのかを各社の最新事例を交えて紹介していきます。
1990年日本ユニシス入社 UNIX系のエンジニアを経て1997年ユニアデックス設立と同時に転籍、Linux/OSSビジネスの立ち上げをリードしたのち、同社の商品企画、マーケティング部門にて新規プロダクトの開拓や立ち上げに従事。 現在はITアウトソーシング部門においてマルチクラウド関連のビジネス開発を担当中。
2030年のクラウドMSP ～最適化されたマルチクラウド環境の保守運用に向けて～
DXが進む中、クラウドの監視運用は、オンプレミスとクラウドのハイブリッド、システム適性に沿ったマルチクラウド活用など、利便性、コスト、セキュリティなどの観点で最適な複数の環境への対応が必要になってきました。 また、マネージドサービスの活用、重要システムでの利用などへの対応も必要です。 このようなマルチクラウドの環境に対応し、2030年にはどのようなMSP機能の提供が予測できるのかを各社の最新事例を交えて紹介していきます。
外資系HWベンダー2社でSAPビジネスを立ち上げに参画。その後、大手Sier系列のコンサルティング会社にて基盤レイヤーのコンサルティング・導入・運用などの業務に従事。2011年からクラウドテクノロジーに着手し、基幹システムへの採用を世界に先駆けて実施。16年3月にクラウド専業インテグレーター 株式会社BeeXを立ち上げ、17年3月に同社 代表取締役に就任。
2030年のクラウドMSP ～最適化されたマルチクラウド環境の保守運用に向けて～
DXが進む中、クラウドの監視運用は、オンプレミスとクラウドのハイブリッド、システム適性に沿ったマルチクラウド活用など、利便性、コスト、セキュリティなどの観点で最適な複数の環境への対応が必要になってきました。 また、マネージドサービスの活用、重要システムでの利用などへの対応も必要です。 このようなマルチクラウドの環境に対応し、2030年にはどのようなMSP機能の提供が予測できるのかを各社の最新事例を交えて紹介していきます。
1964年生まれ、1988年東海大学理学部数学科卒。 NTTソフトウェア株式会社（現NTTテクノクロス株式会社）に入社し、2003年同社のシステム統合ビジネス、2005年に コンサルティングビジネス、2013年にSalesforceビジネスを立ち上げ、責任者を歴任。 2016年 株式会社スカイ３６５に代表取締役社長に就任。 2021年北海道情報システム産業協会の理事就任。
フィールド業務にクラウドサービスを適用し、業務変革を前進「関西電力送配電のDX推進のリアル」
電気事業法の改正に伴い、関西電力株式会社から一般送配電事業を承継して2020年に誕生した「関西電力送配電株式会社」。 電気を需要者まで“はこぶ”ための契約手続きやお申し出等による現地訪問業務を所管する「託送営業部門」では、過去より継続されていた紙や電話を主とする業務フローにより、作業管理や現地作業が非効率となり、管理者・作業員の大きな負担となっていました。 関西電力送配電では、旧態依然の大型スクラッチ開発から、小型のパッケージ製品の導入やクラウド活用に向け、Salesforce FieldServiceを採択。 「現場業務管理システムの刷新プロジェクト」を立ち上げ、まさに「今」DXを実践されようとしています。 システムをどのように業務へ適応させていくのか、検討時のポイントや未来構想など「DX推進のリアル」について南浦氏に語っていただきます。
1971年生まれ 奈良県奈良市出身。 1994年 同志社大学経済学部卒業後、同年関西電力株式会社入社。 CIS、SFA、WEB受付など営業関連システムの業務設計を中心に開発・維持運用に従事。2020年7月より現職にて、レガシーとなりつつある社内システムの刷新を推進。
フィールド業務にクラウドサービスを適用し、業務変革を前進「関西電力送配電のDX推進のリアル」
電気事業法の改正に伴い、関西電力株式会社から一般送配電事業を承継して2020年に誕生した「関西電力送配電株式会社」。 電気を需要者まで“はこぶ”ための契約手続きやお申し出等による現地訪問業務を所管する「託送営業部門」では、過去より継続されていた紙や電話を主とする業務フローにより、作業管理や現地作業が非効率となり、管理者・作業員の大きな負担となっていました。 関西電力送配電では、旧態依然の大型スクラッチ開発から、小型のパッケージ製品の導入やクラウド活用に向け、Salesforce FieldServiceを採択。 「現場業務管理システムの刷新プロジェクト」を立ち上げ、まさに「今」DXを実践されようとしています。 システムをどのように業務へ適応させていくのか、検討時のポイントや未来構想など「DX推進のリアル」について南浦氏に語っていただきます。
1971年生まれ 岐阜県岐阜市出身 2006年、大手通信会社在籍時に、Salesforceのユーザー部門として出会う。 コンセプトや開発手法に感銘を受け、その後はSEとして各社インプリメントや導入コンサルティングを経験。 2014年、株式会社テラスカイへ入社し営業職としてユーザー/SEの目線からお客様の業務フローを重んじたポリシーでシステム導入を支援。現在は関西支店 営業部長として日々邁進中。
知と汗と涙の近⼤流コミュニケーション戦略
「日本初」の試みを次々と発表し、メディアや産業界からも注目を浴びる近畿大学より、経営戦略本部長の世耕石弘様がご登壇。近大では「DX」の必要性が世に浸透する以前から、インターネット出願（2013年）、Amazonでの教科書販売（2014年）、学内キャッシュレス化（2018年）など、他大学に先駆けてICT関連の取り組みを推進されてきました。当セッションでは改革を断行されてきた世耕様から、改革の進め方、「近大DX」を打ち出した狙い、今後の構想についてお話しいただきます。
奈良県出身。大学を卒業後、1992年近畿日本鉄道株式会社に入社。以降、ホテル事業、海外派遣、広報担当を経て、2007年に近畿大学に奉職。入試広報課長、入学センター事務長、広報部長、総務部長を歴任。2020年4月から広報室を配下に置く経営戦略本部長となり、現在に至る。
知と汗と涙の近⼤流コミュニケーション戦略
「日本初」の試みを次々と発表し、メディアや産業界からも注目を浴びる近畿大学より、経営戦略本部長の世耕石弘様がご登壇。近大では「DX」の必要性が世に浸透する以前から、インターネット出願（2013年）、Amazonでの教科書販売（2014年）、学内キャッシュレス化（2018年）など、他大学に先駆けてICT関連の取り組みを推進されてきました。当セッションでは改革を断行されてきた世耕様から、改革の進め方、「近大DX」を打ち出した狙い、今後の構想についてお話しいただきます。
千葉県出身。1989年日本アイ・ビー・エムに入社しSEおよび営業に従事。 2006年当社に入社し営業部長。以降、営業統括本部長、ソリューション営業本部長を歴任。 2018年から大阪、名古屋、福岡の各支店を配下に置く西日本支社長となり、現在に至る。
2030年に向けて躍進する観光と地域経済
大阪観光局 理事長 溝畑宏様をお迎えし、地域観光と地域経済のこれからについてお話いただきます。観光地域づくりの舵取り役「DMO」、観光データマネジメントプラットフォーム「DMP」について、全国展開の課題やヒントについてパネルディスカッションを行います。 DX推進において存在する壁の乗り越え方、そしてデータマネジメントによって得られる効果を、溝畑氏の経験談も踏まえ、DX推進のヒントを探ります。
1960年生まれ 京都府出身 1985年 東京大学法学部卒業 1985年 自治省（現総務省）入省 1999年 自治省行政局行政体制整備室課長補佐・理事間 2002年 大分県企画文化部長 2004年 株式会社大分フットボールクラブ 代表取締役 2010年 国土交通省観光庁 長官 2012年 内閣官房参与・大阪府特別顧問・京都府参与 2015年 公益財団法人大阪観光局 理事長
2030年に向けて躍進する観光と地域経済
大阪観光局 理事長 溝畑宏様をお迎えし、地域観光と地域経済のこれからについてお話いただきます。観光地域づくりの舵取り役「DMO」、観光データマネジメントプラットフォーム「DMP」について、全国展開の課題やヒントについてパネルディスカッションを行います。 DX推進において存在する壁の乗り越え方、そしてデータマネジメントによって得られる効果を、溝畑氏の経験談も踏まえ、DX推進のヒントを探ります。
1990年 ㈱日本交通公社 (現(株)JTB) 入社、法人組織へのMICE事業を中心に、顧客の課題解決に携わる。 2013年より和歌山支店支店長、2016年より執行役員京都支店長として地域に正対し、地域交流事業への取り組みを行う。2021年より執行役員 地域ソリューション事業部長。地域にむけたツーリズムデジタルプラットフォームサービスを提供している。
2030年に向けて躍進する観光と地域経済
大阪観光局 理事長 溝畑宏様をお迎えし、地域観光と地域経済のこれからについてお話いただきます。観光地域づくりの舵取り役「DMO」、観光データマネジメントプラットフォーム「DMP」について、全国展開の課題やヒントについてパネルディスカッションを行います。 DX推進において存在する壁の乗り越え方、そしてデータマネジメントによって得られる効果を、溝畑氏の経験談も踏まえ、DX推進のヒントを探ります。
1987年に日本電気コンピューターシステム株式会社入社。その後デジタルイクイップメント株式会社で金融業界向けの営業を担当。2000年、SAPジャパン株式会社にて金融事業の責任者として国内金融業界向けERP事業部の立ち上げを行いビジネス拡大に貢献。2009年に日本ヒューレット・パッカード株式会社において、エンタープライズ金融営業統括本部長として、銀行、証券、生命・損害保険会社の担当営業を統括。 2015年に株式会社セールスフォース・ドットコム入社。金融営業本部長として、国内の銀行、保険、証券、ノンバンクのお客様を中心に、顧客とつながるためのサービスの提案を行う。2018年8月に常務執行役員に就任。2020年2月より、エンタープライズ公共・金融営業統括本部長として公共、銀行、証券、保険の担当営業を統括。
2030年に向けて躍進する観光と地域経済
大阪観光局 理事長 溝畑宏様をお迎えし、地域観光と地域経済のこれからについてお話いただきます。観光地域づくりの舵取り役「DMO」、観光データマネジメントプラットフォーム「DMP」について、全国展開の課題やヒントについてパネルディスカッションを行います。 DX推進において存在する壁の乗り越え方、そしてデータマネジメントによって得られる効果を、溝畑氏の経験談も踏まえ、DX推進のヒントを探ります。
1991年日本IBM入社。ゼネラルビジネス事業、ビジネスコンサルティング事業、クラウド事業の営業責任者を歴任。 2015年テラスカイに移籍し、クラウドインテグレーション事業の営業責任者として顧客企業のデジタルトランスフォーメーションをご支援。
働く1人ひとりに最先端のテクノロジーを ～ワンプラットフォームで実現する次世代の働き方～
現在日本は、少子化・高齢化による人口減少、労働力人口の減少という大きな課題に直面しています。 一人ひとりの個性と変化のあるライフステージに応じた多様な働き方が、共存し、選択できる社会の実現が求められています。 人生100年時代においては、自律的なキャリア形成への意識が高まり、我が国の働き方は、大きな転換点を迎えています。 2020年から世界に広がったCOVID-19による未曾有の状況下において、「新しい働き方」が定着していくことで、企業・個人双方の「働き方の共存と選択」が不可欠となっています。 本Keynoteでは、「2025年の崖」の先にある2030年を見据え、デジタル化した社会の「働き方の未来」に焦点を当て、最先端のテクノロジーを活用した個々の働きやすさの追求や、ケイパビリティの向上について考えます。 「働きやすさを、すべての人へ。」をワンプラットフォームで実現する「mitoco」のミライや進化について語ります。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
働く1人ひとりに最先端のテクノロジーを ～ワンプラットフォームで実現する次世代の働き方～
現在日本は、少子化・高齢化による人口減少、労働力人口の減少という大きな課題に直面しています。 一人ひとりの個性と変化のあるライフステージに応じた多様な働き方が、共存し、選択できる社会の実現が求められています。 人生100年時代においては、自律的なキャリア形成への意識が高まり、我が国の働き方は、大きな転換点を迎えています。 2020年から世界に広がったCOVID-19による未曾有の状況下において、「新しい働き方」が定着していくことで、企業・個人双方の「働き方の共存と選択」が不可欠となっています。 本Keynoteでは、「2025年の崖」の先にある2030年を見据え、デジタル化した社会の「働き方の未来」に焦点を当て、最先端のテクノロジーを活用した個々の働きやすさの追求や、ケイパビリティの向上について考えます。 「働きやすさを、すべての人へ。」をワンプラットフォームで実現する「mitoco」のミライや進化について語ります。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
従業員1人ひとりに「パーソナル秘書」を！mitocoアシスタントが描く未来の働き方
これから益々増えるであろう情報の波に乗り、多様化する顧客のニーズに応えるため、見直すべきは従業員一人ひとりの働き方です。 いつでも・どこでもあなたの傍にいて、膨大な情報を整理し、自動的に処理してくれる「パーソナル秘書」がいれば、働き方は大きく変わると思いませんか？ 本セッションでは、「はたらく」感動を提供しつづけるアイデム様と共に、mitocoアシスタントが描く「未来の働き方」をご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
従業員1人ひとりに「パーソナル秘書」を！mitocoアシスタントが描く未来の働き方
これから益々増えるであろう情報の波に乗り、多様化する顧客のニーズに応えるため、見直すべきは従業員一人ひとりの働き方です。 いつでも・どこでもあなたの傍にいて、膨大な情報を整理し、自動的に処理してくれる「パーソナル秘書」がいれば、働き方は大きく変わると思いませんか？ 本セッションでは、「はたらく」感動を提供しつづけるアイデム様と共に、mitocoアシスタントが描く「未来の働き方」をご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
従業員1人ひとりに「パーソナル秘書」を！mitocoアシスタントが描く未来の働き方
これから益々増えるであろう情報の波に乗り、多様化する顧客のニーズに応えるため、見直すべきは従業員一人ひとりの働き方です。 いつでも・どこでもあなたの傍にいて、膨大な情報を整理し、自動的に処理してくれる「パーソナル秘書」がいれば、働き方は大きく変わると思いませんか？ 本セッションでは、「はたらく」感動を提供しつづけるアイデム様と共に、mitocoアシスタントが描く「未来の働き方」をご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
トヨタ・コニック・アルファが目指す未来のモビリティCX
人々の暮らしを支えるあらゆるモノ、サービスが情報でつながって価値を生む社会を見据え、自動車業界は大きな変革の時を迎えています。 「未来のモビリティ社会」の実現を目指しながら、「モビリティカンパニー」にモデルチェンジしているトヨタ自動車。 オンライン・オフラインの顧客接点を統合し、期待を超える顧客体験を実現するためには。 現在「データで、ありがとうをつくる仕事。」をコンセプトにモビリティビジネスの創造を担うトヨタ・コニック・アルファでChief Technology Officerを務める小澤氏に、トヨタならではの「データ戦略」や「顧客体験・おもてなし」について、トヨタ・コニック・アルファの描く未来の姿をお話いただきます。
トヨタ自動車株式会社 情報システム本部：国内販売店システム 企画・開発担当 国内販売事業本部：IT中期戦略立案、投資管理担当 を経て2021年より現職
カスタマーサクセス実現に向けたユニアデックスのDX戦略
「老朽化したオンプレシステムが使えなくなる」という課題を抱える企業も多いのではないでしょうか。この課題を解決するには、ただクラウドシステムを導入すればよいというわけではありません。 「現場が使える」クラウドシステムを導入するには、企業はどのようなことに取り組むべきなのでしょうか。 本セッションでは、コールセンターシステムを刷新し、カスタマーサクセスに取り組むユニアデックス様のDX戦略についてお話いただきます。
1989年 日本ユニシス株式会社に入社。自社製ワークステーションの開発およびサポートに従事。 1999年 米国 NUL System Services Corporation に出向。 2002年 ユニアデックス株式会社に転籍。サーバーおよびストレージ製品の保守サービスに従事。 2018年 現在の副センター長に就任。 2020年 現センター長。コールセンターを含む保守サービスの提供に従事。
カスタマーサクセス実現に向けたユニアデックスのDX戦略
「老朽化したオンプレシステムが使えなくなる」という課題を抱える企業も多いのではないでしょうか。この課題を解決するには、ただクラウドシステムを導入すればよいというわけではありません。 「現場が使える」クラウドシステムを導入するには、企業はどのようなことに取り組むべきなのでしょうか。 本セッションでは、コールセンターシステムを刷新し、カスタマーサクセスに取り組むユニアデックス様のDX戦略についてお話いただきます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ニューノーマルな働き方に向けて「次の運び方をつくる」デジタル化への取り組みとは？
昨今の巣ごもり消費、顧客ニーズの多様化により、EC市場は急速に進展しました。 企業は、最新のデジタル技術を活用し、業務を効率化することで、生産性向上・コスト最適化を図っています。中でも、契約関連書類のペーパーレス化、デジタル化として、「電子契約」の需要が高まっています。 本セッションでは、ヤマト運輸様が、mitoco＋電子契約で実現した、業務のデジタル化についてご紹介します。
2000年 ヤマト運輸株式会社入社。 2004年 同、宅急便部に配属となり商品開発等に携わる。その後、郵政民営化に備えたプロジェクトに所属。 プロジェクト解散後は本社営業部門に配属となり営業管理業務を中心に取組む。 2015年 ヤマトフィナンシャル株式会社に移転。決済商品の開発を手掛ける。 2018年 ヤマト運輸株式会社入社に戻り事業再編の中、法人事業本部に配属。
ニューノーマルな働き方に向けて「次の運び方をつくる」デジタル化への取り組みとは？
昨今の巣ごもり消費、顧客ニーズの多様化により、EC市場は急速に進展しました。 企業は、最新のデジタル技術を活用し、業務を効率化することで、生産性向上・コスト最適化を図っています。中でも、契約関連書類のペーパーレス化、デジタル化として、「電子契約」の需要が高まっています。 本セッションでは、ヤマト運輸様が、mitoco＋電子契約で実現した、業務のデジタル化についてご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
多数の開発実績から学んだAppExchange化によるサービス展開の仕組み
本セッションのテーマは「ソフトウェアのDX」です。 AppExchangeとはどんなサービスなのか？について紹介しつつ、今のサービスビジネスをAppExchange化することのメリットやハードルについて、テラスカイがこれまで自社構築をしてきたからわかる内容を紹介します。 また、「AppExchange化支援サービス」を利用して、”クラウドサインSalesforce版”をリリースした弁護士ドットコム様より、実際の取り組み内容についてお話しいただきます。
東京大学法科大学院卒業。 弁護士として企業法務を中心に、資金調達支援・ベンチャー企業に対する契約業務のコンサルティング・上場準備支援などに従事した後、2015年に弁護士ドットコム株式会社に入社。 リーガルテック事業である電子契約サービス「クラウドサイン」の事業責任者に就任。 その他AIなどのリーガルテック事業の研究開発を担当している。
多数の開発実績から学んだAppExchange化によるサービス展開の仕組み
本セッションのテーマは「ソフトウェアのDX」です。 AppExchangeとはどんなサービスなのか？について紹介しつつ、今のサービスビジネスをAppExchange化することのメリットやハードルについて、テラスカイがこれまで自社構築をしてきたからわかる内容を紹介します。 また、「AppExchange化支援サービス」を利用して、”クラウドサインSalesforce版”をリリースした弁護士ドットコム様より、実際の取り組み内容についてお話しいただきます。
1975年東京都生まれ。大学卒業後、1998年日本オラクルに入社、ERP 製品を中心に大手製造/産業マーケットを担当。 2008年株式会社セールスフォース・ドットコムに入社し、大手ハイテク企業担当グローバルアカウントマネージャ、大手ハイテク・製造企業担当営業部長を歴任後、2016 年 常務執行役員に就任。 2018年より アライアンス部門の責任者に就任。
ニューノーマル時代のワークスタイル変革！営業DXを推進する「ノーコード開発」
時代の変化と共に、リモートワークや非対面での営業活動が増え、それに伴って、ニューノーマルな働き方を実現する整備が求められています。 営業スタイル変革ではマネジメントの変革も求められますが、利用するシステムにおいては社員の「使い勝手」を意識し、社内からの要望にも柔軟に対応できる「内製化」が、成功のポイントです。 本セッションでは、キヤノンマーケティングジャパンが考えるニューノーマルな働き方と、ビジネスを支えるIT基盤の進化、社員と共に創っていくソリューションのあり方、それを支える「SkyVisualEditor」についてご紹介します。
1967年生まれ、1990年 キヤノン販売株式会社（当時）に入社し、2007年までITプロダクトのマーケティングを担当。 2008年からは社内教育・教育サービス部門に異動し、事業計画・組織開発を担当。2015年より、現職に至る
9,700社導入の国産ERP「SuperStream」が選んだサブスク管理の仕組み
～サブスク時代におけるSalesforceプラットフォームの販売管理～
・1998年新入社員でSuperStream事業に参画、SuperStream経歴20年以上 ・主にプリセールスやマーケティング、企画を歴任、現在は商品企画、マーケティング、クラウド事業部、開発部門、サポート部門を統括 ・MIJS副理事長
9,700社導入の国産ERP「SuperStream」が選んだサブスク管理の仕組み
～サブスク時代におけるSalesforceプラットフォームの販売管理～
1975年生まれ 1998年にパソナグループ入社。 I Tエンジニア派遣・海外エンジニアの事業立ち上げを行う。 2003年にNTTヨーロッパ（フランス）にてグローバルネットワークの構築・保守を経て2004年に起業。 シスコ社パートナーとしてインフラ構築・保守、クラウドサービスの立ち上げを行う。12年経営の後PhoneAppli社に事業を売却・経営統合。 Salesforce AppExchange事業を立ち上げる。2019年に株式会社オプロに入社し営業部門の責任者に就任。
2030年に向けたIT教育 子どもと大人のこれからの”学び”
2020年度から小学校で必修化となったプログラミング教育。子ども達にとって、プログラミングやテクノロジーはより身近なものになっています。 一方、大人にとってのIT教育もリスキリングの観点から注目されています。 デジタル技術を使い、価値創造ができる能力を身につけることは、IT業界だけでなくすべての職種におけるDX時代の人材戦略として必要となるでしょう。 当セッションでは、webメディア『QuizKnock』で編集長を務める伊沢拓司氏、公教育のプログラミング教育を推進するNPO「みんなのコード」代表の利根川 裕太氏をゲストにお迎えし、それぞれの立場から子どもと大人のIT教育や学び、キャリア形成について語り合います。
私立開成中学校・高等学校、東京大学経済学部卒業。 中学時代より開成学園クイズ研究部に所属し開成高校時代には、全国高等学校クイズ選手権史上初の2連覇を達成。2016年に立ち上げたwebメディア『QuizKnock』で編集長を務め、登録者数150万人を超える同YouTubeチャンネルでも活動中。 ワタナベエンターテインメント所属。
2030年に向けたIT教育 子どもと大人のこれからの”学び”
2020年度から小学校で必修化となったプログラミング教育。子ども達にとって、プログラミングやテクノロジーはより身近なものになっています。 一方、大人にとってのIT教育もリスキリングの観点から注目されています。 デジタル技術を使い、価値創造ができる能力を身につけることは、IT業界だけでなくすべての職種におけるDX時代の人材戦略として必要となるでしょう。 当セッションでは、webメディア『QuizKnock』で編集長を務める伊沢拓司氏、公教育のプログラミング教育を推進するNPO「みんなのコード」代表の利根川 裕太氏をゲストにお迎えし、それぞれの立場から子どもと大人のIT教育や学び、キャリア形成について語り合います。
2012年 ラクスル㈱に創業時から参画、エンジニアとしてテクノロジーの力を体感し、次世代教育を志す。 2015年 みんなのコード設立。 2016年 文科省「小学校段階における論理的思考力や創造性 問題解決能力等の育成とプログラミング教育に関する有識者会議」委員、2018年 教育再生会議 技術革新ワーキンググループ委員、2021年 経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」委員を歴任。
2030年に向けたIT教育 子どもと大人のこれからの”学び”
2020年度から小学校で必修化となったプログラミング教育。子ども達にとって、プログラミングやテクノロジーはより身近なものになっています。 一方、大人にとってのIT教育もリスキリングの観点から注目されています。 デジタル技術を使い、価値創造ができる能力を身につけることは、IT業界だけでなくすべての職種におけるDX時代の人材戦略として必要となるでしょう。 当セッションでは、webメディア『QuizKnock』で編集長を務める伊沢拓司氏、公教育のプログラミング教育を推進するNPO「みんなのコード」代表の利根川 裕太氏をゲストにお迎えし、それぞれの立場から子どもと大人のIT教育や学び、キャリア形成について語り合います。
1986年生まれ、2007年ミシガン州立大学工学部卒。 シカゴGE Healthcare IT に入社し、平行してイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校の大学院を卒業。 2010年にビッグマシーンズ日本法人の立ち上げに参加、カントリーマネージャーに就任。 2012年 株式会社テラスカイに入社。 同年 米国法人TerraSky Inc.の立ち上げに尽力、同法人副社長に就任。 2019年 株式会社テラスカイベンチャーズ 取締役に就任。
