DXに求められる人材とそのマインドセット
DXは人材の問題だとも言われていますが、日本の競争力に直結する問題でもありDXを人材をとらえ直す契機とするのが有益かと思っています。個人はデジタルの進化によって大きな力を持つようになりますが、一方で一度獲得したスキルはすぐに廃れていきます。そのような環境で人材が機能するには、スキルだけでなく、そのベースとして物事の考え方の根幹となるマインドセットに踏み込む必要があると考えています。
一橋大学経営管理研究科教授 工学博士。一橋大学商学部専任講師、助教授を経て現職。他にCDO Club Japan顧問等。DXやCDOに関心をもつ。国際CIO学会会長、政府情報システム改革検討委員会委員（総務省）、高度ICT利活用人材育成推進会議座長（総務省）、トレーサビリティ・サービス推進協議会座長（国土交通省）を歴任。『デジタル変革とそのリーダーCDO』（同文館）『マーケティング立国ニッポンへ』（日経BP社）他 に論文多数。
法改正で進める経費精算からのバックオフィスDX
昨今IT技術の革新は急激に加速しています。その中で、企業もIT技術やデータを活用することがより強く求められ、DXに精力的に取り組まれている方もいらっしゃるかと思います。事業の成長を支えるバックオフィスにこそDXの効果は大きく現れます。かつ、2023年はインボイス・電帳法の2大改正で業務効率化は必須の時代。これを機に経費精算のDXを始めませんか？本セミナーでは、法改正を振り返りつつ、効率化のポイントを紹介します。
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変化に強いアーキテクチャを目指して
世の中の変化が激しい今、ビジネスの成長には柔軟な対応が必要ですが、その柔軟性を阻害する要因の一つに、肥大化したERPシステムがあります。この肥大化したERPシステムを使い続けることは、変化に対応できずに市場での競争力を失うことに繋がります。本セッションでは、このERPシステムを変化に柔軟に対応可能なものにし、収益性とビジネスの成長を実現するためには何に取り組むべきかについて解説します。
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横河電機が進めるDigital Transformation
横河電機は2018年度より本格的なDigital Transformationをスタ－トし、グループ内でデジタル変革を進めるInternal DX、デジタルサービス等の新規ビジネスを創出するExternal DXをバランス良く進めてきました。現在、DX活動は6年目に入っていますが、これまでの活動を外観した上で、現在の状況をご説明し、今後の展望をお話し出来ればと思います。
1990年、NTTデータ入社。その後、ソフトバンクファイナンス（現・SBIホールディングス）を経て、2003年にソニーへ移り、グローバルITトランスフォーメーションを推進。2018年3月、横河電機の執行役員(CIO)兼デジタル戦略本部長に就任。2019年4月からデジタルソリューション本部DXプラットフォームセンター長を兼務し、お客様向けDXサービスの企画開発を担当。
サステナビリティ経営のためのDXの要諦 ～コスモエネルギーHDが取り組む人材育成と全員参加型のDXとは
デジタル人材育成による全社推進が必要条件となっているDX。まだ多くの成功事例が共有されておらず、打ち手に限界を感じている企業も多いのではないでしょうか？欧米企業とは異なり、今までビジネス意思決定にデータ分析を活用していなかった日本企業には、ビジネス分析環境整備が負荷をかけているかもしれません。サステナビリティ経営の礎となるデータ利活用基盤と人材育成方法をメインにDXの要諦を再考しませんか。
米国にて米国大手自動車保険会社のR&Dにおける顧客・商品分析を経験。帰国後、外資系大手銀行や生命保険会社において、ビジネスアナリティクス部門の立ち上げや運営をリード。 2021年11月にコスモエネルギーホールディングス株式会社CDOへ着任。現在、ブランド価値やCXの向上、DX人材の育成、データドリブン経営基盤の構築、スピード感のあるイノベーションへのチェンジマネジメントを強化したサステナブルな組織作りに取組中。
DX成功の鍵は現場の新鮮なデータにあり！ 現場データ統合活用プラットフォーム「Gravio」のご紹介
様々な業種でDXが実践されるなか「データの活用」が進化しています。従来の経営データや顧客データに加え、AIやIoTなどの技術革新により、現場の新鮮なデータも活用可能になりました。しかし、工場・店舗・オフィス等の現場では、デジタル人材不足、データの分散、コストやスキルの壁など課題も顕在化しています。本講演では、それらの課題を乗り越えることに成功した事例を交え、現場DXを簡単に実現できるGravioをご紹介します。
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オンラインでの顧客体験向上からブランド価値向上へ
オンラインでの顧客体験は、企業のブランド価値向上に欠かせません。しかし、アプリやWebサービスを開発し継続的に改善するには、UXUIの観点やノウハウ、ビジネスの変化に合わせて柔軟に対応できる開発体制が必要です。それらを実現するために重要なのが、最適なパートナーとのコラボレーション、アジャイル開発、内製化の取り組みです。本講演では、上記を実現するためのヒントを、具体的な取り組み事例も交えてご紹介します。
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資生堂のDX戦略 データに基づく顧客体験の向上と、それを実現する人財戦略
「Global No.1 Data-Driven Personal Skin Beauty ＆ Wellness Company」の実現を目指し変革に挑む資生堂。本セッションでは、データ・顧客体験・人材育成の各戦略と具体的なアクションについてお話しします。
1988年（株）資生堂入社。 セールス・マーケティングなどの業務を経験後、デジタルビジネス開発部長、経営サポート部長、 プレステージブランド事業本部事業戦略推進部長、デジタル戦略部長などを経て、2023年1月より現職。
SAP S/4HANA Cloud,public edition活用によるDX取り組み事例
SaaS型ERPのSAP S/4HANA Cloud,public editionPublic editionの基本情報や2層ERPの考え方はじめ、SAPソリューションを活用した導入事例、DXの取り組みについてご紹介します。
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「セブン‐イレブンが挑戦するリテールメディア」 ～新たな挑戦で見えた課題と戦略～
セブン‐イレブンは今年で50周年を迎え、新たな目指す姿として「明日の笑顔を共に創る」を掲げ、次の便利の扉を開き、世界中の豊かな暮らしを実現すべく挑戦を続けています。セブン‐イレブン・ジャパンが次の50年に向けて新たに挑戦しているリテールメディア事業のこれまでの壁や目指す事業など、具体事例を交えながらご紹介いたします。
1998年セブン‐イレブン・ジャパン入社。長野山梨、西東京にて加盟店を支援する現場でゾーンマネジャーを経験し、2018年セブン＆アイ・ホールディングスで新規事業会社の立上げ実施。21年3月からセブン‐イレブン・ジャパン デジタル販売促進総括マネジャーとしてセブン‐イレブンアプリの責任者を経て、22年9月から、現在のリテールメディア推進部総括マネジャーとして、リテールメディアの立ち上げ、戦略企画、実行の責任者を担当。
ServiceNowで可能にするEnd to Endの小売業DX ～顧客体験の向上と店舗生産性改革の共存〜
コロナ禍における急激なEコマース市場の拡大により、お客様の購買行動や人々の働き方、延いてはオンラインとオフラインでそれぞれに求められる顧客体験まで、大きな変化がもたらされました。この市場環境の変化を捉え、競合優位性を確保する為、多くのグローバル小売業が、顧客接点と生産性向上のDXに取り組んでいます。本セッションでは、ServiceNowのプラットフォームがこの改革にどの様に寄与できるのかをご説明させて頂きます。
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顧客体験価値を最大化させるパルコのデータ活用
データとデジタル技術を活用して顧客を理解し顧客志向でサービスやビジネスモデルの変革を目指すCX観点でのDXを推進するうえで、データ活用は切り離すことができないものです。自社の固有資産とも言えるデジタル化により収集したデータについて、提供価値創造を目指した顧客行動理解やコミュニケーションのプランニングへの活用についてお話しいたします。
化粧品やアパレルのメーカー・小売企業にて、CRM戦略策定・ロイヤルティプログラム・顧客コミュニケーション・顧客データ分析・ポイントサービス構築運用等CRM/デジタルマーケティング関連業務に従事。2018年にパルコへ入社、現在➀デジタルタッチポイント構築運用②自社ポイント・自社コード決済システム構築運用③システム基盤構築運用④顧客データ分析活用、デジタル顧客コミュニケーション を担うデジタル推進部を統括。
リテールにおけるDXの目的とプロセス
DXがビジネスにおけるパワーワードとなり、各リテール企業の経営方針に「DX・デジタル戦略」が盛り込まれるようになりました。そして、経営幹部から「DX化」の号令が担当部門に発せられますが、実際は「DX化」に苦労している企業も多いと言われています。あらためて、リテール企業がDX化をすることの目的や、そのプロセスを紐解き、推進する方法や組織について考察してみたいと思います。
1998年、ビームス柏のアルバイトを経て入社。2003年、店舗から内勤へ異動し、2005年にEC部門を新設。責任者としてEC事業を拡大しつつ、2016年に全社のオウンドメディアを統合してユニファイドコマースを実現。2020年、執行役員就任。2021年より現職。一般社団法人日本オムニチャネル協会フェロー。
DX環境下におけるBtoB企業のマーケティングを考える
部品や素材をはじめとしてグローバル市場で優位に立つ日本企業は多く存在するものの、営業利益率はこの半世紀にわたり逓減傾向が続いています。この利益率低下の傾向にはマーケティング戦略や活動が大きくかかわる構造的な理由があります。本講演では、DX時代を迎えるに際して、利益成長に向けたBtoB企業のマーケティングのあり方を議論します。
1960年広島県生まれ。東京大学工学部卒業。住友電気工業、名古屋市立大学経済学部助教授などを経て、2007年より現職。19～21年慶應義塾大学大学院経営管理研究科委員長兼ビジネス・スクール校長。11～13年商品開発・管理学会会長。専門は、マーケティング戦略、BtoBマーケティング。主な著書に『新版 BtoBマーケティング』（東洋経済新報社）、『BtoB事業のための成分ブランディング』（中央経済社）などがある。
～徹底解説～ 日米のセールスイネーブルメントの違いとは？
昨今話題となりつつあるセールスイネーブルメント。営業の生産性を上げるために出来ることは何があるのか？米国でのセールスイネーブルメントのプロジェクトを成功に導いたスピーカーの経験等踏まえた日米でのセールスイネーブルメントの最新の情報に関してお話しします。
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NECグループが実践している営業DXとは？ ここでしか聞けない！組織変革、実行計画のポイントを徹底解説！
大企業のDX推進は一筋縄ではいきません。本セミナーでは、2020年から３カ年で試行錯誤して実践してきたNECグループのDX推進活動の事例とポイントを解説と共に、NECグループのDX推進活動の中で得た知見に基づき開発した「営業DXオファリング」についてご紹介します。「営業DXオファリング」は、営業DXをスピーディーかつ効果的に実行支援を行うサービスです。DX推進担当者、役員の方々に参考となる内容となっています。
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「マーケティングｘDX」 ～マーケティングの本質とは？～
VUCAワールド、DX、コロナ禍の中、マーケティングの重要性はますます高まっています。その一方で、日本企業、とりわけB2B企業におけるマーケティングの地位は他国と比較すると大きな隔たりが存在します。今世紀はマーケティングマインドを持っている企業だけが生き残るといっても過言ではありません。YOKOGAWAにおけるマーケティング組織とDXの事例を紹介しながらマーケティングの本質を問います。
1985年、現インテル株式会社に⼊社。インテル・アーキテクチャ技術本部本部⻑、マーケティング本部本部⻑、技術開発・製造技術本部本部⻑を歴任。2009年以降、取締役、取締役 副社⻑、取締役 兼 副社⻑執行役員に就任。2016年横河電機株式会社⼊社し、R&D、M&A、知財、新事業開拓、事業計画、標準化戦略、オープンイノベーション、工業デザインなどを傘下にマーケティング本部を統括し現在に至る。
利益成長を持続的に実現できる営業企画とできない営業企画
2025年問題が間近に迫ってきている"今"。日本企業のICT投資やDXの成功例は少なく、世界各国と比べても経済成長率が鈍化している現状があります。企業の売上を支える営業活動という投資に対しても、営業生産性の向上だけでなく、いかに利益を得られるかが重要になっております。利益を上げるためには、全てにおいて先回りができる状況が必要不可欠。ではその状況をどのように作るのか。本セッションでは、利益成長を持続的に実現するための秘訣についてお伝えいたします。
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現代マーケティングの注目テーマ 「企業ブランディング」によって会社を持続的に成長させる
消費者向けのマーケティングだけでなく、従業員を含むあらゆるステークホルダーに企業の社会的意義をしっかりと提示することが求められる今、企業はどのようにコミュニケーションを考えればよいのでしょうか。本講演では、企業ブランディングの概念や枠組みを整理するとともに、企業ブランディングが企業の持続的成長にどのように寄与するのか、事例を交えながらポイントをご紹介します。
一橋大学商学部卒。同大学大学院商学研究科修士課程修了（商学修士）。フルブライト奨学生としてカリフォルニア大学バークレー校ハース経営大学院に留学。MS（経営工学修士）、Ph.D.（経営学博士）を取得。同校研究員、一橋大学商学部専任講師などを経て、現職。現在、日本マーケティング学会副会長、株式会社アダストリア、株式会社ヤクルトの社外取締役等も務める。最近の研究は、企業ブランディングによって持続的に業績を向上させる経営のあり方に焦点を当てており、それに関連して、企業ブランドが象徴する経営理念によって従業員の健康まで実現する「健康経営ブランディング」を提唱している。
営業DXは、何からはじめるべきか 〜8000社を超える導入実績を基にご紹介〜
近年、顧客の購買プロセスの変化や労働人口の減少により、営業プロセスの抜本的な見直しが必要となっています。営業DXの流れも加速しており、営業活動の各プロセスで、さまざまなデジタルツールが登場しています。しかし、「営業DXを何からはじめるべきか？」については明確な解がなく、悩まれている企業も多いのではないでしょうか。本セッションでは、営業DXを実現させるためのポイントと、その成功事例をご紹介します。
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営業プロセスを革新的に効率化する、 業務プラットフォームとしての Slack 活用
近年、ユーザー企業の皆さまのニーズは多様化し、営業活動においてスピーディーかつ正確に対応をすることが当たり前とされるようになりました。一方で調査によると、営業担当者は商談情報の更新やデータ入力などの管理業務によって、一週間のうち28%しか商談にあてられていないことが分かりました。競争の激しい市場で勝ち抜くためには、AIなどの最新技術を活用しながら営業プロセスを効率化し、組織全体の生産性を高めることが重要です。本セッションでは、営業に関わるあらゆるプロセスを Slack に集約し、営業業務の効率化を実現する方法を紹介します。
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キーエンスに学ぶ、圧倒的な高付加価値経営を実現する 営業＆マーケティングの在り方
・キーエンスに学ぶ 付加価値とは何か？ 付加価値の真髄に迫り、継続的な付加価値優位性を築くための手法をお話しいたします。 ・コンサルティングセールス、その先のマーケティングの進化とは？ これからの時代に必要なマーケティングの方向性について解説いたします。 ・高付加価値経営を実現するための理想の姿とは？ 経営の高みを目指すための指針と、高付加価値を実現するためのステップについてお話しいたします。
京都市出身。大阪大学基礎工学部情報科学科卒業後、株式会社キーエンスでコンサルティングエンジニアとして重要顧客担当、また販売促進技術、海外販売促進技術に従事。独立後、年商10～1,400億円規模の企業で経営戦略コンサルティング実施し、月１億円、年10憶円の利益改善などを実現。著書に『構造が成果を創る～価値を構築するストラクチャリング思考と手法～』、『付加価値のつくりかた』は発刊10万部を突破。
「データ活用の好循環」を生み出す仕組み作り ～営業現場におけるCRM/SFAへのデータ入力を促進する方法～
欧米ではCRM/SFAが普及し、顧客管理のデジタル化や営業活動の効率化が進んでいますが、日本では導入をしていても運用に課題があると答える企業が少なくありません。CRM/SFAの活用を推進するには、「ツール導入」「データ入力」「データ活用」の３ステップが必要です。本セミナーでは、運用の課題にをどのように解決するべきか、マネジメントとサポートの2つの側面から現場を動かす手法を提案します。
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NECセールス＆マーケ改革 顧客価値を最大化させるマーケティングオペレーションとは？
NECでは営業業務の効率化や生産性向上のために、コロナ禍前の2019年よりマーケティングと営業が融合した営業デジタルシフトに取り組んでいます。デジタルマーケティングやインサイドセールスを活用したデジタルセールスをデータドリブンで推進し、デジタル人材の育成や組織間連携の強化により業務の質を高める活動も行っています。これまでの営業デジタルシフト活動の成果、現状の課題に対する今後の展望について、実例を交えてご紹介します。
NEC入社後、通信ネットワーク系の代理店販売業務を担当しユーザーコミュニティを立ち上げ、その後、法人向けインターネットサービス（BIGLOBEビジネス）で新サービス企画および 営業支援を担当。2004年からは市場リレーション推進部門にて メールマーケティングをベースとした 全社マーケティング活動を開始。現在は、IM統括部でオウンドメディア、外部メディア、 リアルイベント等の様々なタッチポイントとMA、SFA、インサイドセールスを連動させたマーケティング施策実行を統括。
製造現場にデジタルの眼を 〜ファクトリーサイエンティストの生み出す価値とは〜
ファクトリーサイエンティストは、IoTを使って生産性向上を実現する企画を経営者に提案し、素早く現場に実装する人材です。ツールありきではなく、課題を起点に絶え間ない改善を進め、現場を変えていきます。小さな課題から着手して成功・失敗を積み重ね、次第に工場全体、サプライチェーン等、大きな課題にも挑戦します。ファクトリーサイエンティスト協会は、世界最大のSmall IoT情報ハブとなることを目指しています。
早稲田大学で工学博士を取得。同大学助手を1年半務めた後、欧州最大のコンサルティング会社ローランド・ベルガーへ転職、25年間在籍。同社の日本代表、グローバル共同代表を歴任。その後、きづきアーキテクトを創業、ものづくりと文化の2つの柱で賑わいの創出に挑戦中。由紀ホールディングス、リンカーズ、ソミックトランスフォーメーション、オーツー・パートナーズ等の社外取締役、慶應大学SDM特任教授などを兼務。
熟達者思考AIを活用したものづくりコア業務のDX化
ものづくりにおけるQCDへの影響が大きい設計検討や生産準備検討などのコア業務においては、ノウハウが複雑かつ暗黙知が多いためDX化が非常に難しい領域です。しかしコア業務領域のDX化こそが、日本型デジタルものづくりのカギであると考えています。本講演では、弊社独自の手法である汎知化はんちかを用いて熟達者の暗黙知を形式知化し、熟達者思考AIを活用してものづくりコア業務のDX化に取り組んだ事例をご紹介いたします。
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日本製鉄におけるデジタルトランスフォーメーション戦略の推進
日本製鉄は、生産・販売・物流・整備・購買・収益管理等、様々な分野において、積極的にICTを取り入れており、数多くの業務システムと、蓄積される質の高いデータを膨大に保有していることが大きな強みです。部署や工場に分散している貴重なデータ資産を、有機的に連携させる「つなげる力」を強化し、データの高度利活用や圧倒的なプロセス制御・自動化を可能とする「あやつる力」の向上を目指しています。今回は、日本製鉄がデータを基軸に進めるDX施策や、それを支えるDX人材の育成についてご紹介致します。
1991年4月新日本製鐵（当時）入社、設備技術センターにて電気制御設備の設計開発に従事。2005年、ローコードでの制御システム開発基盤（ROBOC.OP）を開発。プロセス研究開発マネジメント業務も担当しながら、制御システム設計に従事。2017年から室蘭製鉄所設備部長、2020年よりデジタル改革推進部にて生産プロセス改革に従事。2023年4月より、情報システム部長を兼任し、日本製鉄における戦略的デジタルトランスフォーメーション施策を推し進める。
“ニーズ志向型”研究開発組織へ 情報を起点に研究者の視野を広げる「情報収集DX」とは
“ものづくり”の現場ではDX化が進む一方、「顧客」を意識した“ニーズ志向型”の開発や、競争優位を生む「技術力強化」は依然として課題となています。研究者の視野を広げ、シーズ思考からの脱却と技術的な知識の拡充が必要不可欠です。本講演では、最先端AIを活用し、論文・特許・ニュースなどの研究開発に必要な情報を届け、研究者の「気づき」を促すAseriesの活用で、どのように研究開発業務が変わるのかをお伝えします。
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クルマから社会システムまで繋がるデジタルエクスペリエンス
モビリティのUXは、車室内のエクスペリエンスに留まらず、街やインフラと連携したトータルエクスペリエンスに領域を拡張しています。このような環境変化に対応した、デンソーのモビリティUX戦略とUXをデジタル化するために開発したアプリケーションの事例を紹介します。
海外メーカーにて家電・IT・サービスのUX開発や全社UX経営に従事した後、2018年にデンソーに入社。2014年に世界3大デザインアワード Red Dot Design AwardのUX部門でグランプリを受賞し、2015年にはACM CHI※でUX専門委員としての経験を持つ。現在は、同社モビリティエレクトロニクス事業グループで、顧客の体験を起点にした企画活動を推進し、顧客（OEM）とのUX共創に取り込んでいる。
SUBARUの強みをより強くするためのデータ活用を目指して
自社の歴史を踏まえた現時点での立ち位置と共感いただいているお客様を理解することで、改めて自社のブランドとしての強みを明確にしてきました。その上で、自動車業界の大変革期の中でも強く生き残っていくための、SUBARUらしいデータ活用をはじめ、様々な取組を進めています。同じように変革に挑戦している皆様の参考になればうれしいです。
群馬県水上町に生まれ育つ。新卒でSUBARUに就職し、ボディ設計、米国工場駐在を経て、商品企画で25年間、様々なクルマの企画・開発・導入を担当した。特に、先代のインプレッサというクルマの開発では責任者として世に送り出し、日本カーオブザイヤーを受賞したことは想い出深い。今年4月からは、CIO兼IT戦略本部長として大変革の時代にSUBARUらしい体験価値をITとデータで実現することに挑戦している。
DX人材育成の要点「DXのレベル分けと必要な教育の考え方」 〜何を目指すかによって必要な人材と教育は異なる〜
DX人材を「どのように育成すればいいか」の問いには、組織としてデジタル化をどのレベルで行いたいのかによって、その答えが異なります。単なる既存業務のデジタル化と、顧客価値を高めるデジタル化、ビジネスモデルの変革まで踏み込んだDXでは、必要な人材能力とその教育法が異なります。住友生命のデジタル人材教育を通して、どのような人材像や教育カリキュラムを作ったのか、その成果について具体的に紹介します。
生命保険基幹システムの開発・保守、システム企画、システム統合プロジェクト、生命保険代理店の新規拡大やシステム標準化などを担当後、健康増進型保険“住友生命「Vitality」”の開発責任者を担当。現在はデジタル共創オフィサーとして、デジタル戦略の立案・執行、パートナー企業や自治体などとの共創活動、社内外のDX人材の育成活動などを行う。著書に『DX人材の育て方』（翔泳社）、『実践リスキリング』（日経BP社）などがある。
DX人材確保の切り札！ 常用型派遣エンジニアの有効活用について
ビッグデータやAI技術により、IT人材の採用難易度は増しています。DX推進によりDX人材の需要も高まり、中途採用市場はさらなる激化が想定されます。現在、IT人材の採用課題解決に向けて、報酬・環境・人事などの観点で各企業は対策を打っていますが、いずれも長期化する傾向があります。本ウェビナーでは、エンジニアリソース不足を早期解消する手段として、常用型派遣に注目し、そのメリットについてご説明します。
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顧客思考を中心においたデジタル変革人材の育成
当社はものづくりとエンジニアリング技術を強みとして時代と共に変化する社会課題の解決に貢献してきましたが、昨今の脱炭素化に向けた世界的な潮流への挑戦には、従来の強みに加えデジタル技術も当社の強みとすることが重要です。また、事業特性上プロダクトアウト的な思考を、顧客思考による価値提供に変えていくことが求められています。これらの課題に対して、今現在取り組んでいるDX人材育成の施策についてご紹介します。
日立造船入社後の11年間、国内・海外プラントの土木建築のエンジニアとして従事。社内ベンチャー制度にて2002年にネットビジネスを立上げ、代表取締役として9年間運営。日立造船に復籍後、M&Aやアライアンスの担当を経た後、ERP更改プロジェクトではAPMとしてSAP S/4HANAを核とした新業務システムを2018年に稼働させた。現在は、デジタル戦略企画室長として全社DX戦略の策定・DX人材育成などDXの加速に向けて取り組み中。
e-Learningで成果を出すデータ活用の人材育成 成功事例から、自社に合った人材育成のコツをご紹介します
DX時代を迎え、全社員に「データ活用の考え方」や「データ活用の手法」の知識が必要な時代となっており、データ活用人材育成を全社で取り組む企業が非常に増えています。本講演では、これまでデータ活用をされていなかった方やデータ活用初心者の方をどのように育成していくか、新入社員からベテラン社員までリテラシーの異なる社員をどう底上げしていくかに焦点を当て、e-Learningの活用事例を中心にご紹介します。
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キリンのDXを加速させる人財育成について
キリングループは、長期経営構想「KV2027」において、イノベーションを実現するために「価値創造を加速するICT」を重要な組織能力として掲げています。グループ全体でデジタルICTの技術を活用し、業務プロセスの効率化やお客様への新たな価値創造に取り組んでいます。この講演では、グループのDX戦略を実現するために、全社でDXを推進するための人財育成についてご紹介します。
2001年、食品メーカーの営業担当としてキャリアをスタート。同社マーケティング部門にてデジタルを活用したメディアプランニング再構築に取り組んだのち、2017年に当時では前衛的にデジタル活用強化を図るキリンホールディングスに入社。2020年4月に新設された経営企画部DX戦略推進室の立ち上げメンバーとして、グループのデジタル戦略策定や組織能力強化に取り組み、2023年4月よりデジタルICT戦略部DX戦略推進室 室長に就任。
タケダのリスキリング：デジタル人材で組織を変革する
創業242年を数えるタケダは日本発祥のグローバル企業として、現在では世界約80の国と地域で事業を展開しています。「世界中の人々の健康と、輝かしい未来に貢献する」という企業パーパスを実現し、成長し続けていくにはデータとテクノロジーでイノベーションを推進することが不可欠と考えています。今回はそのためのデジタル人材育成についてリスキリングプログラムにフォーカスをあてて紹介します。
大学卒業後、外資系製薬会社入社後、主にデジタルおよびITを用いたプロジェクトに従事。日本およびJPACにおけるITヘッドを務めた後、2020年に武田薬品工業入社。IT部門の日本ヘッドを経て、2022年より現職。
